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L 1084

:2009

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

2

4

  試験場所

2

5

  試料の採取及び準備

2

6

  試験の種類

2

7

  数値の丸め方

2

8

  試験方法

3

8.1

  幅

3

8.2

  長さ

3

8.3

  質量

3

8.4

  厚さ

3

8.5

  植毛強さ

3

8.6

  引裂強さ

5

8.7

  剛軟度

5

8.8

  耐洗濯性

7

8.9

  耐寒性

8

8.10

  染色堅ろう度

9

8.11

  寸法変化率

9

8.12

  通気性

10

9

  試験報告書

11


L 1084

:2009

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人繊維評価

技術協議会(JTETC)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべ

きとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS L 1084:1992 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


日本工業規格

JIS

 L

1084

:2009

フロック加工生地試験方法

Testing methods for flocked fabrics

序文

この規格は,1969 年に制定され,その後 3 回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は 1992 年に

行われたが,その後,引用規格の改正に伴う整合化,従来単位の併記の削除,用語の見直し等試験の実態

に対応するために改正した。

なお,対応国際規格は,現時点で制定されていない。

1

適用範囲

この規格は,織物,編物などの全面にフロック加工をした生地(以下,生地という。

)の試験方法につい

て規定する。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS K 1501

  メタノール

JIS K 1521

  パークロロエチレン(テトラクロルエチレン)

JIS K 2201

  工業ガソリン

JIS K 3302

  固形洗濯石けん

JIS K 3303

  粉末洗濯石けん

JIS K 3371

  洗濯用合成洗剤

JIS L 0105

  繊維製品の物理試験方法通則

JIS L 0207

  繊維用語(染色加工部門)

JIS L 0208

  繊維用語−試験部門

JIS L 0803

  染色堅ろう度試験用添付白布

JIS L 0841

  日光に対する染色堅ろう度試験方法

JIS L 0842

  紫外線カーボンアーク灯光に対する染色堅ろう度試験方法

JIS L 0843

  キセノンアーク灯光に対する染色堅ろう度試験方法

JIS L 0844

  洗濯に対する染色堅ろう度試験方法

JIS L 0848

  汗に対する染色堅ろう度試験方法

JIS L 0849

  摩擦に対する染色堅ろう度試験方法

JIS L 0860

  ドライクリーニングに対する染色堅ろう度試験方法

JIS L 1096

  一般織物試験方法


2

L 1084

:2009

JIS R 6253

  耐水研磨紙

JIS Z 8401

  数値の丸め方

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS L 0105JIS L 0207 及び JIS L 0208 による。

4

試験場所

試験場所は,JIS L 0105 の 5.1(試験場所)による。

5

試料の採取及び準備

試料の採取及び準備は,JIS L 0105 の 6.3(布状の試料及びその試験片)又は 6.4[製品(縫製品)状の

試料の試験片]による。

6

試験の種類

試験の種類は,次による。

a)

b)

長さ

c)

質量

d)

厚さ

e)

植毛強さ

1) A

法(摩擦試験機法)

2) B

法(KI 形摩擦試験機法)

f)

引裂強さ

1) A

法(ペンジュラム法)

2) B

法(シングルタング法)

g)

剛軟度

1) A

法(45°カンチレバ法)

2) B

法(ハートループ法)

3) C

法(ドレープ法)

h)

耐洗濯性

1)

家庭洗濯法

2)

ドライクリーニング法

i)

耐寒性

j)

染色堅ろう度

k)

寸法変化率

1) A

法(石けん液浸漬法)

2) B

法(低温ワッシャ法)

l)

通気性

7

数値の丸め方


3

L 1084

:2009

試験結果の数値の丸め方は,JIS Z 8401 の規則 B(四捨五入法)による。ただし,個々の試験の種類に

規定されている場合を除く。

8

試験方法

8.1

生地を平らな台の上に置き,不自然なしわ及び張力を除き,異なる 5 か所以上について両耳の不完全な

フロック加工部分を除いた全幅を置き尺で測り,その平均値 (cm) を整数位に丸める。

8.2

長さ

生地を平らな台の上に置き,不自然なしわ及び張力を除き,置き尺又は検尺装置にかけて全長 (m) を小

数点以下 1 けたまで測る。

8.3

質量

箇条 の試料から試験片 3 枚以上を採取し,それぞれ水分平衡の状態によって質量 (g) を量り,単位面

積当たりの質量 (g/m

2

)  を求め,その平均値を整数位に丸める。ただし,試験片の大きさを試験報告書に

記載する。

8.4

厚さ

箇条 の試料から 5 か所以上において一定面積

1)

  をもつ厚さ測定器を用い,一定時間

2) 

及び一定圧力

3) 

のもとで厚さ (mm) を測り,その平均値を小数点以下 2 けたに丸める。測定面積及び圧力を試験報告書に

記載する。

1)

  一定面積とは,10 mm

2

,40 mm

2

,50 mm

2

などの測定子の単位面積をいう。

2)

  一定時間とは,加圧下で厚さが落ち着くまでの時間をいう。通常,衣料用生地では 10 秒が望ま

しい。

3)

  衣料用生地では 2 kPa が適切であるが,生地の状態によって,例えば,0.7 kPa,5 kPa などの圧

力をかけてもよい。

8.5

植毛強さ

8.5.1

試験片の作製

試料から,決められた大きさに,たて方向及びよこ方向にそれぞれ 5 枚採取し,次のいずれかの状態で

試験を行う。

8.5.2

試験片の状態

試験片は,次による状態に調整して試験する。

a)

乾燥試験  試験片を JIS L 0105 の 5.1.1(標準状態)において調整した状態。

b)

湿潤試験  試験片を水中に 15 分間浸せきした後,水がしたたり落ちない程度のぬれた状態。

なお,湿潤状態の測定中には,500 回ごとに約 2 mL の水を試験片又は綿布の表面に滴下して,絶えず湿

潤状態に保つ。

8.5.3

植毛強さ試験方法

試験は,試験片の接着剤層の一部が露出するまでの摩擦回数を計り,それぞれ 5 回の平均値を整数位に

丸める。

a)  A

法(摩擦試験機法)

1)  A-1

法(エッジ法)

1.1)  1.5 R

法  図 に示す JIS L 0849 に規定する摩擦試験機Ⅱ形(学振形)を用い,JIS L 0803 に規定

する綿布(かなきん)3-1 号を 2 枚重ねて弧面上に取り付ける。次に,8.5.2 で調整した 20 mm×


4

L 1084

:2009

60 mm の試験片を曲率半径 1.5 mm の摩擦子

4)

  に取り付け,全荷重 3.92 N で綿布上を 30 回/分往

復の速度で摩擦する。綿布は,1 000 回ごとに取り替える。

4)

  JIS L 0849 に規定する摩擦試験機 II 型(学振形)の摩擦子の曲率半径を 1.5 mm に改良し

たもの。

1.2)  45 R

法  図 に示す摩擦試験機の摩擦子の曲率半径 45 mm,全荷重 4.90 N,試験片の大きさは 20

mm×70 mm とし,その他は,1.1)の 1.5 R 法に準じる。

2)  A-2

法(フラット法)  図 に示す摩擦試験機を用いて,8.5.2 で調整した 30 mm×220 mm の試験片

を弧面上に取り付ける。摩擦子に,JIS R 6253 に規定する Cw-C-P800 耐水研磨紙を取り付け,全荷

重 4.90 N で試験片上を 30 回/分往復の速度で摩擦する。伸縮性の甚だしい試験片には,JIS L 0803

に規定する綿布(かなきん)3-1 号を裏の当て布とする。摩擦子に取り付けた耐水研磨紙は,500 回

ごとに取り替える。ただし,その他の研磨紙,綿布(かなきん)3-1 号を使用した場合及び 4.90 N

以外の荷重の場合は,試験報告書に記載する。

単位  mm

図 1−摩擦試験機の一例

b)  B

法(KI 形摩擦試験機法)

1)  B-1

法(エッジ法)  8.5.2 で調整した 15 mm×80 mm の試験片を,図 に示す KI 形摩擦試験機の金

属ブレード

5)

に取り付ける。次に,往復する試験機台上に JIS L 0803 に規定する綿布(かなきん)

3-1 号を取り付け,全荷重 6.86 N で綿布上を 125 回/分±2 回/分往復の速度で摩擦する。

5)

  金属ブレードは,JIS G 4401 に規定する SK105 を用い,幅 15 mm,厚さ 3.0 mm で角を落

とさず,硬質クロムめっき仕上げをしたもの。

2)  B-2

法(フラット法)  8.5.2 で調整した 25 mm×120 mm の試験片を,図 に示す KI 形摩擦試験機

の台上に取り付ける。

全荷重 10 N で金属ブレード

5)

と同質の厚さ 2.0 mm の金属ブレードによって,

125 回/分±2 回/分往復の速度で摩擦する。

注記  植毛強さの表示の別法として,8.5.3 によって所定回数の摩擦を行った後,その外観を観察

し,接着剤層の露出しないもの,接着剤層の一部露出したもの,又は基布面の露出したも

のに区分して表示する方法がある。所定の回数とは,100 回,500 回,1 000 回など,加工

生地の種類によって選定する。選定した回数及び選択した乾燥試験又は湿潤試験の方法を

試験報告書に記載するのがよい。


5

L 1084

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図 2KI 形摩擦試験機の一例

8.6

引裂強さ

8.6.1

A

法(ペンジュラム法)

箇条 の試料から 63 mm×100 mm の試験片を,たて方向

6) 

及びよこ方向にそれぞれ 5 枚以上採取し,

エレメンドルフ形引裂試験機を用い,試験片の両つかみの中央で直角に 20 mm の切れ目を入れ,残りの

43 mm が引き裂かれたときに示す最大荷重 (N) を量り,たて方向及びよこ方向の引裂強さのそれぞれの平

均値を小数点以下 2 けたに丸める。ただし,引き裂かれた状態が斜めの場合は,試験報告書に記載する。

6)

  たて方向の引裂強さとは,たて糸を切断した場合をいう。

8.6.2

B

法(シングルタング法)

箇条 の試料から 50 mm×250 mm の試験片を,たて方向及びよこ方向にそれぞれ 5 枚以上採取し,短

辺の中央に辺と直角に 100 mm の切れ目を入れ,自記記録装置付引張試験機を用い,幅 50 mm 以上のつか

みを用いて,試験片のつかみ間の距離を 100 mm とし,各舌片を上下のつかみに挟む。引張速度を 150

mm/min とし,引き裂くときに示す最大荷重 (N) を量り,たて方向

6) 

及びよこ方向の引裂強さのそれぞれ

の平均値を小数点以下 1 けたに丸める。

8.7

剛軟度

8.7.1

A

法(45°カンチレバ法)

箇条 の試料から 20 mm×約 150 mm の試験片を,たて方向及びよこ方向にそれぞれ 5 枚以上採取し,

図 のような一端が 45°の斜面をもつ表面が滑らかな水平台の上に,短辺をスケール基線に合わせて置く。

適切な方法によって試験片を斜面の方向に緩やかに滑らせて試験片の一端の中央点が斜面 A と接したとき,

他端の位置をスケールによって読む。剛軟度は試験片の移動した長さ(mm)で示される。1 枚の試験片ごと

に表裏を測定し,たて方向及びよこ方向の表裏を合わせたそれぞれの平均値を整数位に丸める。

図 3−カンチレバ形試験機の一例


6

L 1084

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8.7.2

B

法(ハートループ法)

箇条 の試料から 20 mm×250 mm の試験片を,たて方向及びよこ方向にそれぞれ 10 枚以上採取する。

図 のように水平棒のつかみに試験片をハートループ状に取り付け,試験片の有効長が 200 mm となるよ

うにする。次に,1 分間経過してから水平棒の頂部とループの最下点との距離 L(mm)を,試験片の表裏に

ついて測る。剛軟度は で示され,たて方向及びよこ方向のそれぞれの平均値を整数位に丸める。

図 4−ハートループ試験機の一例

8.7.3

C

法(ドレープ法)

箇条 の試料から,直径 254 mm の円形試験片を 3 枚以上採取し,

図 のようなドレープテスタの直径

127 mm の試料台の上に置き,試料台を 3 回上下に振動させた後 1 分間放置して,そのときのドレープ形

状面積(垂直投影面積)を試験片の表裏について測り,その平均値を小数点以下 3 けたに丸める。

1

2

1

S

S

S

A

D

=

ここに,

D

ドレープ係数

A

試験片のドレープ形状面積(垂直投影面積)

(mm

2

)

S

1

試料台の面積

 (mm

2

)

S

2

試験片の面積

 (mm

2

)


7

L 1084

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単位  mm

図 5

ドレープテスタの一例

8.8

耐洗濯性

耐洗濯性は,家庭洗濯法及びドライクリーニング法の

2

種類とする。洗濯試験を繰り返し

5

回行った後

の試料を軽くブラッシングした後,

表 1

によって判定する。

表 1

判定基準

等級

試験片の状態

A

植毛パイルの脱落又は外観の変化若しくは生地の風合の変化が目立たないもの

B

植毛パイルの脱落又は外観の変化若しくは生地の風合の変化がやや目立つもの

C

植毛パイルの脱落又は外観の変化若しくは生地の風合の変化が甚だしく目立つもの

8.8.1

試験片の作製

箇条

5

の試料から,家庭洗濯法及びドライクリーニング法の

A

法(ウォッシュシリンダ法)は,約

500 mm

×

500 mm

400 mm

×

400 mm

より小さくないこと。

)の試験片を

2

枚採取し,植毛面を外側にし,四辺を

それぞれ約

30 mm

折り曲げ,折り曲げ部分から

10 mm

のところを縫い合わせる。

ドライクリーニングの

B

法(洗濯試験機法)は,

140 mm

×

50 mm

の試験片を

2

枚採取し,植毛面を外

側にして二つ折

 (70 mm

×

50 mm)

にし,

折り曲げ部分と,

2

側端の端から

10 mm

のところを縫い合わせる。

8.8.2

家庭洗濯法

洗濯機

7)

に,約

40

℃の温水で試験片を覆うのに十分な量(約

60 L

)を入れる。同時に

JIS K 3371

に規

定する第

1

種弱アルカリ性合成洗剤を

1 g/L

の割合になるように入れて,洗剤を溶解させる。この洗濯液

中に,

2

枚の試験片と負荷布

8)

とを含めた質量が

1.4 kg

になるようにして投入し,運転を開始する。

15

間処理した後運転を止め,新しい約

40

℃の温水に替え,

5

分間すすいだ後運転を止める。再び新しい約

40

℃の温水に替え,引き続き

10

分間すすぐ。水を排除した後,試験片を取り出し,絞らずそのまま常温

でつり下げて乾燥する。


8

L 1084

:2009

7)

洗濯機は,

JIS C 9606

に規定しているもの。

8)

負荷布は,

500 mm

×

500 mm

の大きさの,のり抜き精練過酸化漂白及び無のり仕上げした白綿

布(かなきん)

3-1

号の周辺を縁取りしたもの。白綿布の生機は,

表 2

による。

表 2

白綿布の生機

繊度(tex)

密度(本/500 mm)

用糸

たて

よこ

たて

よこ

綿糸 20

16 1

410±20

1 350±20

8.8.3

ドライクリーニング法

ドライクリーニング法は,次による。

警告

この規格の利用者は,通常の実験室での作業に精通しているとしても,安全及び健康に対する

適切な処置を取らなければならない。パークロロエチレンは,吸引などによって人体に悪影響

を及ぼすおそれがあり,工業ガソリンは,取扱い不備によって引火などのおそれがあるので注

意して扱う必要がある。

a)  A

ウォッシュシリンダ法

1)  A-1

パークロロエチレン法

  JIS L 1096

8.64.4 b10.1.1)

(洗濯装置)に規定するウォッシュ

シリンダに,約

30

℃の

JIS K 1521

に規定するパークロロエチレン[

JIS L 0860

に規定する非イオ

ン界面活性剤

  (1 wt/vol %)

,陰イオン界面活性剤

 (1 wt/vol %)

及び

0.1 vol %

の水を含む。

]を約

4 L

入れ,その中に試験片

2

枚と負荷布

8)

とを含めた質量が,約

0.5 kg

となるように調整して投入し,

密閉して回転軸に取り付け,

45

回/分±

2

回/分の速度で

15

分間処理した後,乾燥布の間に挟み,

軽く押し付けて液を除き常温で乾燥する。他の溶液を用いた場合は,試験報告書に記載する。

2)  A-2

石油系法

  8.8.3 a) 1)

A-1

法(パークロロエチレン法)と同様の方法による。ただし,試

験液の溶剤は,パークロロエチレンだけを,

JIS K 2201

に規定する

5

号(クリーニングソルベント)

に替えたものとする。

b)  B

洗濯試験機法

1)  B-1

パークロロエチレン法

  JIS L 0844

に規定する洗濯試験機を用い,

所定の試験瓶中に約

30

JIS K 1521

に規定するパークロロエチレン[

JIS L 0860

に規定する非イオン界面活性剤

 (1

wt/vol %)

,陰イオン界面活性剤

 (1 wt/vol %)

及び

0.1 vol %

の水を含む。

200 mL

及びステンレス鋼

25

個ずつを,

100 mm

×

100 mm

JIS L 0803

に規定する綿布(かなきん)

3-1

号の袋

2

個に入れ

たものを試験機に入れ,

30

℃±

2

℃に調整する。試験片を標準試験瓶中に入れ,密閉して回転軸に

取り付け,

40

回/分±

2

回/分の速度で

30

分間操作した後,乾燥布の間に挟み,軽く押し付けて液

を除き,常温で乾燥する。

2)  B-2

石油系法

  8.8.3 b) 1)

B-1

法(パークロロエチレン法)と同様の方法による。ただし,試

験液の溶剤は,パークロロエチレンだけを,

JIS K 2201

に規定する

5

号(クリーニングソルベント)

に替えたものとする。

8.9

耐寒性

箇条

5

の試料から,

100 mm

×

100 mm

の大きさに試験片を採取し,−

20

℃±

2

℃に設定できる低温恒温

装置又は

JIS K 1501

に規定するメタノール

1

部及び水

3

部の混合液を用い,

ドライアイスで冷却し,

20

±

2

℃に保たれた低温槽中で,

20

分間放置直後における試験片の硬化及び折り曲げによるき裂の有無を調


9

L 1084

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べる。規定温度以外の場合は,試験条件を試験報告書に記載する。

8.10

染色堅ろう度

染色堅ろう度は,次による。ただし,試験の種類及び条件を試験報告書に記載する。

a)

洗濯堅ろう度

JIS L 0844

による。

b)

汗堅ろう度

JIS L 0848

による。

c)

摩擦堅ろう度

JIS L 0849

による。

d)

耐光堅ろう度

JIS L 0841

JIS L 0842

及び

JIS L 0843

による。

e)

ドライクリーニング堅ろう度

JIS L 0860

による。

注記

汚染の判定は,添付白布に付着したパイルを除去した後に行う。

8.11

寸法変化率

寸法変化率は,次の

A

法(石けん液浸漬法)及び

B

法(低温ワッシャ法)の

2

種類とする。

a)  A

石けん液浸漬法

1)

試験片の作製

  箇条

5

の試料から,約

300 mm

×

300 mm

の試験片を

2

枚採取し,四辺を約

25 mm

り曲げ,折り目から

10 mm

の所を縫い合わせる。

図 6

のように中央に

200 mm

×

200 mm

の正方形を

描いて測定面とする。次に,測定面の各四辺の長さ及び対応する二辺の中点を結び,その長さを

mm

単位まで測定して測定基準長とする。

注記 1

各交点に相当する場所に,規定の間隔で点を打つことによって,測定基準長とすること

ができる。

2)

操作

  試験片をそれぞれ

JIS K 3302

に規定する無添剤固形洗濯石けんの

0.5 %

を含む

50

℃±

2

の水溶液(浴比

1

50

)の中に

20

分間浸せきする。次に,

50

℃±

2

℃の温水で

20

分間水洗した後,

遠心脱水機にかけるか又は軽く押さえて水を切り,紙又は布の間に挟み,押さえて脱水し水平に置

いた金網,すだれ又はこれに類するものの上で自然乾燥する。

単位  mm

単位  mm

図 6

A

石けん液浸漬法

図 7

B

低温ワッシャ法


10

L 1084

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b)  B

低温ワッシャ法

1)

試験片の作製

  箇条

5

の試料から,約

500 mm

×

500 mm

の試験片を

2

枚採取し,四辺を約

25 mm

り曲げ,折り目から

10 mm

のところを縫い合わせる。

図 7

のように

400 mm

×

400 mm

の正方形を描

いて測定面とする。次に,測定面の各四辺の長さ及び対応する二辺の中点を結び,その長さを

mm

単位まで測定して測定基準長とする。

注記 2

各交点に相当する場所に,規定の間隔で点を打つことによって,測定基準長とすること

ができる。

2)

操作

  洗濯機

7)

に約

40

℃の温水を試験片が覆われるのに十分な量を入れ,試験片と負荷布

8)

とを

含めて

1.4 kg

になるように投入し,

同時に

JIS K 3303

に規定する無添剤の粉末洗濯石けんを約

0.1 %

溶液になるように加えて運転を開始する。

15

分間処理した後,運転を止め,新しい約

40

℃の温水

と替えて引き続き

5

分間処理する。再び,新しい約

40

℃の温水で

10

分間すすぐ。水を排除した後

試験片を取り出し,遠心脱水機にかけて水分を除去し,水平に置いた金網,すだれなどの上で自然

乾燥させる。

c)

測定

  試験片を平らな台の上に置き,不自然なしわ及び張力を除いて,たて方向及びよこ方向,それ

ぞれ

3

線の長さを測定し,それぞれ

3

線の平均値を求め,次の式によって寸法変化率を算出し,たて

方向及びよこ方向,それぞれ

2

枚の平均値を小数点以下

1

けたに丸める。

100

Δ

×

=

L

L

L

L

ここに,

ΔL: 寸法変化率 (%)

L

処理前の長さ (mm)

L

処理後の長さ (mm)

8.12

通気性

箇条

5

の試料から,約 200 mm×200 mm の試験片を 5 枚採取し,

図 8

のようなフラジール形試験機を用

い円筒の一端に試験片を取り付けた後,加減抵抗器によって傾斜形気圧計が水柱 125 Pa の圧力を示すよう

に吸込みファン及び空気孔の種類を調整し,そのときの垂直形気圧計の示す圧力を測る。測定した圧力と

使用した空気孔の種類とから,試験機に附属の換算表によって試験片を通過する空気量 (cm

3

/cm

2

・s)  を求

める。測定は 5 回とし,その平均値を小数点以下 1 けたに丸める。

図 8

フラジール形試験機の一例


11

L 1084

:2009

9

試験報告書

試験報告書は,次の事項を記載する。

a

)  試験年月日

b

)  規格番号

c

)  試験の種類

d

)  試験条件

注記

  標準状態以外の試験条件,規定されている条件以外等で試験したときにその条件を記述する。

e

)  試験結果

参考文献

摩擦強さ

JIS L 1096

8.17.1

[A 法(ユニバーサル形法)

]又は

8.17.3

[C 法(テーパ形法)

引張強さ及び伸び率

JIS L 1096

8.12.1 a

)[A 法(ストリップ法)]

伸長弾性率

JIS L 1096

8.13

(伸長弾性率)

保温率

JIS L 1096

8.28

(保温性)

破裂強さ

JIS L 1096

8.16

(破裂強さ)

混用率

JIS L 1030-1

  繊維製品の混用率試験方法−第 1 部:繊維鑑別

JIS L 1030-2

  繊維製品の混用率試験方法−第 2 部:繊維混用率

JIS C 9606

  電気洗濯機

JIS G 4401

  炭素工具鋼鋼材