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日本工業規格

JIS

 L

6212-

1986

織機用ドロッパ

Drop Wires for Looms

1.

適用範囲  この規格は,織機用ドロッパについて規定する。

引用規格: 

JIS B 0408

  金属プレス加工品普通許容差

JIS G 4307

  冷間圧延ステンレス鋼帯

JIS G 4401

  炭素工具鋼鋼材

対応国際規格: 

ISO 441

  Textile machinery and accessories−Drop wires for mechanical and electrical warp stop

motions

ISO 1150

  Textile machinery and accessories−Closed-end drop wires for mechanical and electrical

warp stop motions and automatic drawing-in machines

2.

種類  種類は,形状及び寸法によって 形,形,形,形,形,形及び 形の 7 種類に区分

する。

3.

表面処理  全表面に防せい処理をしなければならない。ただし,ステンレス鋼製のものは除く。

4.

弾力  製品の下端から 5∼15mm の位置で半径 3mm の円弧に沿って 90°に曲げ,直ちに放したとき,

折損がなく,戻り角度が

表 の規定に適合しなければならない。ただし,ステンレス鋼製のものについて

は,弾力を規定せず硬度 HV400 以上とする。

表 1

厚さ  mm

戻り角度  (°)

0.2

以下 40 以上

0.3 34

以上

0.4 27

以上

0.5 23

以上

0.6 20

以上

5.

形状・寸法  形状及び寸法は,図及び表 による。ただし,糸穴の形状には U 形と丸形があり,図の

実線は U 形を示し,破線は丸形を示す。U 形,丸形の選択は,注文者の指定による。


2

L 6212-1986


3

L 6212-1986

図(続き) 

備考  形は,(1)と (2)を組み合わせて用いる。(2)の図面で,寸法表示のない部分は,(1)と同じ寸法

とする。


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L 6212-1986

表 2

単位  mm

長さ

厚さ

バー穴の位置及び寸法

糸穴

下溝

L

W

t

W

1

L

1

L

4

L

5

種類

形状

基 準

寸法

許 容

基 準

寸法

許 容

基 準

寸法

許 容

基 準

寸法

許 容

基 準

寸法

許 容

L

2

L

3

a

φd W

2

基 準

寸法

許 容

基 準

寸法

許 容

 9

5

5

A

形  クローズド

120

125

145

11

4

52

6

6

−  −

 9

4

5

5

3

B

形  オープン

140

145

156

165

180

11 5

±0.15

5

53

63

6

6

3.5

 9

5

5

C

形  クローズド

145

165

11

5

±0.1

6

6

−  −

 9

5

5

3

D

156

159

165

180

11

4.8

+0.1

−0.05

5

65 75

6

6

3.5

E

オープン

140

7

4

+0.2

0

4

50 58

− 3

125 53

62

37.95

145

70 45.95

F

形  クローズド

165

11 4.8

+0.1

−0.05

5

±0.1

65

6

6

90

±0.125

65.95

±0.10

G

形  オープン 107

±0.15

13

±0.1

0.1

0.15

0.2

0.3

0.4

0.5

0.6

±0.025

±0.025

±0.025

±0.025

±0.03

±0.04

±0.04

2.9

− −

− 3.8

備考1.  指示のない許容差は,JIS B 0408(金属プレス加工品普通許容差)の B 級に基づくものとする。

2.

糸穴の 寸法は 形,

φ

d

寸法は丸形である。

6.

外観  外観は,打ち抜き面の仕上がりが滑らかで使用上有害な欠点があってはならない。

7.

材料  材料は,JIS G 4401(炭素工具鋼鋼材)の SK5 若しくはこれと同等以上の炭素工具鋼鋼材又は

JIS G 4307

(冷間圧延ステンレス鋼帯)の SUS 301 若しくは SUS 420 J2 を使用する。炭素工具鋼鋼材の場

合は,熱処理して使用する。

8.

検査  検査は,3.7.について行い,それぞれの規定を満足しなければならない。

なお,3.については,原則として目視で行う。5.については,厚さの測定は,両端から 20mm 以上の位

置で行う。6.については目視などによって行う。

9.

製品の呼び方  製品の呼び方は,名称,種類,長さ,幅及び厚さによる。

例: 織機用ドロッパ  A 形  120×11×0.2


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L 6212-1986

10.

表示  包装の適当な箇所に次の事項を表示する。

(1)

名称及び種類

(2)

寸法(長さ×幅×厚さ)

(3)

表面処理の種類(表面処理をしない場合は材質)

(4)

製造業者名又はその略号

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員会長)

中  島  粂  男

大阪府立大学名誉教授

半  田      武

通商産業省機械情報産業局産業機械課

奥      敏  夫

通商産業省工業技術院標準部繊維化学規格課

吉  村  元  一

金沢工業大学

澤  木  汀  二

中部大学

壁  矢  久  良

東京農工大学

野  本      章

津田駒工業株式会社

千  葉  喜  玄

日産自動車株式会社

大  矢  真  三

株式会社豊田自動織機製作所

西  川      巌

豊和工業株式会社

岡  崎  栄  夫

株式会社平岩鉄工所

山  田  裕  規

株式会社岩間織機製作所

永  田  鐘  之

落合ヘルド株式会社

鎌  田      勇

吉中興業株式会社

田  内  迪  夫

興和紡績株式会社

下  村  憲  司

北日本産業株式会社

井  沢  哲  夫

御幸毛織株式会社

北          慎

石川織物株式会社

立  島  敏  男

東海繊維機械工業会

渡  辺  英  三

社団法人日本繊維機械協会