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M 1006-1992

(1) 

目次

ページ

1.

  適用範囲

1

2.

  用語の定義

1

3.

  計算の種類

2

4.

  油層の鉱量計算方法

2

4.1

  容積法

2

4.2

  物質収支法

3

4.3

  減退曲線法

4

5.

  構造性ガス層の鉱量計算方法

4

5.1

  容積法

4

5.2

  物質収支法

7

5.3

  減退曲線法

7

6.

  水溶性ガス層の鉱量計算方法

7

6.1

  容積法

7

7.

  鉱量の表示

9

付図10

付表16


日本工業規格

JIS

 M

1006

-1992

原油及び天然ガス−鉱量計算基準

Crude oil and natural gas

−Calculation of reserves

1.

適用範囲  この規格は,既発見地域の原油及び天然ガスの鉱量の計算基準について規定する。

備考  この規格の中で{  }を付けてある単位及び数値は,従来単位によるものであって規格値であ

る。

なお,これらの従来単位及び数値は,平成 7 年 4 月 1 日以降参考とする。

2.

用語の定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次のとおりとする。

(1)

原油  天然に存在する炭化水素類であって,地表条件で液状をなすもの。

特に天然ガスに伴って産出する軽質原油をコンデンセートという。

(2)

天然ガス(以下,ガスという。)  天然に存在し,炭化水素を主成分とする可燃性ガスであって,地表

条件で気状をなすもの。

(3)

油層  適切な条件の下で採収可能な原油・ガスが存在する地層で,開発以前において原油とガスとが

共存するのを常態とするもの。

(4)

ガス層  適切な条件の下で,採収可能なガス又はガスとコンデンセートが存在する地層。構造性ガス

層と水溶性ガス層とに分類する。

(5)

構造性ガス層  開発以前において,ガス又はガスとコンデンセートが,ガス状態で存在するのを常態

とする地層。

(6)

水溶性ガス層  開発以前においてガスが水に溶解して存在するのを常態とする地層。

(7)

鉱量  油層・ガス層内に存在している油量・ガス量。地表条件に換算した容積で表す。特にガス量を

表示するときには,標準状態の容積又は基準状態の容積(

1

)

を用いる。鉱量は,埋蔵鉱量又は埋蔵量と

もいう。

(

1

)

標準状態の容積 (Nm

3

)

とは,温度0℃,絶対圧101.3kPa {760mmHg},乾燥の状態における容積

をいい,基準状態の容積 (Sm

3

)

とは,温度15.6℃,絶対圧101.3kPa {760mmHg},水蒸気で飽和

された状態における容積をいう。

備考  鉱量は,総鉱量と可採鉱量とに区分し,それぞれ確認鉱量,推定鉱量及び予想鉱量の 3 種類に

区分する。

(8)

総鉱量  鉱量計算の対象とする油層・ガス層内に,開発以前に存在していた原油・ガスの総量。

(9)

可採鉱量  鉱量計算において,適切な条件の下でその日付け以後採収可能な鉱量。

(10)

改良型採収法  採収率を向上させるために,対象層内に人工的に流体を圧入し,自然排油エネルギー

を補う方法。


2

M 1006-1992

3.

計算の種類  鉱量の計算は,容積法,物質収支法又は減退曲線法によるものとする。ただし,水溶性

ガス層については,容積法だけを適用する。

4.

油層の鉱量計算方法

4.1

容積法

4.1.1

容積法の計算方法  容積法による鉱量は,次の式によって算出する。

N

i

oi

w

B

S

V

)

1

(

φ

N

N

i

E

Ro

N

p

G

i

N

i

R

si

G

G

i

E

Rg

G

p

ここに,

N

i

原油の総鉱量 (kl)

V

油層の全容量 (m

3

)

φ

油層の孔げき(隙)率(比率)

S

w

油層の間げき水飽和率(比率)

B

oi

開発以前の油層内の圧力及び温度における原油の容積係数

N

原油の可採鉱量 (kl)

E

Ro

原油の採収率(比率)

N

p

計算時までの原油の累計産出量 (kl)

G

i

ガスの総鉱量 (m

3

)

R

si

開発以前の油層の圧力及び温度における溶解ガス油比 (m

3

/kl)

G

ガスの可採鉱量 (m

3

)

E

Rg

ガスの採収率(比率)

G

p

計算時までのガスの累計産出量 (m

3

)

なお,油層の上部に遊離したガスが存在する場合には 5.1 の式を用いて,そのガスの鉱量を求め加算す

る。

油層の全容積を算定するに際し,自己鉱区に隣接して,他鉱区がある場合には,鉱量の分類にかかわら

ず,他鉱区内に及んで計算対象地域を設定してはならない。

備考  自己鉱区に近接する他鉱区内の資料が利用できる場合には,これを利用して計算を行ってもよ

い。

4.1.2

確認鉱量  確認鉱量は,計算に必要な諸要素を次の諸条件の下で求め,それらから算出する。

(1)

対象地域は,次に定める確認地域であること。

なお,確認地域は,一つの集油構造に属する一つの油層について,次の(a)(c)に定める各地域を加

えた全域から,その中における地質学的に油層が存在しないと認められる地域を除いた地域とする。

(a) 

産出井(

2

)

を中心とする半径 100m の円内の地域(

付図 参照)。

(

2

)

ここでいう産出井とは,次のものをいう。

(1)

現在原油・ガスを産出している坑井。

(2)

過去において原油・ガスを産出していた坑井。

(3)

一時的な産出試験によって商業量の原油・ガスの産出が確実と認められた坑井。

(4)

上記(1)(3)以外であっても,同一油層で,検層によって原油・ガスの産出が確実と判断され

る坑井。

(b)

  2

坑以上の産出井があって,そのうち 2 坑の間隔が 600m 以内である場合,その 2 坑を中心としてそ

れぞれ描いた半径 100m の円に外接する平行な 2 直線及びそれらの円の弧で囲まれた地域(

付図 1


3

M 1006-1992

参照)

(c)

  3

坑以上の産出井があって,

そのうちいずれかの 1 坑に対して他の 2 坑がそれぞれ 600m 以内に位置

する場合,その 3 坑を中心としてそれぞれ描いた半径 100m の円の外縁を包絡する直線及びそれら

の円の弧で囲まれた地域(

付図 参照)。

備考  上記の(a)(b)又は(c)の外側に接する幅 100m 以内の地域であって,坑井資料に基づく地質学的

根拠によって油層の存在することが確認される地域(

付図 参照)を加えることができる。

(2)

油層の全容積は,確認地域の面積と,油層の有効層厚とを基にし,端水面を考慮して求められた値で

あること。油層の有効層厚は,検層結果から判断して得た値であること。

(3)

孔げき率は,検層又はコア試験の結果に基づいた値であること。

(4)

間げき水飽和率は,検層又はコア試験の結果に基づいた値であること。

(5)

原油の容積係数は,流体試料の試験による実測値であること。ただし,その実測値が得られない場合

には,技術的根拠に基づいた推算値を用いてもよい。

(6)

溶解ガス油比は,流体試料の試験又は産出試験による実測値であること。ただし,その実測値が得ら

れない場合には,技術的根拠に基づいた推算値を用いてもよい。

(7)

原油・ガスの採収率は,技術的根拠に基づいた値をとること。ただし,その値が得られない場合には,

原油は 0.25,ガスは 0.7 を用いてもよい。

(8)

改良型採収法の適用による増油量は,対象油層に対して実施した改良型採収法又はその実証試験にお

いて,当該採収法適用の基礎となる技術的予測に沿う良好な生産挙動が得られており,かつ,その継

続が確実視される場合には確認鉱量に含めてもよい。

4.1.3

推定鉱量  推定鉱量は,計算に必要な諸要素を次に述べる諸条件の基で求め,それらから算出する。

(1)

対象地域は,次に定める推定地域であること。

なお,推定地域は,原油及びガスの産出井の存在によって,対象とする油層が連続することが地質

学的に推定される地域のうち,確認地域を除いた地域とする(

付図 2参照)。

(2)

油層の全容積は,4.1.2(2)に準じて求められた値であること。

(3)

孔げき率,間げき水飽和率,原油の容積係数,溶解ガス油比及び採収率は,それぞれ同一油層につい

ての 4.1.2(3)(7)に準じて求められた値であること。

4.1.4

予想鉱量  予想鉱量は,計算に必要な諸要素を次に述べる諸条件の下で求め,それらから算出する。

(1)

対象地域は,次に定める予想地域であること。

なお,予想地域は,原油の埋蔵が地質学的に予想される地域であって,確認地域及び推定地域以外

の地域とする。

(2)

油層の有効層厚,孔げき率,間げき水飽和率,原油の容積係数,溶解ガス油比及び採収率は,隣接し

た確認地域内にある坑井から類推した値であること。ただし,これらの資料がない場合は,地質学的

及び油層工学的に推定した値を用いてもよい。

4.2

物質収支法  開発が相当に進んでいる油層であって,計算資料が整備された場合には,物質収支法

を使って,確認鉱量を求めることができる。この方法による鉱量は,次の式によって算出する。

N

i

)

(

)

(

1

)

(

)]

(

[

o

oi

s

si

g

gi

g

oi

p

e

s

p

g

o

p

B

B

R

R

B

B

B

mB

W

W

R

R

B

B

N

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

N

N

i

E

Ro

N

p


4

M 1006-1992

G

i

R

si

N

i

gi

i

oi

B

N

mB

G

G

i

E

Rg

G

p

ここに,

N

i

原油の総鉱量 (kl)

N

p

計算時までの原油の累計生産量 (kl)

B

o

計算時の油層内の圧力及び温度における原油の容積係数

B

g

計算時の油層内の圧力及び温度におけるガスの容積係数

R

p

計算時までの累計産出ガス油比 (m

3

/kl)

R

s

計算時の油層内の圧力及び温度における原油に対する溶解ガ
ス油比 (m

3

/kl)

W

e

計算時までの水の累計侵入量 (kl)

W

p

計算時までの水の累計産出量 (kl)

m

開発以前における油層内で占める遊離ガス相の容積と油相の
容積との比(比率)

B

oi

開発以前の油層内の圧力及び温度における原油の容積係数

B

gi

開発以前の油層内の圧力及び温度におけるガスの容積係数

R

si

開発以前の油層内の圧力及び温度における溶解ガス油比 (m

3

/kl)

N

原油の可採鉱量 (kl)

E

Ro

原油の採収率(比率)

G

i

ガスの総鉱量 (m

3

)

G

p

計算時までのガスの累計産出量 (m

3

)

G

ガスの可採鉱量 (m

3

)

E

Rg

ガスの採収率(比率)

採収率は,技術的根拠に基づいた値をとること。その値が得られない場合には,原油は 0.25,ガスは 0.7

を用いてもよい。

4.3

減退曲線法  この方法は,産出が減退期にある油層の原油及びガスの確認鉱量を求めるのに用いる。

その求め方は,原則として次の(1)に規定する方法による。ただし,(2)に規定する方法によって求めてもよ

い。

(1)

産出量と累計産出量との関係から求める方法  産出量と累計産出量とからなる減退曲線図を作成し,

可採鉱量を求める。

(2)

産出量と時間との関係から求める方法  産出量と時間との関係は,次の二つの式で表されるいずれか

実績に近い式を選び,可採鉱量を求める。

q

ab

t

q

a (tb)

p

ここに,

q

産出量(kl/時間又は m

3

/時間)

a

,  及び p: 定数

t

時間

備考  ガスの減退傾向が不定の場合は,減退曲線法によって求められた原油の可採鉱量に,適切と判

断されるガス油比を乗じて,ガスの可採鉱量を求めてもよい。

5.

構造性ガス層の鉱量計算方法

5.1

容積法

5.1.1

容積法の計算方法  容積法による鉱量は,次による。

(1)

コンデンセートを伴わない場合は,次の式によって算出する。


5

M 1006-1992

G

i

gi

w

B

S

V

)

1

(

φ

G

G

i

E

Rg

G

p

ここに,

G

i

ガスの総鉱量 (m

3

)

V

ガス層の全容積 (m

3

)

φ

ガス層の孔げき率(比率)

S

w

ガス層の間げき水飽和率(比率)

B

gi

開発以前のガス層内の圧力及び温度におけるガスの容積係数

G

ガスの可採鉱量 (m

3

)

E

Rg

ガスの採収率(比率)

G

p

計算時までのガスの累計産出量 (m

3

)

(2)

コンデンセートを伴う場合は,次の式によって算出する。

G

ci

gci

w

B

S

V

)

1

(

φ

G

i

f

g

G

ci

N

i

R

G

i

G

G

i

E

Rg

G

p

N

N

i

E

Ro

N

p

ここに,

G

ci

コンデンセートを含むガスの総鉱量 (m

3

)

V

ガス層の全容積 (m

3

)

φ

ガス層の孔げき率(比率)

S

w

ガス層の間げき水飽和率(比率)

B

gci

開発以前のガス層内の圧力及び温度におけるコンデンセート
を含むガスの容積係数

G

i

ガス層の総鉱量 (m

3

)

f

g

コンデンセートガス係数(

3

)

(比率)

N

i

コンデンセートの総鉱量 (kl)

R

発見直後の産出ガス油比 (m

3

/kl)

G

ガスの可採鉱量 (m

3

)

E

Rg

ガスの採収率(比率)

G

p

計算時までのガスの累計産出量 (m

3

)

N

コンデンセートの可採鉱量 (kl)

E

Ro

コンデンセートの採収率(比率)

N

p

計算時までのコンデンセートの累計産出量 (kl)

(

3

)

ここでいうコンデンセートガス係数とは,開発以前に

おけるガス層内のガス(コンデンセートを含む。

)のモ

ル数に対する地表条件においてガス相をなすもの(コ

ンデンセートを含まない。

)のモル数の比。

なお,ガス層の全容積を算定するに際し,自己鉱区に隣接して他鉱区がある場合には,鉱量の分類にか

かわらず,他鉱区内に及んで計算対象地域を設定してはならない。

備考  自己鉱区内に近接する他鉱区内の資料が利用できる場合には,これを利用して計算を行っても

よい。

5.1.2

確認鉱量  確認鉱量は,計算に必要な諸要素を次に述べる諸条件の下で求め,それらから算出する。

(1)

対象地域は,次に定める確認地域であること。


6

M 1006-1992

なお,確認地域は,一つの集ガス構造に属する一つのガス層について,次の(a)(c)に定める各地域

を加えた全域から,その中における地質学的にガス層が存在しないと認められる地域を除いた地域と

する。

(a)

ガス産出井(

4

)

を中心とする半径 250m の円内の地域(

付図 参照)。

(

4

)

ここでいう産出井とは,4.1.2(1)(a)に準じるものをいう。

(b)

  2

坑以上の産出井があってそのうち 2 坑の間隔が 1 000m 以内である場合,その 2 坑を中心としてそ

れぞれ描いた半径 250m の円に外接する平行な 2 直線及びそれらの円の弧で囲まれた地域(

付図 5

参照)

(c)

  3

坑以上の産出井があって,そのうちのいずれかの 1 坑に対して他の 2 坑がそれぞれ 1 000m 以内に

位置する場合,その 3 坑を中心としてそれぞれ描いた半径 250m の円の外縁を包絡する直線及びそ

られの円の弧で囲まれた地域(

付図 参照)。

備考  上記の(a)(b)又は(c)の外側に接する幅 250m 以内の地域であって,坑井資料に基づく地質学的

根拠によってガス層の存在することが確認される地域(

付図 参照)を加えることができる。

(2)

ガス層の全容積は,4.1.2(2)に準じて求められた値であること。

(3)

孔げき率及び間げき水飽和率は,それぞれ 4.1.2(3)及び(4)に準じて求められた値であること。

(4)

ガスの容積係数又はコンデンセートを含むガスの容積係数は,ガスの組成又は比重,コンデンセート

の密度,温度及び圧力から

付図 及び付図 から得られた値によって計算して求めた値であること。

(5)

コンデンセートガス係数は,次の式によって求められた値であること。ただし,実測値がある場合に

は,その値を用いてもよい。

f

g

)

007

.

1

(

o

g

A

R

R

ρ

ここに,

f

g

:  コンデンセートガス係数

R

:  発見直後の産出ガス油比 (m

3

/kl)

ρ

o

:  温度 15.6℃,絶対圧 101.3kPa {760mmHg}  におけるコンデン

セートの密度 (g/cm

3

)

A

g

:  ガス量の表示状態によって決まる定数

  標準状態で表す場合:527.9

  基準状態で表す場合:568.0

(6)

ガス及びコンデンセートの採収率は,技術的根拠に基づいた値をとること。ただし,その値が得られ

ない場合には,ガスは 0.7,コンデンセートは 0.5 を用いてもよい。

5.1.3

推定鉱量  推定鉱量は,計算に必要な諸要素を次に述べる諸条件の下で求め,それらから算出する。

(1)

対象地域は,次に定める推定地域であること。

なお,推定地域は,確認地域に隣接する地域のうち,対象とするガス層の存在することが地質学的

に推定される地域とする(

付図 参照)。

(2)

ガス層の全容積は,5.1.2(2)に準じて求められた値であること。

(3)

孔げき率,間げき水飽和率,ガス又はコンデンセートを含むガスの容積係数,コンデンセートガス係

数及び採収率は,それぞれ同一ガス層についての 5.1.2(3)(5)に準じて求められた値であること。

5.1.4

予想鉱量  予想鉱量は,計算に必要な諸要素を次に述べる諸条件の下で求め,それらから算出する。

(1)

対象地域は,次に定める予想地域であること。

なお,予想地域は,ガスの埋蔵が地質学的に予想される地域であって,確認地域及び推定地域以外

の地域とする。


7

M 1006-1992

(2)

ガス層の有効層厚,孔げき率,間げき水飽和率,ガスの容積係数又はコンデンセートを含むガスの容

積係数,コンデンセートガス係数及び採収率は,隣接した確認地域内にある坑井から類推した値であ

ること。ただし,これらの資料がない場合は,地質学的及び油層工学的に推定した値を用いてもよい。

5.2

物質収支法  開発が相当に進んでいるガス層であって,計算資料が整備された場合には,物質収支

法を使って確認鉱量を求めることができる。この方法による鉱量は,次の式によって算出する。

G

i

gi

g

p

e

p

g

B

B

W

W

G

B

)

(

G

G

i

E

Rg

G

p

ここに,

G

i

ガスの総鉱量 (m

3

)

B

g

計算時のガス層内の圧力及び温度におけるガスの容積係数

B

gi

開発時以前のガス層内の圧力及び温度におけるガスの容積係数

G

p

計算時までのガスの累計産出量 (m

3

)

W

e

計算時までの水の累計侵入量 (kl)

W

p

計算時までの水の累計産出量 (kl)

G

ガスの可採鉱量 (m

3

)

E

Rg

ガスの採収率(比率)

備考  コンデンセートを伴う場合,ガスの容積係数にはコンデンセートを含むガスの容積係数を用い,

計算時までのガスの累計産出量には,コンデンセートの累計産出量の等価ガス量を含めた量を

用いる。ここで得られたコンデンセートを含むガスの総鉱量からガス及びコンデンセートの可

採鉱量を計算する方法は,5.1.1(2)に準じる。

5.3

減退曲線法  この方法は,ガス産出が減退期にあるガス層のガス及びコンデンセートの確認鉱量を

求めるのに用いる。その求め方は,4.3 に定める方法に準じる。

6.

水溶性ガス層の鉱量計算方法

6.1

容積法

6.1.1

容積法の計算方法  容積法による鉱量は,次による。

(1)

産出ガス水比が増す傾向がみられる場合,次の式によって算出する。

G

i

V

φ

R

wi

G

=  (G

i

G

p

E

Rg

ここに,

G

i

ガスの総鉱量 (m

3

)

V

ガス層の全容積 (m

3

)

φ

ガス層の孔げき率(比率)

R

wi

開発時のガス水比 (m

3

/kl)

G

ガスの可採鉱量 (m

3

)

G

p

計算時までのガスの累計産出量 (m

3

)

E

Rg

計算時以後における採収率(比率)

(2)

産出ガス水比に変化がないか,又は減少傾向がみられる場合は,次の式によって算出する。

G

V

φ

R

w

E

Rg

ここに,

G

ガスの可採鉱量 (m

3

)

V

ガス層の全容積 (m

3

)

φ

ガス層の孔げき率(比率)

R

w

計算時のガス水比 (m

3

/kl)

E

Rg

計算時以後における採収率(比率)

なお,ガス層の全容積を算定するに際し,自己鉱区に隣接して他鉱区がある場合には,鉱量の分類


8

M 1006-1992

にかかわらず,他鉱区内に及んで計算対象地域を設定してはならない。

備考  自己鉱区に近接する他鉱区内の資料が利用できる場合には,これを利用して計算を行ってもよ

い。

6.1.2

確認鉱量  確認鉱量は,計算に必要な諸要素を,次に述べる諸条件の下で求め,それらから算出す

る。

(1)

対象地域は,次に定める確認地域であること。

なお,確認地域は,同一ガス層について,次の(a)及び(b)に定める各地域を加えた全域から,その中

における地質学的にガス層が存在しないと認められる地域を除いた地域とする(

付図 参照)。

(a)

産出井(

5

)

を中心とする半径 1 000m の円内の地域。

(

5

)

ここでいう産出井とは,次のものをいう。

(1)

現在ガスを産出している坑井。

(2)

過去においてガスを産出していた坑井。

(3)

一時的な産出試験によって商業量のガスの産出が確実と認められた坑井。

(b)

  2

坑以上の産出井があって,そのうちの 2 坑の間隔が 2 000m 以内である場合,その 2 坑を中心とし

てそれぞれ描いた半径 1 000m の円に外接する平行な 2 直線及びそれらの円の弧で囲まれた地域。

(2)

ガス層の全容積は,4.1.2(2)に準じて求められた値であること。ただし,ガス層の有効層厚が得られな

いときには,コア,掘りくずなどの調査によって作成した坑井地質柱状図を基にして求めてもよい。

(3)

孔げき率は,4.1.2(3)に準じて求められた値であること。ただし,その値が得られない場合には,0.3

を用いてもよい。

(4)

ガス水比は,産出井の流体試料から,層別に実測された値に基づき適正に判断された値であること。

ただし,実測値が得られない場合には,産出ガス水比から適正に判断された値を用いてもよい。

(5)

ガスの採収率は,技術的根拠に基づいた値をとること。しかし,そのような数値が求められない場合

には,産出ガス水比が上昇傾向を示す場合は 0.7 を,産出ガス水比が変化しない場合は 0.5 を用いても

よい。

6.1.3

推定鉱量  推定鉱量は,計算に必要な諸要素を次に述べる諸条件の下で求め,それらから算出する。

(1)

対象地域は,次に定める(a)及び(b)の推定地域であること。

(a)

確認地域の周辺において,同一のガス層の存在が地質学的に推定される地域。

(b)

確認地域の設定された一つのガス層(以下,基準層という。

)と整合関係にある上位の地層内に貯留

(

6

)

があり,その一部がガス層であることが推定される範囲(

付図 10 参照)。

(

6

)

ここでいう貯留層とは,一部又は全部がガス層をなす多孔質浸透性の地層をいう。

(2)

ガス層の全容積は,6.1.2(2)に準じて求められた値であること。

(3)

孔げき率,ガス水比及びガスの採収率は,それぞれが同一ガス層についての 6.1.2(3)(5)に準じて求

められた値であること。

6.1.4

予想鉱量  予想鉱量は,計算に必要な諸要素を次に述べる諸条件の下で求め,それらから算出する。

(1)

対象地域は,次に定める予想地域であること。

なお,予想地域は,ガスの埋蔵が地質学的に予想される地域で,確認地域及び推定地域以外の地域

とする。

(2)

ガス層の有効層厚,孔げき率,ガス水比及びガスの採収率は,予想地域の近傍にある坑井から類推し

た値であること。ただし,これらの資料がない場合は,地質学的及び油層工学的に推定した値を用い

てもよい。


9

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7.

鉱量の表示  鉱量を記載する様式は,付表 1とし,確認鉱量,推定鉱量及び予想鉱量に分けて,各々

の鉱量計算表を作成する。

なお,確認鉱量及び推定鉱量については,原油の場合は密度,ガスの場合は総発熱量を記入する。

関連規格  JIS K 2249  原油及び石油製品の密度試験方法並びに密度・質量・容量換算表

JIS K 2301

  燃料ガス及び天然ガス−分析・試験方法

JIS K 2601

  原油試験方法

JIS M 8010

  天然ガス計量方法


10

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付図 1  油層確認地域図示例(その 1

付図 2  油層確認地域及び推定地域図示例(その 2


11

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付図 3  油層推定地域図示例(その 1

付図 4  油層推定地域図示例(その 2


12

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付図 5  構造性ガス層確認地域図示例

付図 6  構造性ガス層確認地域及び推定地域の図示例


13

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付図 7  ガス比重から擬臨界点を求めるグラフ


14

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付図 8  天然ガスの圧縮係数 Z

付図 9  水溶性ガス層対象地域図示例(その 1


15

M 1006-1992

付図 10  水溶性ガス層対象地域図示例(その 2


16

M 1006-1992

付表 1-1  鉱量計算表(油層−容積法)例


17

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付表 1-2  確認鉱量計算表(油層−物質収支法)例


18

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付表 1-3  確認鉱量計算表(油層−減退曲線法)例 


19

M 1006-1992

付表 2-1  鉱量計算表(構造性ガス層−容積法)例 


20

M 1006-1992

付表 2-2  確認鉱量計算表(構造性ガス層−物質収支法)例 


21

M 1006-1992

付表 2-3  確認鉱量計算表(構造性ガス量−減退曲線法)例 


22

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付表 3  鉱量計算表(水溶性ガス層−容積法)例


23

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資源エネルギー部会  石油・天然ガス基本専門委員会  構成表

氏名

所属

(委員会長)

田  中  彰  一

東京大学工学部

望  月  晴  文

資源エネルギー庁石油部

服  部  幹  雄

工業技術院標準部

名  取  博  夫

工業技術院地質調査所

和  田  恭  彦

石油公団技術部

尾  上      哲

石油公団技術センター

中  馬  猛  順

石油鉱業連盟

菊  地  芳  朗

帝国石油株式会社探鉱部

渡  辺      厚

帝国石油株式会社技術部

久  米  羊  一

石油資源開発株式会社生産部

森  田  謙  宏

石油資源開発株式会社探鉱部

磯  部  治  夫

出光石油開発株式会社事業室

白  木  照  能

アラビア石油株式会社技術部

山  上  英  夫

関東天然瓦斯開発株式会社茂原鉱業所

明  石      護

関東天然瓦斯開発株式会社茂原鉱業所

田  中  達  生

日鉱石油開発株式会社

大牟田  秀  文

三菱瓦斯化学株式会社資源開発部

池  田  一  夫

東邦天然ガス株式会社鉱業部

滝  田  征  夫

日本オイルエンジニアリング株式会社開発技術部

浜  野  英  信

天然ガス鉱業会調査部

(関係者)

佐  野  正  治

帝国石油株式会社技術部

井  上  圭  典

石油資源開発株式会社生産部

(事務局)

宮  本  幸  夫

工業技術院標準部材料規格課

原油及び天然ガス鉱量計算基準  解説起草委員構成表

氏名

所属

(委員長)

田  中  彰  一

東京大学工学部

和  田  恭  彦

石油公団計画第二部

渡  辺      厚

帝国石油株式会社技術部

森  田  謙  宏

石油資源開発株式会社探鉱部

明  石      譲

関東天然瓦斯開発株式会社茂原鉱業所

佐  野  正  治

帝国石油株式会社技術部

石  田  公  信

帝国石油株式会社探鉱部

井  上  圭  典

石油資源開発株式会社生産部

服  部  昌  樹

石油資源開発株式会社探鉱部

占  部  滋  之

石油公団石油開発技術センター

備考  ○印は小委員会委員