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M 0303 : 2000

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって JIS M 0303 : 1975 は改正され,この規格に置き換えられる。

今回の改正は,従来単位を規格値として扱っていたものを,国際単位系を規格値とし,また,JIS Z 8301

(規格票の様式)に基づいた様式へ整合させたものである。

なお,この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公

開後の実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準

調査会は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 M

0303

: 2000

岩石の引張強さ試験方法

Method of test for tensile strength of rock

1.

適用範囲  この規格は,整形された岩石試料の引張強さ試験方法のうち,圧裂引張試験方法について

規定する。

備考  この規格でいう圧裂引張試験方法とは,図に示すように円柱形の試験片を,その断面直径方向

に線荷重を加えて破壊し,引張強さを求める方法をいう。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の一部を構成する。こ

れらの引用規格は,その最新版を適用する。

JIS B 7733

  圧縮試験機−力の検証方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方

3.

試験片

3.1

形状  試験片の形状は円柱とし,長さ と直径 との比,すなわち,l/は 1/2 以上 1 以下とする。

3.2

寸法  試験片の直径は,20mm 以上 100mm 以下とする。

4.

試験機

4.1

使用する試験機は,試験片に圧縮力以外の外力が加わらない構造とし,荷重が円滑に加えられるも

のでなければならない。

4.2

使用する試験機は,JIS B 7733 の 5.に規定する検査に合格しているものでなければならない。

5.

試験の準備

5.1

試験片の整形  加圧板に接触する試験片の側面は,十分に滑らかで,0.1mm 以上の直径の差があっ

てはならない。試験片の両端面は互いに平行で,かつ,側面に垂直になるように整形しなければならない。

5.2

試験片の状態  試験片の含水状態を所定の状態に保つように,十分な考慮を払わなければならない。


2

M 0303 : 2000

5.3

試験片の寸法の測定  荷重を加える前に,試験片の中央付近で,互いに直交する 2 方向の直径を

0.05mm

まで測定し,その平均値を試験片の直径とする。

荷重を加える前に,試験片の中心軸を含み,互いに直交する 2 平面内の各 1 箇所で,両端面の間隔を

0.05mm

まで測定し,その平均値を試験片の長さとする。

6.

試験の実施

6.1

試験片の位置  試験片は加圧板の中央に偏心しないように置く。この場合,加圧板と試験片の側面

とが平行で,一様に接触するようにしなければならない。

6.2

荷重の加え方  荷重は衝撃を与えないように,破壊が起こるまで滑らかに増加するように加えなけ

ればならない。荷重を加えて破壊するまでの時間は,1∼15 分間になるようにしなければならない。

6.3

荷重の測定  試験片が破壊するまでに,試験機が示した最大荷重を有効数字 3 けたまで読む。

6.4

破壊面の状況  破壊面は,上下加圧板と試験片との接触面の中心線を結ぶ平面と,著しくくい違っ

てはならない。

また,接触面の幅は,試験片直径の 10%以下でなければならない。

7.

計算  試験片の引張強さを,次の式を用いて 4 けたまで計算し,JIS Z 8401 により,有効数字 3 けた

まで丸めて表す。

dl

F

t

π

σ

2

ここに,

σ

t

:  引張強さ (MPa)

F

:  試験片が破壊するまでに試験機が示した最大荷重 (N)

d

:  円柱試験片の直径 (cm)

l

:  試験片の長さ (cm)

8.

報告  試験片について,次の事項を記載する。

a)

試験片の番号又は記号

b)

試験片の形状及び寸法

c)

引張強さ

d)

含水状態

e)

方向性のある岩石については,荷重を加えた方向

f)

破壊状況


3

M 0303 : 2000

鉱山部会  岩石強さ試験専門委員会  構成表(昭和 50 年 12 月 1 日制定のとき)

氏名

所属

(委員会長)

堀  部  富  男

東北大学工学部

嶋  田  勝  弘

通商産業省立地公害局

今  西  誠  也

建設省土木研究所

大  草  重  康

東海大学海洋学部(土質工学会代表)

岡      行  俊

京都大学工学部

川  本  眺  万

名古屋大学工学部

西  松  裕  一

東京大学工学部

高  多      明

工業技術院公害資源研究所

帆  足  万  里

工業技術院標準部

山  口  梅太郎

東京大学工学部

山  崎  豊  彦

早稲田大学理工学部

吉  中  龍之進

埼玉大学理工学部(土木学会代表)

脇  山  敏  雄

通商産業省立地公害局

小笠原      繁

住友金属鉱業株式会社鉱山部

越  智      功

日本鉱業協会技術部

小  島  康  司

金属鉱業事業団

谷  本  親  伯

西松建設株式会社土木設計部

羽  田      忍

株式会社応用地質調査事務所

松  村  克  己

日本鉱業株式会社資源事業本部開発部

穂  積  重  友

財団法人石炭技術研究所

向  井  清  雄

三井金属鉱業株式会社鉱山部

三  沢  清  扶

日本国有鉄道鉄道技術研究所

今  井  帰  一

株式会社丸東製作所

増  田  喜  一

株式会杜東京衡機製造所

(事務局)

山  田  隆  三

工業技術院標準部材料規格課

(事務局)

茂  木  勝  昭

工業技術院標準部標準業務課(平成 12 年 3 月 20 日改正のとき)