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L 1091 : 1999

1 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって JIS L 1091-1992 は改正され,この規格に置き換えられる。

今回の改正では,対応国際規格,ISO 6925 (Textile floor coverings−Burning behaviour−Teblet test at ambient

temperature), ISO 4880 (Burning behaviour of textiles and textile products

−Vocabulary), ISO 6940 (Textile fabrics

−Burning behaviour−Determination of ease of ignition of vertically oriented specimens)(Amd. 1 : 1993 を含む)

ISO 6941 (Textile fabrics

−Burning behaviour−Measurement of flame spread properties of vertically oriented

specimens)

(Amd. 1 : 1992 を含む)

ISO 10047 (Textiles−Determination of surface burning time of fabrics), ISO 

10528 (Textiles

−Commercial laundering procedure for textile fabrics prior to flammability testing)  及び ISO/FDIS 

12138 (Textiles

−Domestic laundering procedures for textile fabrics prior to flammability testing)  との整合化を行

った。

JIS L 1091

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)  繊維生地及び繊維製品の燃焼挙動−用語

附属書 2(規定)  床敷物−燃焼挙動−通常の温度領域における錠剤試験

附属書 3(規定)  繊維生地−燃焼挙動−垂直に取り付けられた試験片の着火のしやすさの測定

附属書 4(規定)  繊維生地−燃焼挙動−垂直に取り付けられた試験片の火炎伝ぱ特性の測定

附属書 5(規定)  繊維−生地の表面燃焼時間の測定

附属書 6(規定)  繊維−繊維生地の燃焼性試験の前処理としての商業洗濯手順

附属書 7(規定)  繊維−繊維生地の燃焼性試験の前処理としての家庭洗濯手順

附属書 8(参考)  垂直燃焼性試験方法−垂直バーナ法

附属書 9(参考)  表面燃焼性試験方法−45゜メセナミン錠剤法


L 1091 : 1999

(1) 

目次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  定義

2

4.

  数値の丸め方

2

5.

  試験の種類

2

6.

  燃焼性の区分方法

3

7.

  試料の採取及び調製

4

8.

  試験方法

4

8.1

  A 法(燃焼試験)

4

8.2

  B 法(表面燃焼試験)

11

8.3

  C 法(燃焼速度試験)

13

8.4

  D 法(接炎試験)

16

8.5

  E 法(酸素指数法試験)

17

9.

  記録方法

22

附属書 1(規定)  繊維生地及び繊維製品の燃焼挙動−用語

25

附属書 2(規定)  床敷物−燃焼挙動−通常の温度領域における錠剤試験

34

附属書 3(規定)  繊維生地−燃焼挙動−垂直に取り付けられた試験片の  着火のしやすさの測定

37

附属書 3-A(規定)  バーナの種類と構造(1)

43

附属書 3-B(参考)  着火のしやすさ試験の作業例

45

附属書 3-C(参考)  試験操作

46

附属書 4(規定)  繊維生地−燃焼挙動−垂直に取り付けられた試験片の  火炎伝ぱ特性の測定

47

附属書 4-A(規定)  バーナの種類と構造(1)

53

附属書 4-B(参考)  試験操作

55

附属書 5(規定)  繊維−生地の表面燃焼時間の測定

56

附属書 5-A(規定)  バーナの種類と構造 (1)

60

附属書 5-B(規定)  生地試験片の表面繊維を起毛させるための  ブラッシング装置(2)

62

附属書 6(規定)  繊維−繊維生地の燃焼性試験の前処理としての  商業洗濯手順

63

附属書 6-A(参考)  代表的な洗濯機のパラメータ

67

附属書 7(規定)  繊維−繊維生地の燃焼性試験の前処理としての  家庭洗濯手順

68

附属書 7-A(規定)  人工硬水の調整

72

附属書 7-B(参考)  洗剤の構成

73

附属書 7-C(参考)  代表的な洗濯機のパラメータ

74

附属書 8(参考)  垂直燃焼性試験方法−垂直バーナ法

75

附属書 9(参考)  表面燃焼性試験方法−45゜メセナミン錠剤法

78


日本工業規格

JIS

 L 1091

: 1999

繊維製品の燃焼性試験方法

Testing methods for flammability of textiles

序文

この規格は,既存 JIS で規定していた項目のほかに,対応国際規格である 1982 年に発行された

ISO 6925 (Textile floor coverings

−Burning behaviour−Tablet test at ambient temperature),1997 年に発行された

ISO 4880 (Burning behaviour of textiles and textile products

−Vocabulary),1984 年に発行された ISO 6940

(Textile fabrics

−Burning behaviour−Determination of ease of ignition of vertically oriented specimens) (Amd. 1 :

1993

を含む)

ISO 6941 (Textile fabrics−Burning behaviour−Measurement of flame spread propcerties of

vertically oriented specimens)

(Amd. 1 : 1992 を含む)

1993

年に発行された ISO 10047 (Textiles−Determination

of surface burning time of fabrics)

,1995 年に発行された ISO 10528 (Textiles−Commercial laundering procedure

for textile fabrics prior to flammability testing)

,1996 年に発行された ISO/FDIS 12138 (Textiles−Domestic

laundering procedures for textile fabrics prior to flammability testing)

を翻訳し,技術的内容を変更することなく,

附属書として規定した日本工業規格である。

1.

適用範囲  この規格は,繊維製品の燃焼性の試験方法について規定する。

備考1.  この規格の中で{  }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,

参考値である。

2.

この規格の対応国際規格を,次に示す。

ISO 4880

:1997  Burning behaviour of textiles and textile products−Vocabulary

ISO 6925

:1982  Textile floor coverings−Burning behaviour−Tablet test at ambient temperature

ISO 6940

:1984  Textile fabrics−Burning behaviour−Determination of ease of ignition of vertically

oriented specimens [Amd. 1 : 1993]

ISO 6941

:1984  Textile fabrics−Burning behaviour−Measurement of flame spread properties of

vertically oriented specimens [Amd. 1 : 1992]

ISO 10047

:1993  Textiles−Determination of surface burning time of fabrics

ISO 10528

:1995  Textiles−Commercial laundering procedure for textile fabrics prior to flammability

testing

ISO/FDIS 12138

: 1996   Textiles − Domestic laundering procedures for textile fabrics prior to

flammability testing

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。

JIS A 5430

  繊維強化セメント板

JIS G 4309

  ステンレス鋼線


2

L 1091 : 1999

JIS K 0101

  工業用水試験方法

JIS K 1101

  酸素

JIS K 1107

  高純度窒素

JIS K 1521

  パークロロエチレン(テトラクロルエチレン)

JIS K 2240

  液化石油ガス(LP ガス)

JIS K 8101

  エタノール (99.5)(試薬)

JIS L 0860

  ドライクリーニングに対する染色堅ろう度試験方法

JIS L 1018

  ニット生地試験方法

JIS L 2101

  綿縫糸

JIS Z 8401

  数値の丸め方

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

a)

残炎時間  規定された試験条件において,加熱終了時から試験片が炎を発生し続ける時間の長さ。

b)

残じん時間  規定された試験条件において,加熱終了後,又は試験片の炎が消えた後の赤熱が持続す

る時間の長さ。

c)

加熱時間  火源に点火してから,燃料の供給を停止するまでの時間の長さ。

d)

燃焼面積  規定された試験条件において,燃焼又は熱分解によって破壊された部分の総面積。

e)

燃焼長さ  規定された試験条件において,燃焼又は熱分解によって破壊された部分の最大長さ。

f)

酸素指数  材料が燃焼を持続するのに必要な酸素の容量パーセントで表される最低酸素濃度の数値。

備考  このほか,附属書 2で用いる主な用語の定義は,附属書 1 (ISO 4880)  に規定する。

4.

数値の丸め方  試験結果は,規定の数値を求めるため,JIS Z 8401 によって丸める。

5.

試験の種類  この試験には,測定する項目によって,次の 5 種類があり,試験の目的又は繊維製品の

種類によって,いずれかの方法を選んで行う。

a)

A

法(燃焼試験)  この方法は,燃焼の広がりの程度(燃焼面積及び燃焼長さ),残炎及び残じん時間

を測定する方法であり,試験片取付け位置及び火源の大きさなどによって,次の 4 種類がある。

1)

A-1

法(45゜ミクロバーナ法)  この方法は,薄地(質量が 450g/m

2

以下のもの)の繊維製品(カ

ーテン及び幕類)に適する。

2)

A-2

法(45゜メッケルバーナ法)  この方法は,厚地(質量が 450g/m

2

を超えるもの)の繊維製品

(カーテン及び幕類)に適する。

3)

A-3

法(水平法)  この方法は,特殊な用途に用いる繊維製品(シート類)に適する。

4)

A-4

法(垂直法)  この方法は,特殊な用途に用いる繊維製品(寝衣類など)に適する。

参考 A-4 法は,火源にブンゼンバーナの先端を垂直方向に 25゜傾けたバーナを用いた方法を規定す

る。別法として,垂直バーナを用いた方法を

附属書 に規定する。

b)  B

法(表面燃焼試験)  この方法は,試料の表面における燃焼の広がりの程度を測定する方法であり,

厚地の繊維製品(敷物類)に適する。

参考  B 法は,火源にエアーミックスバーナを用いた方法を規定する。別法として,メセナミン錠剤

を用いた方法を

附属書 に規定する。


3

L 1091 : 1999

c)

C

法(燃焼速度試験)  この方法は,試料の燃焼の速さの程度を測定する方法であり,薄地の繊維製

品(スカーフ類及び衣料品など)に適する。

d)  D

法(接炎試験)  この方法は,加熱によって溶融し,燃焼しつくすまでの接炎回数を測定する方法

であり,加熱によって溶融する繊維製品に適する。

e)

E

法(酸素指数法試験)  この方法は,酸素指数によって燃焼性を測定する方法であり,試験片の支

持方法によって,次の 3 種類がある。

1)

E-1

号  この方法は,熱溶融する生地などをこより状に巻き,試験片を自立させて試験する場合に

適する。

2)

E-2

号  この方法は,試験片を U 字形保持具に取り付けて試験する場合に適する。

3)

E-3

号  この方法は,熱溶融する生地などの試験片にガラス繊維を縫い付け,U 字形保持具に試験

片を取り付けて試験する場合に適する。

備考  このほか,附属書 2 (ISO 6925),附属書 3 (ISO 6940),附属書 4 (ISO 6941)  又は附属書 5 (ISO 

10047)

から適切な試験方法を選択して行う。

6.

燃焼性の区分方法  5.の試験方法ごとに各測定項目の試験結果から,表 1のとおり区分する。

表 1  A-1 

1

分加熱

着炎 3 秒後

区分

燃焼面積

cm

2

残炎時間

s

残炎時間+残

じん時間*s

燃焼長さ

cm

燃焼面積

cm

2

残炎時間

s

残炎時間+

残じん時間*s

1 45

を超え

るもの

3

を 超 え

るもの

5

を超えるも

45

を超え

るもの

10

を超え

るもの

15

を 超 え る

もの

2 45

以下

20

を超え

るもの

45

以下

10

以下

15

以下

3 30

以下

3

以下

5

以下

20

以下

30

以下

3

以下

5

以下

(*)  ここで,“残炎時間+残じん時間”は,“加熱終了時から,試験片の赤熱が停止する

までの時間”を表す。

表 2  A-2 

2

分加熱

着炎 6 秒後

区分

燃焼面積

cm

2

残炎時間

s

残炎時間+残

じん時間*s

燃焼長さ

cm

燃焼面積

cm

2

残炎時間

s

残炎時間+

残じん時間*s

1 60

を超え

るもの

5

を超え

るもの

20

を超えるも

60

を超え

るもの

20

を超え

るもの

30

を超える

もの

2 60

以下

20

を超え

るもの

60

以下

20

以下

30

以下

3 40

以下

5

以下 20 以下

20

以下

40

以下

5

以下

20

以下

(*)  ここで,“残炎時間+残じん時間”は,“加熱終了時から,試験片の赤熱が停止する

までの時間”を表す。

表 3  

区分  燃焼長さ  cm

残炎時間  s

1 10

を超えるも

20

を超えるも

2 10

以下 20 以下

表 4  

区分

接炎回数

1 2

以下

2 3

以上


4

L 1091 : 1999

7.

試料の採取及び調製  試料は,ランダムに採取する。ただし,生地の場合は両耳端から全幅の 1/10 ず

つ,端末から 1m 以上を除いた部分から採取する。採取した試料について,定められた洗濯方法(

1

)

で処理

した後,次の試験を行う。ただし,この洗濯方法を必要としない製品では,この処理を省略することがで

きる。

試料を 50℃±2℃の恒温乾燥器内で 24 時間放置する。ただし,熱による影響を受けるおそれがない試料

では,105℃±2℃の恒温乾燥器内に 1 時間放置して,これに代えることができる。次に,シリカゲル入り

デシケーター中に 2 時間以上放置する。

工事用シートその他屋外で使用するものは,恒温乾燥器で乾燥する前に 50℃±2℃の温水中に 30 分間浸

せきする。

C

法(燃焼速度試験)に限り,試験片をホルダに取り付け,そのままの状態で 105℃±2℃の恒温乾燥器

内に 30 分間放置後,シリカゲル入りデシケーター中に 15 分間放置する。また,必要に応じてドライクリ

ーニング処理を行った試料についても試験を行うことができる。

(

1

)

洗濯方法  試験片の大きさは,各試験方法に必要な大きさとし,ほつれを避けるため縁どりし,

次の方法で洗濯を行う。

a)

水洗い洗濯の場合は,次のいずれかの方法による。

1)

JIS L 1018

の 8.58.4 b) 6.2)の F-2 法で連続して 5 回行う。ただし,洗濯温度は 60℃±2℃,洗濯時間

は 15 分間とする。また,シリンダに投入する試料は,負荷布を含めた質量が 800g になるように調

整する。

なお,必要な場合は水の硬度を JIS K 0101 の 15.1(全硬度)によって測定し,炭酸カルシウム換

算濃度が 5mgCaCO

3

/l

以下のものを使用する。この場合には,その旨を試験結果に付記する。

2)

JIS L 1018

の 8.58.4 b) 4)の D 法で連続して 2 回行う。ただし,沸騰した水溶液(浴比 50 : 1)中に

30

分間浸せきする。

b)

ドライクリーニングの場合,次に定めるところによる。

JIS L 1018

の 8.58.4 b) 5.2)の E-2 法で 15 分間洗濯を行い,すすぎは十分な量のパークロロエチレン

で 2 回行い,脱液後,自然乾燥又は 65℃±5℃の温風で,不自然な“しわ”のよらない乾燥方法で操

作を連続して 5 回行う。ただし,シリンダに投入する試料は,負荷布を含めた質量が 300g になるよう

に調整する。また,処理液のパークロロエチレンは,JIS K 1521 に定めるパークロロエチレン 100ml

に対し,スルホこはく酸ジオクチルエステルで純分 60%以上,アルコール不溶分 3.5%以下の陰イオン

界面活性剤 1g,

JIS L 0860

に定める非イオン界面活性剤 1g,

及び水 0.1ml を混入したものを使用する。

備考1.  試料の表裏両面の性状が異なる場合は,表裏両面について試験を行う。ただし,表面を上に

して水平状態で使用される敷物類など厚地の繊維製品に限り,表面についてだけ試験を行う。

2.

試料の部分によっては,組織,密度又は材質的に差異があるため,各部分について試験を行

う。

3.

附属書 2について洗濯処理を必要とする場合は,附属書 6  (ISO 10528)  又は附属書 7

(ISO/FDIS 12138)

によって処理する。

8.

試験方法

8.1

A

法(燃焼試験)

8.1.1

A-1

法(45゜ミクロバーナ法)及び A-2 法(45゜メッケルバーナ法)

a)

装置及び材料


5

L 1091 : 1999

1)

燃焼試験箱  図 1.11.3 に示すもの。

2)

試験片支持枠  図 1.41.6 に示すもので試験片を完全に保持できるもの(以下,支持枠という。)。

3)

電気火花発生装置

4)

ミクロバーナ  図 1.7 に示すもので一次空気導入孔のないもの。

5)

メッケルバーナ  図 1.8 に示すもので一次空気導入孔のないもの。

6)

恒温乾燥器  規定の温度に調節できるもの。

7)

デシケーター

8)

ストップウォッチ  0.2 秒目盛のもの。

9)

燃料  JIS K 2240 に規定された液化石油ガス 2 種 4 号(ブタン及びブチレンを主体とするもの)。

10)

シリカゲル

図 1.1  燃焼試験箱


6

L 1091 : 1999

図 1.2  燃焼試験箱 

(ミクロバーナ法)

図 1.3  燃焼試験箱 

(メッケルバーナ法)

図 1.4  試験片支持枠 


7

L 1091 : 1999

図 1.5  上部

図 1.6  下部


8

L 1091 : 1999

図 1.7  ミクロバーナ

図 1.8  メッケルバーナ

b)

操作  試験片の大きさは,A-1 法及び A-2 法共に約 350mm×250mm とし,たて・よこそれぞれ 3 枚採

取する。燃焼試験箱の所定の位置(

図 1.2 及び図 1.3 参照)にバーナを置き,支持枠を取り付けない状

態で,炎の長さが A-1 法にあっては 45mm に,A-2 法にあっては 65mm になるように調節する。試験

片を 1 枚ずつデシケーターから取り出し,手早く支持枠にたるみのないように挟む。これを燃焼試験

箱に取り付け,A-1 法にあっては 1 分間,A-2 法にあっては 2 分間加熱し,残炎時間(秒)及び残じ

ん時間(秒)を測定する。次に,試験片を支持枠から外し,プラニメータなどを用いて燃焼面積 (cm

2

)

を整数位まで測定する。A-1 法にあっては 1 分間,A-2 法にあっては 2 分間の加熱中に着炎するもの

については,別にたて・よこそれぞれ 2 枚の試験片について,A-1 法は着炎後 3 秒で,A-2 法は着炎

後 6 秒で炎を除く試験を行い,同様の測定をする。ただし,この場合は加熱時間を付記する。更に試

験片を炎に接するときに収縮するものについては,試験片支持枠の内側 250mm×150mm の長方形の

部分に試験片 263mm×158mm の長方形の部分が収納され,かつ,たて・よこそれぞれ対応するよう

に固定(5%たるみになる)し,A-1 法にあっては 1 分間,A-2 法にあっては 2 分間加熱し,燃焼長さ (cm)

を測定する。試験結果は,燃焼面積 (cm

2

)

の最大のもの,残炎時間(秒)

,残じん時間(秒)及び燃

焼長さ (cm) の最長のもので整数位まで表す。

8.1.2

A-3

法(水平法)

a)

装置及び材料

1)

試験片ホルダ  図 に示すもの。

2)

燃焼用カップ  内径 15.9mm,高さ 7.1mm の丸形平底の器で,厚さ 0.8mm の黄銅板で成形されたも

の。

3)

コルク台  図 に示すもの。

4)

ピペット  0.1ml 目盛のもの。


9

L 1091 : 1999

5)

スケール  1mm 目盛のもの。

6)

エタノール  JIS K 8101 の 1 級のもの。

7)

恒温乾燥器  規定の温度に調節できるもの。

8)

デシケーター

9)

シリカゲル

図 2  燃焼装置

b)

操作  試験片の大きさは約 180mm×250mm とし,5 枚採取する。試験片を 1 枚ずつデシケーターから

取り出し,手早く試験片ホルダに水平に取り付ける。燃焼用カップをコルク台上に載せ(連続して行

う場合は完全に室温に冷却したカップを使用する。

),試験片の中央部と容器の縁との距離が 76.2mm

になるように調節する。次にピペットを用いてエタノール 0.3ml をカップ中に注入し,無風状態にし

てこれに点火し,エタノールが完全に燃焼した後,試験片をホルダから取り出し,燃焼長さ (cm) を

測定する。試験結果は,5 枚の平均値で表す。

8.1.3

A-4

法(垂直法)

a)

装置及び材料

1)

燃焼試験箱  図 3.1 に示すもので,内側の寸法  幅 329mm,奥行 329mm,高さ 762mm のもの。

2)

試験片ホルダ  図 3.2 に示すステンレス鋼(厚さ 2mm)製のもの。

3)

ブンゼンバーナ  内径 11mm の管で,その先端部分は垂直方向に 25゜傾斜させる。バーナの先端を

所定の位置へ素早く移動できるように操作棒が付いたもの。

4)

荷重  0.54N {54.4gf},1.12N {113.4gf},2.23N {226.8gf},3.34N {340.2gf}  のもの。

5)

スケール  1mm 目盛のもの。

6)

燃料  純度 97%以上のメタンガス

7)

恒温乾燥器  規定の温度に調節できるもの。

8)

デシケーター

9)

シリカゲル


10

L 1091 : 1999

図 3.1  燃焼試験箱

図 3.2  試験片ホルダ

b)

操作  試験片の大きさは 89mm×254mm とし,たて・よこそれぞれ 5 枚採取する。燃焼試験箱(図 3.1

参照)内にバーナを置き,試験片ホルダを取り付けない状態で,炎の長さが 38mm になるように調節

する。試験片を 1 枚ずつデシケーターから取り出し,手早く試験片ホルダ(

図 3.2 参照)に挟み,試

験片の下端が,バーナの口から 17mm の高さとなるように試験片ホルダを調節した後,ガラス扉を閉

める。次に,試験片の幅の中央に炎が当たるように,バーナを操作棒によって試験箱の外側から操作

する。3 秒間加熱後に炎を取り除き,試験を行う。次に,試験片を試験片ホルダから外し,次の方法

で燃焼長さ (cm) を測定する。試験片の下端の燃焼し残った部分の一方に

表 に示す荷重を取り付け,

他方を静かに持ち上げる(

図 3.3 参照)。その結果,試験片の下端から引き裂かれた先端までの長さを

測定し,燃焼長さとする。

試験結果は,たて・よこそれぞれ 5 枚の平均値で表す。

表 5  荷重

生地の質量 g/m

2

荷重 N {gf}

                101

未満 0.54

{54.4}

101

以上 207 未満 1.12

{113.4}

207

以上 338 未満 2.23

{226.8}

338

以上 3.34

{340.2}


11

L 1091 : 1999

図 3.3  燃焼長さの測り方 

8.2

B

法(表面燃焼試験)

a)

装置及び材料

1)

燃焼試験箱  図 4.1 に示すもの。

2)

試験片押さえ枠  図 4.2 に示すステンレス鋼製のもの(以下,押さえ枠という。)。

3)

パーライト板  図 4.3 に示す JIS A 5430 に定めるオートクレープ養生 0.8 パーライト板 (0.8PA) の

厚さが 8mm のもの又はこれと同等な熱特性の耐火断熱板。

4)

電気火花発生装置  図 4.5 に示すもの。

5)

バーナ  図 4.4 から図 4.8 に示すもの。

6)

恒温乾燥器  規定の温度に調節できるもの。

7)

スケール  1mm 目盛のもの。

8)

ストップウォッチ  0.1 秒目盛のもの。

9)

燃料  JIS K 2240 に規定された液化石油ガス 2 種 4 号(ブタン及びブチレンを主体とするもの。)。

10)

デシケーター

11)

ブラシ  試験片の表面のパイルを立たせるのに適切なもの。

12)

シリカゲル

b)

操作  試験片(

2

)

の大きさは,220mm×400mm とし,たて・よこそれぞれ 3 枚を採取(

3

)

する。バーナを

垂直状態とし,燃料の圧力を 3.92kPa {400mmH

2

O}

に調整することによって炎の長さが 24mm となる

ように調節する。試験片を 1 枚ずつデシケーターから取り出し,手早く試験室の室温と同温度のパー

ライト板の上に置き,押さえ枠で動かないように周囲を押さえ,燃焼試験箱に

図 4.1 のとおり固定す

る。バーナを水平にして,その先端を試験片の表面から 1mm 離して 30 秒間加熱し,残炎時間(秒)

を測定する。次に試験片を押さえ枠から外し,スケールを用いて燃焼長さ (cm) を測定する。試験結

果は,測定値中の最長のもので表す。

(

2

)

必要な場合には,表面にブラシをかけてパイルを立たせる。

(

3

)

試験片が規定の大きさに採取されない場合は,そのままの大きさとする。


12

L 1091 : 1999

図 4.1  燃焼試験箱

図 4.2  試験片押さえ枠

図 4.3  パーライト板

図 4.4  バーナの構成

図 4.5  バーナの取付け及び火花発生装置


13

L 1091 : 1999

図 4.6  バーナ本体

図 4.7  ノズル

図 4.8  安定器

8.3

C

法(燃焼速度試験)

a)

装置及び材料

1)

燃焼性試験器  図 5.15.3 に示すもの。

2)

ストップウォッチ  0.2 秒目盛のもの。

3)

恒温乾燥器  規定の温度に調節できるもの。

4)

デシケーター

5)

ブラシ  試験片の表面のパイルを立たせるのに適切なもの。

6)

燃料  JIS K 2240 に規定された液化石油ガス 2 種 4 号(ブタン及びブチレンを主体とするもの。)。

7)

止め糸  JIS L 2101 の白シルケット加工糸,ソフト仕上げ 120dtex{50 番}のもの。

8)

シリカゲル


14

L 1091 : 1999

図 5.1  燃焼性試験器 

図 5.2  着火装置 


15

L 1091 : 1999

図 5.3  試験片ホルダ 

b)

操作  試験片の大きさは約 50mm×150mm とし,たて・よこそれぞれ 5 枚採取する。燃焼性試験器(図

5.1

参照)に予備の試験片を取り付けて,試験片の下部表面が試験器の指針の先端に接するように調節

する。炎の長さを 16mm になるように調節し,ストップウォッチを 0 に合わせる。次に,試験片ホル

ダに取り付けた試験片を手早くデシケーターから取り出し,予備の試験片と差し替え,試験器内の試

験台の定位置に置き,止め糸を所定の場所に張り,その末端におもりを取り付け,戸を閉め,起動か

んを右に引いて放す。これによってストップウォッチが始動し,1 秒間試験片に接炎する。この場合


16

L 1091 : 1999

は,試験片をデシケーターから取り出してから接炎するまでの時間を 30 秒以内とする。試験片の上部

に張った止め糸が燃え,おもりが落ちるとストップウォッチは停止する。このときのストップウォッ

チの示す時間(秒)を測定し,燃焼速度とする。5 枚の試験片のうち着炎しないもの,又は炎が止め

糸に達するまでに燃焼を停止したときは,更に 5 枚の試験片について前回と同様の試験を行う。試験

結果は,たて・よこそれぞれの全測定値(着炎しないもの,又は炎が止め糸に達する前に燃焼を停止

したものを除く。

)の平均値(0.1 秒まで)で表す。

8.4

D

法(接炎試験)

a)

装置及び材料

1)

燃焼試験箱  図 6.1 に示すもの。ただし,寸法は図 1.1 による。

2)

ミクロバーナ及び接炎バーナ  ミクロバーナは図 1.7 に示すもの。図 6.2 に示す接炎バーナを用いて

もよい。

3)

恒温乾燥器  規定の温度に調節できるもの。

4)

デシケーター

5)

試験片支持コイル  JIS G 4309 に規定された直径 0.5mm の硬質ステンレス鋼線で,内径 10mm,線

相互間隔 2mm,長さ 150mm のもの(

図 6.2 参照)。

6)

燃料  JIS K 2240 に規定された液化石油ガス 2 種 4 号(ブタン及びブチレンを主体とするもの)。

7)

シリカゲル

図 6.1  燃焼試験箱 


17

L 1091 : 1999

図 6.2  試験片支持コイル 

b)

操作  試験片の大きさは,幅 100mm,質量 1g とする。ただし,長さが 200mm を超えるときは 200mm

とし,たて・よこそれぞれ 5 枚採取する。バーナの炎の長さを,支持コイルを取り付けない状態で 45mm

になるように調節する。試験片をデシケーターから 1 枚ずつ取り出し,手早く幅 100mm に丸めて試

験片支持コイル内の中央に挿入し,45゜の傾斜に保持する。バーナの炎が試験片支持コイル内の試験

片の最下端に接する位置(

図 6.2 参照)に調節し,試験片が溶融しつつ燃焼を停止するまで加熱する。

残った試験片の最下端に炎が接する位置に調節し直して,前回と同様の試験を行い,試験片の下端か

ら 90mm のところが溶融し燃焼するまで,この操作を繰り返す。

試験結果は,たて・よこ別に 5 枚の試験中,接炎回数の最も少ないもので表す。

8.5

E

法(酸素指数法試験)

a)

装置及び材料

1)

試験装置  図 7.1 に示すように燃焼部,ガス供給部,測定部及び点火器からなり次の諸条件を満た

さなければならない。

1.1)

燃焼部  燃焼円筒及び試験片保持具で構成する。

燃焼円筒は,内径 75mm

0

3

+

mm

,高さ 450mm±5mm の耐熱ガラス製で,直径 4mm±1mm のガラ

ス粒を底部から 100mm±5mm の厚さに均等に満たしたものである。試験中に試験片の炭化物など

が落下するため,ガラス粒の上方に金属網を置く。ただし,円筒内の混合ガスの流速は 40mm/s±

10mm/s

とする。試験片支持具は,燃焼円筒の中央底部で垂直に試験片を支持できる構造のものとす

る。


18

L 1091 : 1999

1.2)

ガス供給部  ガス供給部は,酸素及び窒素ボンベ,圧力計,圧力調整器,バルブ並びにホースで構

成する。

使用する酸素は,JIS K 1101 又はこれと同等以上のもの,窒素は JIS K 1107 の 2 級又はこれと同

等以上のものとする。

1.3)

測定部  測定部は,酸素流量計(最小目盛 0.1l/min,流量調節バルブ付),窒素流量計(最小目盛 0.1l/min,

流量調節バルブ付)

,ガス混合器,圧力計,圧力調整器,清浄器及び点検バルブで構成する。ただし,

各流量計は 1 年ごとに校正しなければならない。

1.4)

点火器  点火器の先端の内径は約 3mm で,所定の長さに炎を調整でき,燃焼円筒の上方から挿入

して,試験片に点火することが容易な構造のものとし,熱源は,原則として JIS K 2240 の 1 種 1 号

を用いる。

2)

U

字形保持具  E-2 号及び E-3 号によって試験する場合に用いるアルミニウム製保持具で,図 7.2 

示す形状,寸法のものとする。

3)

ストップウォッチ  0.2 秒目盛のものとする。

4)

シリカゲル

5)

恒温乾燥器  規定の温度に調節できるものとする。

6)

デシケーター


19

L 1091 : 1999

図 7.1  試験装置 


20

L 1091 : 1999

図 7.2  字形保持具 

b)

操作  試験片の形状,寸法は,表 のとおりとする。ただし,E-1 号試験片は,図 7.3 に示すように,

直径 0.8mm∼0.9mm の針金などを心にしてこより状に密に巻き上げ,その長さを 80mm∼100mm にし

た後針金を抜き取る。E-3 号試験片は,

図 7.5 に示すように,3 本のガラス繊維(

4

)

を,試験片の中心に

1

本,残りの 2 本は左右に 10mm 間隔で縫い込む。この際,縫い目数は 10mm 当たり 4 個∼5 個とす

る。

なお,試験片は,10 枚以上用意するとよい。

試験を始める前に,装置の点検用バルブを作動させて接続部にガス漏れがないことを確認する。次

に照合試験片(

5

)

を用いて装置の確認を行う。

E-1

号試験片は,その上端部が燃焼円筒の上端部から 100mm 以上の距離に位置するよう垂直に試験

片支持具に取り付ける。E-2 号及び E-3 号試験片は,

図 7.2 に示す U 字形保持具を用いて,2 枚の保持

枠の間に試験片を挟み,上端部及び下端部を,又は必要に応じて数箇所をねじ,カード止めクリップ

などで固定した後,試験片の上端部が燃焼円筒の上端部から 100mm 以上の距離に位置するよう垂直

に試験片支持具に取り付ける。

試料の推定酸素濃度を選択し,あらかじめその濃度に,該当する酸素流量及び窒素流量を

付表 

ら選んで装置をセットする。しかし試料の推定酸素濃度が不明な場合は,試験片を空気中で点火し,

燃焼状態を調べ,このとき試験片が速やかに燃えるときは,酸素濃度 18%から開始するとよい。また,

試験片が着火しないときは,酸素濃度約 25%又はそれ以上の濃度から開始するとよい。濃度を変える

場合は

付表 によって酸素と窒素の流量の割合を決定する。ただし,燃焼円筒内の総流量は 11.4l/min

であることを確認し,その割合の平衡を継続して保つようにしなければならない。

点火器の先端を上向きにした場合の炎の長さを 15∼20mm に調節する。

酸素及び窒素流量調節バルブを開き,燃焼円筒内に約 30 秒間ガスを放出した後,試験片の上端に点


21

L 1091 : 1999

火する。この場合,試験片の上端部全体が着炎し,炎状に燃えることを確認した後点火器の炎を取り

去り,直ちに燃焼時間と同時に燃焼長さの測定を開始する。

次の 1)又は 2)の操作を繰り返し,試験片の燃焼時間が 3 分以上継続して燃焼するか,又は着火後の

燃焼長さが 50mm 以上燃え続けるのに必要な最低の酸素流量とそのときの窒素流量を決定する。ただ

し,燃焼中はそれらの流量を変えてはならない。

1)

試験片の燃焼時間が 3 分を超える場合,又は燃焼長さが 50mm を超える場合は,いずれも酸素濃度

が高すぎるので徐々に下げる。

2)

着炎後すぐに消えるか,燃焼時間 3 分未満又は燃焼長さが 50mm 未満で消える場合は,いずれも酸

素濃度が低すぎるので徐々に上げる。

表 6  試験片の支持方法による区分

試験片の支持方法

区分

記号

試験片の形状,寸法

適用

試験片を自立させて試験する場

E-1

*

長さ  150mm

*

幅  20mm

厚さ  試料の厚さ

薄い材料や熱溶融する生地などを巻

いて試験を行う場合

E-2

試験片を U 字形保持具に取り付

けて試験する場合

E-3

長さ  150mm

幅  60mm

厚さ  試料の厚さ

熱溶融する生地などを試験片にガラ

ス繊維を縫い付けて試験を行う場合

*

原則とする。

図 7.3  E-1 号試験片

図 7.4  E-2 号試験片

図 7.5  E-3 号試験片

c)

計算  b)によって試験を行い,次の式によって酸素指数を求める。試験回数は 3 回とし,その平均値

を求め,JIS Z 8401 によって小数点以下 1 けたに丸める。

[ ]

[ ] [ ]

100

.

.

2

2

2

×

+

=

N

O

O

I

O

ここに,

[O

2

]

b)

で得られた酸素の流量

  (l/min)

[N

2

]

上記に対応した窒素の流量

  (l/min)


22

L 1091 : 1999

(

4

)

ガラス繊維は,繊度

100tex {900D}

110tex {1 000D}

の長繊維のものを用いる。

(

5

)

充てん剤を含まないポリメタクリル酸メチルの注型品から切り出した試験片。

9.

記録方法  試験方法の種類別に,次の事項を記録する。ただし,試験条件が異なる場合と,7.の注(

1

)

の洗濯方法によって処理を行った場合は,その条件を付記する。

a)

A-1

法(45゜ミクロバーナ法)及び A-2 法(45゜メッケルバーナ法)

1)

試験方法の種類

2)

残炎時間(測定値中の最長のもの)

3)

残じん時間(測定値中の最長のもの)

4)

燃焼面積(測定値中の最大のもの)

規定の加熱時間中に着炎するものは,更に着炎後,

A-1

法にあっては

3

秒,

A-2

法にあっては

6

秒で炎を除く試験の結果に基づき,次の 5)8)の事項を記録をする。

5)

加熱時間(燃焼面積が最大のものの加熱時間)

6)

残炎時間(測定値中の最長のもの)

7)

残じん時間(測定値中の最長のもの)

8)

燃焼面積(測定値中の最大のもの)

規定の加熱時間中に収縮するものは,更に試験片を

5%

たるませて固定し,

A-1

法にあっては

1

間,

A-2

法にあっては

2

分間加熱する試験の結果に基づき,次の 9)の事項の記録をする。

9)

燃焼長さ(測定値中の最長のもの)

b)

A-3

法(水平法)

1)

試験方法の種類

2)

燃焼長さ(平均値)

c)

A-4

法(垂直法)

1)

試験方法の種類

2)

燃焼長さ(平均値)

d)

B

法(表面燃焼試験)

1)

試験方法の種類

2)

燃焼長さ(測定値中の最長のもの)

3)

残炎時間(測定値中の最長のもの)

e)

C

法(燃焼速度試験)

1)

試験方法の種類

2)

ドライクリーニング処理の有無とその条件

3)

燃焼速度(平均値)

f)

D

法(接炎試験)

1)

試験方法の種類

2)

接炎回数(最少回数)

g)

E

法(酸素指数法試験)

1)

試験方法の種類

2)

試験片の区分

3)

酸素指数を決定したときの燃焼長さ

 (mm)

及び燃焼時間(秒)


23

L 1091 : 1999

4)

酸素指数の個々の値及び平均値

5)

点火器の熱源の種類

6)

燃焼状態(燃焼中の異常な挙動,例えば,炭化,溶融たれ,曲がりなどがあった場合)

付表 1  酸素流量及び窒素流量と酸素濃度との関係表

酸素濃度

(%)

酸素流量

(l/min)

窒素流量

(l/min)

酸素濃度

(%)

酸素流量

(l/min)

窒素流量

(l/min)

酸素濃度

(%)

酸素流量

(l/min)

窒素流量

(l/min)

5.3  0.60 10.80 25.0 2.85 8.55 44.7 5.10 6.30

5.7  0.65 10.75 25.4 2.90 8.50 45.2 5.15 6.25

6.1  0.70 10.70 25.9 2.95 8.45 45.6 5.20 6.20

6.6  0.75 10.65 26.3 3.00 8.40 46.1 5.25 6.15

7.0  0.80 10.60 26.8 3.05 8.35 46.5 5.30 6.10

7.5  0.85 10.55 27.2 3.10 8.30 46.9 5.35 6.05

7.9  0.90 10.50 27.6 3.15 8.25 47.4 5.40 6.00

8.3  0.95 10.45 28.1 3.20 8.20 47.8 5.45 5.95

8.8  1.00 10.40 28.5 3.25 8.15 48.2 5.50 5.90

9.2  1.05 10.35 28.9 3.30 8.10 48.7 5.55 5.85

9.6  1.10 10.30 29.4 3.35 8.05 49.1 5.60 5.80

10.1 1.15 10.25 29.8 3.40 8.00 49.6 5.65 5.75

10.5 1.20 10.20 30.3 3.45 7.95 50.0 5.70 5.70

11.0 1.25 10.15 30.7 3.50 7.90 50.4 5.75 5.65

11.4 1.30 10.10 31.1 3.55 7.85 50.9 5.80 5.60

11.8 1.35 10.05 31.6 3.60 7.80 51.3 5.85 5.55

12.3 1.40 10.00 32.0 3.65 7.75 51.8 5.90 5.50

12.7 1.45 9.95 32.5 3.70 7.70 52.2 5.95 5.45

13.2 1.50 9.90 32.9 3.75 7.65 52.6 6.00 5.40

13.6 1.55 9.85 33.3 3.80 7.60 53.1 6.05 5.35

14.0 1.60 9.80 33.8 3.85 7.55 53.5 6.10 5.30

14.5 1.65 9.75 34.2 3.90 7.50 53.9 6.15 5.25

14.9 1.70 9.70 34.6 3.95 7.45 54.4 6.20 5.20

15.4 1.75 9.65 35.1 4.00 7.40 54.8 6.25 5.15

15.8 1.80 9.60 35.5 4.05 7.35 55.3 6.30 5.10

16.2 1.85 9.55 36.0 4.10 7.30 55.7 6.35 5.05

16.7 1.90 9.50 36.4 4.15 7.25 56.1 6.40 5.00

17.1 1.95 9.45 36.8 4.20 7.20 56.6 6.45 4.95

17.5 2.00 9.40 37.3 4.25 7.15 57.0 6.50 4.90

18.0 2.05 9.35 37.7 4.30 7.10 57.5 6.55 4.85

18.4 2.10 9.30 38.2 4.35 7.05 57.9 6.60 4.80

18.9 2.15 9.25 38.6 4.40 7.00 58.3 6.65 4.75

19.3 2.20 9.20 39.0 4.45 6.95 58.8 6.70 4.70

19.7 2.25 9.15 39.5 4.50 6.90 59.2 6.75 4.65

20.2 2.30 9.10 39.9 4.55 6.85 59.6 6.80 4.60

20.6 2.35 9.05 40.4 4.60 6.80 60.1 6.85 4.55

21.1 2.40 9.00 40.8 4.65 6.75 60.5 6.90 4.50

21.5 2.45 8.95 41.2 4.70 6.70 61.0 6.95 4.45

21.9 2.50 8.90 41.7 4.75 6.65 61.4 7.00 4.40

22.4 2.55 8.85 42.1 4.80 6.60 61.8 7.05 4.35

22.8 2.60 8.80 42.5 4.85 6.55 62.3 7.10 4.30

23.2 2.65 8.75 43.0 4.90 6.50 62.7 7.15 4.25

23.7 2.70 8.70 43.4 4.95 6.45 63.2 7.20 4.20


24

L 1091 : 1999

酸素濃度

(%)

酸素流量

(l/min)

窒素流量

(l/min)

酸素濃度

(%)

酸素流量

(l/min)

窒素流量

(l/min)

酸素濃度

(%)

酸素流量

(l/min)

窒素流量

(l/min)

24.1 2.75 8.65 43.9 5.00 6.40 63.6 7.25 4.15

24.6 2.80 8.60 44.3 5.05 6.35 64.0 7.30 4.10

64.5 7.35 4.05 68.4 7.80 3.60 72.4 8.25 3.15

64.9 7.40 4.00 68.9 7.85 3.55 72.8 8.30 3.10

65.4 7.45 3.95 69.3 7.90 3.50 73.2 8.35 3.05

65.8 7.50 3.90 69.7 7.95 3.45 73.7 8.40 3.00

66.2 7.55 3.85 70.2 8.00 3.40 74.1 8.45 2.95

66.7 7.60 3.80 70.6 8.05 3.35 74.6 8.50 2.90

67.1 7.65 3.75 71.1 8.10 3.30 75.0 8.55 2.85

67.5 7.70 3.70 71.5 8.15 3.25 75.4 8.60 2.80

68.0 7.75 3.65 71.9 8.20 3.20


25

L 1091 : 1999

附属書 1(規定)  繊維生地及び繊維製品の燃焼挙動−用語

序文  この附属書は,

1997

年第

2

版として発行された ISO 4880

Burning behaviour of textiles and textile

products

Vocabulary

を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成したものである。ただし,ISO 4880

は,表の形式ではないが,この附属書では表の形式とした。

1.

適用範囲  この附属書は,繊維生地及び繊維製品の燃焼性試験に適用する用語を規定する。

2.

定義  用語及び定義は,次の附属書

1

1

による。

附属書 表 1

番号

用語

定義

対応英語

2.1 

実発熱量

規定された試験条件において,材料の燃焼によって
放出された単位質量当たりの熱エネルギー (J/kg)。

放散熱量ともいう。

Actual calorific value

2.2 

残炎

規定された試験条件において,着火源を取り去った

後の材料の炎の持続。

Afterflame

2.3 

残炎時間

規定された試験条件において,着火源を取り去った
後の材料が炎を発生し続ける時間の長さ(秒)

。炎の

持続時間ともいう。

備考

一般的に用いられている,規定された試

験条件において,着火源を取り去った後,
材料が燃焼をやめる性質を表す自消性

(self-extinguishability)

及 び 自 消 す る

(self-extinguishing)

の用語は不適切である。

Afterflame time

2.4 

残じん

規定された試験条件において,着火源を取り去った

後,炎を発しないか,又は炎が消えた後の材料の赤
熱の持続。

Afterglow

2.5 

残じん時間

規定された試験条件において,着火源を取り去った

後,又は炎が消えた後の材料の赤熱が持続する時間
の長さ(秒)

。残じんの持続時間ともいう。

Afterglow time

2.6 

面積燃焼速度

規定された試験条件において,材料が燃えた単位時
間当たりの範囲 (m

2

/s)

Area burning rate

2.7 

燃える。

燃焼に移行する。

Burn (intransitive verb)

2.8 

燃焼面積

規定された試験条件において,燃焼又は熱分解によ
って破壊された材料の損傷範囲 (m

2

)

2.15 参照)

Burned area

2.9 

燃焼挙動

材料又は製品が規定された着火源にさらされたとき
に 生 じ る す べ て の 物 理 的 及 び / 又 は 化 学 的 変 化
2.24 参照)

*

Burning behaviour

2.10 

発熱の潜在能力

材料の完全燃焼によって放出される単位質量当たり
の総熱エネルギー量 (J/kg)。燃焼熱ともいう。*

Calorific potential

2.11 

熱分解又は不完全燃焼によって生じる炭素質の残留
物。

Char (noun)

2.12 

炭化する。

熱分解又は不完全燃焼の間,炭素質の残留物を生成
する。

Char (verb)

2.13 

可燃性の

燃焼することができる。 Combustible

(adj)


26

L 1091 : 1999

番号

用語

定義

対応英語

2.14 

燃焼

酸化による可燃性物質の発熱反応で炎,光及び/又
は煙の放出を伴う。

Combustion

2.15 

損傷面積

規定された試験条件において,材料が熱的要因によ
って恒久的な影響を受けた部分の総面積 (m

2

)

:材料

の喪失,収縮,燃焼,軟化,溶融,炭化,熱分解な

ど(2.8 参照)

Damaged area

2.16 

損傷長さ

規定された試験条件における材料の損傷面積の特定
方向の最大範囲 (m)。

Damaged length

2.17 

残じんの持続時間

規定された試験条件において,着火源を取り去った
後,又は炎が消えた後の材料の赤熱が持続する時間

の長さ(秒)

。残じん時間ともいう。

Duration of afterglow

2.18 

炎の持続時間

規定された試験条件において,着火源を取り去った
後の材料が炎を発生し続ける時間の長さ(秒)

。残炎

時間ともいう。

備考 

一般的に用いられている,規定された試

験条件において,着火源を取り去った後,
材料が燃焼をやめる性質を表す自消性

(self-extinguishability)

及 び 自 消 す る

(self-extinguishing)

の用語は不適切である。

Duration of flame

2.19 

着火のしやすさ

規定された試験条件における材料の火のつきやすさ

2.54 参照)

Ease of ignition

2.20 

暴露時間

着火源にさらされた材料についての規定された時間
の長さ(秒)

2.19 及び 2.54 参照)

Exposure time

2.21 

煙及び/又は炎を伴った熱の放散に特徴づけられる
燃焼の過程。

Fire (noun)

2.22 

火災挙動

材料,製品及び/又は建物が制御不能な火炎にさら
されたときに生じるすべての物理的及び/又は化学
的変化(2.9 参照)

*

Fire behaviour

2.23 

火災の危険性

火災による生命の喪失又は傷害及び/又は財産損壊
の潜在性。

Fire hazard

2.24 

火災リスク

生命の喪失又は傷害及び/又は財産の損壊をもたら
す火災の危険度。

Fire risk

2.25 

光を放射している気相中の燃焼域。 Flame

(noun)

2.26 

発炎する。

光の放射を伴い気相中で燃焼する。 Flame

(verb)

2.27 

防炎性

炎を発して燃える現象を抑制したり,終わらせたり,
防止したりする材料の特性,難燃性又は耐炎性とも
いう。*

備考 

防炎性は,素材本来の特性による場合も

あるが,特定の処理を施すことによって付

与することも可能である。材料試験で示し
た防炎性能は試験条件によって変化する。

Flame resistance

2.28 

難燃性

炎を発して燃える現象を抑制したり,終わらせたり,

防止したりする材料の特性。防炎性ともいう。*

備考 

難燃性は,素材本来の特性による場合も

あるが,特定の処理を施すことによって付
与することも可能である。材料試験で示し
た難燃性能は試験条件によって変化する。

Flame retardance


27

L 1091 : 1999

番号

用語

定義

対応英語

2.29 

難燃剤

炎の広がりの抑制,有意な軽減又は遅延を図るため,
材料に対して付加した物質又は用いた処理剤。*

Flame retardant (noun)

2.30 

難燃加工処理

材料に対してより優れた難燃性を与えるための手
法。*

Flame retardant

treatment

2.31 

難燃化

難燃性能の付与。* Flame

retarded

2.32 

火炎伝ぱ

炎先端の広がり。 Flame

spread

2.33 

火炎伝ぱ速度

規定された試験条件において,炎の広がりの間に炎

の先端が進行した単位時間当たりの距離 (m/s)。炎の
広がり速さともいう。

Flame spread rate

2.34 

火炎伝ぱ時間

規定された試験条件において,燃焼材料上の炎が規
定された距離又は表面範囲を進むのに要した時間
(秒)

Flame spread time

2.35 

燃焼性

規定された試験条件において,材料又は製品が炎を
伴って燃焼する可能性。

Flammability

2.36 

可燃性の(炎を伴
う)

規定された試験条件において,炎を伴った燃焼がで
きる。

Flammable

2.37 

引火点

規定された試験条件において,着火源を当てたとき,

引火を生じるのに十分な量の可燃ガスが液化物質か
ら発生する最低温度  (℃)。引火温度ともいう。

Flash point

2.38 

引火温度

規定された試験条件において,着火源を当てたとき,
引火を生じるのに十分な量の可燃ガスが液化物質か
ら発生する最低温度  (℃)。引火点ともいう。

Flash temperature

2.39 

赤熱

炎を出さず,燃焼域から光の放射を伴って材料の固
体相で燃える状態。*

Glowing (noun)

2.40 

燃焼熱

材料の完全燃焼によって放出される単位質量当たり
の総熱エネルギー量 (J/kg)。発熱の潜在能力ともい
う。*

Heat of combustion

2.41 

放散熱量

規定された試験条件において,材料の燃焼によって
放出された単位質量当たりの熱エネルギー (J/kg)。
実発熱量ともいう。

Heat release

2.42 

熱の放散速度

規定された試験条件において,燃焼中の材料から単
位時間当たりに放出された熱エネルギー (J/s)。熱放

散の速さともいう。

Heat release rate

2.43 

着火する。

外部熱源の有無にかかわらず火がつく。 Ignite

 (intransitive verb)

2.44 

着火させる。

燃焼を発生させる。 Ignite(transitive verb)

2.45 

着火

燃焼の開始。 Ignition

2.46 

着火源

可燃性の材料又は製品に着火させるために用いるエ
ネルギー源。*

Ignition source

2.47 

着火温度

規定された試験条件において,持続した燃焼を開始
することのできる材料の最低温度  (℃)。

Ignition temperature

2.48 

着火時間

着火の有無にかかわらず,材料が着火源にさらされ
た規定された時間の長さ(秒)

2.54 参照)

Ignition time

2.49 

限界酸素指数

規定された試験条件において,材料がぎりぎり有炎

燃焼を維持できる酸素と窒素の混合気中の最低酸素
濃度 (vol%)。

Limiting oxygen index

(LOI)

2.50 

質量燃焼速度

規定された試験条件において,単位時間当たりに燃
焼した材料の質量 (kg/s)。

Mass burning rate


28

L 1091 : 1999

番号

用語

定義

対応英語

2.51 

質量減少

規定された試験条件において,切除,滴下又は燃焼
のため,消費又はそれ以外によって失われた試験片
の質量 (kg/s)。

Mass loss

2.52 

溶融滴下

燃焼の有無にかかわらず,溶融物質の落滴下。

Melt drip (noun)

2.53 

溶融挙動

熱の影響による材料の軟化を伴う現象(溶融材料の

収縮,滴下,燃焼などを含む。

Melting behaviour

2.54 

最短着火時間

規定された試験条件において,持続した燃焼を得る

ため,着火源に材料をさらす最も短い時間(秒)

Minimum ignition time

2.55 

不燃性の

規定された試験条件において,炎を伴った燃焼がで
きない。

Nonflammable

2.56 

不透過度

煙>  規定された試験条件において,煙を通過し

た光束  (T)  に対する入射光束  (I)  の比  (I/T)。

Opacity

2.57 

光学密度

煙>  煙の不透過度の常用対数 log (I/T)。 Optical

density

2.58 

熱分解

酸化以外の温度上昇によって生じる不可逆的な反

応。

Pyrolysis

2.59 

炎の広がり速さ

規定された試験条件において,炎の広がりの間に炎
の先端が進行した単位時間当たりの距離 (m/s)。火炎

伝ぱ速度ともいう。

Rate of flame spread

2.60 

熱放散の速さ

規定された試験条件において,燃焼中の材料から単

位時間当たりに放出された熱エネルギー (J/s)。熱の
放散速度ともいう。

Rate of heat release

2.61 

焦げる。

熱のために材料の限られた表面が変化する。 Scorch

(verb)

2.62 

自己加熱

材料の温度上昇によって結果的に生じる材料の発熱
反応。

Self-heating (noun)

2.63 

自己着火

自己加熱による燃焼の開始。 Self-ignition

2.64 

燃焼又は熱分解によって結果的に生じる気体中の目

に見える固体の浮遊物及び/又は液体の微粒子。

Smoke

2.65 

くすぶり

光の見えない材料の緩慢な燃焼。通常,温度の上昇
及び/又は煙によって確認できる。

Smouldering

2.66 

すす

有機材料の不完全燃焼の間に生成及び/又は排出さ
れた主に炭素の微細に分かれた小片。

Soot

2.67 

自然燃焼

外部負荷熱を加えず,自己加熱だけによる燃焼。 Spontaneous

combustion

2.68 

自然発火温度

規定された試験条件において,負荷着火源がなく,
加熱だけによって得られた着火時の最低温度  (℃)。

*

Spontaneous ignition

temperature

2.69 

表面燃焼

材料の表面に限られた燃焼(2.70 参照)

* Surface

burn

2.70 

表面フラッシュ

基本構造の着火を除いた材料表面の炎の急速な広が

り。*

備考 

表面フラッシュと同時又は引き続いて

発生する現象は,表面フラッシュの範囲
に入らない。

Surface flash

*

繊維産業で用いているこの用語又はその定義は,他の部門の要件と一致させるため,ISO で検討中である。

3.

不採用語  ISO 4880 は,使用してはならない用語(英語)として,次の七つの用語を指摘している。

Char length, Inflammability, Inflammable, Rate of burning, Burning rate, Self-extinguishability,

Self-extinguishing


29

L 1091 : 1999

4.

用語索引


30

L 1091 : 1999

用語索引(五十音順)

用語

番号

英語

[イ]

引火温度 2.38

Flash

temperature

引火点 2.37

Flash

point

[カ]

火炎伝ぱ 2.32

Flame

spread

火炎伝ぱ時間  2.34

Flame spread time

火炎伝ぱ速度  2.33

Flame spread rate

火災挙動 2.22

Fire

behaviour

火災の危険性 2.23

Fire hazard

火災リスク 2.24  Fire

risk

可燃性の 2.13

Combustible

(adj)

可燃性の(発

炎を伴う)

2.36 Flammable

[ク]

くすぶり 2.65

Smouldering

[ケ]

煙 2.64

Smoke

限界酸素指数  2.49

Limiting oxygen index

[コ]

光学密度

2.57

Optical density <smoke>

<煙>

焦げる。 2.61

Scorch

(verb)

[サ]

最短着火時間  2.54

Minimum ignition time

残炎 2.2

Afterflame

残炎時間 2.3 Afterflame

time

残じん 2.4

Afterglow

残じん時間 2.5  Afterglow

time

残じんの持続

時間

2.17

Duration of afterglow

[シ]

自己加熱 2.62

Self-heating

(noun)

自己着火 2.63

Self-ignition

自然燃焼 2.67

Spontaneous

combustion

自然発火温度  2.68

Spontaneous ignition temperature

実発熱量

2.1

Actual calorific value

質量減少 2.51

Mass

loss

質量燃焼速度  2.50

Mass burning rate

[ス]

すす 2.66

Soot

炭 2.11

Char

(noun)

用語

番号

英語

[セ]

赤熱 2.39

Glowing

(noun)

[ソ]

損傷長さ 2.16

Damaged

length

損傷面積 2.15

Damaged

area

[タ]

炭化する。 2.12  Char

(verb)

[チ]

着火 2.45

Ignition

着火温度 2.47

Ignition

temperature

着火源 2.46

Ignition

source

着火させる。 2.44

Ignite (transitive verb)

着火時間 2.48

Ignition

time

着火する。

2.43

Ignite (intransitive verb)

着火のしやす

2.19

Ease of ignition

[ナ]

難燃化 2.31

Flame

retarded

難燃加工処理 2.30

Flame retardant treatment

難燃剤

2.29

Flame retardant (noun)

難燃性 2.28

Flame

retardance

[ネ]

熱の放散速度 2.42

Heat release rate

熱分解 2.58

Pyrolysis

熱放散の速さ 2.60

Rate of heat release

燃焼 2.14

Combustion

燃焼挙動 2.9 Burning

behaviour

燃焼性 2.35

Flammability

燃焼熱

2.40

Heat of combustion

燃焼面積 2.8 Burned

area

[ハ]

暴露時間 2.20

Exposure

time

発炎する。 2.26  Flame

(verb)

発熱の潜在能

2.10 Calorific

potential

[ヒ]

火 2.21

Fire

(noun)

表面燃焼 2.69

Surface

burn

表面フラッシ

2.70 Surface

flash


31

L 1091 : 1999

用語

番号

英語

[フ]

不透過度

<煙>

2.56 Opacity

<smoke>

不燃性の 2.55

Nonflammable

[ホ]

防炎性 2.27

Flame

resistance

放散熱量 2.41

Heat

release

炎 2.25

Flame

(noun)

炎の持続時間  2.18

Duration of flame

用語

番号

英語

炎の広がり速

2.57

Rate of flame spread

[メ]

面積燃焼速度 2.6

Area burning rate

[モ]

燃える。

2.7

Burn (intransitive verb)

[ヨ]

溶融挙動 2.53

Melting

behaviour

溶融滴下

2.52

Melt drip (noun)


32

L 1091 : 1999

英語索引(アルファベット順)

英語

番号

用語

[A]

Actual calorific value

2.1

実発熱量

Afterflame 2.2

残炎

Afterflame time

2.3

残炎時間

Afterglow 2.4

残じん

Afterglow time

2.5

残じん時間

Area burning rate

2.6

面積燃焼速度

[B]

Burn (intransitive verb)

2.7

燃える。

Burned area

2.8

燃焼面積

Burning behaviour

2.9

燃焼挙動

[C]

Calorific potential

2.10

発熱の潜在能

Char (noun)

2.11

Char (verb)

2.12

炭化する。

Combustible (adj)

2.13

可燃性の

Combustion 2.14

燃焼

[D]

Damaged area

2.15

損傷面積

Damaged length

2.16

損傷長さ

Duration of afterglow

2.17

残じんの持続

時間

Duration of flame

2.18

炎の持続時間

[E]

Ease of ignition

2.19

着火のしやす

Exposure time

2.20

暴露時間

[F]

Fire (noun)

2.21

Fire behaviour

2.22

火災挙動

Fire hazard

2.23

火災の危険性

Fire risk

2.24

火災リスク

Flame (noun)

2.25

Flame (verb)

2.26

発炎する。

Flame resistance

2.27

防炎性

Flame retardance

2.28

難燃性

Flame retardant (noun)

2.29

難燃剤

Flame retardant treatment

2.30

難燃加工処理

Flame retarded

2.31

難燃化

Flame spread

2.32

火炎伝ぱ

Flame spread rate

2.33

火炎伝ぱ速度

Flame spread time

2.34

火炎伝ぱ時間

英語

番号

用語

Flammability 2.35

燃焼性

Flammable 2.36

可燃性の(発

炎を伴う)

Flash point

2.37

引火点

Flash temperature

2.38

引火温度

[G]

Glowing (noun)

2.39

赤熱

[H]

Heat of combustion

2.40

燃焼熱

Heat release

2.41

放散熱量

Heat release rate

2.42

熱の放散速度

[I]

Ignite (intransitive verb)

2.43

着火する。

Ignite (transitive verb)

2.44

着火させる。

Ignition 2.45

着火

Ignition source

2.46

着火源

Ignition temperature

2.47

着火温度

Ignition time

2.48

着火時間

[L]

Limiting oxygen index

2.49

限界酸素指数

[M]

Mass burning rate

2.49

質量燃焼速度

Mass loss

2.51

質量減少

Melt drip (noun)

2.52

溶融滴下

Melting behaviour

2.53

溶融挙動

Minimum ignition time

2.54

最短着火時間

[N]

Nonflammable 2.55

不燃性の

[O]

Opacity <smoke>

2.56

煙の不透過度

Optical density <smoke>

2.57

煙の光学密度

[P]

Pyrolysis 2.58

熱分解

[R]

Rate of flame spread

2.59

炎の広がり速

Rate of heat release

2.60

熱放散の速さ

 


33

L 1091 : 1999

英語

番号

用語

[S]

Scorch 2.61

焦げる

Seif-heating (noun)

2.62

自己加熱

Self-ignition 2.63

自己着火

Smoke 2.64

Smouldering 2.65

くすぶり

英語

番号

用語

Soot 2.66

すす

Spontaneous combustion

2.67

自然燃焼

Spontaneous ignition temperature

2.68

自然発火温度

Surface burn

2.69

表面燃焼

Surface flash

2.70

表面フラッシ


34

L 1091 : 1999

附属書 2(規定)  床敷物−燃焼挙動−通常の温度領域における錠剤試験

序文

この附属書は,

1982

年第

1

版として発行された ISO 6925

Textile floor coverings

Burning behaviour

Tablet test at ambient temperature

を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成したものである。

1.

適用範囲  この附属書は,調整された試験室状態で,水平に置かれた床敷物が小火源にさらされたと

きの表面の燃焼挙動に関する評価方法を規定する。

この附属書に規定した方法は,各種の構造及び繊維組成の床敷物に適用できる。また,この附属書は仕

上げ加工処理前の製品にも適用できるが,この場合の結果は,使用状態の燃焼挙動を示すものではない。

この附属書に規定した水平状態の試験片から得られる結果は,床敷物が他の状態,特に垂直状態の挙動

を反映するものではない。

この附属書は,調整された試験雰囲気中で熱や炎に反応する構成品や材料の特性評価だけに用いるべき

であり,実際の火災状態における床敷物の危険性の評価や規制に利用してはならない。

この方法は,商取引上の受入試験に広く用いられており,ISO 2859 から選んだ適切な抜取方法を用いて

試料を準備する。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この附属書に引用されることによって,この附属書の規定の一部を構

成する。これらの引用規格は,その最新版を適用する。

ISO 139

extiles

Standard atmospheres for conditioning and testing

ISO 1957

achine-made textile floor coverings

Sampling and cutting specimens for physical tests

ISO 2859

ampling procedures and tables for inspection by attributes

3.

原理  規定された条件において水平状態の試験片を小火源(メセナミン錠剤)にさらし,損傷長さを

測定する。

4.

装置及び材料

4.1

試験箱  試験箱は,アスベストセメント板と同様な耐熱性をもつ厚さ

6mm

以上の硬質,耐火断熱板

で作製した内寸法

300mm

×

300mm

×

300mm

の上部が開放されている容器であり,同じ材質で作製した取

出し可能な平板を備える。接合部分は,空気を通さないようにする(

附属書 図 参照)。

備考

同じ結果が得られる試験箱であれば,どのようなものを用いてもよい。

4.2

正方形金属板

230mm

×

230mm

,厚さ

6.5mm

±

0.5mm

の金属板で,中心に直径

205mm

の孔をあけた

もの。

4.3

デシケーター  メセナミン錠剤(4.9 参照)と絶乾試験片[5.4 6)参照]を収納しておくもの。乾燥

剤には,乾燥状態を確認できるシリカゲルを用いる。

4.4

循環通風乾燥器  内部を換気し,強制通風して

105

℃±

  2

℃に調節できる恒温乾燥器。

4.5

手袋  い捨てのポリエチレン,ポリプロピレン又はゴム製のもの。

4.6

スケール

1mm

目盛のもの。

4.7

電気掃除機  試験片に接する面が平らなもの。


35

L 1091 : 1999

4.8

排煙覆い箱  試験中,通風を停止し,閉ざすことが可能な容量約

2m

3

排煙覆い箱。試験中,試験片

の観察を続けるために排煙覆い箱の前面又は側面の片方をガラス張りにする。

4.9

メセナミン錠剤  質量

150mg

±

5mg

,直径

6mm

の平らなヘキサメチレンテトラミン錠剤。

備考

錠剤のデシケーター収納は,着火の際にひび割れを生じる傾向を減らすことができる。

4.10

計時装置  任意のもの。

5.

試験片

5.1

サンプリング及び採取  試験片のサンプリング及び採取は ISO 1957 に従って行う。

5.2

寸法及び数量  各試料から

 (230

±

3)m

×

 (230

±

3)m

の試験片を

8

枚以上採取する。

備考

受入試験の試験片の数量は,ISO 2859 から選択した適切な抜取方法によって決定する。

5.3

下敷き材料  規定しないが,関係者の間の合意を条件として,床敷物の燃焼時における下敷き材料

の影響を評価するために用いることができる。

5.4

試験片の調整  パイルに毛羽や端のほつれた糸などがなくなるまで,電気掃除機(4.7 参照)を用い

て試験片を清掃する。

試験片は大気中で,互いに重なり合わないようにして,次に掲げる方法の一つ又は,関係者の間で合意

した方法を用いて調整する。

a)

ISO 139

に基づく温度

20

℃±

2

℃,相対湿度

 (65

±

2) %

の標準状態

b)

試験片を

105

±

2

℃の乾燥器(4.4 参照)中で

2

時間乾燥し,手袋(4.5 参照)をして乾燥器から取り出

す。そして,直ちにデシケーター(4.3 参照)に移し,試験片が周囲の温度になるまで

1

時間以上放置

する。

備考

試験片を相対湿度

65%

で調整して用いるよりも絶乾試験片を用いるほうがより厳密であろう。

しかし,国によっては相対湿度

65%

で調整した試験片を用いるほうがより現実的な場合があ

る。そのため,対応する作業条件をあらかじめ設定しなければならない。

6.

手順

6.1

温度

10

℃∼

30

℃,相対湿度

20%

65%

の範囲の雰囲気中で試験を行う。

6.2

排煙覆い箱(4.8 参照)の換気口を閉じ,中に試験箱(4.1 参照)を置く。

6.3

調整雰囲気又はデシケーターから手袋をして試験片を取り出す(5.4 の中から選択した調整方法に従

う。

。パイルがある場合は,反対方向にねているパイルを垂直状態にするため,ブラシ掛けする。

6.4

試験片を水平に保つために,使用面を上にして試験箱の床に平らに置く。試験片の上に金属板

  (

4.2

)

を置き,試験片と金属板の外側の縁をそろえる。

6.5

メセナミン錠剤を試験片の中心に平らに置き,その錠剤の上面にそっとマッチで火を付ける。もし,

用いるならば計時装置

  (

4.10

)

をスタートする。火の付いたマッチは試験片に触れてはならない。

調整雰囲気又はデシケーターからの試験片の取出し時と,錠剤着火時との間に

2

分以上の時間を要した

ときは,新たに調整した試験片を用いて 6.16.5 に規定された手順を繰り返す。排煙覆い箱を閉める。

錠剤が着火でひび割れる場合,その試験結果は無効とみなす。

6.6

試験は,着火炎又は伝ぱ炎が消えるまで,又は金属板の内円の縁に炎又は赤熱が達するまで続け,

そのどちらかに至ったときに終了する。計時装置を用いた場合は計測を止める。揮発性の燃焼生成物を除

去するため,排煙覆い箱の換気を開始する。


36

L 1091 : 1999

6.7

各試験片の試験後,試験箱から取り出し可能な板を取り出し,次の試験片を水平に設置することを

妨げる残さを外へ出す。試験箱が周囲温度の±

5

℃まで冷えるように各試験の間に十分な時間をおく。

6.8

各試験片について,6.36.7 に規定された手順を繰り返す。

6.9

各試験片について,ミリメートル単位で試験片の中心と損傷部分との間の最大長さをスケール

  (

4.6

)

を用いて測定する。

6.10

必要な場合,錠剤の着火から炎又は赤熱が金属板の内円の縁に達する瞬間までの時間を計時装置

(

4.10

)

を用いて計測する。

7.

試験結果の表現  試験結果は,各試験片から得られた値とする(6.9 参照)。

8.

試験報告  試験の報告には,次の事項を含む。

a)

試験がこの附属書に従って行われた旨

b)

用いたサンプリング方法

c)

下敷き材料を試験に用いたか否か(5.3 参照)

d)

試験片に用いた調整雰囲気(5.4 参照)

e)

各試験片に対して 6.9 で測定した損傷長さ

f)

必要な場合,6.10 に従って測定した火炎伝ぱ時間

g)

この附属書に述べられていない試験操作の詳細又は,試験結果に影響を与えるような事柄

附属書 図 1  試験装置


37

L 1091 : 1999

附属書 3(規定)  繊維生地−燃焼挙動−垂直に取り付けられた試験片の 

着火のしやすさの測定

序文

この附属書は,

1984

年第

1

版として発行された ISO 6940

Textile fabrics

Burning behaviour

Determination of ease of ignition of vertically oriented specimens

及び

Amendment 1 (1993)

を翻訳し,技術的内

容を変更することなく作成したものである。ただし,追補

 (Amendment)

については,編集し,一体とし

た。

1.

適用範囲  この附属書は,衣料,カーテン及びドレパリーに用いられる垂直に取り付けられた単重又

は多重(コーティング,キルティング,積層,サンドイッチ構造及び類似の構成)の繊維生地の着火のし

やすさを測定するための試験方法を規定する。

この方法は,調整された状態での熱及び炎に対する材料や構造についての特性を評価するためだけに用

いられる。この結果は,供給空気の制限された状態又は火災時のような激しい熱の大きな火源に長くさら

す状態には適用しないことが望ましい。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この附属書に引用されることによって,この附属書の規定の一部を構

成する。これらの引用規格は,その最新版を適用する。

ISO 139

Txtiles

Standard atmospheres for conditioning and testing

ISO 4880

Burning behaviour of textiles and textile products

Vocabulary

ISO 4916

Textiles

Seam types

Classification and terminology

3.

定義  この附属書で用いる主な用語の定義は,次のとおりとする(附属書 参照)。

3.1

最短着火時間 (minimum ignition time)  規定された試験条件において持続した燃焼を得るため,着

火源に材料をさらす最も短い時間。

4.

原理  垂直に取り付けられた生地試験片に,規定のバーナによって所定の着火炎を当てる。

着火するために必要な時間は,生地の着火の測定時間の平均値として決定される。

備考

試験操作については,

附属書 3-C に掲げた。

5.

試験実施者の健康と安全  生地の燃焼は,試験実施者の健康に影響を及ぼす煙や有毒ガスを生成する

場合がある。

試験区域は,適切な方法によって煙やガスを浄化しなければならない。

6.

装置及び材料

6.1

試験装置の構造  燃焼生成物の中には腐食性のあるものがある。

装置は,ガスの影響を受けない材料で組み立てる。

6.2

試験場所  試験開始時における空気の動きが

0.2m/s

を下回り,試験の間,機械的装置を作動するこ

とによって影響を受けない場所とする。


38

L 1091 : 1999

試験場所は,試験が酸素濃度の低下に影響されないような空気量とする。

前開きキャビネットを試験に用いる場合は,試験片がどの壁面からも

300mm

以上離れるようにする。

6.3

型板  平らな硬い型板は,使用される試験片の寸法に相当した大きさの適切な材料で製作する。

型板の各々の角に直径約

2mm

の穴をあけ,各穴の中心間の距離が,枠の上のピンの間の距離に相当す

るように配置する(

附属書 図 参照)。

型板の垂直中心線から等距離に穴を配置する(7.2 参照)

6.4

試験片ホルダ

6.4.1

二つの試験片ホルダの各々は,金属の枠で製作し,試験片を保持するための四つのピンを取り付け

る(

附属書 図 参照)。

一つの試験片ホルダ

 (No. 1)

は,

80mm

×

80mm

の試験片用で,もう一つの試験片ホルダ

 (No. 2)

は,

200mm

×

80mm

の試験片用である。

試験片を保持するためのピンは,直径

2mm

以下で,試験片を枠から

20mm

以上離すために

27mm

以上

の長さとする。

備考

試験片を枠から離しておくため,直径

2mm

の突起をピンのわきに取り付ける。

6.4.2

 No.

1

の試験片ホルダで複数の試験片を取り付ける場合,ピンの位置は,隣に取り付けられた試験

片との間に

10mm

の間げき(隙)がとれるようにしておく。

6.5

ガスバーナ  附属書 3-A に記述されたようなガスバーナ。

備考

バーナの形状及び寸法のわずかな相違が,バーナの炎の状態に影響を与え,また,試験の結果

にも影響する。

6.6

ガス  市販のプロパンガス又はブタンガス。

6.7

計時装置

0.2

秒又はそれ以上の精度で接炎時間を測定できる計測用の計時装置。

装置は

1

秒か又はそれ以下の時間間隔を設定できる機能をもたなければならない。

7.

試験片

7.1

大きさ  それぞれの試験片の大きさは,次のとおりとする(8.6 参照)。

a)

1

80mm

×

80mm

,許容

0

5

+

mm

附属書 図 1  寸法

X=70mm

b)

2

200mm

×

20 0mm

,許容

0

5

+

mm

附属書 図 1  寸法

X=190mm

7.2

ピン位置のマーク  試験片の上面の中央に試験片に相当する大きさの型板(6.3 参照)を置き,型板

の穴を用いてピンの貫く位置をマーキングする。

備考

密度の粗い生地(例えば,スクリーム,ガーゼ)は,接着テープの小さな断片をピンの位置に

取り付け,そのテープの上にピン位置をマーキングする。

7.3

数  試験に用いられる枠上の長さ方向及び幅方向の各々

5

回以上の着火の発生と,

5

回の不着火の発

生が現れるまで試験を続けるのに十分な試験片数とする(8.8 参照)

表面着火に関しては,試験片の二つの面が相違するか又は予備試験で両面を試験する必要があることを

示した場合(

附属書 3-C 参照),試験片の各面を,同じ条件で試験する(8.8 及び 8.9 参照)。

7.4

試験片の調整  次の方法の一つで試験片を調整する。

a)

ISO 139

に従って,温度

20

℃±

2

℃,相対湿度

 (65

±

2) %

の標準状態。

b)

 105

℃±

2

℃の乾燥器中で

1

時間以上乾燥し,次に少なくとも

30

分間デシケーター中で冷却する。

c)

関係者によって同意されたその他の調整雰囲気。


39

L 1091 : 1999

8.

手順

8.1

温度

10

℃∼

30

℃,相対湿度

15%

80%

の雰囲気中で試験を行う。

8.2

バーナに火を付け,

2

分間予熱する。

バーナを垂直方向にし,炎が薄明るく見えるとき,バーナの上部と炎の黄色部分の先端との間の長さを

計測し,炎を

40mm

±

2mm

の高さに調節する。

8.3

試験がすぐに実施できない場合は,試験開始まで密封容器の中に試験片を入れておく。

調整雰囲気又は密閉容器から取り出して,

2

分以内に試験を開始する。

8.4

ピンが型板で印した位置を貫き,試験片が枠から

20mm

以上離れていることを確認して,試験片が

垂直となるように枠を支持体に固定する(7.2 参照)

8.5

すべての試験片に対して,8.5.1 に記述したようにバーナを配置する。この位置で着火しなかったカ

ーテンやドレープに用いられる生地については,要求される場合 8.5.2 に記述したバーナの位置を用いる。

8.5.1

表面着火  バーナは,試験片の表面に対して垂直に置き,バーナの軸は下側のピンの線から

20mm

上方で,試験片表面の垂直中心線に一致させる[

附属書 図 2 a)参照]。

バーナの端は試験片表面から

17mm

とする。

8.5.2

端末着火  バーナは,試験片の表面に対して直角で垂直中心線と一致するように試験片前面の下方

に置く[

附属書  2b)参照]。

バーナのたて軸を試験片下端より下の位置において,上向きに

30

゜傾ける。バーナの先端と試験片の下

端の間隔は

20mm

とする。

備考

試験片の端で炎を二分する。

8.6

No. 1

に取り付けられた

80mm

×

80mm

の試験片に,予備試験で示された最短着火時間の間炎を当

てる。

着火源を取り除いた後,少なくとも

5

秒間,試験片の上の炎が持続するか,又は着火源を取り去った後,

試験片の燃焼が試験片の上端に達する場合は着火とする。

8.7

もし,接炎の間,又は着火源を取り去ってから

5

秒以内に試験片の上端まで燃え広がる場合は,枠

No.2

を用いて

200mm

×

80mm

の試験片を再試験する。

備考

難燃加工処理されている生地や溶融する生地の燃焼挙動の観察に留意する。

そのような生地では,接炎時間

1

秒から始めることが望ましい。

8.8

設定時間及び試験片が着火したか否かを記録する。着火が生じたら試験片の炎を消し,設定時間を

1

秒減らす。不着火の場合は,最長

20

秒までの間

1

秒ずつ設定時間を増加する,又は適切な製品規格の指示

に従う。

少なくとも,

5

回の着火と

5

回の不着火(着火に失敗)が現れるまで新しい試験片で試験を繰り返す。

試験片が

1

秒で着火した場合は,不着火

0

秒を記録した後,設定時間

1

秒で再試験をする。

20

秒以内に着火しなかった場合,各方向及び両面から各

5

枚の試験片を採取し,

20

秒で試験する。

8.9

必要ならば,生地の別の面を用いて表面接炎試験を繰り返す。

9.

試験結果の表現

9.1

計算方法(附属書 3-B 参照)

9.1.1

観察した各方向(表面接炎の場合,試験した各表面)について,着火,不着火回数の少ない方の時

間の平均を計算する。

9.1.2

9.1.1

で用いたデータが着火したものである場合は,9.1.1 で計算した平均値から

0.5

を減じる。


40

L 1091 : 1999

9.1.1

で用いたデータが不着火のものである場合は,9.1.1 で計算した平均値に

0.5

を加える。

9.1.3

最も近い時間(秒)に測定値を丸め,試験した方向の生地の平均着火時間として報告する。表面着

火の場合,試験した各生地表面の平均着火時間についても同様に報告する。

9.2

精度  この方法の精度は,確立されている。

10.

試験報告  試験報告には,次の事項を含む。

a)

試験がこの附属書に従って行われた旨。もし,試験にある種の変更を加えた場合は,そのことを記録

する。

b)

試験実施日

c)

試験片に用いた調整雰囲気(7.4 参照)

d)

試験した区域内の温度,相対湿度及び気圧の状態

e)

ピンで保持しなかった場合の生地の取付け手法

f)

試験片を着火させるために用いたガス

g)

試験した生地の確認結果

h)

用いた試験片の大きさ(7.1 参照)

j)

試験片を着火させるためのバーナの方向(8.5 参照)

k)

生地が

20

秒で着火しなかった場合

m)

端末着火の場合の各方向,又は表面着火の場合の各表面の方向(7.3 参照)

。試験に用いた各々の設定

時間で観察した着火と不着火の回数表(

附属書 3-B 表 及び附属書 3-B 表 参照)

n)

各方向について,又は表面着火の場合,各方向と試験した生地(又は生地構造)の表面に関する平均

着火時間(9.1 参照)

p)

n)

で報告した中で最も短い時間である生地の最短着火時間


41

L 1091 : 1999

附属書 図 1  試験片ホルダ


42

L 1091 : 1999

附属書 図 2  バーナ着火位置


43

L 1091 : 1999

附属書 3-A(規定)  バーナの種類と構造(

1

)  

A.1

種類  長さ

10mm

60mm

まで調節できる適切な大きさの炎を出すバーナ。

A.2

構造  附属書 3-A 図 1a)に示したバーナの構造,バーナは三つの部分からなる。

A.2.1

ガス噴出口  ガス噴出口の口径は,

0.19mm

±

0.02mm

とする[

附属書 3-A 図 1 b)参照]。

ガス噴出口は孔をあけた後,孔の角をまるめることなく両端からすべての切りくずを取り除く。

A.2.2

バーナ筒  バーナ筒は四つのゾーンからなる[附属書 3-A 図 1 d)参照]。

1)

エアーチャンバー

2)

ガス混合ゾーン

3)

拡散ゾーン

4)

ガス出口

バーナ筒にはエアーチャンバー内に,空気を入れるための直径

4mm

の四つの空気孔がある。空気孔の

先端は噴出口の先端とおおむね同じ位置にある。

拡散ゾーンは円すい型で,

附属書 3-A 図 1 d)に示す寸法である。バーナには内径

1.7mm

の口径と内径

3.0mm

の出口がある。

A.2.3

炎安定板  炎安定板の詳細を附属書 3-A 図 1 c)に示す。

(

1

)

バーナの供給源の名称は,自国の標準化機構から得られる。


44

L 1091 : 1999

附属書 3-A 図 1  ガスバーナ 


45

L 1091 : 1999

附属書 3-B(参考)  着火のしやすさ試験の作業例 

B.1

試験結果  一つの試験片の

12

回の試験結果を

附属書 3-B 表 のように記載する。

結果の記録について,×は試験片が着火したことを表し,○は不着火を示すために使われる。

附属書 3-B 表 1  試験結果

試験
回数

時間

s

結果

試験 
回数

時間

s

結果

1 6.0

× 7 4.0 ○

2 5.0

× 8 5.0 ×

3 4.0

× 9 4.0 ×

4 3.0

○ 10 3.0 ○

5 4.0

○ 11 4.0 ×

6 5.0

× 12 3.0 ○

B.2

計算  試験結果を根拠に試験中に用いた各々の設定時間で生じた着火,不着火の場合を要約し,表を

作成する(

附属書 3-B 表 参照)。

附属書 3-B 表 2  結果の概要

時間  s

着火回数

不着火回数

6 1

0

5 3

0

4 3

2

3 0

3

附属書 3-B 表 は不着火のほうが少ないことを示している(着火が

7

回,不着火が

5

回)

。よって,不着

火として観察された記録時間の平均値を算出する。

(

) (

)

S

S

S

4

.

3

5

3

3

4

2

=

×

+

×

平均着火時間(記録時間の平均+

0.5

)は

3.4s

0.5s=3.9s

最も近い秒に丸めた平均着火時間は,

4

秒である(9.1.3 参照)

備考

もし,着火の回数が少なければ,着火が生じる記録時間の平均を計算し,得られた値から

0.5

秒を減じたものを平均着火時間として報告する。


46

L 1091 : 1999

附属書 3-C(参考)  試験操作 

試験操作に要求される特性は,試験装置の設計に大きく左右される。例えば,自動装置が少なければ少

ないほど,精度を良くするためには熟練した試験実施者を必要とする。

一般的性状における実施上の要点の幾つかを次に示す。

a)

安全のため,試験装置は,ブタンやプロパンのボンベから離しておく。これを屋外に置くようにする。

この場合にはパイプで導き,手動操作バルブを室内側に設置する。どの場合でも安定した炎を得るた

め,純粋なブタン又はプロパンがバーナの出口に達するまで待つ必要がある。

可燃性材料の残さとなる試験片からの放散,又は高温ガスによって運ばれる煙粒子のために試験が

妨げられないよう,排気装置を設置して使用する。

保護用衣料,消火器及び警報器は試験実施者にとって役立つ。

b)

装置は,安全を維持するため清潔に保つことが重要である。

c)

シングルジャージニット生地のような仕上げ加工をしていない生地は,ややもするとねじれる。

この傾向は,処理を施すことによって軽減することができる。

仕上げ加工された状態の生地を試験片とすることが望ましい。

d)

試験後,ピンに付着している試験片の残さは,ワイヤブラシで取り除く。くすぶっている残さは,不

燃容器中の他の残さと一緒にする前に消さなければならない。

e)

予備試験で,生地の一面が他の面に比べて,より容易に着火するか否かを確認する。

試験片の片面又は両面を試験すべきか決定する。

f)

予備試験では,計画の試験開始点としておおむねの最短着火時間(8.6 参照)を確認すべきである。

試験は枠

No. 1

を用いた

80mm

×

80mm

の試験片,又は枠

No. 2

を用いた

200mm

×

80mm

の試験片の

いずれかで実施する(8.6 及び 8.7 参照)

g)

端末着火試験では,カーテン及びドレープに用いられる生地は使用状態で実施する。生地の下端に縁

どりが施されている場合は,縁どりを付けて試験し,縁どりの詳細を報告書に記載する(ISO 4916 

照)


47

L 1091 : 1999

附属書 4(規定)  繊維生地−燃焼挙動−垂直に取り付けられた試験片の 

火炎伝ぱ特性の測定

序文

この附属書は,

1984

年第

1

版として発行された ISO 6941

Textile fabrics

Burning behaviour

Measurement of flame spread properties of vertically oriented specimens

及び

Amendment 1 (1992)

を翻訳し,技

術的内容を変更することなく作成したものである。ただし,追補

 (Amendment)

については,編集し,一

体とした。

1.

適用範囲  この附属書は,衣料,カーテン,ドレパリー,日除けを含むラージテント及びひさしに用

いられる垂直に取り付けられた単重又は多重(コーティング,キルティング,積層,サンドイッチ構造及

び類似の構成)の繊維生地の火炎伝ぱ特性に関する試験方法を規定する。

この方法は,調整された試験室状態での熱や炎に対する材料及び構造についての特性を評価するためだ

けに用いられる。この結果は,供給空気の制限された状態又は火災時のような激しい熱の大きな火源に長

くさらす状態には適用しないことが望ましい。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この附属書に引用されることによって,この附属書の規定の一部を構

成する。これらの引用規格は,その最新版を適用する。

ISO 139

Textiles

Standard atmospheres for conditioning and testing

ISO 4880

Burning behaviour of textiles and textile products

Vocabulary

3.

定義  この附属書で用いる用語の定義は,次のとおりとする(附属書 参照)。

3.1

残炎 (afterflame)   規定された試験条件において,着火源を取り去った後の材料の炎の持続。

3.2

残炎時間 (afterflame time)  規定された試験条件において,着火源を取り去った後の材料が炎を発生

し続ける時間の長さ(炎の持続時間ともいう。

3.3

残じん (afterglow)  規定された試験条件において,着火源を取り去った後,炎が発生しないか,又

は炎が消えた後の材料の赤熱の持続。

3.4

残じん時間 (afterglow time)  規定された試験条件において,着火源を取り去った後,又は炎が消え

た後の材料の赤熱が持続する時間(残じんの持続時間ともいう。

3.5

火炎伝ぱ時間 (flame spread time)  規定された試験条件において,燃焼材料上の炎が規定された距

離を進むのに要した時間。

4.

原理  垂直に取り付けられた生地試験片に,規定のバーナによって所定の着火炎を一定時間当てる。

試験片の炎が一定間隔に張ってあるマーカ糸の間を移動する火炎伝ぱ時間を秒で求める。火炎伝ぱに関す

る他の特性も観察,測定し,記録する。

備考

試験操作については,

附属書 4-B に掲げた。

5.

試験実施者の健康と安全  生地の燃焼は,試験実施者の健康に影響を及ぼす煙や有毒ガスを生成する

場合がある。


48

L 1091 : 1999

試験区域は,適切な方法によって煙やガスを浄化しなければならない。

6.

装置及び材料

6.1

試験装置の構造  燃焼生成物の中には,腐食性のあるものがある。

装置は,ガスの影響を受けない材料で組み立てる。

6.2

試験場所  試験開始時における空気の動きが

0.2m/s

を下回り,試験の間,機械的装置を作動するこ

とによって影響を受けない場所とする。

試験場所は,試験が酸素濃度の低下に影響されないような空気量とする。

前開きキャビネットを試験に用いる場合は,試験片がどの壁面からも

300mm

以上離れるようにする。

6.3

型板  平らな硬い型板は,使用される試験片の寸法に相当する大きさの適切な材料で作製する。

型板の各々の角に直径約

2mm

の孔をあけ,各孔の中心間の距離が,枠の上のピンの間の距離に相当す

るように配置する(

附属書 図 参照)。型板の垂直中心線から等距離に孔を配置する(7.2 参照)。

6.4

試験片ホルダ  試験片ホルダは,枠から

20mm

以上離れて試験片を取り付けるための据付け用ピン

を備えた間隔

150mm

の固くて丈夫な

2

本の平行な柱をもつ高さ

560mm

の長方形の枠とする。

据付けピンは,直径

2mm

以下で長さ

27mm

以上とする。平行な柱の上のピンの位置を

附属書 図 

示す。試験中,柱を垂直に維持しておくための支えを付けておく。

備考

枠から離れた平面で,ピンの上に試験片を置くため,直径

2mm

の突起をピンのわきに取り付

ける。

6.5

ガスバーナ  附属書 4-A に記述されたようなガスバーナ。

備考

バーナの形状及び寸法のわずかな相違がバーナの炎の状態に影響を与え,また,試験の結果に

も影響する。

6.6

ガス  市販のプロパンガス又はブタンガス。

6.7

マーカ糸  最大

50

テックスの白シルケット加工綿糸。

6.8

計時装置

0.2

秒又はそれ以上の精度をもつ適切な装置。

6.9

スケール

1mm

目盛のもの。

7.

試験片

7.1

大きさ  大きさは

560mm

×

170mm

とする。

7.2

ピン位置のマーキング  試験片にピンが貫く位置を型板(6.3 参照)の孔を用いてマーキングしてお

く。

備考

密度の粗い生地(例えば,スクリーム,ガーゼ)は接着テープの小さな断片をピンの位置に取

り付け,そのテープの上にピンの位置をマーキングする。

7.3

数  たて,よこ,各々

3

枚の試験片を採取する。表裏が異なる場合は,生地の両面を別の試験片とし

て試験する。表裏が類似しているならば試験片の表側で試験する。再試験を要する場合は,別の試験片が

必要となる(8.8 参照)

備考

生地の火炎伝ぱ時間は,織布,編立て方向上の上向き又は下向きの相違,若しくは着火される

面が生地の表側か裏側かのいずれかによって左右される。

7.4

試験片の調整  次の方法の一つで試験片を調整する。

a)

ISO 139

に基づく,温度

20

℃±

2

℃,湿度

 (65

±

2) %

の標準状態。

b)

 105

℃±

2

℃の乾燥器中で

1

時間以上乾燥し,次に少なくとも

30

分間デシケーター中で冷却する。


49

L 1091 : 1999

c)

関係者によって同意されたその他の調整雰囲気。

8.

手順

8.1

温度

10

℃∼

30

℃,相対湿度

15%

80%

の雰囲気中で試験を行う。

8.2

バーナに火を付け,

2

分間予熱する。

バーナを垂直方向にし,炎が薄明るく見えるとき,バーナの上部と炎の黄色部分の先端との間の長さを

計測し,炎を

40mm

±

2mm

の高さに調節する。

8.3

試験がすぐに実施できない場合は,試験開始まで密封容器の中に試験片を入れておく。各試験片を

調整雰囲気又は密閉容器から移した後,

2

分以内に試験を開始する。

8.4

ピンが型板で印した位置を貫き,試験片が枠から

20mm

以上離れていることを確認して,試験片が

垂直となるように枠を支持体に固定する(7.2 参照)

8.5

附属書 図 に示す位置において試験片の前面にマーカ糸を水平に張る。

各位置において,糸と試験片との距離が

1mm

5mm

となるように糸を

U

ターンさせる。

U

ターンさせ

たときの糸の端の輪は,計時装置に取り付ける。試験片に関係した各々の位置を維持するよう糸には十分

な張力を与える。

8.6

衣料,カーテン及びドレープに用いられるすべての生地には,8.6.1 に掲げたようにバーナを配置す

る。この位置で着火しなかったカーテン及びドレープに用いられる生地については要求される場合,8.6.2

に記述したバーナの位置を用いる。ラージテント,日除け及びひさし用生地については,8.6.2 に記述した

バーナの位置を用いる。

8.6.1

表面着火  バーナの軸が低いほうのピンの線の上方

20mm

で試験片の面の垂直中心線に位置する

ように試験片の表面に直角に配置する

附属書 図 2 a)参照]。バーナの端は試験片の面から

17mm

とする。

8.6.2

端末着火  バーナは,試験片の垂直中心を通る面に沿うよう,試験片の前面に配置し,バーナのた

て軸を試験片の下端に向かって垂直に

30

゜上方へ傾ける。バーナの先端と試験片下端との距離は

20mm

する。

備考

試験片の下端で炎が二分されるようにする。

8.7

たて方向に

3

枚,よこ方向に

3

枚を,一定の着火時間で試験する。

5

秒間接炎する。着火源を取り去

って後

5

秒間炎をあげて燃えれば着火とみなす。もし着火しなかった場合は,新しい試験片で

15

秒間接炎

する。

8.8

もし,

3

枚の試験片で一組の中の幾つかの結果が最少値を

50%

超えたならば,同じ方向又は同じ面

3

枚の試験片からなる別の一組を試験する。

3

枚の一組の試験片のうち,

1

枚又は

2

枚の試験片が先端の

マーカ糸まで燃えなかった場合は,別の同じ方向又は同じ面の

3

枚一組の試験片を試験する。

8.9

次の項目を秒単位で測定する。

a)

着火炎を当ててから第

1

マーカ糸が切断されるまで

b)

着火炎を当ててから第

2

マーカ糸が切断されるまで

c)

着火炎を当ててから第

3

マーカ糸が切断されるまで

8.10

要求があった場合は,次の項目も記録する。

a)

残炎時間と残じん時間を秒単位で

b)

最大損傷幅と最大損傷長さ

c)

炎が側端に達したかどうか

d)

試験片の溶融穴あき,燃焼穴あきの有無


50

L 1091 : 1999

e)

燃えている生地の断片が枠の下端に落ちるかどうか,また,それが燃え続けるかどうか

9.

精度  この方法の精度は,確立されている。

10.

試験報告  試験報告には,次の事項を含む。

a)

試験がこの附属書に従って行われた旨。もし,試験にある種の変更を加えた場合は,そのことを記録

する。

b)

試験実施日

c)

試験片に用いた調整雰囲気(7.4 参照)

d)

試験した区域内の温度相対湿度,気圧の状態

e)

ピンで保持しなかった場合の生地の取付け方法

f)

試験片を着火させるために用いたガス

g)

試験した生地の確認結果

h)

試験片を着火させるためのバーナの方向

j)

試験片を着火させるのに要した時間

k)

たて,よこ方向と各面で試験したときの次に示す時間,秒単位で

1)

8.9 a)

b)c)による火炎伝ぱ時間

2)

1

マーカ糸と第

2

マーカ糸との間で要した時間の平均値

3)

2

マーカ糸と第

3

マーカ糸との間で要した時間の平均値

4)

6

枚の試験片を試験した場合(8.8 参照)

,それぞれのマーカ糸まで燃えたすべての試験片の結果か

ら平均を求め,平均値を記録する。

3

枚未満の結果を用いて平均値を計算してはならない。

m)

着火に失敗した試験片の数

n)

着火はするが,第

1

マーカ糸まで燃焼しなかった試験片の数

o)

要求された場合の特性の記録(8.10 参照)


51

L 1091 : 1999

附属書 図 1  試験片ホルダ


52

L 1091 : 1999

附属書 図 2  バーナ着火位置


53

L 1091 : 1999

附属書 4-A(規定)  バーナの種類と構造(

1

)  

A.1

種類  長さ

10mm

60mm

まで調節できる適切な大きさの炎を出すバーナ

A.2

構造  附属書 4-A 図 1 a)に示したバーナの構造,バーナは三つの部分からなる。

A.2.1

ガス噴出口  ガス噴出口の口径は,

0.19mm

±

0.02mm

とする[

附属書 4-A 図 1 b)参照]。

ガス噴出口は孔をあけた後,孔の角をまるめることなく両端からすべての切りくずを取り除く。

A.2.2

バーナ筒  [附属書 4-A 図 1 d)参照]は四つのゾーンからなる。

1)

エアーチャンバー

2)

ガス混合ゾーン

3)

拡散ゾーン

4)

ガス出口

バーナ筒にはエアーチャンバー内に,空気を入れるための直径

4mm

の四つの空気孔がある。空気孔の

先端は噴出口の先端とおおむね同じ位置にある。

拡散ゾーンは円すい型で,

附属書 4-A 図 1 d)に示す寸法である。バーナには内径

1.7mm

の口径と内径

3.

0mm

の出口がある。

A.2.3

炎安定板  炎安定板の詳細を,附属書 4-A 図 1 c)に示す。

(

1

)

バーナの供給源の名称は,自国の標準化機構から得られる。


54

L 1091 : 1999

附属書 4図 1  ガスバーナ 


55

L 1091 : 1999

附属書 4-B(参考)  試験操作 

試験操作に要求される特性は,試験装置の設計に大きく左右される。例えば,自動装置が少なければ少

ないほど,精度を良くするためには熟練した試験実施者を必要とする。

一般的性状における実施上の要点の幾つかを次に示す。

a)

安全のため,試験装置は,ブタンやプロパンのボンベから離しておく。これを屋外に置くようにする。

この場合にはパイプで導き,手動操作バルブを室内側に設置する。どの場合でも安定した炎を得るた

め,純粋なブタン又はプロパンがバーナの出口に達するまで待つ必要がある。

可燃性材料の残さとなる試験片からの放散,又は高温ガスによって運ばれる煙粒子のために試験が

妨げられないよう,排気装置を設置して使用する。

保護用衣料,消火器及び警報器は試験実施者にとって役立つ。

b)

装置は安全を維持するために清潔に保つことが重要である。

c)

シングルジャージニット生地のような仕上げ加工をしていない生地は,ややもするとねじれる。

この傾向は,処理を施すことによって軽減することができる。

仕上げ加工された状態の生地を試験片とすることが望ましい。

d)

試験後,ピンに付着している試験片の残さは,ワイヤブラシで取り除く。くすぶっている残さは,不

燃容器中の他の残さと一緒にする前に消さなければならない。


56

L 1091 : 1999

附属書 5(規定)  繊維−生地の表面燃焼時間の測定

序文

この附属書は,

1993

年第

1

版として発行された ISO 10047

Textiles

Determination of surface

burning time of fabrics

を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成したものである。

1.

適用範囲  この附属書は,表面が毛羽立っている繊維生地,例えば,ナップ,パイル,タフテッド,

フロック又は類似生地の表面燃焼時間の測定を規定する。

2.

定義  この附属書で用いる用語の定義は,次のとおりとする(附属書 参照)。

2.1

表面燃焼 (surface burn)  材料表面に限られた燃焼

2.2

表面燃焼時間  (surface burning time)  ここに記述した方法で試験したとき,生地のパイル又はナッ

プが規定された距離を燃え進むのに要する時間

3.

原理  乾燥した試験片を垂直板の上に取り付ける。そして起毛した生地表面の上端付近に規定の方法

で着火し,標線まで生地の表面上を下向きに燃え下る火炎伝ぱの時間を測定する。

備考

パイル表面の炎の移動は,上方よりも下向きや横方向のほうがより再現性が高い。これは,燃

焼炎の先端から上方のパイル表面が燃焼生成物に包み込まれるのに対し,炎の先端より下のパ

イル表面は,その影響を受けない。

4.

試験実施者の健康と安全  生地の燃焼中,試験実施者の健康に影響を及ぼす煙や有害ガスを生成する

場合がある。試験区域は各試験の後,適切な強制換気装置によって煙や熱を排除しなければならない。そ

の後,所定の試験条件に戻す(6.及び 8.1 参照)

5.

装置及び材料

5.1

試験装置の構成  装置は,ガスや熱に影響を受けない材料で組み立てる。

燃焼生成物の中には,腐食性のものがある。装置は容易に清浄化できる材料で作製する。

5.2

試験片ホルダ  試験片ホルダはおおむね,長さ

150mm

,幅

75mm

,厚さ

3mm

附属書 図 参照)

のステンレス鋼製の板とする。試験片には,試験のために露出された生地表面の範囲が

125mm

×

50mm

なるように厚さ

3mm

のステンレス鋼の枠を取り付ける。枠には,試験片の着火点より

75mm

下の位置に

マーキングする。


57

L 1091 : 1999

附属書 図 1  試験片ホルダ

5.3

ガスバーナは,

附属書 5-A に示すとおり。

備考

バーナの形状と寸法についてのわずかな違いは,バーナ炎の状態に作用し,試験結果に影響す

る。

5.4

充てんボンベガスは,市販のプロパン又はブタンガス,若しくはその混合ガスとする。

5.5

バーナの計時装置を,接炎時間

1.0

秒±

0.1

秒に調節し,測定する。接炎時間は手動操作でもよい。

5.6

ブラッシング装置は,

附属書 5-B に示すとおりとする。

5.7

循環通風乾燥器は,

105

℃±

2

℃で試験片を乾燥できるもの。

5.8

デシケーターは,乾燥した試験片の維持が可能なもの。

5.9

ストップウォッチ,又はその他の計時装置とし,精度

0.2

秒とする。

6.

試験の場所  試験場所は,試験の開始時において空気の動きが

0.2m/s

以下であり,試験の間,機械装

置によって一層の影響を与えないようにする。試験場所は,試験が酸素濃度の低下に影響されないような

空気量とする。


58

L 1091 : 1999

7.

試験片の準備と調整

7.1

大きさ  幅

75mm

より狭く全幅で試験を行う生地を除き,各試験片の大きさは,

150mm

×

75mm

する。

7.2

試験片の数  試験すべき各表面について最低

8

枚の試験片を用意する。生地の長さ方向に寸法をそ

ろえた

4

枚の試験片と生地の幅方向に寸法をそろえた

4

枚の試験片。幅が

150mm

より狭い生地の場合,

例えば,長さ方向だけとして一方向を試験する。

7.3

生地の状態  オリジナルの状態で準備した起毛生地が表面燃焼を生じない場合は,試料から別の試

験片を採取するとともに関係者の間で合意した方法によって洗濯処理を施し,試験片とする。これらの試

験片は,採用した洗濯処理後のものとして取り扱う。

7.4

試験片の調整  試験片は

105

℃±

2

℃の循環通風乾燥器(5.7 参照)中で

1

時間以上乾燥した後,デシ

ケーター中で

30

分以上放置し,冷却する。各試験片は,デシケーターから取り出した後,

1

分以内に試験

を実施する。

8.

手順

8.1

温度

10

℃∼

30

℃,相対湿度

15%

80%

の雰囲気中で試験を実施する。

8.2

バーナを点火し,

2

分間予熱する。炎の高さは,バーナを垂直に立てたとき,薄明かりの中でバーナ

の先端と炎の黄色の部分との距離が,

40mm

±

2mm

の高さになるように調節する。

8.3

バーナの先端は,試験片の表面から

15mm

となるようにし,垂直の試験片ホルダの表面に対して直

角にバーナを配置する。そして炎は,裏板上にマーキングした着火点と一致させる。また,再度配置でき

るようバーナと試験片ホルダの位置をマーキングする。

備考

ガスの調節には,ソレノイドバルブを用いると便利である。バーナ上に炎長

5mm

の小火炎を

点火しておくとよい。

8.4

周囲の温度に対して,

5

℃以内となるように試験片ホルダを冷却する。そして,パイルの向きが試験

片の長さ方向に起立する場合,パイルやナップが試験片ホルダの底部に向くように乾燥した試験片を挟み

付ける。

8.5

附属書 5-B に示すブラッシング装置を用いて,試験片の生地表面を下向きに

1

回,上向きに

1

回ブ

ラシ掛けする。

8.6

8.3

の取付け位置に試験片及びホルダを戻す。

8.7

計時装置を用いる場合,試験片に

1.0

秒±

0.1

秒間炎を当てる。接炎時間を手動で調整する場合,試

験片に炎が接するようにバーナを配置し,そして引き戻す。

デシケーターから試験片を取り出した後,

1

分以上経過した場合は再乾燥する。

8.8

表面のパイルやナップの火炎伝ぱ,又は着火の状態を観察し,記録する。その場合,着火位置から

75mm

下の標線まで燃えた時間を測定する。

8.9

試験片ホルダは,各試験の実施に先立って冷却(8.4 参照)清浄及び乾燥を確実に行う。試験は,他

の試験片各々について実施する。

8.10

もし,

8

回の試験中

1

枚の試験片だけが表面燃焼を示すならば,更に

8

枚の試験片を試験する。

9.

試験報告  この試験報告には,次の情報を含む。

a)

試験がこの附属書に従って行われた旨。もし試験にある種の変更を加えた場合は,そのことを記録す

る。


59

L 1091 : 1999

b)

幅が

75mm

を下回る場合,その試験片の幅

c)

試験片の状態,すなわち“オリジナル”又は“洗濯済”

,用いた洗濯手順

d)

標線までの表面燃焼が生じなかった試験片の数

e)

試験片の表面パイルやナップ上の火炎伝ぱの有無

f)

表面パイルやナップが標線まで燃えるのに要した個々の時間。

取得した最短時間とその生地の方向

(も

し,8.10 に従って再試験を行った後,

1

枚の試験片だけが標線まで燃えた場合は,その表面燃焼時間

は報告しない。

。接炎時間中に標線まで表面パイルやナップが燃えた場合,表面燃焼時間は

1

秒以下

と記録する。

g)

標線に達する前にパイルやナップ上の炎が消えた場合

h)

試験した区域内の温度,相対湿度及び気圧の状態

i)

試験実施日

j)

説明文は,次のとおりとする。

これらの試験結果は,実火災状態での繊維生地の火災危険度を示すものではない。そして,付加的

な裏付け情報を根拠とする場合を除き,火災危険度の評価に用いてはならない。


60

L 1091 : 1999

附属書 5-A(規定)  バーナの種類と構造  (

1

)  

A.1

種類  長さ

10mm

60mm

まで調節できる適切な大きさの炎を出すバーナ。

A.2

構造  附属書 5-A 図 1 a)に示したバーナの構造,バーナは三つの部分からなる。

A.2.1

ガス噴出口  ガス噴出口の口径は,

0.19mm

±

0.02mm

とする[

附属書 5-A 図 1 b)参照]。

ガス噴出口は孔をあけた後,孔の角をまるめることなく両端からすべての切りくずを取り除く。

A.2.2

バーナ筒  [附属書 5-A 図 1 d)参照]は四つのゾーンからなる。

1)

エアーチャンバー

2)

ガス混合ゾーン

3)

拡散ゾーン

4)

ガス出口

バーナ筒にはエアーチャンバー内に,空気を入れるための直径

4mm

の四つの空気孔がある。空気孔の

先端は噴出口の先端とおおむね同じ位置にある。

拡散ゾーンは円すい型で,

附属書 5-A 図 1 d)に示す寸法である。バーナには内径

1.7mm

の口径と内径

3.0mm

の出口がある。

A.2.3

炎安定板  炎安定板の詳細を附属書 5-A 図 1 c)に示す。

(

1

)

バーナの供給源の名称は,自国の標準化機構から得られる。


61

L 1091 : 1999

附属書 5-A 図 1  ガスバーナ 


62

L 1091 : 1999

附属書 5-B(規定)  生地試験片の表面繊維を起毛させるための 

ブラッシング装置(

2

)  

B.1

適用範囲  この附属書 5-B は,表面燃焼特性試験を実施するのに先立ち,パイルやナップ生地の表面

繊維を起毛させるためのブラッシング装置を掲げたものである。

B.2

ブラッシング装置

B.2.1

このブラッシング装置(

附属書 5-B 図 参照)は,引っ張られる小さな台車を載せた盤からなる。

この台車は盤の表面の両端に取り付けられた平行のレール上を滑走する。ブラシは盤の部分の終端にピン

の丁番で止められ,台車の垂直方向に

1.5N

±

0.05N

の力価が加えられるものとする。

B.2.2

ブラシは,植毛された

2

列の剛毛で構成する。剛毛は直径

0.41mm

で長さ

19mm

で植毛

1

束当たり

20

本とし,

25mm

当たり

4

束からなる。生地の起毛が同じ程度であるならば,他のブラシを装置に用いて

もよい。

B.2.3

ブラッシング操作の間,試験片ホルダを移動台車の上面において良好に保持する。

B.2.4

試験片ホルダに取り付けた試験片を台車に載せた後,ブラシを上げ,台車を終端に押して,試験片

の表面にブラシを下ろす。台車は試験片をブラシが通りすぎるまで一定の速さで前方に向かって手で引っ

張る。このブラッシングは反対の方向にも繰り返す。

附属書 5-B 図 1  ブラッシング装置 

(

2

)

ブラッシング装置の供給源の名称は,自国の標準化機構から得られる。


63

L 1091 : 1999

附属書 6(規定)  繊維−繊維生地の燃焼性試験の前処理としての 

商業洗濯手順

序文

この附属書は,

1995

年第

1

版として発行された ISO 10528

Textiles

Commercial laundering

procedure for textile fabrics prior to flammability testing

を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成したも

のである。

1.

適用範囲  この附属書は,繊維生地の燃焼性に関する繰返し商業洗濯の影響性評価の方法を規定する。

この洗濯の影響は,水平ドラム式自動洗濯機又は小型の洗濯槽の使用をシミュレートしたものである。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この附属書に引用されることによって,この附属書の規定の一部を構

成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

ISO 675

1979

Textiles

Woven fabrics

Determination of dimensional change on commercial laundering

near the boiling point

ISO 6330

1984

Textiles

Domestic washing and drying procedures for textile testing

3.

装置及び薬品

3.1

洗濯機

3.1.1

自動洗濯機(タイプ A)  反転機能をもった水平回転ドラム。

このドラムは,直径

480mm

から

610mm

であり,

3

枚又は

4

枚のリフターをもつ。ドラムの回転は,

30

回/分∼

52

回/分とし,

10

回∼

20

回ごとに反転する。水位は,回転ドラム(5.1 参照)の容積を

V

1

とし

たとき,低水位で

0.3V

1

,高水位で

0.54V

1

の両方の液量に調節できる。装置は水を加熱し,水温を調節す

る機能を備えている。

この自動洗濯機は,6.又は 7.に規定する手順に従って使用する。

備考

この定義は,ISO 6330 の規定よりも広範囲な使用を容認している。要求される場合,液量レベ

ルの管理が適切であるならば,ISO 6330 の規定と同様にタイプ

A1

又はタイプ

A2

の洗濯機を

用いてもよい。

3.1.2

洗濯ドラム(タイプ W)  ISO 675 で規定するような洗濯ドラム(タイプ

W

)を 8.又は 9.で規定

する手順に従って使用する。

この装置は,

5

回∼

10

回ごとに反転する機能をもち,蒸気によって加熱する。

3.2

軟水  最大硬度が炭酸カルシウム換算

20mg/l

の軟水を用いる。

3.3

負荷布  漂白した

100%

綿又は

100%

ポリエステルで織った一重の長方形の布片とする。各布片の最

小寸法は,

350mm

×

500mm

とし,ほつれないように生地の端に沿って縁かがりをする。

3.4

過ほう酸塩入り低泡まつ(沫)洗剤  例えば,ISO 6330 で規定した

IEC

指定洗剤又は

ECE

指定洗剤

を用いてもよい。過ほう酸塩ナトリウムは洗剤

4

部に対して

1

部の割合で,使用する直前に洗剤中に添加

する。すべての洗剤は,過ほう酸塩入りのものとする。

3.5

アイロン掛け又はプレスは,材料に適した温度を用いる。


64

L 1091 : 1999

4.

投入物の構成  試験片は,その後の燃焼性試験に十分な寸法とする。投入物の総乾燥質量の少なくと

も半分は試験片又は同種の生地とし,残りはポリエステル負荷布で,5.2 に従って,計算する(3.3 参照)

5.

予備計算

5.1

ドラム容積  規定されていない場合は,リフターの占有空間を無視し,次の式を用いて回転ドラム

の容積

V

1

を計算し,リットル

  (l)

で表す。

V

1

Lr

2

π×

10

-6

ここに,

V

1

ドラム容積

  (l)

L

ドラムの長さ

 (mm)

r

ドラムの半径

 (mm)

5.2

試験投入物  次の式を用いて試験投入物の総乾燥質量

m

1

を計算し,キログラム

 (kg)

0.1kg

単位

まで表す。

m

1

= (0.060

±

0.004) V

1

ここに,

m

1

試験投入物量

 (kg)

V

1

ドラム容積

  (l)

5.3

洗剤量  次の式を用いて洗剤質量

m

2

を計算し,グラム

 (g)

0.5g

単位まで表す。

m

2

(0.30

±

0.02) V

1

ここに,

m

2

洗剤量

 (g)

V

1

ドラム容積

  (l)

5.4

低水位  次の式を用いて静止のドラムから投入物を除いた洗濯機の低水位

  (L)

を満たすのに必要な

水量

V

2

を計算し,リットル

  (l)

0.5l

単位まで表す。

V

2

(0.30

±

0.02) V

1

ここに,

V

2

低水位量

  (l)

V

1

ドラム容積

  (l)

5.5

高水位  次の式を用いて静止のドラムから投入物を除いた洗濯機の高水位

  (H)

を満たすのに必要

な水量

V

3

を計算し,リットル

  (l)

0.5l

単位で表す。

V

3

= (0.54

±

0.04) V

1

ここに,

V

3

高水位量

  (l)

V

1

ドラム容積

  (l)

備考

幾つかの洗濯機については,水位があらかじめ設定されている。その他の洗濯機の場合は,規

定容量を満たすため,水位の調整が必要である(

附属書 6-A 参照)。

6.

標準洗濯手順  自動洗濯機(タイプ A

6.1

投入物は,規定された構成体(4.参照)とし,5.2 で計算した試験投入物量

m

1

を洗濯機

  (

3.1.1

)

に入

れる。そして 5.3 で計算した洗剤量

m

2

 (

3.4

)

を同時に加え,低水位

  (L)

15

℃∼

40

℃の温度の軟水を満た

し,弱かくはんで洗濯機を始動する。

6.2

注入水の温度が

37

℃以下の場合は,かくはんを止めて

40

℃±

3

℃に加温する。

15

分±

3

分の間,弱

かくはんで

75

℃±

3

℃まで加熱する。そして普通のかくはんに切り換え,

75

℃±

3

℃で

15

分±

0.5

分運転し

た後,排水する。

6.3

高水位

  (H)

まで低温の軟水を注入する。

3

分間運転し,排水する。合計

4

回のすすぎとなるように

更に

3

回繰り返す。

6

分間の遠心脱水を行う。

6.4

合計

12

回の洗濯サイクルになるように,洗濯,すすぎ,脱水の洗濯サイクルを更に

11

回繰り返す。


65

L 1091 : 1999

備考

規定された洗濯サイクルの数を完了できない場合は,投入物を

18

時間を限度として遠心脱水を

施した後,湿潤状態に止めておくことができる。

6.5

生地の洗濯指図に従い,ISO 6330 で規定された乾燥手順の一つによって試験片を乾燥する。プレス

に適する生地であるならば,しわを取るのに適した温度でプレスする(3.5 参照)

7.

弱洗濯手順  自動洗濯機(タイプ A

7.1

投入物は,規定された構成体(4.参照)とし,5.2 で計算した試験投入物量

m

1

を洗濯機

  (

3.1.1

)

に入

れる。

そして 5.3 で計算した洗剤量

m

2

 (

3.4

)

を同時に加え,

低水位

  (L)

に温度

15

℃∼

40

℃の軟水を満たし,

弱かくはんで洗濯機を始動する。

7.2

注入水の温度が

37

℃以下の場合は,かくはんを止めて

40

℃±

3

℃に加温する。

40

℃±

3

℃,

15

分±

0.5

分間弱かくはんで運転した後,排水する。

7.3

高水位

  (H)

まで低温の軟水を注入する。

3

分間運転し,排水する。合計

4

回のすすぎとなるように

更に

3

回繰り返す。

3

分間の遠心脱水を行う。

7.4

合計

12

回の洗濯サイクルになるように,洗濯,すすぎ,脱水の洗濯サイクルを更に

11

回繰り返す。

備考

規定された洗濯サイクルの数が完了できない場合は,投入物を

18

時間を限度として遠心脱水を

施した後,湿潤状態に止めておくことができる。

7.5

生地の洗濯指図に従い,ISO 6330 で規定された乾燥手順の一つによって試験片を乾燥する。プレス

に適する生地であるならば,しわを取るのに適した温度でプレスする(3.5 参照)

8.

標準洗濯手順  洗濯ドラム(タイプ W

8.1

投入物は,規定された構成体(4.参照)とし,5.2 で計算した試験投入物量

m

1

を洗濯機

  (

3.1.2

)

に入

れる。そして 5.3 で計算した洗剤量

m

2

 (

3.4

)

を同時に加え,低水位

  (L)

まで低温の軟水を満たす。

8.2

洗濯機を始動し,

75

℃±

3

℃までの加温の間,蒸気を注入する(

備考参照)。少なくとも

15

分間は

75

±

3

℃に保つ。加熱時間を含む合計洗濯時間は

30

分±

3

分である。続いて排水する。

備考

水位は,加温の間,蒸気の復水によって上昇する。最終の洗液/投入物の割合は初期値である

5 : 1

の割合よりも高くなるであろう。

8.3

高水位

  (H)

まで低温の軟水を注入する。

3

分間運転し,排水する。全部で合計

4

回になるよう更に

3

回繰り返す。

8.4

合計

12

回の洗濯サイクルになるよう洗濯,すすぎの洗濯サイクルを更に

11

回繰り返す。

8.5

生地の洗濯指図に従い,ISO 6330 で規定された乾燥手順の一つによって試験片を乾燥する。プレス

に適する生地であるならば,しわを取るのに適した温度でプレスする(3.5 参照)

9.

弱洗濯手順:洗濯ドラム(タイプ W

9.1

投入物は,規定された構成体(4.参照)とし,5.2 で計算した試験投入物量

m

1

を洗濯機

  (

3.1.2

)

に入

れる。そして 5.3 で計算した洗剤量

m

2

 (

3.4

)

を同時に加え,低水位

  (L)

まで低温の軟水を満たす。

9.2

洗濯機を始動し,

40

℃±

3

℃まで温度が上昇するように蒸気を注入する(

備考参照)。

15

分±

0.5

分間,

40

℃±

3

℃に保つ。続いて排水する。

備考

水位は,加温の間,蒸気の復水によって上昇する。最終の洗液/投入物の割合は初期値である

5 : 1

の割合よりも高くなるであろう。


66

L 1091 : 1999

9.3

高水位

  (H)

まで低温の軟水を注入する。

3

分間運転し,排水する。全部で合計

4

回になるよう更に

3

回繰り返す。

9.4

合計

12

回の洗濯サイクルになるよう洗濯,すすぎの洗濯サイクルを更に

11

回繰り返す。

9.5

生地の洗濯指図に従い,ISO 6330 で規定された乾燥手順の一つによって試験片を乾燥する。プレス

に適する生地であるならば,しわを取るのに適した温度でプレスする(3.5 参照)

10.

試験報告  これらの手順によって洗濯した後に試験した生地の燃焼性に関する試験報告には,次の事

項を含む。

a)

この附属書に従って洗濯した後に試験を行った旨

b)

用いた洗濯機のタイプ及びドラム容量

c)

用いた洗剤のタイプ

d)

採用した洗濯手順(標準又は弱かくはん)

e)

用いた乾燥手順

f)

規定された手順の変更


67

L 1091 : 1999

附属書 6-A(参考)  代表的な洗濯機のパラメータ

タイプ A1

A2

W

モデル

ウェスケター(

1

)

ミール(

1

)

洗濯ドラム

ドラム容積,V

1

 (l) 70

45

148

試験投入物量,m

1

 (kg)

  4.2

±0.3

2.7

±0.2

8.9

±0.6

低水位量,V

2

 (l) 21.0

±1.5 13.5±1.0 44.5±3.0

高水位量,V

3

 (l) 38.0

±3.0 24.5±2.0 80.8±6.0

洗剤量,m

2

 (g)

21.0

±1.5 13.5±1.0 44.5±3.0

備考  ミール洗濯機に関する固定レベル I 及びレベル II とウェスケタータイプ

71M

の 10cm 及び 20cm の設定は,必要な容量を満足するものとする。

(

1

)

ウェスケターとミールは,商業実用洗濯機の一例である。これらの情報は,
この附属書の利用者の利便に供せられるが,指定した洗濯機を ISO によっ
て裏付けるものではない。同様の結果を導くことを示すことができるなら

ば,同等の洗濯機を使用してもよい。


68

L 1091 : 1999

附属書 7(規定)  繊維−繊維生地の燃焼性試験の前処理としての 

家庭洗濯手順

序文

この附属書は,

1996

年に発行された ISO/FDIS 12138

Textiles

Domestic laundering procedures for

textile fabrics prior to flammability testing

を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成したものである。

1.

適用範囲  この附属書は,繊維生地の燃焼性評価に先立つ,選択した温度による繰返し家庭洗濯の方

法を定めたものであり,水の硬度及び容量,洗剤の種類及び使用量,洗濯機の負荷及びかくはんの程度を

規定する。規定の洗濯機及び手順は,ISO 6330 による。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この附属書に引用されることによって,この附属書の規定の一部を構

成する。この引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

ISO 6330

1984

Textiles

Domestic washing and drying procedures for textile testing

3.

装置及び薬品

3.1

洗濯機  当事者間で合意した ISO 6330 に規定したタイプ

A1

A2

又は

B

の自動洗濯機。

3.2

水  次の三つの方法の一つによって得た,炭酸カルシウム換算

160mg/l

±

40mg/l

の硬度をもつ水。

a)

初期硬度

120mg/l

200mg/l

の供給水。

b)

初期硬度

200mg/l

を超える供給水は,

附属書 7-A に規定する

A.1

に示す手順によって,

120mg/l

未満の

適量の水で希釈して使用する。

c)

初期硬度水

120mg/l

未満の供給水は,

附属書 7-A に規定する

A.2

に示す手順によって,洗濯機に加え

る前に人工的に硬水化して使用する。

3.3

負荷布  漂白した

100%

綿又は

100%

ポリエステルで織った一重の長方形の布片とする。各布片の最

小寸法は,

350mm

×

500mm

とし,ほつれないように生地の端に沿って縁かがりをする。

3.4

過ほう酸塩入り低泡まつ(沫)洗剤  使用洗剤は,当事者間の合意による。例えば,附属書 7-B 

規定した

ECE

又は

IEC

無りん洗剤

TAED

を用いてもよい。すべての洗剤は,過ほう酸塩入りのものとす

る。

3.5

アイロン又はプレス  生地に対応した設定温度で使用することが可能なもの。

4.

投入物の構成  投入物の総乾燥質量を 5.2 に従って計算する。

a)

少なくとも投入物の半分は,試験片又は試験片と類似の生地とし,残りはポリエステルの負荷布とす

る(3.3 参照)

b)

試験片が綿の生地の場合は,少なくとも投入物の半分を 3.3 で規定するような綿の負荷布とする。

5.

予備計算

5.1

ドラム容積  規定されていない場合は,リフターの占有空間を無視し,次の式を用いて回転ドラム

の容積

V

1

を計算し,リットル

  (l)

で表す。


69

L 1091 : 1999

V

1

Lr

2

π×

10

-6

ここに,

V

1

ドラム容積

  (l)

L

ドラムの長さ又は高さ

 (mm)

r

ドラムの半径

 (mm)

5.2

試験投入物  次の式を用いて試験投入物の総乾燥質量

m

1

を計算し,キログラム

 (kg)

0.1kg

単位

まで表す。

m

1

= (0.060

±

0.004) V

1

ここに,

m

1

試験投入物量

 (kg)

V

1

ドラム容積

  (l)

5.3

洗剤量  次の式を用いて洗剤質量

m

2

を計算し,グラム

 (g)

0.5g

単位まで表す。

m

2

= (1.2

±

0.06) V

1

ここに,

m

2

洗剤量

 (g)

V

1

ドラム容積

  (l)

5.4

低水位  次の式を用いて静止のドラムから投入物を除いた洗濯機の低水位

  (L)

を満たすのに必要な

水量

V

2

を計算し,リットル

  (l)

0.5l

単位まで表す。

V

2

= (0.30

±

0.02) V

1

ここに,

V

2

低水位量

  (l)

V

1

ドラム容積

  (l)

5.5

高水位  次の式を用いて静止のドラムから投入物を除いた各洗濯機の高水位

  (H)

を満たすのに必

要な水量

V

3

を計算し,リットル

  (l)

0.5l

単位で表す。

タイプ

A

洗濯機の場合

V

3

= (0.54

±

0.04) V

1

タイプ

B

洗濯機の場合

V

3

= (1.20

±

0.07) V

1

ここに,

V

3

高水位量

  (l)

V

1

ドラム容積

  (l)

備考

幾つかの洗濯機については,水位があらかじめ設定されている。その他の洗濯機の場合は,規

定容量を満たすため,水位の調整が必要である(

附属書 7参照)。

6.

タイプ 洗濯機の洗濯手順

6.1

投入物は,規定された構成体(4.参照)とし,5.2 で計算した試験投入物量

m

1

をタイプ

A

洗濯機

  (

3.1

)

に入れる。そして 5.3 で計算した洗剤量

m

2

  (

3.4

)

を同時に加え,低水位

  (L)

まで

15

℃±

5

℃の低温の硬水

3.2 参照)を満たし,弱かくはんで洗濯機を始動する。

6.2

生地の洗濯指図に従い,

附属書 表 から選んだ適切な温度になるまで弱かくはんの状態で加熱す

る。規定の温度及び

附属書 表 に示されたかくはん状態で,

12

分±

0.5

分間運転する。そして排水する。

附属書 表 1  水平ドラムの洗濯機(タイプ A)の洗濯手順

洗濯温度  ℃

かくはん

遠心脱水  分

30

±3

3

±0.5

40

±3

3

±0.5

50

±3

普通

6

±0.5

60

±3

普通

6

±0.5

6.3

高水位

  (H)

まで低温の硬水(3.2 参照)を注入する。

3

分±

0.5

分間運転し,排水する。合計

4

回の

すすぎとなるように更に

3

回繰り返す。

附属書 表 の規定に従って遠心脱水を行う。


70

L 1091 : 1999

6.4

当事者間で合意した場合を除き,合計

12

回の洗濯サイクルになるように,洗濯,すすぎ,脱水の洗

濯サイクルを更に

11

回繰り返す。

備考

規定された洗濯サイクルの数を完了できない場合は,投入物を

18

時間を限度として遠心脱水を

施した後,湿潤状態に止めておくことができる。

6.5

生地の洗濯指図に従い,ISO 6330 で規定された乾燥手順の一つによって試験片を乾燥する。プレス

に適する生地であるならば,しわを取るのに適した温度でプレスする(3.5 参照)

生地の洗濯指図に従い,試験片の遠心脱水又はプレスを省略した場合は,このことを試験報告[8.e)

照]に記録する。

7.

タイプ 洗濯機の洗濯手順

7.1

投入物は,規定された構成体(4.参照)とし,5.2 で計算した試験投入物量

m

1

をタイプ

B

洗濯機

  (

3.1

)

に入れる。そして 5.3 で計算した洗剤量

m

2

 (

3.4

)

を同時に加え,高水位

  (H)

まで指定された温度(

附属書

7

表 及び生地の洗濯指図参照)に温めた硬水(3.2 参照)を満たす。

附属書 表 2  かくはんタイプの洗濯機(タイプ B)の洗濯手順

温度  ℃

洗濯

すすぎ

かくはん

遠心脱水

30

±3 30±3

40

±3 40±3

50

±3 40±3

普通

普通

60

±3 40±3

普通

普通

7.2

普通のかくはんで洗濯機を始動し,規定の温度及びかくはん(

附属書 表 参照)で

12

分±

0.5

間運転し,排水する。

7.3

温硬水(3.2 参照)を用いて高水位(5.5 参照)まで満たし,洗濯機で普通のすすぎと遠心脱水を行

う。すすぎの水温と最終の遠心脱水サイクルは,

附属書 表 に規定したとおりとする。

7.4

当事者間で合意した場合を除き,合計

12

回の洗濯サイクルになるように,洗濯,すすぎ,脱水の洗

濯サイクルを更に

11

回繰り返す。

備考

規定された洗濯サイクルの数を完了できない場合は,投入物を

18

時間を限度として遠心脱水を

施した後,湿潤状態に止めておくことができる。

7.5

生地の洗濯指図に従い,ISO 6330 で規定された乾燥手順の一つによって試験片を乾燥する。プレス

に適する生地であるならば,しわを取るのに適した温度でプレスする(3.5 参照)

生地の洗濯指図に従い,試験片の遠心脱水又はプレスを省略した場合,このことを試験報告[8.e)参照]

に記載する。


71

L 1091 : 1999

8.

試験報告  この手順によって洗濯した後に試験した生地の燃焼性に関する試験報告には,次の事項を

含む。

a)

この附属書によって洗濯した後に試験を行った旨

b)

用いた洗濯機のタイプとそのドラム容量

c)

用いた洗剤のタイプ

d)

用いた洗濯温度

e)

用いた乾燥手順

f)

規定された手順の変更


72

L 1091 : 1999

附属書 7-A(規定)  人工硬水の調整 

A.1

供給水の硬度の減らし方  供給水の初期硬度

n

200mg/l

を超える場合,次の手順によって

160mg/l

に調整する。

初期硬度

n

の水

1l

当たりに,硬度

p

mg/l

の水

V

4

l

加える。

P

<160

p

n

V

=

160

160

4

ここに,

p

:  供給水の硬度を調整するために加える水の硬度 (mg/l)

V

4

:  供給水の硬度を調整するために加える水の量  (l)

n

:  供給水の初期硬度 (mg/l)

硬度 160mg/の水 (1+V

4

l

を得る。

A.2

供給水の硬度の増し方  供給水が初期硬度 が 120mg/未満である場合,次の手順によって 160mg/l

に調整する。

A.2.1

溶液 A  硬度 nmg/の供給水 1当たり 43.8 (160−n)mg の塩化カルシウム 6 水塩を含む溶液を調整す

る。

A.2.2

溶液 B  硬度 nmg/の供給水 1当たり 33.6 (160−n)mg の炭酸水素ナトリウムを含む溶液を調整する。

A.2.3

必要な人工硬水 1ごとに,硬度 nmg/の供給水 500ml を採取し,溶液 A 及び溶液 B を 50ml 加えて

よく混ぜる。全量を 1にするため,硬度 nmg/の供給水を更に 400ml 加える。

人工硬水は,なるべく洗濯機に入れる前に調整する。溶液 A と B を直接洗濯機の中に加えなければなら

ない場合,各溶液は洗剤添加前に十分に分散させることが必要である。


73

L 1091 : 1999

附属書 7-B(参考)  洗剤の構成 

指定洗剤の名称と構成は絶えず変化しており,固定した洗剤の使用を規定することは不可能である。推

奨する洗剤は,ECE 又は IEC TAED 指定洗剤である。これはゼオライト添加洗剤であり,これらの手順の

ためには,りん酸添加の ECE 又は ISO 6330

附属書 で指定する洗剤よりもむしろ適している。当事者間

の合意に基づき,他の互換性のある洗剤を用いてもよい。指定洗剤 TAED は,三つの別々の構成成分とし

て供給されており,使用前に速やかに指定の割合に調合する。

 %

粒状酵素及び泡まつ(沫)抑制剤入りスプレードライパウダー 77.0

過ほう酸ナトリウム・4 水塩 20.0

漂白活性剤,テトラアセチレンエチレンジアミン 3.0

製造工程の変動や劣化のため,スプレードライパウダーの構造は変化することがある。代表的なスプレ

ードライパウダーの構成成分は

構成率 (%)

アルキルベンゼンスルフォン酸塩

7.5

C12-18

アルコール+7 エチレンオキサイド

4.0

石けん (65%C

12-18

, 35%C

20-22

)

2.8

けい酸アルミニウム(ゼオライト 4A) 25.0 
炭酸ナトリウム 10.0

アクリル/マレイン酸共重合体のナトリウム塩

4.0

けい酸ナトリウム (SiO

2

 : Na

2

O

=3.32 : 1)

  3.0

カルボキシメチルセルロース

1.0

スチルベン蛍光増白剤

0.2

硫酸ナトリウム

9.4

9.6

粒状プロテアーゼ酵素

0.5

備考1. IEC

TAED

洗剤は,9.2%に減じた硫酸ナトリウムとスチルベンタイプの蛍光増白剤0.2%を含

んでいる。

2.

指定洗剤 TAED の有効性の詳細情報は,ISO/TC 38 の事務局から得られる。


74

L 1091 : 1999

附属書 7-C(参考)  代表的な洗濯機のパラメータ

タイプ A1

A2

B

代表的な洗濯機

ウェスケター

(

1

)

モデル 71

ミール(

1

)

ケンモア(

1

)

ドラム容積,V

1

 (l) 70 45

59

試験投入物量,m

1

 (kg)

4.2

±0.3 2.7±0.2 3.5±0.2

洗剤量,m

2

 (g)

84

± 5

54

± 3

71

±4

低水位量,V

2

 (l) 21.0

±1.5 13.5±1.0

適用不可

高水位量,V

3

 (l) 38.0

±3.0 24.5±2.0 71.0±4.0

備考  ミール洗濯機に関する固定レベル I 及び II とウェスケタータイプ 71M の

10cm

及び 20cm の設定は,必要な容量を満足するものとする。タイプ B

の洗濯機の設定レベルは,タイプ A の洗濯機よりも高くなる。

(

1

)

ウェスケター,ミール及びケンモアは,商業実用洗濯機の一例である。
これらの情報は,この附属書の利用者の利便に供せられるが,指定した
洗濯機を ISO によって裏付けるものではない。同様の結果を導くことを

示すことができるならば,同等の洗濯機を使用してもよい。


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L 1091 : 1999

附属書 8(参考)  垂直燃焼性試験方法−垂直バーナ法

序文

この附属書(参考)は,本体 5.の a) 4)に規定した A-4 法(垂直法)の別法として,垂直バーナ法

を記述するものであり,規定の一部ではない。

1.

適用範囲  この附属書は,特殊な用途に用いる繊維製品(寝衣類など)に適用し,垂直に取り付けら

れた繊維製品の燃焼の広がりの程度(燃焼長さ)

,残炎及び残じん時間を測定する燃焼試験を規定する。こ

の試験方法では,火源のブンゼンバーナに垂直バーナを用いる。

2.

引用規格  本体 2.による。

3.

定義  本体 3.による。

4.

数値の丸め方  本体 4.による。

5.

試料の採取及び調製  本体 7.による。

6.

試験方法

a)

装置及び材料

1)

燃焼試験箱  附属書 図 に示すもの。

2)

試験片ホルダ  附属書 図 に示すもの。

3)

ブンゼンバーナ  内径 9.5mm で,約 200mm の操作棒がついたもの。

4)

荷重  1.11N {113gf},2.23N {227gf},3.33N {340gf},4.45N {454gf}  のもの。

5)

ストップウォッチ  0.2 秒目盛のもの。

6)

スケール  1mm 目盛のもの。

7)

燃料  JIS K 2240 に規定された液化石油ガス 4 号(ブタン及びブチレンを主体とするもの。)又は都

市ガス。


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L 1091 : 1999

附属書 図 1  燃焼試験箱

附属書 図 2  試験片ホルダ

b)

操作  試験片の大きさは約 70mm×300mm とし,たて・よこそれぞれ 5 枚採取する。燃焼試験箱(附

属書 図 参照)内にバーナを置き,試験片ホルダを取り付けない状態で,炎の長さが 38mm になる

ように調節する。試験片を 1 枚ずつデシケーターから取り出し,手早く試験片ホルダ(

附属書 図 2

参照)に挟み,試験片の下端が,バーナの口から 19mm の高さにあるように試験片ホルダを調節した

後,ガラス扉を閉める。次に,試験片の幅の中央に炎が当たるように,バーナを操作棒によって試験

箱の外側から操作する。12 秒間加熱後炎を取り除き,残炎時間(秒)及び残じん時間(秒)を測定し,

たて・よこそれぞれ 5 回の平均値を整数位まで表す。次に,試験片を試験片ホルダから外し,次の方

法で燃焼長さ (cm) を測定する。試験片の下端の燃焼し残った部分の一方に

附属書 表 に示す荷重

を取り付け,他方を静かに持ち上げる(

附属書 図 参照)。その結果,試験片の下端から引き裂かれ

た先端までの長さを測定し,燃焼長さとする。

附属書 表 1  荷重

生地の質量  g/m

2

荷重  N {gf}

68

以上 203 未満 1.11

{113}

203

以上 509 未満 2.23

{227}

509

以上 780 未満 3.33

{340}

780

以上 4.45

{454}


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L 1091 : 1999

附属書 図 3  燃焼長さの測り方

7.

記録方法  次の事項を記録する。ただし,試験条件が異なる場合と,本体 7.の注(

1

)

の洗濯方法によっ

て処理を行った場合は,その条件を付記する。

a)

試験方法の種類

b)

残炎時間(平均値)

c)

残じん時間(平均値)

d)

燃焼長さ(平均値)


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L 1091 : 1999

附属書 9(参考)  表面燃焼性試験方法−45゜メセナミン錠剤法

序文

この附属書(参考)は,本体 5.の b)に規定した B 法(表面燃焼試験)の別法として,45゜メセ

ナミン錠剤法を記述するものであり,規定の一部ではない。

1.

適用範囲  この附属書は,厚地の繊維製品(敷物類)に適用し,45゜に取り付けられた繊維製品の表

面における燃焼の広がりの程度を測定する燃焼性試験方法を規定する。この試験方法では,火源にメセナ

ミン錠剤を用いる。

2.

引用規格  本体 2.による。

3.

定義  本体 3.による。

4.

数値の丸め方  本体 4.による。

5.

試料の採取及び調製  本体 7.による。

6.

試験方法

a)

装置及び材料

1)

燃焼試験箱  附属書 図 に示すもの。ただし,寸法は附属書 図 による。

2)

試験片押さえ枠  附属書 図 に示すステンレス鋼製のもの(以下,押さえ枠という。)。

3)

パーライト板  JIS A 5430 に定めるオートクレープ養生 0.8 パーライト板 (0.8PA) の厚さが 8mm の

もの又はこれと同等な熱特性の耐火断熱板。

4)

恒温乾燥器

5)

デシケーター

6)

ブラシ  試験片の表面のパイルを立たせるのに適切なもの。

7)

火源  質量 0.15g,直径 6.4mm で厚さ 4.3mm のヘキサメチレンテトラミン。

8)

スケール  1mm 目盛のもの。

9)

シリカゲル

10)

マッチ  JIS S 4001(安全マッチ)に定めるもの。

b)

操作  試験片(

2

)

の大きさは,490mm×220mm とし,たて・よこそれぞれ 3 枚を採取(

3

)

する。試験片を

1

枚ずつデシケーターから取り出し,手早く試験室の室温と同温度のパーライト板の上に置き,押さ

え枠で動かないように周囲を押さえ,燃焼試験箱に

附属書 図 のとおり固定する。

火源は押さえ枠の下端から 70mm,かつ,よこ方向の中心の位置に容易に移動しない方法(例えば,

ピンなどで支える。

)で置き,マッチでこれに点火し,点火後は速やかに燃焼試験箱のガラス窓を閉じ

る。

燃焼後試験片の燃焼長さ (cm) を測定する。

試験結果は,整数位までを平均値で表す。

(

2

)

必要な場合には,表面にブラシをかけてパイルを立たせる。


79

L 1091 : 1999

(

3

)

試験片が規定の大きさに採取されない場合は,そのままの大きさとする。

附属書 図 1  試験片の固定方法

附属書 図 2  試験片押さえ枠

7.

記録方法  次の事項を記録する。ただし,試験条件が異なる場合と,本体 7.の注(

1

)

の洗濯方法によっ

て処理を行った場合は,その条件を付記する。

a)

試験方法の種類

b)

燃焼長さ(平均値)

JIS L 1091

(繊維製品の燃焼性試験方法)改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

古  屋  匡  蔵

社団法人日本フェルト協会

(委員)

小  川  一  男

通商産業省生活産業局

山  田  高  行

工業技術院標準部

寺  崎  秀  雄

財団法人日本防炎協会

森      数  馬

財団法人毛製品検査協会

鈴  木  保  男

財団法人日本化学繊維検査協会

本  多  秀  誠

財団法人日本繊維製品品質技術センター

内  田  敏  雄

財団法人日本染色検査協会

井  口  耕  一

財団法人日本紡績検査協会

湯  村  崇  男

日本化学繊維協会

中  尾      秀

日本紡績協会

(事務局)

高  橋  孝  一

通商産業省製品評価技術センター

柴  崎  増  治

通商産業省製品評価技術センター

横  田  晶  行

通商産業省製品評価技術センター北関東支所