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L 1075

:2013

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

1

4

  試験の種類  

1

5

  試験場所  

2

6

  試料・試験片の採取及び準備  

2

7

  試験方法  

2

7.1

  法(ユニバーサル形試験機法)  

2

7.2

  法(定速伸長形引張試験機法)  

4

7.3

  法[摩擦試験機 II 形(学振形)法]  

4

8

  試験報告書  

5


L 1075

:2013

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人繊維

評価技術協議会(JTETC)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業

規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業

規格である。

これによって,JIS L 1075:2007 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 L

1075

:2013

織物及び編物のパイル保持性試験方法

Testing methods for pile retention of woven and knitted fabrics

序文 

この規格は,1983 年に制定され,その後 4 回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は,2007 年に

行われたが,その後の試験方法の実態に対応するために改正した。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

適用範囲 

この規格は,パイル織物及びパイル編物のパイル保持性試験方法について規定する。ただし,ループパ

イル編物及び敷物は除く。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS L 0105

  繊維製品の物理試験方法通則

JIS L 0208

  繊維用語−試験部門

JIS L 0803

  染色堅ろう度試験用添付白布

JIS L 0849

  摩擦に対する染色堅ろう度試験方法

JIS L 1096

  織物及び編物の生地試験方法

JIS R 6253

  耐水研磨紙

JIS Z 8401

  数値の丸め方

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS L 0208 による。

試験の種類 

試験の種類は,次による。

a)  A

法(ユニバーサル形試験機法)  この方法は,別珍,コール天,ビロードなどの織物及びカットパ

イル編物に適用することができる。

b)  B

法(定速伸長形引張試験機法)  この方法は,ループパイル織物に適用することができる。

c)

C

法[摩擦試験機 II 形(学振形)法]  この方法は,シヤリング(shearing)加工を施した織物に適

用することができる。


2

L 1075

:2013

試験場所 

JIS L 0105

の 5.1(試験場所)によって試験を行う。

試料・試験片の採取及び準備 

試料は,パイル織物及びパイル編物ともに端末から 1 000 mm 以上,両耳端から全幅の 1/10 以上離れた

部分から採取する。試験片は,試料のたて方向及びよこ方向,又はウェール方向及びコース方向の異なる

箇所から採取し,標準状態の試験室又は装置内に 4 時間以上放置し,試験を行う。

試験方法 

7.1 A

法(ユニバーサル形試験機法) 

7.1.1 

装置及び材料 

装置及び材料は,次による。

7.1.1.1

ユニバーサル形試験機  ユニバーサル形試験機は,JIS L 1096 の 8.19.1[A 法(ユニバーサル形

法)

]に規定するもので,摩擦速度は,毎分 125 回±5 回,摩擦回数 100 回につき試験片が 1 回転するもの。

7.1.1.2

摩擦台  摩擦台は,図 に示す黄銅製のつば付き円すい(錘)台で,ユニバーサル形試験機に取

り付けができるもの。

単位  mm

図 1−摩擦台 

7.1.1.3

金属輪  金属輪は,図 に示す黄銅製で,摩擦台にはめ込むことができるもの。ただし,受渡当

事者間の協定によって金属輪の寸法が異なるものを用いることができる。

単位  mm

図 2−金属輪 

7.1.1.4

合成ゴム板  合成ゴム板は,図 に示す円板のもの。


3

L 1075

:2013

単位  mm

図 3−合成ゴム板 

7.1.1.5

耐水研磨紙  耐水研磨紙は,JIS R 6253 による。

7.1.2 

操作 

操作は,次による。

a)

箇条 の試料から約 80 mm×80 mm の試験片 a 及び隣接して直径 15 mm 又は 22 mm の円形試験片 b

をそれぞれ 3 枚ずつ採取する。

b)

試験機に装着された平面摩耗用の円形の台に

図 に示すように上面に摩擦台(7.1.1.2)を取り付ける。

c)

摩擦台上に合成ゴム板(7.1.1.4)を敷き,その上に試験片 a のパイル面を下にして合成ゴム板上に置

き,金属輪(7.1.1.3)でしわのないように固く止め,次に 7.1.1.5 に規定する Cw-C-P400,Cw-C-P600

又は Cw-C-P800 のいずれかの耐水研磨紙を上部の押圧板に取り付ける。

摩擦台の直径が 18 mm の場合は質量 20 g,直径が 25 mm の場合は,質量 40 g のおもりの下で試験

片 a を多方向に 500 回摩擦する。ただし,摩擦回数について,受渡当事者間の協定によるときは,こ

の限りでない。

d)

摩擦台上から試験片 a を取り外し,試験片 b と同じ大きさの円形に摩擦部分を切り取り,パイルの残

留質量を量る。パイル保持率は,次の式によって算出し,3 回の平均値を JIS Z 8401 の規則 B(四捨

五入法)によって小数点以下 1 桁に丸める。

100

1

k

×

m

m

P

ここに,

P

k

パイル保持率(%)

m

試験片 b のパイル質量(g)

m

1

試験後に試験片 a を試験片 b の大きさに切り取ったもの
のパイルの残留質量(g)

図 4−摩擦台の取付方法の例 


4

L 1075

:2013

7.2 B

法(定速伸長形引張試験機法) 

7.2.1 

装置 

装置は,定速伸長形引張試験機とする。定速伸長形引張試験機は,試験片を伸長し,固定つかみ具及び

定速移動つかみ具を備え,切断に至るまでの荷重及び伸びを読み取り記録できるもの。 

7.2.2 

操作 

操作は,次による。

a)

箇条 の試料から約 250 mm×50 mm の試験片をたて糸に長さ方向が平行になるように 10 枚採取する。

b)

定速伸長形引張試験機(7.2.1)を用い,

図 に示すように二つ折りにした試験片の中央部付近のパイ

ル糸 1 本のパイルを上部つかみに取り付けたクリップで挟み,試験片に初荷重を加えた後,つかみ間

隔を約 100 mm として他端を下部つかみでつかむ。

なお,初荷重とは,試験片が伸長せず,不自然なしわなどがなくなる程度の荷重をいう。

c)

引張速度は 300 mm/min±20 mm/min で,試験片 50 mm 間のパイル糸のパイルが消えるまで引き抜い

たときの最大荷重を 1 mN の単位まで測定し,10 回の平均値を JIS Z 8401 の規則 B(四捨五入法)に

よって有効数字 2 桁に丸める。

図 5−試験片の取付方法の例 

7.3 C

法[摩擦試験機 II 形(学振形)法] 

7.3.1 

装置及び材料 

装置及び材料は,次による。

7.3.1.1

摩擦試験機 II 形  摩擦試験機 II 形は,JIS L 0849 の 8.1.2[摩擦試験機 II 形(学振形)]による。

7.3.1.2

耐水研磨紙  耐水研磨紙は,7.1.1.5 による。

7.3.1.3

綿布  綿布は,JIS L 0803 による。

7.3.2 

操作 

操作は,次による。

a)

箇条 の試料から約 230 mm×30 mm の試験片 a 及び隣接して 15 mm×10 mm の試験片 b を,たて糸


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に長さ方向が平行になるようにそれぞれ 5 枚ずつ採取する。

b)

図 に示すように試験機の試験片台上に,7.3.1.3  に規定する単一繊維布・綿 3-1 号の綿布 2 枚を重ね

て敷き,その上に試験片 a のパイル面を上にして置き,両端を固く止める。

c)

質量 200 g の摩擦子の先端に 7.1.1.5  に規定する Cw-C-P180 の耐水研磨紙を取り付け,試験片台を

120 mm

水平往復運動することによって,試験片 a 上 100 mm の間を毎分 30 往復の速度で 100 往復摩

擦する。

d)

試験片台上から試験片 a を取り外し,摩擦された部分の中央部から 15 mm×10 mm の大きさにたて糸

に長さ方向が平行になるように切り取り,パイルの残留質量を量る。パイル保持率は,7.1.2 d)  の式

によって算出し,5 回の平均値を JIS Z 8401 の規則 B(四捨五入法)によって小数点以下 1 桁に丸め

る。

単位 mm

図 6−摩擦試験機 II  

試験報告書 

試験報告書は,次の事項を記載する。

a)

試験年月日

b)

規格番号

c)

試験の種類

d)

試験条件(試験場所の温度及び湿度)

e)

試験結果