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L 4405

 : 2000

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条において準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本カーペット工

業組合 (JCMA) から工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきと申出があり,日本工業標準調査会

の審議を経て,通商産業大臣が改正した日本工業規格である。これによって JIS L 4405 : 1997 は改正され,

この規格に置き換えられる。


日本工業規格

JIS

 L

4405

 : 2000

タフテッドカーペット

Tufted pile carpet

1.  適用範囲  この規格は,タフテッドカーペット(

1

)の要求事項について規定する。ただし,タイルカー

ペットは除く。

(

1

)  既製の基布にパイル糸が挿入され,塗布又は接着によって固着したパイルカーペット。

2.  引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 5430  繊維強化セメント板

JIS K 2240  液化石油ガス(LP ガス)

JIS L 0212-1  繊維製品用語(衣料を除く繊維製品)−第 1 部:繊維製床敷物

JIS L 0805  汚染用グレースケール

JIS L 0842  紫外線カーボンアーク灯光に対する染色堅ろう度試験方法

JIS L 0849  摩擦に対する染色堅ろう度試験方法

JIS L 1013  化学繊維フィラメント糸試験方法

JIS L 1021  繊維製床敷物の構成に関する試験方法

JIS L 1022  繊維製床敷物の荷重による厚さ減少に関する試験方法

JIS L 1023  繊維製床敷物の性能に関する試験方法

JIS L 1030-1  繊維製品の混用率試験方法−第 1 部:繊維鑑別

JIS L 1030-2  繊維製品の混用率試験方法−第 2 部:繊維混用率

JIS L 1095  一般紡績糸試験方法

JIS Z 8305  活字の基準寸法

3.  定義  この規格の中で用いる主な用語の定義は,JIS L 0212-1 によるほか,JIS L 1021 の 3.(定義)に

よる。

4.  種類  タフテッドカーペットの種類は,パイルの形状及び難燃性によって,次のとおりとする。 
a)  パイルの形状による種類

1)  カットパイル

2)  ループパイル

3)  カット/ループパイル

b)  難燃性による種類

1)  難燃(タフテッドカーペットを製造した後に,難燃加工を施したものを除く。)



L 4405

 : 2000

2)  なし

5.  品質 
5.1

パイル糸の引抜き強さ  パイル糸の引抜き強さは,9.2 によって試験したとき,表 のとおりとする。

表 1  パイル糸の引抜き強さ

単位 N

パイルの形状による種類 パイル糸の引抜き強さ

カットパイル

4.5 以上

ループパイル 10.0 以上

カットパイル部

4.5 以上

カット/ループパイル

ループパイル部

10.0 以上

5.2

裏張り材のはく離強さ  裏張り材のはく離強さは,9.3 によって試験したとき,24.5N 以上とする。

ただし,発泡材(合成ゴムなど)を裏張りしたもの及び裏張り材のないものは除く。

5.3

摩擦を伴った動的荷重による厚さ減少率  摩擦を伴った動的荷重による厚さ減少率は,9.4 によって

試験したとき,

表 のとおりとする。

表 2  摩擦を伴った動的荷重による厚さ減少率

パイルの形状による種類

厚さ減少率

カットパイル 35%以下

ループパイル 20%以下

カット/ループパイル 35%以下

5.4

パイル糸の染色堅ろう度  パイル糸の染色堅ろう度は,9.5 によって試験したとき,表 のとおりと

する。ただし,特定の色相(

2

)のものは,耐光堅ろう度又は摩擦堅ろう度(乾燥)のいずれか一方が,基準

より 1 級下であっても差し支えない。

(

2

)  特に濃色のもの(無彩色で明度の低いもの,明度が低くて彩度の高いもの及び JIS L 0805に規

定する汚染用グレースケールで判定して2級以下のもの。

)又は特に淡色のもの(明度が高くて

彩度が低いもの,及び JIS L 0805に規定する汚染用グレースケールで判定して3級以上のもの)

をいう。

表 3  パイル糸の染色堅ろう度

項目

等級

耐光堅ろう度

4 級以上

摩擦堅ろう度(乾) 4 級以上

5.5

難燃性  難燃性を表示するタフテッドカーペットについては,9.6 によって試験したとき,表 のと

おりとする。

表 4  難燃性

項目

残炎時間  秒 炭化長  cm

たて方向

よこ方向

20 以下 10 以下

5.6  パイル糸の油脂分及び溶剤抽出分  パイル糸の油脂分及び溶剤抽出分は,9.7 によって試験したとき,

表 のとおりとする。


3

L 4405 : 2000

表 5  パイル糸の油脂分及び溶剤抽出分

パイル糸の種類

油脂分

溶剤抽出分

毛(混紡を含む) 1.2%以下

アクリル(アクリル系を含む。

,ポリエステル,

ナイロン又はこれらを混用したもの

0.9%以下


その他 1.2%以下

フィラメント糸

− 0.9%以下

5.7

単位面積当たりの基部上のパイルの質量  単位面積当たりの基部上のパイルの質量は,9.8 によって

試験したとき,

表 のとおりとする。

表 6  単位面積当たりの基部上のパイルの質量

単位 g/m

2

パイルの形状による種類

質量

カットパイル 375 以上

ループパイル 250 以上

カット/ループパイル 375 以上

6.  寸法及び表示単位  寸法は,9.9 によって試験したとき,表示値に対して+2%,−1%とし,表示単位

は,

表 のとおりとする。

表 7  表示単位

項目 ピース物 ロール物

幅 cm

長さ

cm

m

7.  外観  外観は,表 のとおりとする。

表 8  外観

項目

外観

穴,裂けの欠点 ないこと。

汚れの欠点

目立たないこと。

補修の跡の欠点 目立たないこと。

耳の欠点

不整がなく,適正であること。

その他の欠点

たて筋,よこ段などの欠点が目
立たないこと。

8.  材料  パイルの組成繊維は,製品に適するものを用いる。また,有害物質(

3

)が基準を超えて含有され

る材料は,使用してはならない。

(

3

)  有害物質は,有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律(昭和48年法律第112号)に規定

するものをいう。

9.  試験方法 
9.1

試料・試験片の採取及び準備  試料・試験片の採取及び準備は,JIS L 1021 の 4.(試料・試験片の

採取及び準備)による。ただし,難燃性の試験に供する試験片の採取及び調整は 9.6.2 による。

9.2

パイル糸の引抜き強さ  パイル糸の引抜き強さの試験は,JIS L 1023 の 6.(パイル糸引抜き強さ)

による。



L 4405 : 2000

なお,ループパイルの場合は,引き抜くパイル糸に隣接する 2 本のパイル糸の先端を切断してはならな

い。また,カットパイルの場合で隣接するパイル糸の区分けが困難なときは,隣接するパイル糸の先端を

同時に挟んで,最大荷重を測定してもよい。この場合,試験結果は,次の式を用いてパイル糸引抜き強さ

に換算する。

F=0.66F'−1.7

ここに,

F:  パイル糸引抜き強さ (N)

F':  隣接するパイル糸の先端を同時に挟んだ場合(2 本引き)の

最大荷重 (N)

9.3

裏張り材のはく離強さ  裏張り材のはく離強さの試験は,JIS L 1023 の 7.(裏張り材のはく離強さ)

による。

9.4

摩擦を伴った動的荷重による厚さ減少率  摩擦を伴った動的荷重による厚さ減少率の試験は,JIS L 

1022 の 9.(摩擦を伴った動的荷重による厚さ減少)による。

9.5

パイル糸の染色堅ろう度

9.5.1

耐光堅ろう度  耐光堅ろう度の試験は,JIS L 0842 に規定する第 3 露光法による。

なお,試料は JIS L 0842 の 5.1(試料が布の場合)による。

9.5.2

摩擦堅ろう度  摩擦堅ろう度の試験は,JIS L 0849 に規定する摩擦試験機 II 形の乾燥試験による。

なお,試料は JIS L 0849 の 5.(1)(試料が布の場合)による。

9.6

難燃性

9.6.1

装置及び材料  装置及び材料は,次のとおりとする。

a)  燃焼試験箱  図 による。

図 1  燃焼試験箱

b)  試験片押さえ枠及びパーライト板  試験片押さえ枠(以下,押さえ枠という。)は,ステンレス鋼製と

し,パーライト板は,JIS A 5430 に規定する厚さが 8mm のものとする。押さえ枠及びパーライト板の

形状及び寸法は,

図 による。


5

L 4405 : 2000

図 2  試験片押さえ枠及びパーライト板

c)  恒温乾燥機  50±2℃又は 105±2℃に調整できるもの。 
d)  ブラシ  試験片の表面のパイルを立たせるために適切なものとする。 
e)  火源  火源は,図 によるものとし,燃料は,JIS K 2240 に規定する液化石油ガス 2 種 4 号(ブタン

及びブチレンを主体とするもの。

)を用い,ガス圧は,4kPa とし,炎の長さは 24mm とする。



L 4405 : 2000

図 3  火源

f)  シリカゲル 
g)  ストップウォッチ  0.1 秒まで計測できるもの。 
h)  デシケーター 
i)

スケール  1mm 目盛のもの。

9.6.2

試験片の採取及び調整  220mm×400mm の大きさの試験片(

4

)を,たて方向・よこ方向にそれぞれ

3 枚採取する。採取した試験片を 50±2℃の恒温乾燥機内に 24 時間放置する。ただし,熱による影響を受

けるおそれのない試験片(

5

)は,105±2℃の恒温乾燥機内に 1 時間放置して,これに代えることができる。

次にシリカゲル入りデシケーター中に 2 時間以上放置する。

(

4

)  必要な場合は,表面にブラシをかけてパイルを立たせる。


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L 4405 : 2000

(

5

)  パイルを組成する繊維が毛 100%であるもののうち,熱による影響を受けるおそれのないもの。

9.6.3

操作  操作は,次のとおりとする。

a)  試験片を 1 枚ずつデシケーターから取り出し,手早く試験室と同温度のパーライト板の上に置き,押

さえ枠で動かないように周囲を押さえ,燃焼試験箱に固定する。

b)  バーナは水平にして,その先端を試験片の表面から 1mm 離して 30 秒間加熱した後,残炎時間を測定

する。

c)  次に試験片を押さえ枠から外し,スケールを用いて炭化長を測定する。

d)  判定は,たて方向,よこ方向それぞれ 3 枚について行う。

9.7

パイル糸の油脂分及び溶剤抽出分  油脂分の試験は,JIS L 1095 の 9.28[油脂分(エーテル抽出法)]

による。

また,溶剤抽出分の試験は,JIS L 1013 の 8.27(溶剤抽出分)の b

)(ジエチルエーテル法)による。

9.8

単位面積当たりの基部上のパイルの質量  単位面積当たりの基部上のパイルの質量の試験は,JIS L 

1021 の 7.3.3(単位面積当たりの基部上のパイル質量)による。

9.9

寸法  寸法は,JIS L 1021 の 7.1(寸法)によって測定する。

9.10  材料  パイルの組成繊維は,JIS L 1030-1 及び/又は JIS L 1030-2 によって測定する。

10.  検査方法  タフテッドカーペットは,5.7.について検査を行う。この場合,検査は,全数検査又は合

理的な抜取り方式によって行う。

11.  表示  タフテッドカーペットには,1 製品ごとに,押印,印刷,刷り込み,証紙を付け,又は荷札を

付ける方法で,1 包装ごとに押印,印刷又は証紙を付ける方法で,次の事項を表示しなければならない。

a)  名称

b)  難燃性による種類(

6

)

(

6

)  難燃性の種類で,“なし”のものは,表示を省略してよい。

参考  日本工業規格表示認定工場が“難燃”と表示する場合,“難燃”の文字は JIS Z 8305 の 3.(大

きさ)に規定する 16 ポイント以上の大きさで,

参考図 のとおり JIS マークと一体で表示し,

製品に直接表示する場合は黒色又は白色で,証紙を付け,又は荷札を付ける場合は黒色で印刷

する。

参考図 1  “難燃”と JIS マークの表示方法

c)  パイルの組成繊維 
d)  寸法 
e)  製造業者名又はその略号 
f)  製造番号 



L 4405 : 2000

JIS L 4405(タフテッドカーペット)改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

風  間      健

武庫川女子大学教授

(委員)

宮  村  康  夫

通商産業省生活産業局

塚  田  裕  久

通商産業省製品評価技術センター

弥  吉  元  毅

建設省大臣官房官庁営繕部

島  田  和  明

自治省消防庁

木  村  裕  和

大阪府立産業技術総合研究所

森      琢  夫

財団法人毛製品検査協会

近  藤  貞  彦

日本カーペット工業組合

佐々木  紀  彦

東リ株式会社

佐  武  哲  男

住江織物株式会社テクニカルセンター

洪      哲  秀

インターフェイス  オーバーシーズ  ホールディングズ  インク

鈴  木  武  彦

株式会社川島織物

山  崎  義  一

日本化学繊維協会

久  永      至

日本室内装飾事業組合連合会

高  山  芳  郎

社団法人日本電線工業会

大喜多  一  晃

社団法人建築業協会

岩  崎  信  義

株式会社日本設計

高  野  富士子

主婦連合会

川  又  幸  子

全国地域婦人団体連絡協議会

(関係者)

菅  原  昭  栄

通商産業省工業技術院標準部

工  藤  正  敏

通商産業省生活産業局

山  口      泉

株式会社タジマ

(事務局)

田  淵      博

日本カーペット工業組合