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L

 4007

 : 19

98
 解

JIS

と対応する国際規格との対比表

JIS L 4007-1998

  靴下類のサイズ

ISO 3635 : 1981

  衣料品のサイズ表示−定義及び身体計測法(引用規格)

ISO 5971 : 1981

  衣料品のサイズ表示一パンティストッキング

ISO 7070 : 1982

  衣料品のサイズ表示一靴下

対比項目

規定項目

(I)  JIS

の規定内容 (II)

国 際 規 格 番

(III)

国際規格の規定内容 (IV)

JIS

と国際規格との相違点 (V)

JIS

と国際規格との整合

が困難な理由及び今後の
対策

(1)

適用範囲

○  靴下類のサイズと呼び方

ISO 5971

ISO 7070 

パンティストッキングのサイズ
表示システム 
靴下のサイズ表示

(2)

引用規格

○  JIS L 0111

01120215ISO 

3635

を引用。

ISO 3635

(引用) ○ 身体測定方法を規定

(3)

用語・記号

○  既製衣料品,既製衣料品のサ

イズ,基本身体寸法

ISO 3635

(引用) ○ 身体測定方法を規定

(4)

靴下の区分

○  乳幼児用,少年・少女用,成

人男子,成人女子に区分

ISO 5971

ISO 7070 

− ISO は区分を規定していな

い。

(5)

基 本 身 体 寸

○  身長,体重,ウエスト,ヒッ

プ及び足長

ISO 5971 

○ 身長,ヒップ又は体重

ADP JIS

は区分ごとに基本身体寸

法が異なる。

ISO

に日本案を提案する。

ISO 7070

○ 足長,またの高さ

= JIS はまたの高さ(全身用ス

トッキング)規定なし。ただ
し,附属書に規定

今後足長とまたの高さのデ

ータ解析を行う必要がある。

(6)

サ イ ズ の 表

し方の種類

タイツ,パンティストッキン

グ,その他

ISO 5971 

ISO 7070 

パンティストッキング

靴下

= ISO は 2 規格なのに対し,

JIS

は二つを統合している。

(7)

サ イ ズ の 呼
び方

ISO 5971

ISO 7070 


グリッド図表 
基本身体寸法により cm 表示

ADP JIS

は,呼び方を規定してい

るが,ISO はグリッド図表及
び基本身体寸法

ISO

を附属書に規定

ISO

に日本案を提案する。

(8)

服 種 別 及 び
着 用 区 分 ご
と の サ イ ズ

の表示方法

ISO 5971

ISO 7070 

○ グリッド図表

基本身体寸法により cm 表示

ADP JIS

は,呼び方を規定してい

るが,ISO はグリッド図表及
び基本身体寸法

ISO

を附属書に規定

ISO

に日本案を提案する。

(9)

表示票

○  下げ札,包装など

ISO 5971

ISO 7070 

○ 下げ札,包装など

(10)

表 示 の 適 合

○  JIS L 0103 を盛り込んだ

 


 

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L

 4007

 : 19

98
 解


JIS L 4007-1998

  靴下類のサイズ

ISO 3635 : 1981

  衣料品のサイズ表示−定義及び身体計測法(引用規格)

ISO 5971 : 1981

  衣料品のサイズ表示−パンティストッキング

ISO 7070 : 1982

  衣料品のサイズ表示−靴下

対比項目

規定項目

(I)  JIS

の規定内容 (II)

国 際 規 格 番

(III)

国際規格の規定内容 (IV)

JIS

と国際規格との相違点 (V)

JIS

と国際規格との整合

が困難な理由及び今後の
対策

(11)

附属書 1

○  ISO 5971 要約版

ISO 5971 

○ (1),(4)∼(9)参照

(12)

附属書 2

○  ISO 7070 要約版

ISO 7070 

○ (1),(4)∼(9)参照

   

備考1.  対比項目(I)及び(III)の欄で,“○”は該当する項目を規定している場合,“−”は規定していない場合を示す。

2.

対比項目(IV)の小欄の記号の意味は,次による。

“≡”

JIS と国際規格との技術的内容は同等である。

“=”

JIS と国際規格との技術的内容は同等である。ただし,軽微な技術上の差異がある。

“ADP”

(ADOPTION の略)

JIS は,国際規格と対応する部分を国際規格そのまま変更なしで採用している。ただし,採用した部分において,JIS として

必要な規定内容を追加し,又は適用範囲,規定項目及び/又は規定内容の一部を不採用としている。

“−”

:該当項目がない場合。