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L 3416 : 2000 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日本

工業規格である。これによってJIS L 3416 : 1994は改正され,この規格に置き換えられる。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

L 3416 : 2000 

面ファスナ 

Touch and close fastener 

序文 この規格は,面ファスナについて規定したもので,1988年(昭和63年)に制定された。今回の改

正では,引用規格の廃止及び改正に伴い,引用規格の規格名称,項目番号及び関係する規定内容を変更し

ている。 

1. 適用範囲 この規格は,一般衣料,身の回り品に用いる面ファスナ(以下,ファスナという。)につい

て規定する。ただし,合成繊維製のものに限る。 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS L 0105 繊維製品の物理試験方法通則 

JIS L 0122 縫製用語 

JIS L 0213 繊維雑品用語 

JIS L 0217 繊維製品の取扱いに関する表示記号及びその表示方法 

JIS L 0844 洗濯に対する染色堅ろう度試験方法 

JIS L 0860 ドライクリーニングに対する染色堅ろう度試験方法 

JIS L 1018 ニット生地試験方法 

JIS L 1096 一般織物試験方法 

JIS Z 8401 数値の丸め方 

3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS L 0122及びJIS L 0213によるほか,次のとおりとす

る。 

a) フックテープ 釣針状のパイルによって引掛かり機能をもつテープ。 

b) マッシュルームテープ きのこ状(マッシュルーム状)のパイルによって引掛かり機能をもつテープ。

マッシュテープともいう。 

c) ループテープ フックテープ又はマッシュルームテープに対応する機能をもつテープで,わな(輪奈)

状のパイルを構成する繊維が集束している状態のもの。 

d) ナッピングテープ フックテープ又はマッシュルームテープに対応する機能をもつテープで,わな状

のパイルを構成する繊維が分散(ナッピング)している状態のもの。ナップテープともいう。 

e) 有効幅 両耳を除いたファスナの幅。 

f) 

接着強さ 接着されたファスナの二面間の結合の強さ。

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L 3416 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

g) 引張せん断強さ 引張荷重を加えたときにファスナの接着面に生じるせん断応力によって面と面とが

平行にずれて,結合が解けるまでの間の最大荷重を接着面積で除した値。 

h) はく離強さ ファスナの接着面の一辺に引張荷重を加えたときに生じる引張応力によって二面間の結

合が順次解けていき,分離に至るまでの間の平均はく離荷重を荷重方向と垂直な一辺の距離で除した

値。 

4. 種類 ファスナの種類は,形状及び引張せん断強さによって表1のとおり区分し,記号によって表す。 

表1 種類 

種類 

形状 

引張せん断強さ 

N/cm2 

記号 

1種 

1号 

フックテープとループテープが対になったもの。 

 4.0以上 

HL1 

2号 

 6.3以上 

HL2 

3号 

11.0以上 

HL3 

2種 

1号 

フックテープとナッピングテープが対になったもの。 

 4.4以上 

HN1 

2号 

 8.3以上 

HN2 

3号 

12.6以上 

HN3 

3種 

− 

マッシュルームテープとループテープが対になったもの。 

11.8以上 

ML 

4種 

1号 

マッシュルームテープとナッピングテープが対になったもの。 

13.4以上 

MN1 

2号 

16.9以上 

MN2 

5. 品質 ファスナの品質は,7.によって試験したとき,表2のとおりとする。 

表2 品質 

種類 

1種 

2種 

3種 

4種 

適用する
試験方法 

1号 2号 3号 1号 2号 3号 

− 

1号 2号 

外観 

組織が均整で,汚れ,きず,その他の外観を損なう欠点
が目立たないこと。 

7.2 

幅及び長さの許容差 

表示値に対するマイナスは認めない(1)。 

7.3 

接着強さ 

引張せん断強さ 

表1による。 

7.4 

はく離強さ N/cm 

0.31 

0.63 

0.47 1.34 2.36 1.73 0.71 1.73 

以上 

以上 

以上 以上 以上 以上 以上 以上 

接着強さの 
保持率 % 

洗濯処理を
要求されな
いもの(2) 

繰返し回数 

1 000回(4) 

60以上 

7.5 

繰返し回数

2 000回(5) 

洗濯処理を
要求される
もの(3) 

繰返し回数 

1 000回(4) 

繰返し回数

2 000回(5) 

洗濯処理後の外観変化 

ほつれ,裏張り樹脂の軟化,変形など使用上支障となる
外観変化があってはならない。 

7.6 

洗濯に対する染色堅ろう度 変退色 

4級以上 

7.7 

汚染 

3級以上 

ドライクリーニングに対
する染色堅ろう度 

変退色 

4級以上 

7.8 

汚染 

3級以上 

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L 3416 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

種類 

1種 

2種 

3種 

4種 

適用する
試験方法 

1号 2号 3号 1号 2号 3号 

− 

1号 2号 

注(1) 表示値に対するプラスの許容差は,当事者間の取決めによる。 

(2) 用途上,耐洗濯性が要求されないことが明らかなものに適用する。 
(3) 用途上,耐洗濯性が要求されることが明らかなものに適用する。 
(4) 用途上,接着・はく離の繰返し回数を1 000回未満として設計された構造(パイルの形状,繊度,密度な

ど)のものに適用する。 

(5) 用途上,接着・はく離の繰返し回数を2 000回程度として設計された構造(パイルの形状,繊度,密度な

ど)のものに適用する。 

6. 材料 原糸は,ファスナに適したもので,加工むら,汚れなど品質を損なう欠点がないものを用いる。 

7. 試験方法 

7.1 

共通的事項 共通的事項は,次のとおりとする。 

a) 試料の準備 試料は,JIS L 0105の4.3(試料又は試験片)に規定する標準状態にする。 

b) 試験場所 試験場所は,JIS L 0105の4.1(試験場所)による。 

c) 接着強さ及び接着強さ保持率の試験結果の表し方 接着強さ及び接着強さ保持率の試験結果の表し

方は,各試験での測定値を各試験に規定する計算式によって算出し,それらの数値をJIS Z 8401によ

って規格値の1けた下の位に丸め,さらに,それらの数値から平均値を算出し,JIS Z 8401によって

規格値と同じ位に丸める。 

7.2 

外観 外観の状態及び程度は,視感によって調べる。 

7.3 

幅及び長さ 幅は,JIS L 1018の8.2(幅)又はJIS L 1096の8.2(幅)によって,ファスナの全幅

及び有効幅を1mmまで測定し,長さは,JIS L 1018の8.3(長さ)又はJIS L 1096の8.3(長さ)によって,

ファスナの全長を1cmまで測定する。試験結果は,幅については平均値で表し,長さについては測定値で

表す。 

7.4 

接着強さ 

7.4.1 

引張せん断強さ 

a) 装置 装置は,次のとおりとする。 

1) 引張試験機 自記記録計付定速伸長形引張試験機とする。 

2) 試験片接着用ローラ ファスナの有効幅1cm当たり1.0±0.2kgの質量がある円筒形のローラで,表

面が滑らかなもの(以下,ローラという。)とする。 

b) 操作 7.1a)の試料から5枚の試験片(6)を採取し,図1のように長さ方向の5cm間を長さ方向と平行に

ファスナの有効幅全体を重ね合わせた後,ローラを2往復してファスナを接着する。次に,接着した

試験片を図2に示すように引張試験機のつかみに装着し,引張速度30cm/minで操作し,分離に至る

までの間の最大引張せん断荷重を測定し,次の式によって単位面積当たりの引張せん断強さを算出し,

5枚の試験片の平均値を求める。 

b

L

S

F

×

=

1

ここに, F1: 引張せん断強さ (N/cm2) 
 

S: 最大引張せん断荷重 (N) 

L: 重ね合わせ長さ (cm) 

b: ファスナの有効幅 (cm) 

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L 3416 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

注(6) 採取する試験片の幅,長さ及びつかみ間隔は,操作上十分な長さとする。 

図1 ファスナの重ね合わせ方法 

図2 試験片の装着方法 

7.4.2 

はく離強さ 

a) 装置 装置は,次のとおりとする。 

1) 引張試験機 7.4.1a)1)による。 

2) 試験片接着用ローラ 7.4.1a)2)による。 

b) 操作 7.1a)の試料から5枚の試験片を採取し,図3のように長さ方向の5cm間を長さ方向と平行にフ

ァスナの有効幅全体を重ね合わせた後,ローラを2往復してファスナを接着する。次に,接着した試

験片を図4のように引張試験機のつかみに装着し,引張速度30cm/minで操作し,5cm間をはく離す

る。はく離荷重の計算は,図5のように,はく離するときに示す極大値の大きいものから順次6個,

極小値の小さいものから順次6個を取り,計12個の平均値から次の式によって幅1cm当たりのはく

離強さを算出し,5枚の試験片の平均値を求める。 

b

P

F=

2

ここに, F2: はく離強さ (N/cm) 
 

P: はく離荷重 (N) 

b: ファスナの有効幅 (cm) 

図3 ファスナの重ね合わせ方法 

図4 試験片の装着方法 

図5 測定値の採り方 

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L 3416 : 2000  

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7.5 

接着強さの保持率 

7.5.1 

装置 装置は,次のとおりとする。 

a) 引張試験機 7.4.1a)1)による。 

b) 試験片接着用ローラ 7.4.1a)2)による。 

c) 耐久性試験機 図6に示すようなドラムの径が140±30mmのもので,ファスナの有効幅1cm当たり

1.0±0.2kgのおもりを載せることができ,ドラムは,外周速度70±10cm/sで,ファスナの接着及びは

く離を1回転ごとに正逆反転を繰り返すことのできる構造のものとする。 

図6 耐久性試験機 

7.5.2 

洗濯処理 

a) 水洗い処理 JIS L 0217の付表1[記号別の試験方法−洗い方(水洗い)]の103による。ただし,洗

濯,脱水すすぎ,乾燥(平干し)の操作を連続して5回繰り返す。 

b) ドライクリーニング処理 JIS L 1096の8.64.4b)(操作)の10.2.1)[J-1法(パークロロエチレン法)]

による。ただし,洗濯,脱液,乾燥の操作を連続して3回繰り返す。 

7.5.3 

操作 操作は,次のとおり行う。 

a) 洗濯処理を要求されないもの 7.1a)の試料から中間試料(7)を採取し,耐久性試験機の上下ドラムの所

定位置に中間試料を図6のように装着し,表2に示す繰返し回数の接着及びはく離操作を行った後,

7.4の試験を行い,接着強さを測定し,次の式によって引張せん断強さ及びはく離強さの保持率をそれ

ぞれ算出し,5枚の試験片の平均値を求める。 

100

1

×

=AB

K

ここに, K1: 保持率 (%) 
 

A: 接着・はく離の繰返し操作をしないときの引張せん断強さ 

(N/Cm2) 又ははく離強さ (N/cm)) 

B: 接着・はく離の繰返し操作をしたときの引張せん断強さ 

(N/cm2) 又ははく離強さ (N/cm) 

注(7) 洗濯処理,耐久性試験機による接着・はく離の繰返し操作に用いる試料。これらの操作後,7.4

の試験の試験片を採取するのに十分な大きさ及び枚数とする。 

b) 洗濯処理を要求されるもの 7.1a)の試料から中間試料(7)を採取し,フックテープ又はマッシュルーム

テープ・ループテープ又はナッピングテープをそれぞれ別々に洗濯ネット(8)の中に入れ,7.5.2のa)

又はb)のどちらか一方(9)の洗濯処理を行う。次に,7.1a)と同様の準備を行い,耐久性試験機の上下ド

ラムの所定位置に図6に示すように装着し,表2に示す繰返し回数の接着及びはく離操作を行った後,

7.4の試験を行い,接着強さを測定し,次の式によって引張せん断強さ及びはく離強さの保持率をそれ

ぞれ算出し,5枚の試験片の平均値を求める。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

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100

2

×

=AB

K

ここに, 

K2: 保持率 (%) 

A: 洗濯処理及び接着・はく離の繰返し操作をしないときの

引張せん断強さ(N/cm2)又ははく離強さ (N/cm) 

B: 洗濯処理及び接着・はく離の繰返し操作をしたときの引

張せん断強さ(N/cm2)又ははく離強さ (N/cm) 

注(8) 2.54cm間の目の数が3〜6,大きさが30×60cm程度の洗濯ネットで,ファスナの突起が絡み付

かないものとする。 

(9) 水洗い処理及びドライクリーニング処理の両方の試験を行う必要がある場合は,別々の試験片

によってそれぞれの試験を行う。 

7.6 

洗濯処理後の外観変化 洗濯処理後の外観変化の試験は,7.5.2のa)又はb)によって洗濯処理をした

中間試料(7)について,外観の状態を視感によって調べる。 

7.7 

洗濯染色堅ろう度 洗濯染色堅ろう度の試験は,JIS L 0844の4.2(試験の種類)のA-2号による。

ただし,規定の大きさの試験片が採取できない試料幅のものは,長さ10cmの試料を長さ方向と平行に隣

り合わせに並べ,幅5cmとなるようにして試験片を採取し,短辺を粗く縫い付けたものを用いる。 

7.8 

ドライクリーニング染色堅ろう度 ドライクリーニング染色堅ろう度の試験は,JIS L 0860による。

ただし,規定の大きさの試験片が採取できない試料幅のものは,長さ10cmの試料を長さ方向と平行に隣

り合わせに並べ,幅5cmとなるようにして試験片を採取し,短辺を粗く縫い付けたものを用いる。 

8. 検査方法 面ファスナは,5.について検査を行う。この場合,検査は,全数検査又は合理的な抜取検

査方式によって行う。 

9. 表示 面ファスナには,製品又は包装に次の事項を表示しなければならない。 

a) 名称 名称は,“面ファスナ”(10)とする。 

注(10) 他の名称を用いる場合は,その名称を括弧書きで付記することができる。 

b) 種類 種類には,表2の洗濯処理及び接着・はく離の繰返し回数を次の記号によって表し,付記する。 

U:耐洗濯性が要求されないもの 

W:耐洗濯性が要求されるもの 

A:繰返し回数1 000回 

B:繰返し回数2 000回 

例1. 2種3号のファスナで,耐洗濯性が要求され,接着・はく離の繰返し回数が1 000回未満として設

計されたものの場合。 

HN3−WA 

例2. 3種のファスナで,耐洗濯性が要求されず,接着・はく離の繰返し回数が2 000回程度として設

計されたものの場合。 

ML−UB 

c) 繊維の組成(11) 

注(11) 家庭用品品質表示法による。 

d) 幅及び長さ(12) 

注(12) 幅の表示は,ファスナの全幅及び有効幅とし,有効幅を括弧書きとする。長さの表示は,ファ

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

スナの全長とする。ただし,幅及び長さで表せないものは,当事者間の取決めによってこれに

代わる適切な方法で表示を行う。 

例1. ファスナの全幅が25mm,有効幅が22mmで全長が10mのものの場合。 

25 (22) mm×10m 

例2. 耳の組織がないファスナで,全幅が22mmで,全長が10mのものの場合。 

22 (22) mm×10m 

e) 製造番号 

f) 

製造業者名又はその略号 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

繊維部会 面ファスナ専門委員会 構成表(昭和63年12月1日制定時) 

氏名 

所属 

(委員会長) 

宮 原 典 弘 

通商産業省通商産業検査所 

西 出 徹 雄 

通商産業省生活産業局 

林   康 夫 

通商産業省生活産業局 

桜 井 俊 彦 

工業技術院標準部 

高 木   理 

財団法人繊維雑品検査協会 

生 駒 安 啓 

生駒織物株式会社 

津 幡 憲 孝 

吉田工業株式会社 

別 所 義 雄 

株式会社クラレ・ファスニング事業本部 

山 田 国 夫 

カネボウベルタッチ株式会社 

川 又 幸 子 

全国地域婦人団体連絡協議会 

川 又 輝 長 

社団法人日本スポーツ用品工業協会 

曽我部 洋 二 

日本ゴム履物協会 

高 野 冨士子 

主婦連合会 

西 沢 輝 雄 

ニシザワテキスタイル株式会社 

齋 藤 有 常 

日本百貨店協会 

馬 場 健三郎 

日本チェーンストア協会 

(事務局) 

小 池 晴 巳 

工業技術院標準部繊維化学規格課 

(事務局) 

天 野 正 喜 

工業技術院標準部繊維化学規格課(平成6年12月1日改正時) 

松 浦 高 司 

工業技術院標準部繊維化学規格課(平成6年12月1日改正時)