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L 1081

:2014

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

2

3

  用語及び定義  

3

4

  試験の種類  

3

5

  試験条件  

5

6

  試料の採取及び準備並びに測定値の処理  

5

7

  試験方法  

5

7.1

  平均繊維直径  

5

7.2

  平均繊維長  

10

7.3

  トップの水分率及び正量  

11

7.4

  油脂分(ジエチルエーテル抽出法)  

12

7.5

  pH  

12

7.6

  トップのネップ数  

13

7.7

  植物質きょう雑物数  

14

7.8

  有色繊維,ケンプ及び死毛数  

16

7.9

  スライバ質量,スライバ質量開差率及びスライバ質量変動率  

16

7.10

  スライバむら  

16

7.11

  色  

17

7.12

  白色度  

17

7.13

  灰分  

18

7.14

  引張強さ及び伸び率  

18

7.15

  ヤング率  

18

7.16

  弾性  

19

7.17

  けん縮数,けん縮率及び有効けん縮率  

21

7.18

  正量繊度  

21

7.19

  残酸量  

22

7.20

  残アルカリ量  

22

7.21

  繊維損傷度  

22

8

  試験報告書  

26

附属書 A(参考)平均繊維長試験方法  

28

附属書 JA(参考)羊毛トップ白色度判定用ホワイトスケール  

31

附属書 JB(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

34


L 1081

:2014

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本羊毛紡績会

(yobokai)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべ

きとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS L 1081:2009 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 L

1081

:2014

羊毛繊維試験方法

Testing methods for wool fibres and hairs

序文 

この規格は,1973 年に第 1 版として発行された ISO 2647,1974 年に第 1 版として発行された ISO 2646

ISO 2648

ISO 2649,1975 年に第 1 版として発行された ISO 137ISO 2913ISO 2915ISO 2916ISO 3072

ISO 3073

,1976 年に第 1 版として発行された ISO 1136,1981 年に第 1 版として発行された ISO 6989,1997

年に第 2 版として発行された ISO 105-J02 及び 2005 年に第 3 版として発行された ISO 3071 を基とし,技

術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JB に示す。また,附属書 JA は,対応国際規格にはない事項で

ある。

適用範囲 

この規格は,洗毛され,加工された羊毛繊維(回収羊毛を含む。

)の試験方法について規定する。また,

この規格は,モヘヤ,カシミヤ,ラクダ,アルパカ,ラマ,アンゴラなどから得た動物繊維にも適用する

ことができる。

警告  この規格は,事前に適切な注意が払われない場合,健康を害するおそれのある物質

1)

及び/又

は方法を規定しており,技術的に適切・妥当であることだけに言及するものである。この規格

を使用する者に対して,健康及び安全に関する法的な義務をいかなる場合においても免責する

ものではない。また,エタノール,ジエチルエーテル,アセトン及び石油エーテルは引火性の

強い危険物であり,火災・爆発などの危険があるので,特に火気,静電気などに注意するとと

もに,取扱いには万全の注意が必要である。

この規格は,薬品の取扱いの資格及び/又は知識・経験のある者が操作することを想定して

いる。

1)

  健康を害するおそれのある物質については,化学物質などの安全データシート(SDS)

に詳しい情報が記載されている。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 105-J02:1997

,Textiles−Tests for colour fastness−Part J02: Instrumental assessment of relative

whiteness

ISO 137:1975

,Wool−Determination of fibre diameter−Projection microscope method

ISO 1136:1976

,Wool−Determination of mean diameter of fibres−Air permeability method

ISO 2646:1974

,Wool−Measurement of the length of fibres processed on the worsted system, using a

fibre diagram machine


2

L 1081

:2014

ISO 2647:1973

,Wool−Determination of percentage of medullated fibres by the projection microscope

ISO 2648:1974

,Wool−Determination of fibre length distribution parameters−Electronic method

ISO 2649:1974

,Wool−Determination of short-term irregularity of linear density of slivers, rovings and

yarns, by means of an electronic evenness tester

ISO 2913:1975

,Wool−Colorimetric determination of cystine plus cysteine in hydrolysates

ISO 2915:1975

, Wool − Determination of cysteic acid content of wool hydrolysates by paper

electrophoresis and colorimetry

ISO 2916:1975

,Wool−Determination of alkali content

ISO 3071:2005

,Textiles−Determination of pH of aqueous extract

ISO 3072:1975

,Wool−Determination of solubility in alkali

ISO 3073:1975

,Wool−Determination of acid content

ISO 6989:1981

,Textile fibres−Determination of length and length distribution of staple fibres (by

measurement of single fibres)(全体評価:MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS K 8034

  アセトン(試薬)

JIS K 8101

  エタノール(99.5)

(試薬)

JIS K 8102

  エタノール(95)

(試薬)

JIS K 8103

  ジエチルエーテル(試薬)

JIS K 8155

  塩化バリウム二水和物(試薬)

JIS K 8180

  塩酸(試薬)

JIS K 8355

  酢酸(試薬)

JIS K 8501

  二亜硫酸ナトリウム(試薬)

JIS K 8576

  水酸化ナトリウム(試薬)

JIS K 8593

  石油エーテル(試薬)

JIS K 8731

  尿素(試薬)

JIS K 8777

  ピリジン(試薬)

JIS K 8799

  フェノールフタレイン(試薬)

JIS K 8863

  ほう酸(試薬)

JIS K 8870

  ニンヒドリン(試薬)

JIS K 8897

  メチレンブルー(試薬)

JIS K 8951

  硫酸(試薬)

JIS K 9003

  流動パラフィン(試薬)

JIS K 9005

  りん酸(試薬)

JIS K 9007

  りん酸二水素カリウム(試薬)

JIS L 0105

  繊維製品の物理試験方法通則


3

L 1081

:2014

注記  対応国際規格:ISO 139:2005,Textiles−Standard atmospheres for conditioning and testing(MOD)

JIS L 0208

  繊維用語−試験部門

JIS L 1069

  天然繊維の引張試験方法

JIS R 3503

  化学分析用ガラス器具

JIS R 3702

  顕微鏡用カバーガラス

JIS R 3703

  顕微鏡用スライドガラス

JIS Z 8401

  数値の丸め方

JIS Z 8701

  色の表示方法−XYZ 表色系及び X

10

Y

10

Z

10

表色系

JIS Z 8722

  色の測定方法−反射及び透過物体色

JIS Z 8805

  pH 測定用ガラス電極

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS L 0105 及び JIS L 0208 によるほか,次による。

3.1 

試料 

試験に供されるために採取された繊維群。原毛,洗上げ羊毛などでは,ばら毛繊維群とし,トップでは

長さの短いスライバ 1 本以上。 

3.2 

試験試料 

試料からランダムに採取され,直接試験に供せられる一定量の繊維。

3.3 

IWTO

水分率(standards of regain)

IWTO で規定されている,羊毛繊維の各状態における水分率。

注記 IWTO(The International Wool Textile Organisation)とは羊毛産業の国際的団体で,ここで規定さ

れた規格を IWTO 規格という。羊毛関連の規格は ISO 規格も含めて,その多くは IWTO 規格

が基となっている。

3.4 

許容油脂分(tolerances for grease and oil)

IWTO で規定されている,羊毛繊維の各状態における許容油脂分。

試験の種類 

試験の種類は,次による。

なお,括弧内の数字は,本体の細分箇条を示す。

a)

平均繊維直径(7.1

1)  A

法(プロジェクションミクロスコープによる方法)(7.1.1

2)  B

法(エアーフロー方式による方法)(7.1.2

2.1)  B-1

法(恒流方式による測定)[7.1.2 a)

2.2)  B-2

法(恒圧方式による測定)[7.1.2 b)

3)  C

法(レーザースキャンによる方法)(7.1.3

4)  D

法(オプティカルアナライザによる方法)(7.1.4


4

L 1081

:2014

b)

平均繊維長(7.2

1)  A

法(エレクトロニックマシンによる方法)(7.2.1

2)  B

法(ファイバダイアグラムマシンによる方法)(7.2.2

3)  C

法(ファイバレングスマシンによる方法)(7.2.3

4)  D

法(直接法)(7.2.4

c)

トップの水分率及び正量(7.3

1)

水分率(7.3.1

2)

正量(7.3.2

d)

油脂分(ジエチルエーテル抽出法)

7.4

e) pH

7.5

1)  A

法(ISO 法)(7.5.1

2)  B

法(沸騰抽出法)(7.5.2

f)

トップのネップ数(7.6

g)

植物質きょう雑物数(7.7

1)

トップの植物質きょう雑物数(7.7.1

2)

洗上げ羊毛の植物質きょう雑物(7.7.2

h)

有色繊維,ケンプ及び死毛数(7.8

i)

スライバ質量,スライバ質量開差率及びスライバ質量変動率(7.9

j)

スライバむら(7.10

k)

色(7.11

l)

白色度(7.12

1)  A

法(ISO 105 の J02 法)(7.12.1

2)  B

法(IWTO 法)(7.12.2

3)  C

法(ジャッド法)(7.12.3

4)  D

法(黄変指数法)(7.12.4

5)  E

法(ホワイトスケールによる方法)(7.12.5

m)

灰分(7.13

n)

引張強さ及び伸び率(7.14

o)

ヤング率(7.15

p)

弾性(7.16

1)

永久ひずみ,引張ひずみ回復率及び仕事回復率(7.16.1

2)

圧縮率及び圧縮弾性率(7.16.2

q)

けん縮数,けん縮率及び有効けん縮率(7.17

r)

正量繊度(7.18

s)

残酸量(7.19

t)

残アルカリ量(7.20

u)

繊維損傷度(7.21

1)

アルカリ溶解度(7.21.1

2)

尿素・亜硫酸水素ナトリウム溶解度(UB 溶解度)

7.21.2

3)

着色法(メチレンブルー法)

7.21.3


5

L 1081

:2014

4)

比色法 A

法(システイン及びシスチンの比色定量)(7.21.4

5)

比色法 B

法(システイン酸のろ紙電気泳動/比色定量)(7.21.5

試験条件 

試験条件は,JIS L 0105 の箇条 5(試験条件)によるほか,次による。

a)  IWTO

水分率  羊毛繊維の各状態における IWTO 水分率は,表 による。

表 1−羊毛繊維の IWTO 水分率

単位  %

羊毛繊維の状態 IWTO 水分率

ドライトップ 18.25

オイルトップ 19.00

ドライノイル 16.00

オイルノイル 14.00

洗上げ羊毛 17.00

化炭羊毛 17.00

b)

許容油脂分  羊毛繊維の各状態における許容油脂分(ジエチルエーテル抽出分量)は,表 による。

表 2−羊毛繊維の許容油脂分

単位  %

羊毛繊維の状態

許容油脂分

(ジエチルエーテル抽出分量)

洗上げ羊毛 1.00

ドライトップ 0.75

ドライノイル 0.75

オイルトップ 4.35

オイルノイル 4.35

試料の採取及び準備並びに測定値の処理 

試料の採取及び準備は,JIS L 0105 の 6.1(繊維状の試料)による。

測定値の処理は,規定の数値を求めるため,JIS Z 8401 の規則 B(四捨五入法)によって丸める。丸め

る桁数は,各試験項目の規定による。

試験方法 

7.1 

平均繊維直径 

7.1.1 A

法(プロジェクションミクロスコープによる方法) 

A 法(プロジェクションミクロスコープによる方法)は,次による。

a)

試験試料の調製  約 1 m のスライバを繊維軸の方向に細分して縮分し,規定の本数を満たすのに十分

な本数を抽出して試験試料とする(

表 を参照)。

試験試料は JIS K 8593 に規定する石油エーテルで洗浄した後,JIS L 0105 に規定する標準状態とす

る。ホルダ及びプッシャをもつ適切な繊維切断器を用いて,推定繊維直径 27

μm を超えるトップでは

0.8 mm,27

μm 以下のトップでは 0.4 mm に切断する。切断された繊維断片の塊を JIS R 3703 に規定

する顕微鏡用スライドガラス上に針先で載せ,マウンタントとして JIS K 9003 に規定する流動パラフ


6

L 1081

:2014

ィンの 1 滴を落とす。

針先で繊維断片を均一に広げ,余分な液を綿布で拭き取り,静かに JIS R 3702 に規定するカバーガ

ラス(厚さ 0.13 mm∼0.17 mm,35 mm×35 mm 又は 35 mm×50 mm)を載せる。このときカバーガラ

スの下から液が圧出されて細かい繊維が流出しないように注意する。

表 3−繊維直径及び測定本数

平均繊維直径(

μm)

所要測定本数(本)

10.1∼21.0   400 
21.1∼24.0   600 
24.1∼27.0   800 
27.1∼31.0  1

000

31.1 以上

1

600

b)

測定及び計算  スライドガラスをあらかじめ標準ミクロメータを用いて拡大倍率 500 倍又は 700 倍に

調整したプロジェクションミクロスコープにかけ 500 倍又は 700 倍に拡大された影像を作る。

まず,カバーガラスの端に焦点を合わせ,その後視野を移動させ,ウェッジスケール(くさび形尺

度)を印刷した用紙のスケールによって,視野に現れる繊維の影像の幅を読み取り,該当する繊維直

径の本数を記録していく(

図 を参照)。引き続き視野に現れる繊維を次々に測定し,カバーガラスの

他端が現れたとき

図 に示す要領に従い 0.5 mm だけ縦軸方向にずらし,行を変えて逆方向に視野を

移して新しい行に現れる繊維の影像幅を順次に測り,規定の本数に至れば各測定値(

μm 及び本数)

から

表 の平均繊維直径の計算手順によって平均繊維直径(

μm),標準偏差(μm),変動係数(%)

及び 95 %信頼限界(

μm)を求め,小数点以下 1 桁まで表す。

  ウェッジスケール(700X)

中心値

μ 

本数

本数比率

H'(%)

μH 2

56

 4

58

  6

60

  8

62

 10

64

 12

66

 14

68

 16

70

 18

72

 20

74

 22

76

 24

78

 26

80

 28

82

 30

84

 32

86

 34

88

 36

90

 38

92

 40

94

 42

96

 44

98

 46

100

 48

102

 50

104

 52

106

ΣH

100

ΣμH

54

108

 

μm

μm

図 1−ウェッジスケール(くさび形尺度)用紙


7

L 1081

:2014

図 2−測定順序及び方向

表 4−平均繊維直径計算表

μ

H

H'(%)

μ

H

X

HX

HX

2

繊維区分

中心値

測定繊維

本数

測定全般に

対する比率

最細中心値からの

級偏差

0

1

2

3

ΣH

ΣH'(%)

100 %

Σ

μ

H

ΣHX

ΣHX

2

H

H

=

μ

μ

a

2

2

=

H

HX

H

HX

m

σ

100

a

×

=

μ

σ

CV

H

LC

±

=

σ

μ

96

.

1

a

ここに,

μ

a

:平均繊維直径(

μm)

σ:標準偏差(μm) 
CV:変動係数(%) 
LC:95 %信頼限界(

μm) 

μ

:繊維区分中心値(

μm)

H:測定繊維本数 
X
:最細中心値からの級偏差 
m
:繊度区分の幅=2

μm

c)

測定するときの注意事項  測定には,次のことを注意する。

1)

測定から除外するのがよいもの

1.1)

繊維の幅の半分以上が回転円板からはみ出した影像

1.2)

測定点で別の影像及び交錯している影像

2)

焦点の合わせ方  繊維幅を比較的早く正しく測定するためには,図 の D のように拡大された影像

の一端に焦点を合わせ,ほかの一端は白いりょう線の現れるように調整し,焦点の合ったりょう線

から白線の内側までを測定するようにする。

3)

ウェッジスケールの使い方  測定値がちょうどウェッジスケールの繊度区分の境界線上に来ること

は少ないが,境界線上に来たものは一度は上の級に,一度は下の級に交互に配分して編入する。

なお,羊毛に対しては 2

μm 刻みの繊度区分のウェッジスケールが用いられるが,繊維直径の極

めて小さい毛繊維の場合は,別に考慮する必要がある。

4)

毛髄繊維の測定  繊維直径の測定と同時に繊維の毛髄とを観察し,(×)印を付ける。観察した繊維

総数の百分率として毛髄のある繊維比率を計算する。

 
 


8

L 1081

:2014

図 3−焦点及び見え方の例

7.1.2 B

法(エアーフロー方式による方法) 

7.1.1

の A

法が直接測定に対して,この 法は間接測定である。平均繊維直径を読み取るエアーフロー

測定機のマノメータ又は流量計は,IWTO 指定標準トップ 8 種類を用いて校正しなければならない。

このように校正された測定機を使用することによって,A

法及び 法間の測定値の一致を得る。

この方法は,次の B-1

法の恒流方式及び B-2 法の恒圧方式の 2 種の測定方法とする。恒流方式は流量計

を一定値に調整して,平均繊維直径をマノメータで読み取り,恒圧方式はマノメータの圧力を一定値に調

整して,平均繊維直径(

μm)を流量計から読み取る(図 を参照)。

注記  ISO 1377.1.1 の 法)によって平均繊維直径既知の標準トップはウールハウスから入手可能

である。そのトップの平均繊維直径の数値及びエアーフロー測定機の指し示す目盛の間で検量

線を作成する。

a)  B-1

法(恒流方式による測定)  試料から約 8 g を採取し,JIS K 8593 に規定する石油エーテル約 200

mL で 2 回洗浄した後,標準状態にし,30

μm 以下の繊維直径では 1.5 g±0.002 g の試験試料を 2 個採

取する。ただし,30

μm を超える繊維直径では 3 個を採取する。

なお,試料が油脂分 1 %以下のドライコームされたときは,洗浄を省略してもよい。また,測定機

がオイルコームしたスライバによって目盛された装置である場合には,洗浄を省略することができる。

さらに,試験試料を正確にひょう(秤)量するには,試験試料所要量になる長さにはさみでスライバ

を切断し,これに短く切断した繊維断片を添加して所要量±0.002 g 及び所要量±0.004 g とするか,又

はスライバから何回か連続的に繊維束を抜き出して所要量±0.002 g 若しくは所要量±0.004 g とする。

次に,マノメータの液面を 0 に合わせる。このとき有孔板の確認を行う。試験試料を細かく長いス

ライバにして恒量円筒室に詰め,プランジャを挿入し,スクリュキャップでプランジャを締め付け,

繊維を圧縮する。

続いて流量計中の浮標の頂部が Y 線に一致するまでエアーバルブを調整し,このときのマノメータ

の液面の高さをマノメータのスケールによって 1 mm 単位まで読み取り記録する。さらに,恒量円筒

室から試験試料を取り出し,手で繊維をそろえ,繊維を損失しないように恒量円筒室に詰め直して同

様に測定を行う。試験試料 1 個につき 3 回測定を繰り返し,読みの平均値を

μm の値まで求め,小数

点以下 1 桁まで表す。


9

L 1081

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A :恒量円筒室 
B :ニードルバルブ 
C :内径約 5 mm のガラス曲管
D :マノメータ水槽 
E :流量計 
F :マノメータ水柱低点 
G :浮標の高さ 
H :マノメータ水柱頂点 
I  :有孔板

図 4−エアーフロー装置

b)  B-2

法(恒圧方式による測定)  試料を B-1 法と同様に 2 回洗浄した後,標準状態にし,2.5 g±0.004 g

の試験試料を 2 個採取する。ただし,30

μm を超える繊維直径では 3 個を採取する。

次に,試験試料を恒量円筒室に入れ,プランジャで押さえ,空気を送って指示浮標が示す位置(浮

標が安定するのに約 15 秒を要する。

)を流量計のスケールによって 1 mm 単位まで読み取り,記録す

る。B-1

法と同様に試験試料 1 個につき 3 回測定を繰り返し,読みの平均値を

μm の値まで求め,小数

点以下 1 桁まで表す。

c)

B-1

法及び B-2 法における測定の注意事項は,次による。

1)

測定中の相対湿度及び温度を試験報告書に記載する。また,石油エーテルによる洗浄の有無及び試

験結果が相対湿度について補正されたものかどうかを試験報告書に記載する。

2)

エアーフロー方式による測定が標準状態でない既知の相対湿度で行われた場合には,その試験結果

は,

表 の転換する乗数によって補正してもよい。また,これらの転換する乗数は,19

μm と 30 μm

との間の繊維直径に適用してもよい。

表 5−相対湿度の補正乗数

相対湿度(%) 65

%相対湿度に転換する

乗数

相対湿度(%) 65

%相対湿度に転換する

乗数

40 1.022 65 1.000 
45 1.019 70 0.995 
50 1.015 75 0.988 
55 1.010 80 0.980 
60 1.005 85 0.969

7.1.3 C

法(レーザースキャンによる方法) 

試料は,約 10 g で 2 個採取し,JIS L 0105 に規定する標準状態とする。その試料をミニコアラー,ギロ

チン又はミクロトームによって長さ 1.8 mm∼2.0 mm の繊維断片に切り取り,試験試料とする。

試験試料は,測定前に校正したレーザースキャン装置の循環部[イソプロパノール及び水の混合液(平


10

L 1081

:2014

均水分率 8 %±1 %に維持する)が入っている。

]に投入し,繊維断片を分散させる。

混合液を循環させ,

混合液の流れで運搬する繊維断片が検出部を通過するとき,

レーザー光線を照射し,

繊維断片の通過による光線の強さの減少を計測し,コンピュータで数字に変換し,平均繊維直径(

μm),

その標準偏差(

μm)及び変動係数(%)を求め,小数点以下 1 桁まで表す。

1 試験試料について,測定繊維本数は 2 000 以上とする。個別に 2 000 の測定値が得られるまで続ける。

2 000 の測定値が得られない場合は,そのデータは破棄し,新しい試験試料を採取し,測定する。

なお,測定繊維本数を試験報告書に記載する。

7.1.4 D

法(オプティカルアナライザによる方法) 

試料は,約 10 g で 2 個採取し,JIS L 0105 に規定する標準状態とする。その試料をミニコアラー,ギロ

チン又はミクロトームによって長さ 1.0 mm∼2.0 mm の繊維断片に切り取り,試験試料とする。

試験試料を顕微鏡用スライドガラスに載せ,スライド準備器に挿入し,全面積に対する繊維の割合が

15 %∼25 %の規定密度になるように,繊維断片を分散させ,繊維が動かないように顕微鏡用カバースライ

ドを載せる。準備した試験試料スライドをオプティカルアナライザにかけ,平均繊維直径(

μm),その標

準偏差(

μm)及び変動係数(%)を求め,小数点以下 1 桁まで表す。

なお,オプティカルアナライザ[英語名:The Optical Fibre Diameter Analyser(OFDA)

]は,ステージ及

び光源を備えた光学顕微鏡,CCD カメラ,画像を取り込み分析するハードウェア,データを取り込み処理

するコンピュータ,ビデオモニタなどから構成する。

1 試験試料について,測定繊維本数は 4 000 以上とし,測定繊維本数を試験報告書に記載する。

7.2 

平均繊維長 

7.2.1 A

法(エレクトロニックマシンによる方法) 

15 g/m∼30 g/m の質量のトップスライバの場合は,約 1.2 m のスライバを採取し,試料とする。15 g/m

以下の質量のロービング又はドローイングスライバの場合は,約 1.2 m の長さの幾つかの試料を連続的に

採り,重ね合わせて,質量が約 22 g(最大 30 g)/m のスライバを作成し,試料とする。試料を JIS L 0105

に規定する標準状態とする。

試料をメカニカルグリップ中に入れ,10 回∼16 回コーミングして,一端を直線にそろえた平行状態の繊

維シートを作成し,試験試料とする。

試験試料を薄いプラスチックフィルムに挟み,エレクトロニックマシンに移し,一定速度でコンデンサ

を通して移動させ,繊維質量に比例した電気容量の変化を測定する。この測定値をコンピュータで変換し

て,平均繊維長(mm)及び変動係数(%)を求め,小数点以下 1 桁まで表す。

なお,A

法(エレクトロニックマシンによる方法)の測定原理は,附属書 を参照。

7.2.2 B

法(ファイバダイアグラムマシンによる方法) 

約 1.5 m のスライバを採取し,試料とする。試料を JIS L 0105 に規定する標準状態とする。シーリング

ユニットで繊維束の先端を整えプラスチックシートでシールして,4 個の試験試料を準備する。各試験試

料をファイバダイアグラムマシンにかけ,5 mm 間隔で繊維長及びその分布を測定する。

これを 4 回繰り返し,その平均を計算し,平均繊維長(mm)及び変動係数(%)を求め,小数点以下 1

桁まで表す。

注記  この方法ではホーター(Hauteur)平均繊維長だけを表すことができる。

7.2.3 C

法(ファイバレングスマシンによる方法) 

試料からランダムに 500 本の繊維を採取し,試験試料とする。各繊維の端をかん(鉗)子で把持しファ

イバレングスマシンにかけ,繊維長を測定する。繊維長別に 5 mm の群に分類し,この群中の繊維本数を


11

L 1081

:2014

記録する。長さが 5 mm 未満の繊維は,スケールを使って,目視で測定し分類する。各群の本数による頻

度百分率から平均繊維長(mm)及び変動係数(%)を求め,小数点以下 1 桁まで表す。

7.2.4 D

法(直接法) 

クリンプの強い羊毛繊維でカード上がり状態のもの(例えば,ふとんわたに用いられるような)に適用

する。試料を JIS L 0105 に規定する標準状態とする。試料から無作為に短繊維を 1 本ずつ取り出し試験試

料とする。試験試料の繊維を伸張せずに真っすぐに伸ばし,置き尺上で繊維長を測定し,

表 のように長

さの範囲区分によって 4 分割に分類する。

平均繊維長は,

表 の計算手順によって各区分の質量 P

0

を求め,質量比率 に長さ を乗じた RL の総

和 を 100 で除した値を求め,小数点以下 1 桁まで表す。

表 6−繊維長の 分割区分表 

長さの範囲

(mm)

区分平均繊維長

L(mm)

質量

P

0

(mg)

質量比率

R(%)

RL 

 40 未満

20

 

 40 以上∼ 80 未満

60

 

 80 以上∼ 120 未満

100

 

 120 以上

120

 

P

0

R=100

RLA

平均繊維長(mm)=A/100

試験試料の必要繊維本数は要求精度によって異なり,繊維長の標準的な変動係数から計算した必要繊維

本数(95 %信頼限界)を,

表 に示す。

表 7−必要繊維本数 

試料形態

変動係数による必要繊維本数

±10 %

±5 %

±3 %

カードスライバ,ノイル 150

600

1

700

7.3 

トップの水分率及び正量 

7.3.1 

水分率 

俵装の場合は,各俵について 3 玉を,俵装されていない場合は全玉数の 8 %以上の玉を抽出し,各玉の

内側及び外側からそれぞれ約 35 g ずつのスライバを取り約 200 g にしたものを試料とする。

試料(約 200 g)について,感量 50 mg の天びんで採取時質量を求め,次に,絶乾質量を求め,式(1)に

よって水分率(%)を算出し,小数点以下 2 桁まで表す。ただし,真空赤外線水分測定機も用いることが

できるが,この場合はその旨を試験報告書に記載する。

なお,試料採取の場所に天びんがない場合は,試料採取用の容器に密封して試験室に送り,直ちにひょ

う量する。

100

d

d

×

=

W

W

W

R

(1)

ここに,

R

試料の水分率(

%

W

試料の採取時質量(

g

W

d

試料の絶乾質量(

g


12

L 1081

:2014

7.3.2 

正量 

正量はトップ全量の正味質量を量り,7.3.1 によって水分率を求め,式

(2)

,式

(3)

及び式

(4)

によって正量

kg

)を算出し,小数点以下

2

桁まで表す。

a)

絶乾質量

100

1

1

d

R

W

W

+

×

=

(2)

ここに,

W

d

トップ全量の絶乾質量(

kg

W

トップ全量の正味質量(

kg

R

試料の平均水分率(

%

b)

水分量

100

c

d

c

R

W

M

×

=

  (3)

ここに,

M

c

IWTO

水分率保持のため

W

d

に加算されるべき

水分量(

kg

R

c

トップの

IWTO

水分率(

%

(ドライトップの場

合は,

18.25 %

c)

正量

W

c

W

d

M

c

  (4)

ここに,

W

c

トップ全量の正量(

kg

7.4 

油脂分(ジエチルエーテル抽出法) 

試験試料を約

10 g

採りこれを二等分し,

1

個は 7.3.1 の手順によって水分率を求め,ほかの

1

個は直ちに

その質量を正確に量り,これを円筒ろ紙に入れるか,又はろ紙に包んで JIS R 3503 に規定する共通すり合

わせソックスレー抽出器に挿入し,JIS K 8103 に規定するジエチルエーテルを用い,抽出中ジエチルエー

テルの循環回数が

1

時間当たり

7

回∼

8

回になるように湯せん器の温度を調整して

4

時間抽出する。抽出

物残さを

105

℃±

3

℃で乾燥しデシケータ中に放冷した後,その質量を量りジエチルエーテル抽出物質量

を求め,さらに,抽出後の試験試料の絶乾質量(

g

)を求め,式

(5)

及び式

(6)

によって油脂分(

%

)を算出

し,小数点以下

2

桁まで表す。

100

100

1

1

×

+

=

R

W

We

F

  (5)

100

d

2

×

=

W

We

F

  (6)

ここに,

F

1

対採取時試験試料絶乾質量油脂分(

%

F

2

対脱脂試験試料絶乾質量油脂分(

%

We

ジエチルエーテル抽出物質量(

g

W

試験試料の採取時質量(

g

R

試験試料の水分率(

%

W

d

脱脂試験試料の絶乾質量(

g

7.5 pH 

7.5.1 A

法(ISO 法) 

2 g

±

0.05 g

の試験試料

3

個を採取し,それぞれを JIS R 3503 に規定する共通すり合わせ三角フラスコに


13

L 1081

:2014

入れ,

100 mL

蒸留水を加え,栓をし手でフラスコを振り,十分湿潤した後振とう機で

2

時間±

5

分振とう

する。JIS Z 8805 に規定するガラス電極で

pH

を測定する。試験回数は

3

回とし,

2

回目及び

3

回目の平均

pH

値を小数点以下

1

桁まで表す。

7.5.2 B

法(沸騰抽出法) 

5 g

±

0.05 g

の試験試料

2

個を採取し,それぞれ共通すり合わせ三角フラスコに入れ

100 mL

の蒸留水を

加えて

2

分間静かに煮沸した後,フラスコを熱源から遠ざけ栓をして

10

分ごとに栓を緩めて振とうし

30

分間放置する。抽出液を迅速に

25

℃±

2

℃に調整して JIS Z 8805 に規定するガラス電極で

pH

を測定す

る。

平均

pH

値を小数点以下

1

桁まで表す。

7.6 

トップのネップ数 

ロットの大きさで,

20 000 kg

までは異なる場所からトップ玉

5

個を選び各玉から

50 g

ずつのスライバ

5

個(これを超える

20 000 kg

ごとに同様にして

5

個を追加)を採取し試料とする。

1

個を適切な検査台上に

手で広げネップ標準見本写真(

0.50 mm

4.00 mm

)と対比しつつ,はっきり目に見える芯の直径が

0.8 mm

以上,

4 mm

までの繊維の塊をピンセットで摘出する(

図 を参照)。摘出した繊維の塊について両手指先

の軽い操作で全て解きほぐされる乙ネップか,解きほぐし得ないで少しでも芯が残る甲ネップかを調べ,

甲ネップの数だけを記録する。全試料の各甲ネップ数の平均個数を求め,

50 g

当たりのネップ数を整数で

表す。


14

L 1081

:2014

芯の直径

実行値

ネップの例

4.00 mm

1.00 mm

0.80 mm

0.60 mm

0.53 mm

0.50 mm

図 5−ネップ標準見本写真の例 

7.7 

植物質きょう雑物数 

7.7.1 

トップの植物質きょう雑物数 

ネップ数試験及び同一の試料を用いて,同様なやり方で植物質きょう雑物

3 mm

以上のものを摘出する。

摘出した植物質きょう雑物はバー,シブなどの区別はしないで計数する。ネップ数試験と同様に全試料の

各植物質きょう雑物の平均個数を求め,

50 g

当たりの植物質きょう雑物数を整数で表す(

図 を参照)。


15

L 1081

:2014

種別

区分

3 mm

未満

3 mm

3 mm 超

ヌーグーラバー及びコックルバー

サンドバー

トレフォイルバー

クローバ

コークスクリュー

シブ及び類似植物質

綿その他の繊維

糸くず及び紙くず

図 6−バー,シブ及び植物質きょう雑物の標準見本 

7.7.2 

洗上げ羊毛の植物質きょう雑物 

試料を約

40 g

採り,正確にひょう量して絶乾質量を求める。

2 000 mL

の容器に JIS K 8576 に規定する水酸化ナトリウムの

3 %

溶液を

1 000 mL

入れて煮沸し,試料

を投入し,

5

分間かくはんを続けた後容器を冷やし,

500 mL

の冷水を加え不溶解物を静置させ,これを

100

メッシュの金網に移して不溶解物をろ過し,残分を水洗した後,酸洗い[残分をビーカーに移し,試験片

1 g

につき,

25 mL

の希塩酸(約

2 %

)で処理し,再び

100

メッシュの金網に移してろ過した後,メッシュ

上の残分をろ過]する。次に,残分を集めて絶乾質量を求め,式

(7)

によって洗上げ羊毛の絶乾質量に対す

3 %

水酸化ナトリウム損傷補正後の植物質きょう雑物絶乾質量率

v'

%

)を算出し,小数点以下

2

桁ま

で表す。

100

d

0

×

×

=

w

k

ν

ν

  (7)

ここに,

v'

洗上げ羊毛の絶乾質量に対する水酸化ナトリウム損傷補
正後の植物質きょう雑物絶乾質量率(

%

v

0

補正前の植物質きょう雑物絶乾質量

w

d

試料の洗上げ羊毛絶乾質量

k

3 %

水酸化ナトリウム溶液に対する植物質きょう雑物の

平均損傷補正係数

ただし,対あぶら付き羊毛植物質きょう雑物

3 %

以下の場合

K

1.1

3.1 %

以上

6 %

以下の場合

  K

1.2

6.1 %

以上

12 %

以下の場合

K

1.3

注記

あぶら付き羊毛植物質きょう雑物は,

AWTA

The Australian Wool Testing Authority

)が原毛を販

売前に測定し,そのデータを

AWTA

の証明書として供給している。


16

L 1081

:2014

7.8 

有色繊維,ケンプ及び死毛数 

異なる場所からトップ玉

5

個を選び,各玉から

50 g

のスライバ

5

個を採取し試料とする。

1

個を検査台

上に広げ,有色繊維,ケンプ及び死毛を分けて摘出し数を記録する。それぞれ

5

個の試料による平均値を

求め,

50 g

当たりの本数を整数で表す。

7.9 

スライバ質量,スライバ質量開差率及びスライバ質量変動率 

ロットの大きさ

5 000 kg

までは異なる場所からトップ玉

5

個を選び各玉から約

1.5 m

のスライバを

2

ずつ計

10

(これを超える

5 000 kg

ごとに同様にして

10

個を追加)

を採取し試料とする。

試料を JIS L 0105

に規定する標準状態とし,それぞれの試料の中央部

1 m

を正確に切断し,これを試験試料とする。

この

1 m

のスライバ質量を感量

100 mg

の天びんで量る。スライバ質量(

g

)は採取した全試験試料の平

均値(

X

)とし,小数点以下

1

桁まで表す。

スライバ質量開差率(

%

)及びスライバ質量変動率(

%

)は,式

(8)

及び式

(9)

によって算出し,小数点以

1

桁まで表す。

100

m

×

=

W

X

W

D

  (8)

100

m

×

=

X

CV

σ

  (9)

ここに,

D

m

スライバ質量開差率(%)

CV

m

スライバ質量変動率(%)

X

スライバ質量の平均値(g)

W: 呼称スライバ質量(g)

σ: 標準偏差(g)

                        標準偏差(g)は,式(10)で求められる。

(

)

n

X

X

i

2

=

σ

  (10)

ここに,

σ: 標準偏差(g)

X

i

スライバ質量の 番目の測定値(g)

X

スライバ質量の平均値(g)

n: 測定回数

7.10 

スライバむら 

ロット又は機械ヘッドごとに 3 玉(又はケンス)以上のスライバをランダムに採取し,玉(又はケンス)

の状態であらかじめ JIS L 0105 に規定する標準状態とした後,適切な巻戻装置によって 250 m∼400 m を

巻き戻し,試験試料とする。試験試料を計測コンデンサ,積算計及び記録計からなる,エレクトロニック

イブネス試験機の計測スロットに配置する。エレクトロニックイブネス試験機は試験に先立って試験機の

正確な機能の調整及び校正を行う。

計測スロットは,試験試料に応じ,

表 の適正なスロットを選定する。


17

L 1081

:2014

表 8−標準状態の羊毛スライバ用計測スロットの選定

スロット

最小密度(tex)

最大メートル番手

1

12

600

0.079

2

3

450

0.29

3

1

120

0.89

4 161 6.2 
5 71

14

6 22

46

7 8.06

124

8 4∼5 250∼200

スロット中で試験試料を 25 m/min の速度で 5 分間走行させ,計測ヘッド部にあるコンデンサ電極間に試

料をとおし,電極間にある試験試料の量に比例した電気容量の変化によってスライバむら(線密度むら,

U %)を測定する。

試験は 4 回以上とし,その平均値を求め,小数点以下 1 桁まで表す。

7.11 

 

JIS Z 8701

によって,10 度視野,光源 D

65

に基づく X

10

Y

10

Z

10

表色系による色の表示方法及び CIE L

*

a

*

b

*

表示による。その他の条件によって表示する場合は,その旨を試験報告書に記載する。

7.12 

白色度 

7.12.0 

一般 

試料をハンドカードで解繊し,ケースの容積 1 mL 当たり 0.15 g∼1.32 g の繊維をその方向がランダムに

なるようにケースに詰め試験試料とする。試験試料及び標準白色板の全面を均質平たんで透明な厚さ約

1 mm のガラス板で密着させて覆う。

次のいずれかの方法で測定し,試験回数 5 回の平均値を,小数点以下 1 桁[C

法(ジャッド法)は,小

数点以下 2 桁]で表す。

なお,測定した方法を試験報告書に記載する。

7.12.1 A

法(ISO 105 の J02 法) 

分光測光器を用い,10 度視野,光源 D

65

の条件で,三刺激値 X

10

Y

10

Z

10

及び色度座標 x

10

y

10

を求め,

式(11)によって白色度指数(W

10

)を算出する。

)

0

700(0.331

1

)

8

800(0.313

10

10

10

10

y

x

Y

W

=

  (11)

必要によって,式

(11)

から

T

w,10

の色み指数を,式

(12)

によって計算する。

T

w,10

900(0.313 8

x

10

)

650(0.331 0

y

10

)   (12)

2

度視野の場合は,式

(13)

及び式

(14)

による。

Wc,

2

Y

800(0.310 1

x)

1 700(0.316 1

y)   (13)

Tc,

2

1 000(0.310 1

x)

650(0.316 1

y) (14)

7.12.2 B

法(IWTO 法) 

分光測光器を用い,

2

度視野,光源

C

の条件で三刺激値

X

Y

Z

を求め,式

(15)

によって白色度(

W

を算出する。

(

) (

)

{

}

1/2

2

2

2.35

2.84

0.94

100

Z

X

Y

W

=

  (15)


18

L 1081

:2014

7.12.3 C

法(ジャッド法) 

分光測光器を用い,2 度視野,光源 C の条件で三刺激値 XY及び色度座標 xを求め,式(16),式

(17)及び式(18)によって白度指数(W)を算出する。

4

105

.

1

3

263

.

2

000

.

1

4

321

.

0

1

363

.

1

6

426

.

2

+

+

=

y

x

y

x

α

  (16)

4

105

.

1

3

263

.

2

000

.

1

8

570

.

0

7

244

.

1

0

571

.

0

+

+

+

=

y

x

y

x

β

   (17)

W=1−[{30 (

α

2

β

2

)

1/2

}

2

+{(100−Y) /2}

2

]

1/2

   (18)

7.12.4 D

法(黄変指数法) 

JIS Z 8722

の規定によって,分光測光器を用い,2 度視野,光源 C の条件で可視光領域の 3 波長(425 nm,

550 nm 及び 650 nm)について分光反射率(%)を測定し,式(19)によって黄変指数を算出する。

( )

100

550

425

650

×

=

R

R

R

W

Y

  (19)

ここに,

Y (W): 黄変指数

R

650

650 nm における分光反射率(%)

R

550

550 nm における分光反射率(%)

R

425

425 nm における分光反射率(%)

7.12.5 E

法(ホワイトスケールによる方法) 

羊毛トップ白色度判定用ホワイトスケールを用いる(

附属書 JA

を参照)

。直射日光を避け,北窓光線又

はこれに相当する 540 lx 若しくはそれ以上の光源を用い,ホワイトスケールの各級の標準布の色と試料の

色とを比較し,試験試料の色に最も近似した標準布を求め,この標準布の等級をもって試験試料の色を表

示する。ただし,等級の中間に評価されるものは下級に判定する。

7.13 

灰分 

約 5 g の試験試料 2 個を採り,それぞれ絶乾質量を求め,その一つを質量既知の磁器皿又は石英皿(丸

形外径 80 mm,高さ 33 mm)に入れ,揮発分がなくなるまでバーナ上で炭化する。炭化された試験試料を,

さらに,灰化炉で 750  ℃±50  ℃で灰化した後,デシケータ中で放冷し,1 mg 単位まで量る。

絶乾質量に対する灰化分の百分率を求め,2 回の平均値を小数点以下 2 桁まで表す。

7.14 

引張強さ及び伸び率 

JIS L 1069

によって,

標準時及び湿潤時の測定を行う。

ただし,

定速伸長形試験機の引張速度は 20 mm/min

±1 mm/min とする。測定回数は 100 回とし,その平均値を小数点以下 2 桁まで表す。

7.15 

ヤング率 

試料から 10 本以上の試験試料(繊維)を抽出し,それぞれ自記記録装置付単繊維引張試験機を用いて

7

のように初期の荷重−伸び曲線を描き,原点 0 の近くで伸びの変化に対する荷重変化の最大点(切線角

の最大点)を求め,式(20)によってヤング率(N/m

2

)を算出する。

試験回数は 10 回以上とし,その平均値を整数で表す。

6

2

10

×

×

=

r

l

l

p

E

π

  (20)

ここに,

E: ヤング率(N/m

2

p: 切線角の最大点 A における荷重(N)

l: つかみ間の長さ(mm)


19

L 1081

:2014

l': TH の長さ(mm)

π

r

2

繊維の断面積(mm

2

図 7

荷重−伸び曲線 

7.16 

弾性 

7.16.1 

永久ひずみ

引張ひずみ回復率及び仕事回復率 

永久ひずみ,引張ひずみ回復率及び仕事回復率は,次による。

a)

操作

  適切な荷重を決め,あらかじめ調整された自記記録装置付定速伸長形引張試験機の上下のつか

みに,試料から抽出した繊維を(

図 8

の F

0

を超えない)適切な初荷重の下でしっかり固定する。クロ

スヘッドの位置を示すために,

図 8

のとおりチャート上に×印を付け,荷重−伸び曲線の直線部を超

えない 点まで繊維を引き伸ばし,直ちにクロスヘッドを反転して元のつかみの位置まで戻す。次に,

繊維をけん縮のない長さの 2 %まで引き伸ばし 1 分間放置すると荷重は から に低下する。次に,

同じ速度で荷重を除き 3 分間放置後,再び同じ速度で初めの伸長程度まで引き伸ばす。このときの,

繊維の伸長速度は,毎分 10 %になるようにする。

荷重−伸び曲線は,

図 8

に示すとおり(×印−b

bg

gca−×印)

(×印−ah)を描く。

以上の操作を所要の本数の繊維について行う。必要に応じて 5 %伸長,10 %伸長試験も行うことがで

きる。

なお,チャートの荷重−伸び曲線の部分がチャートの荷重軸の 50 %以上,伸長軸の 50 mm を占め

るようにする。


20

L 1081

:2014

図 8

荷重−伸び曲線(繰返し) 

b)

計算

1)

  曲線(×印−b)及び(a−×印)の直線部分を延長して荷重 0 軸との交差 点,点を求め,ad 

び ae をチャート目盛で測り,式(21)及び式(22)によって永久ひずみ(%)及び引張ひずみ回復率(%)

を算出し,小数点以下 1 桁まで表す。

100

P

×

=

ae

ad

S

   (21)

100

100

P

R

×

=

=

ae

de

S

S

  (22)

ここに,

S

P

永久ひずみ(%)

S

R

引張ひずみ回復率(%)

ae

図 8

の ae 間の長さ(mm)

ad

図 8

の ad 間の長さ(mm)

de

図 8

の de 間の長さ(mm)

2)

  プラニメータ又は面積測定装置によって,ecg 及び abc によって囲まれた面積を求め,式(23)によっ

て仕事回復率(%)を算出し,小数点以下 1 桁まで表す。

100

R

×

=

abc

ecg

W

   (23)

ここに,

W

R

仕事回復率(%)

ecg

図 8

の ecg 間で囲まれた面積(mm

2

abc

図 8

の abc 間で囲まれた面積(mm

2

7.16.2 

圧縮率及び圧縮弾性率 

あらかじめハンドガードを用いて,

方向性のないばら毛状態にした試料の異なる 3 か所からそれぞれ 0.3

g を採取し,均一に混合し,これから 0.3 g を測定管に均一に挿入し,圧縮弾性試験機の加圧台上に載せ,

初荷重(1.96×10

1

N)を加え 1 分後の目盛 t

0

を読み,次に,ハンドルを回して 1.96 N の荷重を加え,1

分後の目盛 t

p

を読む。初荷重まで荷重を取り除き,30 秒後の目盛 t

0

'を読み取り,式(24)及び式(25)で圧縮

率(%)及び圧縮弾性率(%)を算出し,それぞれ 3 回の平均値を小数点以下 1 桁まで表す。

100

0

p

0

×

=

t

t

t

κ

   (24)


21

L 1081

:2014

100

p

0

p

0

E

×

=

t

t

t

'

t

κ

  (25)

ここに,

κ

圧縮率(%)

κ

E

圧縮弾性率(%)

t

0

初荷重時の読み(mm)

t

p

荷重時の読み(mm)

t

0

': 初荷重まで除重時の読み(mm)

7.17 

けん縮数

けん縮率及び有効けん縮率 

けん縮試験機を用い初荷重(1.76×10

4

  N×テックス)を加え,つかみ間の繊維の長さ及びけん縮数を

測る。次に,その繊維のけん縮がなくなるまで荷重を加え,そのときの長さを測り,式(26)及び式(27)によ

ってけん縮数及びけん縮率(%)を算出し,小数点以下 1 桁まで表す。けん縮数は 25 mm 間の波数で表す。

25

×

=

A

N

C

   (26)

100

R

×

=

A

A

B

C

(27)

ここに,

C: けん縮数

C

R

けん縮率(%)

A: 初荷重時の長さ(mm)

B: けん縮のなくなったときの長さ(mm)

N: 長さ における波数

さらに,有効けん縮率を求める場合は,次の方法による。

けん縮試験機のつかみに固定された繊維に,換算 4.41×10

3

 N×テックスの荷重を加えて 5 分間放置し

荷重を取り除く。次に,80  ℃±2  ℃の熱湯に 5 分間浸し,60  ℃±2  ℃で 30 分間乾燥し

JIS L 0105

に規

定する標準状態とした後,4.9×10

5

  N の荷重を加えて長さ(A')及び 1 分間放置後の長さ(B')を測り,

式(28)によって有効けん縮率(%)を算出し,小数点以下 1 桁まで表す。

100

E

×

=

B

A

B

C

  (28)

ここに,

C

E

有効けん縮率(%)

A': 荷重時の長さ(mm)

B': 1 分間放置後の長さ(mm)

7.18 

正量繊度 

ランダムに繊維群を採取し,繊維を平行に引きそろえて,ラシャ紙を置いた切断台上に台の中心線と直

角の方向に載せ,真っすぐに張ったままガラス製ゲージ板(30 mm ゲージ)を圧着し,安全かみそりの刃

で 30 mm の長さに切断し 30 本ずつ繊維を数えて合計 300 本を一組として五組作製する。繊維が短い場合

は,20 mm の長さに切断したものを 45 本ずつ計 450 本を一組とする。各組をトーションバランスで量り,

各組の平均値(mg)を求めて羊毛繊維の見掛け繊度とする。同じ繊維群から試験試料について,

7.3.1

方法で水分率の測定を行い,式(29)によって正量繊度(tex)を算出し,小数点以下 2 桁まで表す。

e

R

D

D

+

×

=

100

115

  (29)

ここに,

D: 正量繊度(tex)

D': 見掛け繊度(tex)

Re: 試験試料の水分率(%)


22

L 1081

:2014

7.19 

残酸量 

2 g±0.001 g の試験試料 2 個を採取する。別に 1 g±0.001 g の試験試料を採取してその絶乾質量を測定し

ておく。2 個の試験試料をそれぞれ共通すり合わせ三角フラスコに入れ,

JIS K 8777

に規定するピリジン

の 5 g/L 溶液を 100 mL 加え,適切な振とう機を用いて 60 分間振とうした後,試験試料が液に浸せきした

状態で一昼夜静置した後,ガラスファイバフィルタでろ過しろ液を採る。

次に,50 mL のろ液をフラスコに取り

JIS K 8799

に規定するフェノールフタレインを指示薬として 3 滴

を加え,0.1 mol/L の水酸化ナトリウム溶液で滴定する。2 回の滴定による 0.1 mol/L 水酸化ナトリウム溶

液の所要量の平均値(V)を求め,式(30)によって残酸量(%)を算出し,小数点以下 1 桁まで表す。

100

×

×

×

=

m

T

k

V

A

   (30)

ここに,

A: 残酸量(%)

m: 1 g 試験試料の絶乾質量(g)

V: 0.1 mol/L 水酸化ナトリウム溶液の平均所要量(mL)

T: 水酸化ナトリウム溶液の規定度(0.1×補正係数)

k: 定数

  硫酸として計算する場合  0.049 
  ぎ酸として計算する場合  0.046 
  酢酸として計算する場合  0.060

7.20 

残アルカリ量 

2 g±0.001 g の試験試料 2 個を採取する。別に 1 g±0.001 g の試験試料を採取しその絶乾質量を測定して

おく。試料が 1.0 %以上のジエチルエーテル抽出物量を含有するときは,あらかじめ

JIS K 8593

に規定す

る石油エーテルで洗浄し許容油脂分以下にしておく。

2 個の試験試料をそれぞれ共通すり合わせ三角フラスコに入れ,

JIS K 8863

に規定するほう酸の 1 %溶

液を 100 mL 加え,フラスコに栓をし,手でフラスコをよく振り十分に湿潤した後,振とう機で 2 時間振

とうするか,又は一昼夜放置する。次にフラスコの内容物を

JIS R 3503

に規定するるつぼ形ガラスろ過器

1G1 に移し,ろ液を採る。ろ液 50 mL を三角フラスコに採り,メチルレッドの

JIS K 8101

に規定するエタ

ノール(99.5)溶液(0.1 %)及び

JIS K 8897

に規定するメチレンブルーの

JIS K 8102

に規定するエタノ

ール(95)溶液(4 %)各 3 滴を加えた後,

JIS K 8180

に規定する塩酸の 0.05 mol/L 溶液で滴定する。2

回の滴定による 0.05 mol/L  塩酸溶液の所要量の平均値(V)を求め,式(31)によって残アルカリ量(%)を

算出し,2 回の平均値を小数点以下 1 桁まで表す。

100

L

×

×

×

=

m

T

k

V

A

  (31)

ここに,

A

L

残アルカリ量(%)

m: 1 g 試験試料の絶乾質量(g)

V: 0.05 mol/L  塩酸溶液の平均所要量(mL)

T: 塩酸 0.05 mol/L  の規定度(0.05×補正係数)

k: 定数

  炭酸ナトリウムとして計算する場合    0.053 
  水酸化ナトリウムとして計算する場合  0.040 
  酸化ナトリウムとして計算する場合    0.031

7.21 

繊維損傷度 

7.21.1 

アルカリ溶解度 

約 1 g の試験試料 2 個を採取する(試料が糸又は布の場合は,長さ約 10 mm の糸に分解して試験試料を


23

L 1081

:2014

調製する)

。別に約 1 g の試験試料を採取しその絶乾質量を測定しておく。あらかじめ恒温浴中で 65  ℃±

0.5  ℃に暖めた 0.1 mol/L の

JIS K 8576

に規定する水酸化ナトリウムの溶液 100 mL を入れたフラスコ中に

1 個の試験試料を入れ,65  ℃±0.5  ℃で 1 時間処置した後,吸引ろ過し,残さを 40  ℃の蒸留水で 6 回水

洗いし,10 mL/L の

JIS K 8355

に規定する酢酸の溶液で 2 回(1 分間ずつ)中和し,最後に 6 回水洗いし,

絶乾質量を求める。

試験試料の質量減を酸を含まない試験試料の絶乾質量に対する質量割合(%)で表し,式(32)及び式(33)

によってアルカリ溶解度(%)及び補正後のアルカリ溶解度(%)を算出し,2 回の平均値を小数点以下 1

桁まで表す。

a)

酸を含まない試料の場合

100

1

2

1

×

=

m

m

m

S

  (32)

ここに,

S: アルカリ溶解度(%)

m

1

試験試料の絶乾質量(g)

m

2

残さの絶乾質量(g)

b)

酸を含む試料の場合(pH4.0 以下の場合)

(

)

s

s

S

S

=

100

100

   (33)

ここに,

S': 補正後のアルカリ溶解度(%)

S: 補正前のアルカリ溶解度(%)

s: 残酸量(%)

注記

  試料の抽出液の pH が 4.0 以下の場合は,

7.19

によって残酸量を測定する。

7.21.2 

尿素

亜硫酸水素ナトリウム溶解度(UB 溶解度) 

沸騰している蒸留水に

JIS K 8731

に規定する尿素 50 g を溶解し,

JIS K 8501

に規定する二亜硫酸ナトリ

ウム 3 g を加えた後,冷却し,その後,2 mL の 5 mol/L  水酸化ナトリウム溶液を添加し,蒸留水で薄めて

100 mL にする(pH を 7.0±0.1 に調製する。)。油脂分,植物質きょう雑物を含まない試料の異なる箇所か

ら,絶乾質量測定用として約 1 g の試験試料を 1 個,UB 溶解度測定用として約 1 g の試験試料を 2 個採取

し(試料が糸又は布の場合は,長さ約 10 mm の糸に分解して試験試料を調製する。

,100 mL の尿素・亜

硫酸水素ナトリウム液を入れた共通すり合わせ三角フラスコ中に 1 個の試験試料を入れ 65  ℃±0.5  ℃に

調製した湯せん器上で 15 分ごとに約 5 秒ずつ静かに振とうし,60 分後に吸引ろ過した後,残さを 10 mL

の尿素溶液(尿素 25 g/100 mL)で 3 回洗い,次に蒸留水で 6 回洗浄する。その後るつぼに移した残さを

105  ℃±2  ℃で乾燥し,絶乾質量を求める。UB 溶解度は,試験試料の質量減を処理前の絶乾質量に対す

る質量割合(%)で表し,式(34)及び式(35)によって UB 溶解度(%)及び補正後の UB 溶解度(%)を算

出し,2 回の平均値を小数点以下 1 桁まで表す。

a)

酸を含まない試料の場合 

100

d

r

d

U

×

=

W

W

W

S

   (34)

ここに,

S

U

UB 溶解度(%)

W

d

試験試料の絶乾質量(g)

W

r

残さの絶乾質量(g)

b)

酸を含む試料の場合(pH4.0 以下の場合) 

(

)

s

s

S

S

=

100

100

U

U

   (35)


24

L 1081

:2014

ここに,

S'

U

補正後の UB 溶解度(%)

S

U

補正前の UB 溶解度(%)

s: 硫酸の含有率(%)

注記

  試料の抽出液の pH が 4.0 以下の場合は,

7.19

によって残酸量を測定する。

7.21.3 

着色法(メチレンブルー法) 

着色法は,次による。

a)

試薬の調製

JIS K 8897

に規定するメチレンブルー1.279 g 及び

JIS K 9007

に規定するりん酸二水素カ

リウム 6.81 g を蒸留水に溶解し,これに 1 mol/L  水酸化ナトリウム溶液 29.63 mL を加え,蒸留水を加

えて 1 L にし,これを試薬とする。

b)

操作

  試験試料 1 g を

JIS K 8180

に規定する塩酸の 0.1 mol/L  溶液中に 1 時間浸せきし,十分水洗し

た後,200 mL の試薬を入れた共通すり合わせ三角フラスコ中に投入する。室温で 24 時間放置後,過

剰の染料が取り除かれるまで十分水洗し乾燥する。

c)

判定

  無損傷繊維はうす青に,損傷繊維は深い青に着色することから着色濃度によって損傷度を判定

する。

7.21.4 

比色法 法(システイン及びシスチンの比色定量) 

絶乾質量測定用に約 1 g の試験試料を 2 個,加水分解物準備用に約 0.3 g の試験試料を 2 個採取し,化学

天びんで 0.000 2 g の精度でひょう量する。絶乾質量測定用試験試料の絶乾質量を求め,加水分解物準備用

試験試料の絶乾質量は,比例によって計算する。

a)

加水分解物の調製

  100 mL の三角フラスコ中に 1 個の試験試料を入れ,8 mL の約 3 mol/L  硫酸溶液

を加える。

この硫酸溶液は,850 mL の蒸留水に

JIS K 8951

に規定する濃硫酸 150 mL を加えて調製する。

続いて 105  ℃±2  ℃乾燥オーブン中で 10 時間加熱する(ときどき振とうする。

。その後,室温ま

で冷却し,100 mL のフラスコに移し入れ,蒸留水を加え増量し,十分に混合する。この液をろ紙を通

してろ過し,少なくとも 50 mL のろ液を採る。

b)

光学的濃度の測定

  光学的濃度の測定は,吸収セル(セル長 10 mm)を使用し,720 nm∼890 nm の波

長範囲で行う。分光測光器,又は最大吸光 720 nm 以上のフィルター付比色計で,0∼0.7 の範囲の光

学的濃度を小数点以下 2 桁まで測定する。

1)

  上記の加水分解物 5 mL を 25 mL のフラスコに移し入れ,15 mL の緩衝溶液を加える。緩衝溶液は,

300 g の酢酸ナトリウム(二水化物),24 mL の氷酢酸及び 1 mg の硫酸銅を,蒸留水に溶解し,1 L

に調製する(pH5.6)

2)

  続いて 2 mL のりんタングステン酸溶液を加え十分に混合する。りんタングステン酸溶液は,200 g

のタングステン酸ナトリウム(二水化物−モリブデン遊離)を 400 mL の蒸留水に溶解し,次に

JIS

K 9005

に規定するりん酸の 85 %溶液を 100 mL 加え,静かに 1 時間沸騰する。次に濃縮物を取り除

き,明るい黄色が褐色に変わるまで臭素を加え,約 15 分間沸騰させて余分な臭気を除去し冷却した

後,1 L の全量フラスコにろ過し,蒸留水を加え,l L に調製する。

3)

 20∼30 分間放置した後,蒸留水を加え増量し,十分に混合し,光学的濃度を測定する。得られた値

を 5 で除し,それを とする。

4)

  上記の加水分解物 1 mL を 25 mL の全量フラスコに移し入れ,5 mL の

1)

で使用した緩衝溶液,10 %

の亜硫酸ナトリウム溶液を 1 mL 及び

2)

で使用したりんタングステン酸溶液 2 mL を加え,十分に混

合する。


25

L 1081

:2014

5)

 20∼30 分間放置した後,蒸留水を加え増量し,十分に混合し,光学的濃度を 2 回測定する。その平

均を とする。

6)

  加水分解物の代わりに 1 mL のシスチン標準液[250 mL の全量フラスコ中で,100 mg のシスチンを

20 mL の硫酸溶液に溶解し,蒸留水で増量して調製]を使って,

4)

のような標準化溶液を準備し,

光学的濃度を 2 回測定する。その平均を とする。の値は,0.56∼0.7 の範囲でなければならない。

c)

計算

  式(36)によってシスチン+システインの含有率(%)を算出し,小数点以下 2 桁まで表す。

(

)

m

C

A

B

S

×

×

=

25

100

  (36)

ここに,

S: シスチン+システインの含有率(%)

A

b) 3)

で得られた光学的濃度を 5 で除した値

B

b) 5)

で得られた光学的濃度

C

b) 6)

で得られた光学的濃度

m: 試験試料の絶乾質量(g)

7.21.5 

比色法 法(システイン酸のろ紙電気泳動/比色定量) 

絶乾質量測定用に約 1 g の試験試料を 2 個,加水分解物準備用に約 1 g の試験試料を 1 個採取し,化学天

びんで 0.000 2 g の精度でひょう量する。絶乾質量測定用試験試料の絶乾質量を求め,加水分解物準備用試

験試料の絶乾質量は,比例によって計算する。

a)

加水分解物の調製

  次のいずれかの方法によって,加水分解を行う。

1) 

100 mL の丸底フラスコ中に試験試料及び

JIS K 8180

に規定する塩酸の 5.7 mol/L  溶液 20 mL を入れ,

フラスコを恒温槽中で 105  ℃±2  ℃で 4 時間加熱する。

2)

  肉厚ガラス管(直径 20 mm,長さ 300 mm)に試験試料を入れ,

JIS K 8180

に規定する塩酸の 5.7 mol/L

溶液 20 mL をピペットで加え,吹管で管をシールし,乾燥オーブン中で 105  ℃±2  ℃で 24 時間加

熱する。

1)

又は

2)

の方法で得た加水分解物を 250 mL の丸底フラスコに移し,ロータリーエバポレータで

50  ℃でシロップ濃度まで濃縮する。濃縮物を 10 mL の蒸留水と 3 回混合し,過剰な塩酸を除去す

る(その都度ロータリーエバポレータで濃縮する)

。残留物を蒸留水で 5 mL の全量フラスコに移し

入れ,マークまで薄めて調製する。

化炭羊毛からの試験試料の場合は,250 mL のビーカに移し,沸騰させた後,1 mL の塩化バリウ

ム溶液(

JIS K 8155

に規定する塩化バリウム二水和物 2.5 g を 100 mL の全量フラスコ中で蒸留水に

溶解して調製する。

)を滴下し,蒸留水を加えてかき混ぜ,残留硫酸を硫酸バリウムとして沈殿させ

て除去する。

b)

電気泳動

  3 枚のろ紙細片について,

図 9

のように線を引き,適切なピペット(シリンジなど)を使

って 0.01 mL の加水分解物及び 0.01 mL のシステイン酸標準液

[110.6 mg のシステイン酸一水化物

(100

mg の無水システイン酸に相当する。)を 100 mL のフラスコ中で蒸留水に溶解して調製]をしま(縞)

状にそれぞれ均一に塗る。

緩衝溶液[10 mL の

JIS K 8777

に規定するピリジン及び 100 mL の氷酢酸を 890 mL の蒸留水に溶解

し調製(pH3.5)

]をろ紙に均一に吸収させ,電気泳動室の電極間に挿入し,約 0.5 V/mm∼0.8 V/mm,

すなわち,ろ紙の長さによって 200 V∼300 V を適用する。電気泳動は 4∼6 時間で完了する。ろ紙細

片の陽極端を上にして乾燥オーブン中につるし,70  ℃で 30 分間乾燥する。

c)

発色及び溶離

  乾燥ろ紙細片に少量のニンヒドリンカドミウム溶液(100 mg の酢酸カドミウムを 10

mL の蒸留水に溶解して,5 mL の氷酢酸,100 mL の

JIS K 8034

に規定するアセトン,1 g の

JIS K 8870


26

L 1081

:2014

に規定するニンヒドリンを順次加えて調製)

を吸収させ,

陽極端を上にして乾燥オーブン中につるし,

70  ℃で 30 分間乾燥する。

適用した電圧及び時間に応じ,システイン酸領域は,元の位置から陽極方向に 40 mm∼60 mm 移動

する。

加水分解物からの二つのシステイン酸“スポット”及び標準液からのシステイン酸“スポット”を

同一面積の大きさに切り取り,小さい断片に刻んで,それぞれ別々の試験管に入れる。システイン酸

領域と陽極端との間から取ったろ紙及び同一地色の同一面積のろ紙(

図 9

を参照)を第 4 の試験管に

入れる。四つの試験管のそれぞれに

JIS K 8102

に規定するエタノール(95)5 mL をピペットで移し

入れ,試験管を軽く振ると 30 分以内にろ紙から赤色物が溶出する。

図 9

電気泳動分離の図解

d)

光学的濃度の測定

  システイン酸標準液及び加水分解物から得たシステイン酸溶離液をろ過し,ろ紙

残留物を除去する。それぞれの溶液の光学的濃度を測定する。

光学的濃度の測定は,吸収セル(セル長 10 mm)を使用し,500 nm±10 nm の波長で行う。分光測

光器,又は最大吸光 500 nm±10 nm のフィルタ付比色計で,0∼0.7 の範囲の光学的濃度を小数点以下

2 桁まで測定する。

e)

計算

  式(37)又は式(38)によってシステイン酸含有率(%)を算出し,小数点以下 2 桁まで表す。

100

10

S

H

6

H

T

S

×

×

×

×

×

=

m

D

D

V

V

C

C

  (37)

ここに,

C: システイン酸含有率(%)

C

S

適用した標準液に含まれるシステイン酸の質量(g)

V

T

加水分解物を調製したフラスコの容量(mL)

V

H

適用した加水分解物の容量(mL)

D

H

加水分解物からのシステイン酸領域の光学的濃度

D

S

標準液からのシステイン酸領域の光学的濃度

m: 試験試料の絶乾質量(g)

C

S

V

T

V

H

が常に同一数値の場合は,上記の式は次のように簡略化できる。

100

S

H

×

×

×

=

m

D

D

係数

  (38)

試験報告書 

試験結果の報告は,次の事項を記載する。

a)

  試験年月日

b)

  規格番号


27

L 1081

:2014

c)

  試験の種類

d)

  試験結果

e)

  規定の前処理に追加して施した特別な処理の詳細

f)

  この規格からの逸脱についての詳細

例 1

  年月日,

JIS L 1081

,平均繊維直径  D 法,測定繊維本数 4 000 本,

平均繊維直径 18.5 μm  標準偏差 3.7 μm  変動係数 19.7 %

例 2

  年月日,

JIS L 1081

,油脂分  ジエチルエーテル抽出法,1.55 %

例 3

  年月日,

JIS L 1081

,pH

B

,6.8

例 4

  年月日,

JIS L 1081

,トップの植物性きょう雑物数,3


28

L 1081

:2014

附属書 A

(参考)

平均繊維長試験方法

A.1

概要

この附属書は,1998 年に規定した

JIS L 1081

7.2.1

及び

7.2.2

をそのまま記載したものである。

現在,平均繊維長試験方法は

7.2

A

(エレクトロニックマシンによる方法)が適用されているが,

測定原理を知るために必要である。

A.2

トップアナライザによる方法

A.2.1

操作

約 1 m のスライバを試料として,

JIS L 0105

に規定する標準状態とする。

トップアナライザ又はこれに準じる装置,例えば,10 mm 間隔で多数のフォーラを保持できるフォーラ

ベッド,スライバを入れ,前後に移動できる給毛とい(feed trough)

,クランプにスライバのそろった末端

を供給する部分,クランプにつかまれた繊維をフォーラ上に移してフォーラに押し入れる機構,スクリュ

によってフォーラが順次落下しつつ移動できる装置,二つのエンドレスベルトによってフォーラの針から

突き出ている繊維を引き抜いて集める機構などからなる装置の給毛といに二つ折りにしたスライバを置き,

少し張力をかけて,

クランプによってスライバから繊維を 20 回ほど引き抜きスライバの末端がフィードコ

ームから約 10 mm 突き出るよう手でそろえる。引き抜かれた繊維は捨てる。

全てのフォーラは最後のフォーラを除いて,上段のレベルへ上げる(最後のフォーラは後で上段に上げ

る。

。ここでクランプによって,スライバの端から繊維を抜き取りフォーラ上に移動し,押棒によって軽

くフォーラの針の中に押さえ込む。フォーラ上の試料が 2 g∼3 g  となるまでこの操作を繰り返す。

次に,最長繊維の先端がフォーラから現れるまでフォーラバーを落下させ,最長繊維群を抜き出して集

める。続いてフォーラを 10 mm 間隔で 1 枚ずつ落下させて先端がフォーラから現れる次の繊維群をレザー

ローラで集める。この操作を繰り返し,最終繊維群に至る。最短部分はフォーラに残るからこれを手で収

集する。

手で引き抜いて集められた最長群の繊維及びフォーラ間隔 10 mm によって長さごとに分類され,レザー

ローラで集められた繊維群及び最後に手で集められた最短群の繊維のそれぞれの質量 P

0

-mg(0.1 mg 単位

まで)を化学天びんで量り,

表 A.1

又は

表 A.2

の計算表に記入する。この場合,最短群の繊維長区分範囲

はコームドスライバについては 16 mm∼26 mm(平均長 は 21 mm)

,アンコームドスライバについては

0 mm∼26 mm(平均長 は 13 mm)とする。

A.2.2

計算 

トップ平均繊維長の計算及び表示の方法は,バーベ(Barbe)方式とホーター(Hauteur)方式との 2 種

類とし,バーベ(Barbe)方式は

表 A.1

,ホーター(Hauteur)方式は

表 A.2

の計算手順によってそれぞれ平

均繊維長,標準偏差,変動係数を求め,小数点以下 1 桁まで表す。

なお,バーベ(Barbe)方式の平均繊維長は単に B 平均繊維長と表示することもあり,それぞれの繊維

長群の質量比による加重比率 RL から求める平均繊維長とする。また,ホーター(Hauteur)方式の平均繊

維長は単に H 平均繊維長と表示することもあり,それぞれの繊維長群の質量比をそれぞれの群の平均長で

除して得られる繊維本数比率 R/によって求められる平均繊維長とする。


29

L 1081

:2014

表 A.1

トップ繊維長計算表[加重比率 RL によるバーベ(Barbe)方式] 

フォーラ

No.

範囲

(mm)

平均繊維長

L(mm)

L

2

質量

P

0

(mg)

質量比率

R(%)

累加

R(%)

RL

RL

2

17 166∼176 171

16 156∼166 161

15 146∼156 151

14 136∼146 141

5 46∼56 51

4 36∼46 41

3 26∼36 31

0 16∼26 21

ΣP

0

ΣR=100

ΣRLA

ΣRL

2

C

100

B

A

X

=

1

100

100

2

B

=

A

C

CV

100

B

B

B

CV

X

×

=

σ

ここに,

B

:バーベ(Barbe)平均繊維長(mm)

CV

B

:バーベ(Barbe)変動係数(%)

σ

B

:バーベ(Barbe)標準偏差(mm)

A

ΣRL

C

ΣRL

2

L:各群の平均繊維長(mm) 
R:各群の質量比率(%)

表 A.2

トップ繊維長計算表[繊維本数比率 R/によるホーター(Hauteur)方式] 

フォーラ

No.

範囲

(mm)

平均繊維長

L(mm)

質量

P

o

(mg)

質量比率

R(%)

RL

R

/L

R

/L(%)

累加

R

/L(%)

17 166∼176 171

16 156∼166 161

15 146∼156 151

14 136∼146 141

5 46∼56 51

4 36∼46 41

3 26∼36 31

0 16∼26 21

ΣR=100

ΣRLA

ΣR/LB

ΣR/L=100

B

X

100

H

=

000

10

H

AB

CV

100

H

H

H

CV

X

×

=

σ

ここに,

H

:ホーター(Hauteur)平均繊維長(mm)

CV

H

:ホーター(Hauteur)変動係数(%)

σ

H

:ホーター(Hauteur)標準偏差(mm)

A

ΣRL

B

ΣR/L

L:各群の平均繊維長(mm) 
R:各群の質量比率(%)

A.3

コームソータによる方法 

A.3.1

試料の調製

コームソータのフォーラを上げ整備する。次に,ロットを代表するように採取した約 1 m のスライバか

ら適量の試料を抜き取ってフォーラ上に

図 A.1

に示すように置き,デプレッサでフォーラの針の中に押さ

え込む。次に最初のフォーラから出ている余分な繊維を指先で抜き捨て,繊維の先端が 5 mm になるよう


30

L 1081

:2014

にそろえる。続いてその先端をグリップで挟んで繊維束を抜き取り,最後のフォーラとその次のフォーラ

との間にそろった部分の先端を置き,デプレッサで押さえ込む。この操作をもう 1 回繰り返す。

次に,最初のフォーラを落として 2 枚目のフォーラから出ている繊維束の先端が 5 mm になるようにそ

ろえて,前と同様にグリップに挟んで,繊維束を 2 回抜き出し,最後のフォーラとその次のフォーラとの

間に押さえ込む。この要領を 3 枚目のフォーラを終了するまで繰り返す。合計 8 回抽出された 300 mg∼500

mg の繊維束を試験試料とする。

図 A.1

コームソータ 

A.3.2

測定及び計算

繊維端のそろっていない側(前面)から,フォーラを 10 mm 間隔に 1 枚ずつ落とし,最初に繊維先端の

現れたところで最長繊維の長さを測る。次にグリップで繊維束を抜き出し,その区間の長さの質量を感量

1 mg のトーションバランス又は化学天びんで量り,

表 A.1

又は

表 A.2

に示すトップ繊維長計算表の質量 

mg 欄に記入する。

その後,順次フォーラを落として区間ごとの質量を量り,最終フォーラから 2 番目のフォーラに至るま

で続ける。計算は

A.2.2

による。

A.3.3

短繊維含有率

A.2

のトップアナライザ法又は

A.3

のコームソータによる方法によって得られた測定値において,トッ

プ繊維長計算表の一定長以下の繊維を短繊維とし,式(A.1)によって短繊維含有率を求め,小数点以下 1 桁

まで表す。

100

S

F

×

=

W

W

S

  (A.1)

ここに,

S

F

短繊維含有率(%)

W

S

一定長さ以下の短繊維の質量(mg)

W: 試験試料の質量(mg)

注記

  短繊維とは通常,25 mm 以下の繊維をいう。


31

L 1081

:2014

附属書 JA

(参考)

羊毛トップ白色度判定用ホワイトスケール

JA.1

概要 

7.12.5

E

において羊毛トップの白色度判定基準として用いる,ホワイトスケールについて示す。

JA.2

構造

形状及び寸法

JA.2.1

  5 号∼1 号までの五組の色票を台紙に貼り付けた本体及び外形が同寸の試料台から構成する。

JA.2.2

  形状及び寸法は,

図 JA.1

のとおりとする。

単位  mm

図 JA.1

白色度判定用ホワイトスケールの形状 

JA.2.3

  色票の台紙及び試料台の色は,無彩色の N3 に近似とする。

JA.3

色票

JA.3.1

  色票用原布は,

表 JA.1

に示す。

表 JA.1

色票用原布の織物規格 

繊維の種類

組織 2/2 あや織

使用糸

種類

そ(梳)毛糸

たて糸 2/56(約 36 tex)

よこ糸 1/36(約 28 tex)

密度

たて糸 307 本/100 mm

よこ糸 274 本/100 mm

目付 g/m

2

 200

JA.3.2

  5 号∼1 号の色票は,次のようにして調製する。

a)

  5 号色票は,

JIS K 1463

に規定する過酸化水素 1 %溶液を

JIS K 8085

に規定するアンモニア水を用い

て pH8 とした後,1 時間処理し,水洗乾燥する。


32

L 1081

:2014

b)

  4 号色票は,

JIS Z 8701

に規定する Y 値 71.0 %±0.5 %の原布。

c)

  3 号色票は,染色処理し(30 分間で沸点まで昇温させ,30 分間沸騰させる),水洗乾燥する。

ラナクロン  イエロウ N-2GL    0.003 %

(Lanacron Yellow N-2GL)

d)

  2 号色票は,染色処理し(30 分間で沸点まで昇温させ,30 分間沸騰させる),水洗乾燥する。

ラナクロン  イエロウ N-2GL    0.005 5 %

(Lanacron Yellow N-2GL)

ラナクロン  グレイ N-BL

  0.000 45 %

(Lanacron Grey N-BL)

硫酸アンモニウム

  2.0 %

e)

  1 号色票は,染色処理し(30 分間で沸点まで昇温させ,30 分間沸騰させる),水洗乾燥する。

ラナクロン  イエロウ N-2GL    0.01 %

(Lanacron Yellow N-2GL)

ラナクロン  グレイ N-BL

  0.01 %

(Lanacron Grey N-BL)

硫酸アンモニウム

  2.0 %

f)

b)

によって調製された色票の刺激値は,

表 JA.2

とする。

表 JA.2

号数別刺激値

色票(号)

刺激値(Y %)

5 72.5±0.5 
4 71.0±0.5 
3 70.0±0.5 
2 68.5±0.5 
1 65.0±0.5

JA.4

外観

外観は,次に示す。

a)

  色票の表面はほぼ均一で,無光沢でなければならない。

b)

  スケール本体は,色票の剥がれ,接着剤のにじみ出しなどの不備な点があってはならない。


33

L 1081

:2014

参考文献

JIS K 1463

  過酸化水素

JIS K 8085

  アンモニア水(試薬)

ISO 920

:1976,Wool−Determination of fibre length (barbe and hauteur) using a comb sorter

IWTO 2

:1996,Method for the determination of the pH value of a water extract of wool

IWTO 3

:1986,Method of test for the acid content of wool

IWTO 5

:1960,Method of determining wool fibre length distribution using the single fibre length

IWTO 6

:1998,Method of test for the Determination of the Mean Diameter of Wool Fibres in Combed

Sliver using the Airflow Apparatus

IWTO 8

:2004,Method of determining fibre diameter distribution parameters and percentage of

medullated fibres in wool and other animal fibres by the projection microscope

IWTO 10

:2003,Method for the determination of the Dichloromethane soluble matter in combed wool

and commercially scoured or carbonized wool

IWTO 11

:1964,Method of test for the solubility of wool in urea-bisulphite solution

IWTO 12

:2003,Measurement of the mean and distribution of fibre diameter using the Sirolan-laserscan

fibre diameter analyser

IWTO 17

:2004,Determination of fibre length and distribution parameters

IWTO 19

:2003,Determination of wool base and vegetable matter base of core samples of raw wool

IWTO 28

:2000,Determination by the airflow method of the mean fibre diameter of core samples of raw

wool

IWTO 33

:1998,Determination of oven-dry mass and calculated invoice mass of scoured or carbonized

wool

IWTO 34

:1998,Determination of oven-dry mass, calculated invoice mass and calculated merchantable

mass of wool tops

IWTO 35

:2003,Method for the measurement of the whiteness of wool slivers

IWTO 47

:2007,Measurement of the mean and distribution of fibre diameter of wool using an optical

fibre diameter analyser

IWTO 56

:2007,Method for the measurement of colour of raw wool


附属書 JB

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS L 1081:2014

  羊毛繊維試験方法

注記 に記載する。

(I)JIS の規定

(II)

国 際 規 格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと

の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術

的差異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

1  適用範 

洗毛され,加工さ
れた羊毛繊維(回

収羊毛を含む。

)の

試験方法について
規定。

ISO 

105-J02

か 13 規格

1

ISO

は IWTO 規格を基

として規格化

変更

JIS

は ISO 規格以外の試験方法も追

加。ISO 規格は規格化されていない

試験も多い。

ISO

規格は 14 規格から構成されてい

るが JIS は規格ユーザの利便性を図

るため一つの規格とした。

改正の都度,ISO 規格に可能
な範囲で整合化を図る。

3  用 語 及
び定義

3.1  試料 
3.2  試験試料 
3.3 IWTO 水分率 
3.4  許容油脂分 
の用語を規定。

追加

JIS L 0105

及び JIS L 0208 は羊毛試

験に関わる用語を包括的に規定。

ISO

規格にない用語を追加した。

実質的な差異はない。

4  試 験 の
種類

a)  平均繊維直径∼
u)  繊維損傷度 
を規定した。

ISO 

105-J02

か 13 規格

JIS

では,次の項目を追加,変更し,

ISO

規格と従来の JIS との選択とし

ている。 
7.1.1,7.2.4,7.5.2,7.19,7.20 及び
7.21.1

今後,IWTO 規格を基に ISO
規 格 化 が 進 む と 思 わ れ る の

で,それに合わせて改正を行

う。

6  試 料 の
採 取 及 び

準 備 並 び
に 測 定 値

の処理

JIS L 0105

の繊維

状試料の採取及び

準 備 に つ い て 規
定。

数値の処理に関し

JIS Z 8401

を規定

した。

ISO 

105-J02

か 13 規格

サンプリング などの中

で規定。JIS と同じ。

一致 
 
 
 
追加

JIS

は,試料の採取及び準備の項目を

設け包括的に規定。ISO 規格は,試

験方法が個別規格であり,サンプリ
ングなどの中で規定。

測定上数値の丸め方を決めた。

規格編集上の問題で,実質的

な技術的差異はない。 
 
 
実質的な技術的差異はない。

23

L

 1

081


20
14


(I)JIS の規定

(II) 
国 際 規 格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術
的差異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

7  試 験 方
法 
7.1 平均繊
維直径

7.1.1 A 法 
(プロジェクショ
ンミクロスコープ

による方法)

ISO 137 

ISO 2647 

ウール−繊維 直径の測

定法 
ウール−射影 顕微鏡法

による有随繊 維の比率

の測定

追加

図 1(ウェッジスケール用紙)及び表
4(平均繊維直径計算表)を追加した。

作業の利便性に配慮したもの

で,JIS として必要な事項を
規定,実質的な技術的差異は

ない。

 7.1.2

B 法

(エアーフロー方

式による方法) 
B-1 法(恒流方式に
よる測定) 
B-2 法(恒圧方式に
よる測定)

ISO 1136 

5∼8

ウール−繊維 の平均直
径の測定−通 気性測定

一致

 7.1.3

C 法

(レーザースキャ

ンによる方法)

追加

IWTO 12:2003

の規定を追加

今後 IWTO 12 の改正を行う。

 7.1.4

D 法

(オプティカルア
ナライザによる方

法)

追加

IWTO 47:2007

の規定を追加

今後 IWTO 47 の改正を行う。

7.2  平 均
繊維長

7.2.1 A 法 
(エレクトロニッ
クマシンによる方

法)

ISO 2648 

4,6∼8

ウール−繊維 長分布パ

ラメータの測 定方法−
エレクトロニクス法

一致

 7.2.2

B 法

(ファイバダイア
グラムマシンによ

る方法)

ISO 2646 

6∼8

ウール−ファ イバダイ

アグラムマシ ンを用い
たウーステッ ドシステ

ムで処理され る繊維の

長さの測定

一致

 

23

L

 1

081


20
14


(I)JIS の規定

(II) 
国 際 規 格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術
的差異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

7.2  平 均
繊維長 
(続き)

7.2.3 C 法 
(ファイバレング
スマシンによる方

法)

ISO 6989 
C 法

4,6∼8

紡織繊維−ス テープル

ファイバの長 さの測定
及び長さ分布(単繊維の

測定による)

一致

 7.2.4

D 法

(直接法)

ISO 6989 
A 法

4,6∼8

紡織繊維−ス テープル

ファイバの長 さの測定
及び長さ分布(単繊維の

測定による)

変更

ISO

法は判定基準用として規定。

JIS

は特殊用途に対応するために実

態に合わせ規定した。

当面規格の活用状況を注視す

る。

7.3  ト ッ
プ の 水 分
率 及 び 正

7.3.1  水分率

− 

追加

IWTO 34:1998

の規定を追加

今後 IWTO 34 の改正を行う。

7.3.2  正量

追加

IWTO TM 63:2007

の規定を追加 

今後 IWTO TM 63 の改正を
行う。

7.4  油 脂

ジエチルエーテル

抽出法

追加

IWTO 10:2003

及び IWTO TM 61:

2001 を追加

今後 IWTO 10 及び IWTO 

TM 61

の改正を行う。

7.5 pH

7.5.1 A 法 
(ISO 法)

ISO 3071 

6∼8

水抽出液の pH 値測定方

法を規定

変更

JIS

はフラスコ,pH 測定器を規定。

実質的な技術的差異はない。

 7.5.2

B 法

(沸騰抽出法)

追加

JIS

では沸騰抽出法として規定した。 我が国では一般的なので,そ

の規定内容とした。今後 ISO

へ提案する。

7.6  ト ッ
プ の ネ ッ
プ数

追加

IWTO TM 24:2001

の規定を追加

今後 IWTO TM 24 の改正を

行う。

7.7  植 物
質 き ょ う

雑物数

7.7.1  ト ッ プ の 植
物質きょう雑物数

追加

JIS

では植物質きょう雑物数を整数

で表す。

今後 ISO へ提案する。

7.7.2  洗 上 げ 羊 毛
の植物質きょう雑

追加

IWTO 19 :2003

の規定を追加

今後 IWTO 19 の改正を行う。

23

L

 1

081


20
14


(I)JIS の規定

(II) 
国 際 規 格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術
的差異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

7.8  有 色
繊維,ケン
プ 及 び 死

毛数

追加

JIS

ではスライバ 5 個を採取し有色

繊維,ケンプ及び死毛を分けて摘出
する。

今後 ISO へ提案する。

7.9  ス ラ
イバ質量,
ス ラ イ バ

質 量 開 差

率 及 び ス
ラ イ バ 質

量変動率

スライバ質量開差

率(%)及びスラ
イ バ 質 量 変 動 率

(%)を算出する。

追加

JIS

ではスライバ 10 個を採取しスラ

イバ質量開差率(%)及びスライバ
質量変動率(%)を算出する。

今後 ISO へ提案する。

7.10  ス ラ
イバむら

ISO 2649 

5∼9

ウール−電子 式糸むら

試験機によるスライバ,
粗紡及び糸の 線密度の

短期不規則性の測定

一致

7.11  色

追加

IWTO 35:2003

の規定を追加

今後 IWTO 35 の改正を行う。

7.12  白 色

7.12.0  一般

追加

7.12.1 A 法 
(ISO 法)

ISO 

105-J02

JIS

と同じ

一致

ISO 105-J02:1997

と同じ

 7.12.2

B 法

(IWTO 法)

追加

IWTO 35:2003

の規定を追加

今後 IWTO 35 の改正を行う。

 7.12.3

C 法

(ジャッド法)

追加

JIS

では三刺激値,色度座標を求め白

度指数を算出する。 

今後 ISO へ提案する。

 7.12.4

D 法

(黄変指数法)

追加

JIS

では分光反射率(%)を測定し,

黄変指数を算出する。 

今後 ISO へ提案する。

 7.12.5

E 法

(ホワイトスケー
ルによる方法)

追加

JIS

では羊毛トップ白色度判定用ホ

ワイトスケールを用いる。

今後 ISO へ提案する。

7.13  灰分

追加

IWTO 19:2003

の規定を追加

今後 IWTO 19 の改正を行う。

23

L

 1

081


20
14


(I)JIS の規定

(II) 
国 際 規 格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術
的差異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

7.14  引 張
強 さ 及 び
伸び率

追加

JIS

では標準時及び湿潤時の引張強

さ及び伸び率を 100 回測定する。

今後 ISO へ提案する。

7.15  ヤ ン
グ率

追加

JIS

では初期の荷重−伸び曲線によ

って,ヤング率(N/m

2

)を算出する。

今後 ISO へ提案する。

7.16  弾性

7.16.1  永久ひずみ,
引張ひずみ回復率
及び仕事回復率

追加

JIS

では荷重−伸び曲線によって,永

久ひずみ(%)

,引張ひずみ回復率(%)

及び仕事回復率(%)を算出する。

今後 ISO へ提案する。

 7.16.2

圧縮率及び

圧縮弾性率

追加

JIS

では圧縮弾性試験機によって,圧

縮率(%)及び圧縮弾性率(%)を算

出する。

今後 ISO へ提案する。 

7.17  け ん
縮数,けん

縮 率 及 び

有 効 け ん
縮率

追加

JIS

ではけん縮試験機によって,けん

縮数を測る。その後けん縮率(%)

及び有効けん縮率(%)を算出する。

今後 ISO へ提案する。 

7.18  正 量
繊度

追加

JIS

では 7.3.1 の水分率によって正量

繊度(tex)を算出する。

今後 ISO へ提案する。

7.19  残 酸

ISO 3073 

6∼8

ウール−酸成分の定量

変更

JIS

では mol/L,ISO は N

JIS

ではピリジン及びフェノールフ

タレインを規定

実質的な技術的差異はない。

7.20  残 ア
ルカリ量

ISO 2916 

4∼7

ウール−アル カリ成分

の定量

変更

JIS

ではジエチルエーテル,ISO はジ

クロロメタンで抽出。

JIS

は mol/L,ISO は N

JIS

は使用試薬を規定

実質的な技術的差異はない。

7.21 繊 維
損傷度

7.21.1  アルカリ溶
解度

ISO 3072 

6∼8

ウール−アル カリへの

溶解性の測定

変更

JIS

では使用試薬を規定 

精度に問題あるとして IWTO

規格は DRAFT に格下げ。

結果を待って,再検討する。

23

L

 1

081


20
14


(I)JIS の規定

(II) 
国 際 規 格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術
的差異の理由及び今後の対策

箇 条 番 号

及び題名

内容

箇条番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

7.21 繊 維
損傷度 
(続き)

7.21.2  尿素・亜硫
酸水素ナトリウム
溶解度(UB 溶解

度)

追加

IWTO 11:1964

の規定を追加 

今後 IWTO 11 の改正を行う。

 7.21.3

着色法(メ

チレンブルー法)

 

追加

JIS

では着色濃度によって損傷度を

判定する。

今後 ISO へ提案する。

7.21.4  比色法 A 法
(システイン及び

シスチンの比色定

量)

ISO 2913 

3∼7 

ウール−加水 分解物中
のシスチン+ システイ

ンの比色法による定量

変更

JIS

は mol/L,ISO は N

JIS

は使用試薬を規定

実質的な技術的差異はない。

 7.21.5

比色法 B 法

(システイン酸の

ろ紙電気泳動/比

色定量)

ISO 2915 

3∼7

ウール−ろ紙 電気泳動
及び色彩測定 によるウ

ール加水分解 物のシス

テイン酸成分の定量

変更

JIS

は mol/L,ISO は N

JIS

は使用試薬を規定

実質的な技術的差異はない。

8  試 験 報
告書

試験年月日,規格
番号,試験の種類,

試験結果などを記

ISO 

105-J02

か 13 規格

JIS

とほぼ同じ

変更

ISO

規格では個々の規格で報告事項

が規定されているが,

JIS

では報告事

項を統一して記載した。

実質的な差異はない。

附属書 A 
(参考)

平 均 繊 維

長 試 験 方

A.2  トップアナラ
イザによる方法

追加

IWTO 17:2004

の規定を追加

A.3  コームソータ
による方法

追加

ISO 920:1976

の規定を追加

附属書 JA

(参考)

羊 毛 ト ッ
プ 白 色 度

判 定 用 ホ

ワ イ ト ス
ケール

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14


JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:

注記 に記載,全体評価 MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。

    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

    −  選択……………… 国際規格の規定内容とは異なる規定内容を追加し,それらのいずれかを選択するとしている。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

注記 3  国際規格は,次による。

ISO 105-J02:1997

,Textiles−Tests for colour fastness−Part J02: Instrumental assessment of relative whiteness

ISO 137:1975

,Wool−Determination of fibre diameter−Projection microscope method 

ISO 1136:1976

,Wool−Determination of mean diameter of fibres−Air permeability method

ISO 2646:1974

,Wool−Measurement of the length of fibres processed on the worsted system, using a fibre diagram machine

ISO 2647:1973

,Wool−Determination of percentage of medullated fibres by the projection microscope

ISO 2648:1974

,Wool−Determination of fibre length distribution parameters−Electronic method

ISO 2649:1974

,Wool−Determination of short-term irregularity of linear density of slivers, rovings and yarns, by means of an electronic evenness tester

ISO 2913:1975

,Wool−Colorimetric determination of cystine plus cysteine in hydrolysates

ISO 2915:1975

,Wool−Determination of cysteic acid content of wool hydrolysates by paper electrophoresis and colorimetry

ISO 2916:1975

,Wool−Determination of alkali content

ISO 3071:2005

,Textiles−Determination of pH of aqueous extract

ISO 3072:1975

,Wool−Determination of solubility in alkali

ISO 3073:1975

,Wool−Determination of acid content

ISO 6989:1981

,Textile fibres−Determination of length and length distribution of staple fibres (by measurement of single fibres)

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