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P 8125-1:2017 (ISO 2493-1:2010) 

(1) 

目 次 

ページ 

序文  1 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  2 

4 原理 2 

5 装置 2 

6 校正 3 

7 試料の採取  3 

8 調湿 4 

9 試験片の調製  4 

10 操作  4 

11 計算及び結果の表し方  5 

11.1 曲げ抵抗  5 

11.2 比曲げ抵抗  5 

12 報告書  5 

附属書A(参考)精度  6 

 

 


 

P 8125-1:2017 (ISO 2493-1:2010) 

(2) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,紙パルプ技術協会(JAPAN TAPPI)及び一般

財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,

日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

JIS P 8125の規格群には,次に示す部編成がある。 

JIS P 8125-1 第1部:定速曲げ法 

JIS P 8125-2 第2部:テーバー型試験機法 

 

 


 

  

日本工業規格          JIS 

 

P 8125-1:2017 

 

(ISO 2493-1:2010) 

紙及び板紙−曲げ抵抗試験方法− 

第1部:定速曲げ法 

Paper and board-Determination of bending resistance- 

Part 1: Constant rate of deflection 

 

序文 

この規格は,2010年に第1版として発行されたISO 2493-1を基に,技術的内容及び構成を変更するこ

となく作成した日本工業規格である。 

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格にはない事項である。 

 

適用範囲 

この規格は,2点荷重原理に基づく,紙及び板紙の曲げ抵抗試験の方法について規定する。 

注記1 2点荷重原理の詳細な規定については,ISO 5628を参照。 

この規格は,曲げ抵抗の測定値が20 mNから10 000 mNまでの場合に適用する。段ボールには適用でき

ないが,段ボール原紙(ライナー及び中しん原紙)には適用できる。 

曲げ角度は15°,曲げ長さは50 mmである。 

曲げ抵抗が低く,曲げ長さ50 mmでの測定には適さない試料については,短い曲げ長さ,すなわち,10 

mmを用いてもよい。 

重要 異なる曲げ長さを用いて得られた結果を比較することはできない。 

15°までの曲げによって,元に戻らない変形が生じる板紙については,半分の曲げ角度,すなわち,7.5°

を用いることができる。 

注記2 テーバー型試験機と定速曲げ試験機との結果を比較することはできない。このため,この規

格を二部構成にしている。 

注記3 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 

ISO 2493-1:2010,Paper and board−Determination of bending resistance−Part 1: Constant rate of 

deflection(IDT) 

なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”

ことを示す。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS P 0001 紙・板紙及びパルプ用語 

JIS P 8110 紙及び板紙−平均品質を測定するためのサンプリング方法 


P 8125-1:2017 (ISO 2493-1:2010) 

  

注記 対応国際規格:ISO 186,Paper and board−Sampling to determine average quality 

JIS P 8111 紙,板紙及びパルプ−調湿及び試験のための標準状態 

注記 対応国際規格:ISO 187,Paper, board and pulps−Standard atmosphere for conditioning and testing 

and procedure for monitoring the atmosphere and conditioning of samples 

JIS P 8124 紙及び板紙−坪量の測定方法 

注記 対応国際規格:ISO 536,Paper and board−Determination of grammage 

 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS P 0001によるほか,次による。 

3.1 

曲げ力,F(bending force) 

一端を固定した長方形の試験片を曲げるのに要する力。その力は,この規格に規定した条件で測定する。 

注記 曲げ力は,ニュートン(N)又はミリニュートン(mN)で表す。 

3.2 

曲げ抵抗,B(bending resistance) 

測定した曲げ力の全ての有効な読取値の平均値。この規格の規定によって計算する。 

注記 曲げ抵抗は,ニュートン(N)又はミリニュートン(mN)で表す。 

3.3 

曲げ長さ(bending length) 

つかみ具の旋回軸と試験片に力を加える位置との距離。 

注記 図1のl参照。 

3.4 

曲げ角度(bending angle) 

初期位置から曲げ抵抗を測定する位置までの移動によって,つかみ具が回転する角度。 

3.5 

自由長さ(free length) 

つかみ具から張り出した試験片の長さ。 

注記 図1のL参照。 

3.6 

比曲げ抵抗,BI(bending resistance index) 

曲げ抵抗を,坪量の三乗で除した値。 

 

原理 

一端を固定した定められた幅の試験片を,規定した型式の試験装置を使用し,規定の角度(3.4)に曲げ

る。その結果,規定した曲げ長さ(50 mm又は10 mm)の位置にあるナイフに加えられた力を測定する。 

 

装置 

5.1 

カッター 例えば打抜きカッターなどで,要求される精度で試験片を調製するためのもの。 

5.2 

曲げ抵抗試験機(図1参照) 次の要素から成るもの。 

5.2.1 

つかみ具(5) 試験片を固定するためのもので,幅が38 mm以上,長さが20 mm以上で,試験片


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の平面に直角に調整でき,開始点において試験片を垂直面に保持できるもの。また,つかみ具は,旋回軸

を中心に,曲げ角度(3.4)15.0°±0.3°まで,5.0°/s±0.5°/sの一定速度で回転させることができなけれ

ばならない。必要ならば,7.5°±0.3°の曲げ角度を用いてもよい(箇条10参照)。 

5.2.2 

ナイフ(2) 試験片(3)の初期の動きに対して直角になるように取り付けられ,試験片幅の中央

に曲げ力(3.1)を加えるもの。 

ナイフの先端は,長さ16 mm±2 mmで,つかみ具の旋回軸(4)に平行である。その先端は,鋭利でな

く,つかみ具の旋回軸までの距離(l)は,50.0 mm±0.1 mmとする。必要ならば,つかみ具の旋回軸まで

の距離(l)は,10.0 mm±0.1 mmに変更してもよい。 

5.2.3 

ロードセル(1) 試験片が15.0°±0.3°又は必要に応じ7.5°±0.3°(箇条10参照)の曲げ角度

まで曲げられ,力がそのナイフの先端に加わるもの。0 mNから100 mNまでの力の測定値の精度は,±5 %

で,100 mNを超える測定値の精度は,±2 %とする。 

力のセンサの応答方向における変位は,全測定範囲にわたって0.05 mmより小さくなければならない。

力のセンサは,横力に対しては感度が低い。 

 

 

1 ロードセル 

l 曲げ長さ 

2 ナイフ 

L 自由長さ 

3 試験片 
4 旋回軸 
5 つかみ具 

図1−曲げ抵抗試験の概略図 

 

校正 

ロードセル及び曲げ角度の校正を,十分な頻度で行う。校正方法は,機器の種類によるが,機器の取扱

説明書又は製造業者の指示に従うのがよい。 

 

試料の採取 

ロットを評価するための試験を行う場合は,JIS P 8110に従って試料を採取する。それ以外の場合は,

試料を代表するように試験用紙を採取する。 


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調湿 

紙及び板紙の試験用紙は,JIS P 8111に従って調湿する。試験用紙の調湿に用いたのと同じ調湿条件で,

試験片の調湿及び試験を行う。 

 

試験片の調製 

試験片の縦方向及び/又は横方向の曲げ抵抗(3.2)を試験する場合,抄紙方向が旋回軸(4)に直角な

場合を縦方向,平行な場合を横方向の試験片とする。試験する範囲には,折れ,しわ,目視できる割れ又

はその他の欠陥が入ることを避ける。試験する範囲に透かしが存在する場合には,報告書に記載しなけれ

ばならない。力を加える試験片のそれぞれの面について,同数の有効な結果が得られるように面を区別す

る。 

ねじれ及びカールが著しい試験片では,信頼できる結果が得られないことがある。材料に損傷を与える

ことなく,カール及びねじれを矯正することはできない。 

必要な主方向(縦方向及び/又は横方向)について,幅38.0 mm±0.2 mm及び長さ80 mm以上(曲げ長

さ50 mm)の試験片を最低10枚裁断する。 

短い曲げ長さを用いる場合は,長さは,40 mm以上(曲げ長さ10 mm)とする。 

 

10 

操作 

比曲げ抵抗(3.6)が必要な場合は,JIS P 8124に従って坪量を測定する。 

曲げ長さ(3.3)50.0 mm±0.1 mmで試験を行う。曲げ抵抗(3.2)が低く,曲げ長さ50.0 mm±0.1 mmで

の測定には適さない試料については,10.0 mm±0.1 mmの短い曲げ長さを用いてもよい。その場合,曲げ

長さを報告する。 

重要 異なる曲げ長さを用いて得られた結果を比較することはできない。 

つかみ具から張り出した試験片が定めた自由長さ(3.5)で,正しく配置されるように,つかみ具に挿入

する。自由長さ(L)は,曲げ長さ50 mmの場合は,57 mm±3 mm,曲げ長さ10 mmの場合は,17 mm±

3 mmとする。試験片のつかみ具周辺を素手で触れてはならない。この部分の水分が変化すると,測定結

果に影響することがある。 

つかみ圧は,試験片をしっかり固定できるように十分高くなければならない。そのことによって,測定

する曲げ力が圧力の影響を受けにくくなる(参考文献[6]参照)。 

圧力が正確に制御できる空気圧又はその他の方法を推奨する。 

注記1 圧力が高過ぎると,曲げ力が低くなることがある。 

曲げ角度(3.4)が15°になるように,機器を設定する。試験片の曲げを繰り返すと,曲げ力が徐々に低

下し,その結果曲げ抵抗も低下するので,試験の前に試験片を曲げたり折ったり,同じ試験片で試験を繰

り返してはならない。曲げ角度15°(又は7.5°)まで正確に曲げるために,試験前に試験片にいかなる

力も加えず,ナイフの先端を試験片表面に接触させる。 

試験片を15°に曲げる前に曲げ力(3.1)が最大に達するか,破断,屈曲又はしわが生じた場合には,そ

の試験結果を破棄する。試験結果の10 %以上がそのような挙動を示した場合には,曲げ角度を7.5°にす

る。その場合,曲げ角度を報告する。 

重要 曲げ角度と曲げ抵抗との関係は,比例関係にはないので,曲げ角度7.5°で得られた結果を二倍

して,15°での結果に換算することはできない。 

注記2 厚さの増加によって,紙に許容できない変形が生じる傾向が強まる。しかし,7.5°を用いる


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場合の適切な厚さを示すことはできない。 

用いる機器の取扱説明書で推奨される方法によって曲げ力を測定する。必要な試験片の数について,曲

げ力(3.1),Fを記録する。 

試験によって,曲げ方向が反対となる面についても同数の有効な結果を得る。定めた曲げ角度で,主方

向それぞれについて,面を変えて,それぞれの面について少なくとも5回の試験で,10点の有効な測定値

を採用する。つかみ具から取り除いた試験片を再度試験に用いてはならない。 

 

11 

計算及び結果の表し方 

11.1 

曲げ抵抗 

必要な主方向(縦方向及び/又は横方向)それぞれの試験について,曲げ力(3.1)の有効な読取値の全

ての平均値として,曲げ抵抗(3.2),B及び標準偏差を計算する。 

必要な主方向それぞれについて,曲げ抵抗を,ニュートン(N)又はミリニュートン(mN)単位にて,

有効数字3桁で報告する。 

注記 この試験の精度は,附属書Aに示す。 

11.2 

比曲げ抵抗 

必要ならば,必要な主方向(縦方向及び/又は横方向)のそれぞれの試験について,式(1)によって,比

曲げ抵抗(3.6),BIを計算する。 

3

I

g

B

B

 (1) 

ここに, 

BI: 比曲げ抵抗(mN・m6/g3) 

 

B: 曲げ抵抗(mN) 

 

g: 坪量(g/m2) 

 

必要な主方向の比曲げ抵抗を,有効数字3桁で報告する。 

注記 比曲げ抵抗は,曲げ角度が小さい場合,均質材料の試験片に正確に適用できる。比曲げ抵抗は,

坪量の差が小さい場合には,曲げ抵抗の比較に有効である。通常,15°の曲げでは,坪量が高

くなるほど,試験片の塑性変形の程度が大きくなる。このため,比曲げ抵抗は,坪量の高い材

料,及び坪量が著しく異なる紙の比較には有効でない(参考文献[6]参照)。 

 

12 

報告書 

報告書には,次の事項を記載する。 

a) この規格の名称 

b) 試験の場所及び日時 

c) 試料の説明及び識別 

d) 調湿条件 

e) 曲げ角度が15°でない場合は,その角度 

f) 

曲げ長さが50 mmでない場合は,その長さ 

g) 試験した主方向それぞれについて,曲げ抵抗 

h) 試験した主方向それぞれについて,曲げ抵抗の標準偏差(11.1による。) 

i) 

必要ならば,試験したそれぞれの主方向について,比曲げ抵抗(11.2による。) 

j) 

この規格と異なる条件又は方法で試験した場合は,その内容 


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附属書A 

(参考) 

精度 

 

2008月11月に,欧州の6か国の9か所の試験所で,6種の試料の縦方向(machine direction, MD)又は

横方向(cross direction, CD)について試験を行った。それぞれの試料の10枚の試験片について,表裏半分

ずつ曲げ方向を変えて試験を行った。 

計算は,ISO/TR 24498[3]及びTAPPI T 1200[5]によって行った。 

表A.1及び表A.2に示した繰返し精度の標準偏差は,“プールした”繰返し精度の標準偏差,すなわち,

標準偏差を参加した試験所の標準偏差の二乗平均平方根(root-mean-square)によって求めたものである。

これは,JIS Z 8402規格群[2]における従来の繰返し精度の定義とは異なる。 

繰返し精度及び再現性の許容差は,類似の試験条件の下,類似の材料で行った二つの試験結果を比較す

るときの,20回のうち19回で予測される最大偏差の推定値である。材料及び試験条件が異なる場合には,

これらの数値は,有効でない。 

繰返し精度及び再現性の許容差は,繰返し精度及び再現性の標準偏差に2.77を乗じて計算する。 

注記1 繰返し精度の標準偏差と実験室内での標準偏差とは同一である。しかしながら,再現性の標

準偏差は実験室間の標準偏差と同じではない。すなわち,再現性の標準偏差は,実験室間の

標準偏差及び実験室内の標準偏差の両方を合わせたものである。 

すなわち,s2r=s2W,s2R=s2W+s2L 

 

ここに, 

sr: 繰返し精度の標準偏差 

 

sW: 試験室内の標準偏差 

 

sR: 再現性の標準偏差 

 

sL: 試験室間の標準偏差 

 

注記2 2.77=1.962,この値は,測定値が正規分布しており,標準偏差srが多数の試験に基づいて

いることを前提としている。 


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表A.1−試験方法の繰返し精度 

試料 

試験所数 

平均値 

 

mN 

標準偏差 

sr 

mN 

変動係数 

CV 

許容差 

mN 

塗工未さらし紙器用板紙 
390 g/m2 

MD 

1 348 

36.7 

2.7 

102 

CD 

584 

24.2 

4.1 

67.0 

クラフトライナー 
300 g/m2 

MD 

420 

20.5 

4.9 

56.8 

CD 

176 

13.3 

7.6 

36.7 

同質さらし紙器用板紙 
220 g/m2 

MD 

152.6 

12.4 

8.1 

34.2 

CD 

79.7 

8.9 

11.2 

24.8 

コピー用紙a) 
80 g/m2 

MD 

100 

10.0 

10.0 

27.7 

CD 

48 

6.9 

14.4 

19.2 

コピー用紙a) 
75 g/m2 

MD 

135 

11.6 

8.6 

32.2 

CD 

43.1 

6.56 

15.2 

18.2 

新聞用紙a) 
45 g/m2 

MD 

28 

5.3 

18.9 

14.7 

CD 

7.0 

2.6 

37.1 

7.3 

注a) コピー用紙及び新聞用紙については,10 mmの曲げ長さを用いた。 

 

表A.2−試験方法の再現性 

試料 

試験所数 

平均値 

 

mN 

標準偏差 

sR 

mN 

変動係数 

CV 

許容差 

mN 

塗工未さらし紙器用板紙 
390 g/m2 

MD 

1 348 

82.2 

6.1 

228 

CD 

584 

52.7 

9.0 

146.2 

クラフトライナー 
300 g/m2 

MD 

420 

27.9 

6.6 

77.4 

CD 

176 

15.7 

8.9 

43.6 

同質さらし紙器用板紙 
220 g/m2 

MD 

152.6 

14.6 

9.6 

40.5 

CD 

79.7 

10.1 

12.7 

28.0 

コピー用紙a) 
80 g/m2 

MD 

100 

12.8 

12.8 

35.4 

CD 

48 

7.4 

15.4 

20.4 

コピー用紙a) 
75 g/m2 

MD 

135 

13.7 

10.1 

37.9 

CD 

43.1 

6.6 

15.3 

18.2 

新聞用紙a) 
45 g/m2 

MD 

28 

5.4 

19.3 

14.9 

CD 

7.0 

2.7 

38.6 

7.4 

注a) コピー用紙及び新聞用紙については,10 mmの曲げ長さを用いた。 


P 8125-1:2017 (ISO 2493-1:2010) 

  

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

参考文献  

[1] ISO 5628:1990,Paper and board−Determination of bending stiffness by static methods−General principles 

[2] JIS Z 8402(規格群) 測定方法及び測定結果の精確さ(真度及び精度) 

注記 対応国際規格:ISO 5725 (all parts),Accuracy (trueness and precision) of measurement methods and 

results 

[3] ISO/TR 24498:2006,Paper, board and pulps−Estimation of uncertainty for test methods 

[4] TAPPI Test Method T 489 om-04,Bending resistance (stiffness) of paper and paperboard (Taber-type stiffness 

tester in basic configuration) 

[5] TAPPI Test Method T 1200,Interlaboratory evaluation of test methods to determine TAPPI repeatability and 

reproducibility 

[6] FELLERS, C. and CARLSSON, L. Bending stiffness, with special reference to paperboard. Handbook of 

physical and mechanical testing of paper and paperboard. Mark, R.E., Habeger, C., Borch, J. and Lyne, B., New 

York, Basel, (2002), Marcel Dekker: pp. 233-256