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L 7509 : 1999

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。これによって JIS L 7504 : 1995 は改正され,JIS L 7504 及び JIS L 7509 に置き換えら

れる。

今回の制定では,対応国際規格である ISO 5249 : 1988, Textile machinery and accssories−Guide rollers for

dyeing and finishing machinery

との整合化を図るため,対応国際規格に該当する部分については JIS L 7509

として独立・制定し,対応国際規格に該当しない部分については最近の実情を反映させて JIS L 7504 とし

て改正を行った。また,この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案

権,又は出願公開後の実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及

び日本工業標準調査会は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又

は出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責任はもない。

JIS L 7509

には,次に示す附属書がある。

附属書(参考)  染色加工用ガイドローラー定義及び公式


日本工業規格

JIS

 L 7509

: 1999

染色加工用ガイドローラ−

主要寸法

Guide rollers for dyeing and finishing

−Main dimensions

序文  この規格は 1988 年に第 1 版として発行された ISO 5249, Textile machinery and accssories−Guide

rollers fordyeing and finishing machinery

−Main dimensions を翻訳し,対応する部分については,技術的内容

を変更することなく作成した日本工業規格であるが,対応国際規格には規定されていない規定内容(ロー

ラの寸法 II 型)を追加している。

1.

適用範囲  この規格は,染色加工機械に使用するスチール製ガイドローラの外径,軸径の公称値の範

囲及び実用性上必要とする条件を規定する。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。

ISO 1505  :  1993

  Textile machinery−Widths relating to dyeing and finishing machines−Definitions and

range ofnominal widths

ISO 1940/1 : 1986

  Mechanical vibration − Balance quality requirements of rigid rotors Part − 1 :

Determination of permissible residual unbalance

ISO 2013 : 1983

  Textile machinery and accessories−Beams−Method of measuring variations of form and

position

ISO 4200 : 1991

  Plain end steel tubes, welded and seamless−General table of dimensions and masses per

unit length

3.

ローラの型式  図 及び図 のとおりとする。

図 1  型:回転軸


2

L 7509 : 1999

図 2  型:固定軸 

4.

寸法

4.1

ローラの外径  (d

1

  ローラの外径は

表 による。

表 1

単位 mm

区分

d

1

(

1

)

1(

2

)

    85   110    135

     165    215

2(

2

)

    85   110    135

     165    215

3

60 80   100  120

       160

   200

4

125

140

150

175

(

1

)

直径 d

1

の全体のローラの振動(振幅)は ISO 2013の測定方法による。

(

2

)

これらの区分の指示値は,管の外径の機械加工を考慮に入れるものとする。 

備考1.  区分1は,ISO 4200のグループ1の中の非合金及び合金鉄中の管(及び附属部品)の分類シリ

ーズ1の管である。 

2.

区分 2 は,ISO 4200 の中のグループ 1 のステンレス鋼管分類シリーズ 1 の管である。

3.

区分 3 は,ISO 4200(精密管)の中のグループ 2 の中の分類シリーズ 2 の管である。

4.

区分 4 は,プラスチック又はゴムの被覆した管である。

4.2

軸径  (d

2

)

  軸径 d

2

に対する値は,ローラに加えられる力に応じて選択しなければならない。また,

その数値は最小 15mm 以上で 5mm の倍数でなければならない。

d

2

=15, 20, 25, 30, 35,  ……mm

4.3

公称幅  (b)    ローラの公称幅 は,ISO 1505 による。

5.

運転性能上の必要事項  次の必要事項は標準的な基準であり,最も重要な基準はローラ上を布が完全

に通ることである。

5.1

許容される曲がり  曲がりを表すために 4 通りの品質等級が定められており,品質等級を選択する

ための適当な基準は使用目的による。

品質等級の照合番号は,均等な負荷を 250N/m を基礎としたときのローラのメータ当たりの公称幅当た

りの許容曲がり (mm) に符合している。

負荷が変われば曲がりはほとんど比例的に変わる。

品質等級に基づいて,公称ローラ幅に対応した限定数値,ローラの標準の直径及びローラの管壁の三通

りの厚さを

表 に示す。

計算値は,ISO 1505 の公称幅と一致したけた数とする。

ローラシャフトと軸受は,計算の対象にしない。

静荷重による曲がりは,与えられた品質等級の数値を考慮する。

布の張力は,ローラが 180°(半円周)布が巻き付いた状態では軸負荷の半分に相当する。


3

L 7509 : 1999

表 2  ガイドローラの主要寸法 

I

 (ISO)

単位 mm

ローラ径 d

1

60  80 85 100 110 120 125 135 140 150 160 165 175 200 215

品質

等級

ローラ壁

の厚さ

(S)

ローラ幅 b

2

2

2 600

3 400

3 600

4 000

4 400

4 800

5 200

5 200

5 600

6 000

6 400

6 800

7 200

7 600

  8 800

4

3 000

4 000

4 000

4 800

5 200

6 000

6 000

6 400

6 800

7 200

7 600

8 000

8 400

8 800

10 000

6

3 200

4 400

4 400

5 200

5 600

6 400

6 400

6 800

7 200

7 600

8 000

8 400

8 800

9600

10 400

1

2

2 000

2 700

2 900

3 400

3 400

4 000

4 000

4 000

4 400

4 800

5 200

5 200

5 600

6 000

  6 800

4

2 400

3 200

3 400

4 000

4 000

4 400

4 800

4 800

5 200

5 600

6 000

6 000

6 400

7 200

  8 000

6

2 600

3 400

3 600

4 000

4 400

4 800

5 200

5 200

5 600

6 000

6 400

6 800

6 800

7 600

  8 400

0.5

2

1 600

2 100

2 300

2 700

2 800

3 200

3 300

3 400

3 600

3 800

4 000

4 000

4 400

4 800

  5 200

4

1 900

2 500

2 700

3 100

3 300

3 600

3 800

4 000

4 000

4 400

4 800

4 800

5 200

5 600

  6 000

6

2 000

2 700

2 900

3 400

3 600

4 000

4 000

4 000

4 400

4 800

5 200

5 200

5 600

6 000

  6 400

0.25

2

1 300

1 700

1 800

2 100

2 200

2 500

2 600

2 700

2 900

3 100

3 300

3 400

3 600

3 800

4400

4

1 500

2 000

2 100

2 500

2 600

3 000

3 100

3 200

3 400

3 600

3 800

4 000

4 000

4 400

  4 800

6

1 600

2 200

2 300

2 700

2 800

3 200

3 300

3 400

3 600

3 800

4 000

4 000

4 400

4 800

  5 200

II

 (JIS)

ローラ径 d

1

100 125 150 200

品質等級

ローラ壁の

厚さ

(S)

ローラ幅 b

0.5

2.5

2 800

3 500

4 200

5 400

3.0

2 900

3 700

4 300

5 600

0.25

2.5

2 200

2 800

3 300

4 300

3.0

2 300

2 900

3 400

4 500

5.2

許容される振れ  ローラの許容される振れは,ローラ幅 1m 当たり 0.5mm を超えてはならない。

5.3

許容される残留アンバランス  ロール許容アンバランス(不均衡)は,バランス量 G40 級(ISO 1940/1

参照)を超えてはならない。

6.

製品の呼び方  ガイドローラの呼び方は,次の順序による。

a)

“ガイドローラ”

b)  I

型の場合は対応国際規格番号,II 型の場合は日本工業規格番号

c)

型式

d)

外径区分

e)

外径 d

1

f)

軸部の径 d

2

g)

公称幅

h)

品質等級

これらに任意の有効な補助的情報を加えてもよい。

例  I 型,固定軸(B 型),区分 2,外径 d

1

=110mm,軸径 d

2

=30mm,公称幅 b=2 800mm で品質等級

0.5

のガイドローラは,次のような呼称となる。

ガイドローラ ISO 5249-B2-110×30×2 800-0.5


4

L 7509 : 1999

附属書(参考)  染色加工用ガイドローラ−定義及び公式

序文  この附属書は,ローラ幅 の計算方式と結果,計算に用いる記号を記載したもので,規格の一部で

はない。

A.1

ローラ幅 の計算  ローラ幅 は,伝統的な計算式によって計算される。

I

E

b

F

f

×

×

×

×

384

5

3

この式は,

附属書表 に示された単位で計算を行う。

3

max

5

384

L

L

F

I

E

f

b

×

×

×

×

附属書表 1  定義及び公式

記号

定義

公式

単位

b

max

最大ローラ幅

上記のとおり cm

d

a

チューブの外径

d

a

d

1

 cm

d

1

チューブの内径

d

1

d

1

−2

s

 cm

E

弾性係数

E

=21×10

6

 N/cm

2

f

ローラの曲がり

上記のとおり mm

f

L

1

メータ当たりのローラの曲がり

f

L

=0.05 cm/m

F

全軸荷重

F

L

1

メータ当たりの軸荷重

(荷重+ローラの重さ)

F

L

=250+G N/m

G

ローラの重さ

(

)

2

2

1

2

10

85

.

7

100

4

×

×

×

− d

d

G

a

π

N/m

I

慣性モーメント

(

)

4

1

4

64

d

d

I

a

π

cm

4

A.2

計算結果の例  品質等級 0.5 の鋼管に対する計算結果の 3 例を,附属書表 に示す。

附属書表 2  計算結果の例

No.

ローラの呼称

d

1

×s

mm

d

a

cm

d

i

cm

I

cm

4

G

N/m

F

L

N/m

b

max

cm

ISO 1505

よる公称幅

mm

1 120

×2 12

11.6

129.08

58.20

308.20

323.2

3

200

2 120

×4 12

11.2

245.48

114.42

364.42

378.7

3

600

3 120

×6 12

10.8

350.05

168.68

418.68

407.0

4

000


5

L 7509 : 1999

国際整合化調査研究事業委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

風  間      健

武庫川女子大学

(委員)

出  野  清  光

技術コンサルタント

中  嶋      誠

通商産業省機械情報産業局

本  間      清

工業技術院標準部

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

湯  村  崇  男

日本化学繊維協会

中  尾      秀

日本紡績協会

森  本  國  宏

社団法人日本染色協会

小代田  寛  之

日本ニット工業組合連合会

山  田  俊  幸

東洋紡績株式会社

(西  松  光 
好)

東洋紡績株式会社(前任)

金  井  吉  富

日本毛織株式会社

(北  川  正 
男)

日本毛織株式会社(前任)

塩  川  正  人

東海染工株式会社

鈴  木  時  英

セーレン株式会社

宮  本  紀  明

株式会社豊田自動織機製作所

榎  本  博  史

豊和工業株式会社

河原林      晋

村田機械株式会社

中  嶋  利  夫

株式会社島精機製作所

澤      隆  士

株式会社福原精機製作所

石  丸      治

株式会社日阪製作所

横  田  力  造

上野山機工株式会社

近  藤      正

京都機械株式会社

久  保  雄  司

関西繊維機器工業会

大  角  雅  夫

東海繊維機械工業会

片  岡  岐  及

北陸繊維機械工業会

宝  金  昭  造

社団法人日本繊維機械協会

(事務局)

君  塚  正  二

日本繊維機械標準化協議会


6

L 7509 : 1999

国際整合化調査研究事業染色仕上機械分科会  構成表

氏名

所属

(委員長)

風  間      健

武庫川女子大学

(委員)

出  野  清  光

技術コンサルタント

本  間      清

工業技術院標準部

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

高  橋  史  明

和歌山染工株式会社

塩  川  正  人

東海染工株式会社

鈴  木  時  英

セーレン株式会社

森  本  國  宏

社団法人日本染色協会

石徹白  博  司

株式会社山東鐵工所

近  藤      正

京都機械株式会社

横  田  力  造

上野山機工株式会社

石  川  達  夫

株式会社市金工業社

石  丸      治

株式会社日阪製作所

久  保  雄  司

関西繊維機器工業会

大  角  雅  夫

東海繊維機械工業会

片  岡  岐  及

北陸繊維機械工業会

宝  金  昭  造

社団法人日本繊維機械協会

(事務局)

君  塚  正  二

日本繊維機械標準化協議会