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(1) 

目 次 

ページ 

序文  1 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  2 

4 原理 2 

5 装置 2 

6 校正 4 

7 試料の採取  4 

8 調湿 4 

9 試験片の調製  4 

10 操作  5 

11 計算及び結果の表し方  5 

11.1 曲げモーメント  5 

11.2 比曲げ抵抗  6 

12 報告書  6 

附属書A(参考)精度  7 

附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表  9 

 

 


 

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まえがき 

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,紙パルプ技術協会(JAPAN TAPPI)及び一般

財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,

日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。 

これによって,JIS P 8125:2000は廃止され,この規格に置き換えられた。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

JIS P 8125の規格群には,次に示す部編成がある。 

JIS P 8125-1 第1部:定速曲げ法 

JIS P 8125-2 第2部:テーバー型試験機法 

 

 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

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紙及び板紙−曲げ抵抗試験方法− 

第2部:テーバー型試験機法 

Paper and board-Determination of bending resistance- 

Part 2: Taber-type tester 

 

序文 

この規格は,2011年に第1版として発行されたISO 2493-2を基に,日本国内で広く使用されている試

験機も選択できるように,技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。 

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一

覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。 

 

適用範囲 

この規格は,紙及び板紙の曲げ抵抗を測定する方法について規定する。 

この規格は,垂直に固定した38 mm幅の試験片に曲げ長さ50 mm又は51.8 mmの位置で力を加えたと

き,試験片の自由端を15°曲げるのに必要な曲げモーメントの測定に用いる。15°曲げによって,元に戻

らない変形が生じ得る板紙については,半分の曲げ角度,すなわち,7.5°を用いることができる。曲げ抵

抗は,曲げモーメント及びテーバー型試験機の製造業者が定めた係数によって表す。 

この方法は,主に板紙及び高坪量の紙に用いる。段ボールには適用できないが,段ボール原紙(ライナ

ー及び中しん原紙)には適用できる。 

注記1 この規格は,曲げ長さ10 mmを採用する低レンジのテーバー型試験機を含まない(参考文献

[4]参照)。 

注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 

ISO 2493-2:2011,Paper and board−Determination of bending resistance−Part 2: Taber-type tester

(MOD) 

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”

ことを示す。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS P 0001 紙・板紙及びパルプ用語 

JIS P 8110 紙及び板紙−平均品質を測定するためのサンプリング方法 

注記 対応国際規格:ISO 186,Paper and board−Sampling to determine average quality 

JIS P 8111 紙,板紙及びパルプ−調湿及び試験のための標準状態 


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注記 対応国際規格:ISO 187,Paper, board and pulps−Standard atmosphere for conditioning and testing 

and procedure for monitoring the atmosphere and conditioning of samples 

JIS P 8124 紙及び板紙−坪量の測定方法 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS P 0001によるほか,次による。 

3.1 

曲げモーメント,M(bending moment) 

一端を固定した長方形の試験片を曲げるのに要するモーメント。モーメントは,この規格に規定した条

件で測定する。 

注記 曲げモーメントは,ミリニュートンメートル(mN・m)で表す。 

3.2 

曲げ抵抗,B(bending resistance) 

つかみ具で一端を固定した長方形の試験片を曲げるのに要する曲げモーメントの平均値。曲げモーメン

トはこの規格に規定した条件で測定する。 

注記 曲げ抵抗は,ミリニュートンメートル(mN・m)で表す。 

3.3 

曲げ角度,α(bending angle) 

初期位置から曲げ抵抗を測定する位置までの移動によって,つかみ具が回転する角度。 

注記 曲げ角度は,15°又は7.5°である(箇条10参照)。 

3.4 

曲げ長さ(bending length) 

つかみ具と試験片に力を加える位置との一定の半径距離。 

注記 図1のl参照。 

3.5 

比曲げ抵抗(bending resistance index) 

曲げ抵抗を,坪量の三乗で除した値。 

 

原理 

一端を固定した定められた大きさの試験片を,規定した型式の試験装置を使用し,規定の角度(3.3)に

曲げる。その結果生じる曲げモーメントを測定する。 

 

装置 

5.1 

カッター 例えば打抜きカッターなどで,要求される精度で試験片を調製するためのもの。 

5.2 

曲げ抵抗試験機(図1参照) 次の構成要素から成るもの。 

5.2.1 

振子(1) 二つのねじによって試験片(3)を中央に保持するつかみ具(4)をもち,軸受によって

中心点(5)の回りを円滑に回転できるもの。上端側には,試験片の中心と一致するように中心線Lが刻

んである。下端側には,中心点から100.0 mm±0.1 mm離れた位置におもりを取り付けるスタッド(6)が

ある。おもりがなければ10.000 g±0.001 gの質量となる。 

5.2.2 

垂直盤(2) モータによって駆動し,中心点(5)を軸として回転するもので,試験片(3)に曲げ


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長さ50.0 mm±0.1 mm又は51.8 mm±0.1 mmの片持ちばり(梁)を構成する可動式アームアタッチメント

(8)をもつ。可動式アーム(9)の先端には試験片に力を伝達するローラがあり,試験片の厚さに関係な

く試験片と各ローラとの隙間が0.33 mm±0.03 mmとなるように,アームの長さをねじによって調節でき

る構造をもつ。 

垂直盤(2)の上端部には,中心線があり,さらに,外周部には中心線の両側に7.5°及び15°の角距離

を示す二つの基準線が,刻んである。 

垂直盤(2)は,毎分170°〜210°の間の一定速度で駆動する。 

注記 曲げ長さは,装置によって異なるため,製造業者に確認する必要がある。 

5.2.3 

固定円盤(10) 垂直盤(2)の外周に位置しており,中心線0の両側に0から100までの目盛が付

いているもの。この目盛は,試験片を左右に曲げるのに必要な曲げモーメントを示している(見やすくす

るために,図1には0,20,40の目盛だけを記載している。)。 

5.2.4 

スタンド 振子(1),垂直盤(2),固定円盤(10)を支え,水平に保つための機能をもつもの。 

5.2.5 

補助おもり 最大曲げモーメント490 mN・mを測定できるように,スタッド(6)に装着するもの

で,製造業者が任意に選定するもの。 

指示目盛が最大目盛の15 %〜85 %の範囲に入るように,おもりを適切に選定する。 

5.3 

装置の準備 しっかり固定した平らな面に装置を設置する。垂直盤(2)の中心線を固定円盤の0に

合わせ,選定した補助おもりをスタッド(6)に装着する。つかみ具の接触面が振子の中心線と合うように

つかみ具(4)を閉じる。振子が垂直となるように,装置の水平をとる。 

軸受の摩擦抵抗を確認するために,振子を15°傾けて放す。振子は停止するまでに20回以上振れるこ

とが望ましい。 


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 1 振子 

8 可動式アームアタッチメント 

2 垂直盤 

9 可動式アーム 

3 試験片 

10 固定円盤 

4 つかみ具 

11 こわさ基準線 

5 中心点 

12 振子の中心線 

6 スタッド 
7 曲げ角度基準線 

l:曲げ長さ 

 

図1−テーバー型試験機 

 

校正 

装置の校正を行い,定期的に精度を確認する。校正方法は,装置の種類によるが,装置の取扱説明書又

は製造業者の指示に従う。 

注記 一般的には,装置の製造業者によって,校正用のスチール製試験片が供給される。 

 

試料の採取 

ロットを評価するための試験の場合は,JIS P 8110に従って試料を採取する。それ以外の場合は,試料

を代表するように試験用紙を採取する。 

 

調湿 

紙又は板紙の試験用紙は,JIS P 8111に従って調湿する。試験用紙の調湿に用いたのと同じ調湿条件で,

試験片の調湿及び試験を行う。 

 

試験片の調製 

試験片の調製及び試験は,試料の調湿に用いたのと同じ調湿条件で行う。 


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試験片の大きさは,幅38.0 mm±0.2 mm,長さ70 mm±1 mmとし,長辺が抄紙方向に対して平行な試験

片を縦方向の試験片,短辺が抄紙方向に対して平行な試験片を横方向の試験片とする。必要な主方向(縦

方向及び/又は横方向)について,それぞれ5回の有効な試験を行うために,十分な枚数を裁断する。 

試験する面には,折れ,しわ,目視できる割れ又はその他の欠陥が入ることを避ける。試験する範囲に

透かしが存在する場合には,報告書に記載しなければならない。 

ねじれ及びカールが著しい試験片では,信頼できる結果が得られないことがある。材料に損傷を与える

ことなく,ねじれ及びカールを矯正することはできない。 

 

10 

操作 

比曲げ抵抗(3.5)の算出が必要な場合は,JIS P 8124に従って坪量を測定する。 

試験片の一方の端部をつかみ具(4)の上端に合わせ,もう一方の端部を可動式アーム(9)の先端にあ

るローラの間に通し,試験片を取り付ける。 

つかみ具(4)の二つのねじで,試験片を振子の中心線(12)に合わせる。 

ねじの締付け具合は,試験結果に影響を与える。締付け具合は,試験片をつかむのに十分な強さが必要

であるが,つぶれたり変形するほど強くしないほうがよい。試験片表面と可動式アーム(9)との接触を除

き,試験片の自由端は押さえ付けないほうがよい。 

可動式アーム(9)の端部のローラを調整して,試験片に僅かに触れるようにする。試験片と可動式アー

ム(9)の一方のローラとの隙間を調整して,試験片とローラとの距離を0.33 mm±0.03 mmにする。 

注記1 反りのない試験片を用いて振子が0で釣り合うようにする必要はない。試験片の反りは,左

右の曲げ方向の読取値に差を生じさせる。試験片の曲げ抵抗は,左右の曲げ方向の読取値を

平均して算出する。 

モータのスイッチを入れて,垂直盤(2)を回転させ,振子の中心線(12)が垂直盤の15°の基準線と

一致するまで試験片を左に曲げる。 

固定円盤(10)の目盛を読み取り,直ちに垂直盤を0に戻す。次に,試験片を右に曲げて,同様に読み

取る。必要な主方向ごとに,有効な試験結果を5点,左右合わせて10点の有効な読取値を得るために,少

なくとも5枚の試験を行う。 

試験片が曲げ角度15°(3.3)に達する前に力が最大に達するか,破断,屈曲又はしわを見つけた場合は,

その試験結果を破棄する。裁断した試験片の10 %以上が,このような挙動を示した主方向(縦方向又は横

方向)については,曲げ角度7.5°を用いる。その場合は,曲げ角度を報告する。 

重要 曲げ角度と曲げ抵抗との関係は,比例関係にはないので,曲げ角度7.5°で得られた結果を二倍

して15°での結果に換算することはできない。 

注記2 厚さの増加によって,紙に許容できない変形が生じる傾向が強まる。しかし,曲げ角度7.5°

を用いる場合の適切な厚さを示すことはできない。 

 

11 

計算及び結果の表し方 

11.1 

曲げモーメント 

製造業者の取扱説明書の手順に従って,使用した補助おもりにおける曲げモーメント(3.1),Mを計算

する。 

必要な主方向(縦方向及び/又は横方向)ごとに,10点全ての読取値(左に5回の曲げ動作及び右に5

回の曲げ動作)から,平均曲げモーメントとして曲げ抵抗(3.2),Bを計算する。 


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縦方向及び/又は横方向について,曲げ抵抗(3.2)を,ミリニュートンメートル(mN・m)単位にて,

有効数字3桁で報告する。 

注記1 テーバー単位として結果が得られる。テーバー単位からSI単位へは,式(1)を用いて変換す

ることができる(参考文献[3]参照)。 

M=Tr×0.098 066 (1) 

ここに, 

M: 曲げモーメント(mN・m) 

 

Tr: テーバー単位での曲げモーメントの読取値 

 

注記2 この試験の精度は,附属書Aに示す。 

11.2 

比曲げ抵抗 

必要な場合には,式(2)によって,必要な主方向について,比曲げ抵抗(3.5)を計算する。 

3

g

B

Bg

  (2) 

ここに, 

Bg: 比曲げ抵抗(mN・m・m6/g3) 

 

B: 曲げ抵抗(mN・m) 

 

g: 坪量(g/m2) 

 

必要な主方向の比曲げ抵抗は,有効数字3桁で報告する。 

注記 比曲げ抵抗は,均質材料の試験片で,曲げ角度が小さい場合,正確に適用できる。比曲げ抵抗

は,坪量の差が小さい場合には,曲げ抵抗の比較に有効である。通常,15°の曲げでは,坪量

が高くなるほど,試験片の塑性変形の程度が大きくなる。このため,比曲げ抵抗は,坪量の高

い材料及び,坪量が著しく異なる紙の比較には有効でない(参考文献[6]参照)。 

 

12 

報告書 

報告書には,次の事項を記載する。 

a) この規格の名称 

b) 試験の場所及び日時 

c) 試料の説明及び識別 

d) 調湿条件 

e) 使用した装置の型式,製造業者名及び試験機名 

f) 

曲げ長さ 

g) 試験した主方向(縦方向及び/又は横方向)それぞれについて,曲げ抵抗 

h) 試験した主方向それぞれについて,試験結果の標準偏差 

i) 

曲げ角度が15°以外の場合は,その角度 

j) 

必要ならば,それぞれの主方向の比曲げ抵抗 

k) この規格と異なる条件又は方法で試験した場合は,その内容 


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附属書A 

(参考) 

精度 

 

2008月11月に,欧州の6か国の16か所の試験所において,3種の試料について,それぞれ10枚の試験

が行われた。その記録は,CEPI-CTS[欧州製紙連合会試験サービス(Comparative Testing of Confederation of 

European Paper Industries)]から入手した。 

精度データを表A.1及び表A.2に示す。 

計算は,ISO/TR 24498[2]及びTAPPI T 1200 sp-07[5]に従って,行われた。 

表A.1で報告した繰返し精度の標準偏差は,“プールした”繰返し精度の標準偏差,すなわち,標準偏差

を参加した試験所の標準偏差の二乗平均平方根(root-mean-square)として計算する。これは,JIS Z 8402-1[1]

における従来の繰返し精度の定義と異なる。 

報告されている繰返し精度及び再現性の許容差は,類似の試験条件の下,類似の材料で行った二つの試

験結果を比較するとき,20回のうち19回で期待される差の最大値を評価したものである。材料及び試験

条件が異なる場合には,これらの数値は,有効でない。 

繰返し精度及び再現性の許容差は,繰返し精度及び再現性の標準偏差に2.77を乗じて計算する。 

注記1 繰返し精度の標準偏差と実験室内での標準偏差とは同一である。しかしながら,再現性の標

準偏差は実験室間の標準偏差と同じではない。すなわち,再現性の標準偏差は,実験室間の

標準偏差及び実験室内の標準偏差の両方を合わせたものである。 

すなわち,s2r=s2W,s2R=s2W+s2L 

 

ここに, 

sr: 繰返し精度の標準偏差 

 

sW: 試験室内の標準偏差 

 

sR: 再現性の標準偏差 

 

sL: 試験室間の標準偏差 

 

注記2 2.77=1.962,この式は測定値が正規分布しており,標準偏差sが多数の試験に基づくこと

による。 

 

表A.1−繰返し精度 

試料 

試験所数 

平均値 

 

mN・m 

標準偏差sr 

 

mN・m 

変動係数 

CV, r 

許容差r 

 

mN・m 

水準1 a) 

14 b) 

 

49 

1.8 

3.7 

5.1 

水準2 a) 

16 

 

361 

9.4 

2.6 

26.2 

水準3 a) 

16 

 

2 565 

54.2 

2.1 

150.2 

注a) 水準1〜3は,欧州製紙連合会(CEPI)が行った分類による。 

b) 外装ライナーを除く。 


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表A.2−再現性 

試料 

試験所数 

平均値 

 

mN・m 

標準偏差sR 

 

mN・m 

変動係数 

CV, R 

許容差R 

 

mN・m 

水準1 a) 

14 b) 

 

49 

2.8 

5.7 

7.7 

水準2 a) 

16 

 

361 

22.3 

6.1 

61.8 

水準3 a) 

16 

 

2 565 

103.1 

4.0 

285.8 

注a) 水準1〜3は,欧州製紙連合会(CEPI)が行った分類による。 

b) 外装ライナーを除く。 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

参考文献  

[1] JIS Z 8402-1 測定方法及び測定結果の精確さ(真度及び精度)−第1部:一般的な原理及び定義 

注記 対応国際規格:ISO 5725-1:1994,Accuracy (trueness and precision) of measurement methods and 

results−Part 1: General principles and definitions 

[2] ISO/TR 24498:2006,Paper, board and pulps−Estimation of uncertainty for test methods 

[3] TAPPI Test Method T 489 om-08,Bending resistance (stiffness) of paper and paperboard (Taber-type tester in 

basic configuration) 

[4] TAPPI Test Method T 566 om-08,Bending resistance (stiffness) of paper (Taber-type tester in 0 to 10 Taber 

stiffness unit configuration) 

[5] TAPPI Test Method T 1200 sp-07,Interlaboratory evaluation of test methods to determine TAPPI repeatability 

and reproducibility 

[6] FELLERS, C. and CARLSSON, L. Bending stiffness, with special reference to paperboard. In MARK, R.E., 

HABEGER, C., BORCH, J., LYNE, B. Handbook of physical and mechanical testing of paper and paperboard. 

New York: Basel: Marcel Dekker, 2002, pp. 233-256 


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附属書JA 

(参考) 

JISと対応国際規格との対比表 

 

JIS P 8125-2:2017 紙及び板紙−曲げ抵抗試験方法−第2部:テーバー型試験機
法 

ISO 2493-2:2011,Paper and board−Determination of bending resistance−Part 2: 
Taber-type tester 

 

(I)JISの規定 

(II) 
国際規 
格番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

1 適用範囲 曲げ長さについて

規定 

 

曲げ長さ50 mm 

選択 

曲げ長さとしてISO規格にはない
51.8 mmを追加し,曲げ長さ51.8 
mmの装置を選択可能とした。 

国内では,曲げ長さ51.8 mmの装
置が普及していることによる。 

 

段ボール原紙に適
用 

 

 

− 

追加 

適用の範囲を具体的に記載。 

技術的差異はない。 

2 引用規格 坪量の測定方法 

 

− 

追加 

参考文献に記載されていた坪量の
測定方法ISO 536を引用規格に移
した。 

規格本体で引用されているため。 

3 用語及び
定義 

3.4 曲げ長さ 

 

3.4 

JISとほぼ同じ 

追加 

注記として,図1における当該箇所
を明示した。 

明確化のための追加であり,技術
的差異はない。 

5 装置 

5.1 カッター 

 

− 

− 

追加 

試験に必須な器具の記載を追加し
た。 

明確化のための追加であり,技術
的差異はない。 

 

5.2 曲げ抵抗試験機 

 

5.1 

JISとほぼ同じ 

変更 

図1に曲げ長さlを追記した。 

明確化のための変更であり,技術
的差異はない。 

 

5.2.2 垂直盤 

 

5.1.2 

曲げ長さ50.0 mm±0.1 
mm 

追加 
 
追加 

曲げ長さとしてISO規格にはない 
51.8 mmを追加した。 
注記として,使用する装置の曲げ長
さを製造業者に確認することを追
加した。 

箇条1と同じ 
 
箇条1と同じ 

 

5.2.5 補助おもり 

 

5.1.5 

JISとほぼ同じ 

追加 

補助おもりの選定方法として,“指
示目盛が最大目盛の15 %〜85 %の
範囲に入るように,おもりを適切に
選定する。”を追加した。 

補助おもりの選定方法を明確化し
た。技術的差異はない。 

 

2

 

P

 8

1

2

5

-2

2

0

1

7

 

 

 

 

 


10 

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(I)JISの規定 

(II) 
国際規 
格番号 

(III)国際規格の規定 

(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容 

(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条 
番号 

内容 

箇条ごと 
の評価 

技術的差異の内容 

12 報告書 

報告事項 

 

12 

JISとほぼ同じ 

追加 

報告事項に“調湿条件”を追加した。 試験における基本的な報告事項と

して追加。技術的差異はない。 

 

 

 

 

 

追加 
 
 
追加 

使用する装置の報告事項について,
“装置の製造業者名及び試験機名”
を追加した。 
報告事項に“曲げ長さ”を追加した。 

使用する装置の報告事項を明確化
した。技術的差異はない。 
 
箇条1と同じ 

参考文献 

 

 

 

坪量の測定方法ISO 536
を記載 

変更 

引用規格に移した。 

技術的差異はない。 

 

JISと国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 2493-2:2011,MOD 

注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

− 追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
− 変更  国際規格の規定内容を変更している。 
− 選択  国際規格の規定内容とは異なる規定内容を追加し,それらのいずれかを選択するとしている。 

注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

− MOD  国際規格を修正している。 

 

 

2

 

P

 8

1

2

5

-2

2

0

1

7