>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

L 1021-7

:2007

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本カーペット工業組合(JCMA)/財団法人

日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

これによって JIS L 1021:1999,JIS L 1022:1992 及び JIS L 1023:1992 は廃止され,JIS L 1021-1JIS L 

1021-19

に置き換えられた。

制定に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 2094:1999,Textile floor coverings

−Determination of thickness loss under dynamic loading を基礎として用いた。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。

JIS L 1021-7

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(参考)動的荷重試験機の原理図(一例)

附属書 2(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS L 1021

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS L 1021-1

第 1 部:物理試験のための試験片の採取方法

JIS L 1021-2 

第 2 部:く(矩)形の繊維製床敷物の寸法測定方法

JIS L 1021-3 

第 3 部:厚さの測定方法

JIS L 1021-4 

第 4 部:質量の測定方法

JIS L 1021-5 

第 5 部:単位長さ及び単位面積当たりのパイル数測定方法

JIS L 1021-6 

第 6 部:静的荷重による厚さ減少試験方法

JIS L 1021-7 

第 7 部:動的荷重による厚さ減少試験方法

JIS L 1021-8 

第 8 部:パイル糸の引抜き強さ試験方法

JIS L 1021-9 

第 9 部:はく離強さ試験方法

JIS L 1021-10 

第 10 部:水及び熱の影響による寸法変化の試験方法

JIS L 1021-11 

第 11 部:摩耗強さ試験方法

JIS L 1021-12 

第 12 部:ベッターマンドラム試験機及びヘキサポッドタンブラー試験機による外観変

化の作製方法

JIS

L

1021-13

第 13 部:外観変化の評価方法

JIS

L

1021-14

第 14 部:改良形ベッターマンドラム試験機によるカットエッジの機械的損傷試験方法

JIS L 1021-15 

第 15 部:ファイバーバインド試験方法

JIS L 1021-16 

第 16 部:帯電性−歩行試験方法

JIS L 1021-17

第 17 部:電気抵抗測定方法

JIS

L

1021-18

第 18 部:汚れ試験方法

JIS

L

1021-19

第 19 部:クリーニング試験方法


L 1021-7

:2007

目  次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  定義

2

3.1

  厚さ(繊維製床敷物の厚さ)

2

3.2

  厚さ減少(動的荷重下における繊維製床敷物の厚さ減少)

2

4.

  調整及び試験条件

2

5.

  試験

2

5.1

  摩擦を伴った動的荷重による厚さ減少

2

5.2

  動的荷重による厚さ減少

3

附属書 1(参考)動的荷重試験機の原理図(一例)

6

附属書 2(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

7

 


日本工業規格

JIS

 L

1021-7

:2007

繊維製床敷物試験方法−

第 7 部:動的荷重による厚さ減少試験方法

Textile floor coverings

Part 7 : Determination of thickness loss under dynamic loading

序文  この規格は,1999 年に第 3 版として発行された ISO 2094,Textile floor coverings−Determination of

thickness loss under dynamic loading

を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である

が,対応国際規格には規定されていない規定項目を日本工業規格として追加している。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変

更の一覧表をその説明を付けて,

附属書 2(参考)に示す。

1.

適用範囲  この規格は,摩擦を伴った動的荷重試験機による繊維製床敷物の厚さ減少試験方法及び動

的荷重試験機による繊維製床敷物の厚さ減少試験方法について規定する。

備考1.  摩擦を伴った動的荷重による厚さ減少試験は,パイルをもつすべての繊維製床敷物に適用す

る。動的荷重による厚さ減少試験は,一定の厚さ及び一様な表面構造をもつすべての繊維製

床敷物に適用する。ただし,厚さ及び構造が部分的に異なる繊維製床敷物であっても,各部

分ごとに試験を行うことができる場合には,この試験を適用してもよい。

2.

この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 2094:1999

,Textile floor coverings−Determination of thickness loss under dynamic loading

(MOD)

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS K 6253

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの硬さ試験方法

JIS L 0105

  繊維製品の物理試験方法通則

備考  ISO 139:2005  Textiles−Standard atmospheres for conditioning and testing からの引用事項は,こ

の規格の該当事項と同等である。

JIS L 0212-1

  繊維製品用語(衣料を除く繊維製品)−第 1 部:繊維製床敷物

JIS L 1021-1

  繊維製床敷物試験方法−第 1 部:物理試験のための試験片の採取方法

備考  ISO 1957:2000  Machine-made textile floor coverings−Selection and cutting of specimens for

physical tests

が,この規格と一致している。

JIS L 1021-3

  繊維製床敷物試験方法−第 3 部:厚さの測定方法


2

L 1021-7

:2007

備考  ISO 1765:1986  Machine-made textile floor coverings−Determination of thickness からの引用事

項は,この規格の該当事項と同等である。

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS L 0212-1 によるほか,次による。

3.1

厚さ(繊維製床敷物の厚さ)  [thickness (of a textile floor covering)]  試料台表面と,加圧子によって

試験片に圧力を加えたときの試験片表面との距離。通常,圧縮されていない繊維製床敷物の厚さは,300

mm

2

∼1 000 mm

2

の面積をもつ円形の加圧子によって 2.0 kPa±0.2 kPa の標準圧力下で,測定する。

3.2

厚さ減少(動的荷重下における繊維製床敷物の厚さ減少)  [thickness loss (of a textile floor covering

under dynamic loading)]

  標準圧力下で測定した,規定回数の動的荷重を与える前後の繊維製床敷物の厚さ

の差。

4.

調整及び試験条件  調整及び試験条件は,JIS L 0105 の 5.(試験条件)による。

5.

試験

5.1

摩擦を伴った動的荷重による厚さ減少

5.1.1

原理  ロータリ形動的荷重試験機によって,動的荷重とともに強い摩擦作用が連続的に与えられた

場合の繊維製床敷物の厚さの減少を測定し,試験前と試験後の厚さから,厚さ減少値及び厚さ減少率を求

める。

5.1.2

装置  装置は,次による。

a)

ロータリ形動的荷重試験機  図 に示すようにアームの先に装着した一対の衝撃回転子を,カムの回

転によって一定の速度で回転している試験片表面に,20 mm の高さから,衝撃回転子一対の合計で 194

min

1

±5 min

1

の割合で落下させることができる性能をもつ装置。

なお,各衝撃回転子には,1 kg のおもりを装着する。また,試験台に対する衝撃回転子の落下位置

は,左右の衝撃回転子の中心を通る直線(アームとの装着点を結ぶ直線)がそれと平行な試験台の直

径に対して 20 mm 平行移動した位置とする。

主要部の性能は,次のとおりとする。

1)

衝撃回転子  直径 51 mm,幅 25 mm の円筒形の合成ゴム製ロールで,硬度は,JIS K 6253 に規定す

るデュロメータ硬さ試験機(タイプ A デュロメータ)によって硬さを試験したとき,A60/S とする。

また,左右の衝撃回転子の内側の間隔は,56 mm とする。

2)

試験台  5.1.3 の試験片を固定でき,70 min

1

 (rpm)

の速度で回転する。

b)

厚さ測定器  JIS L 1021-3 の 5.(測定方法)に規定する厚さ測定器又はこれと同等の性能をもつ厚さ

測定器で,試験片を試験台に固定したまま,2.0 kPa±0.2 kPa の標準圧力下で,0.1 mm 単位で正確に

試験片の厚さを測定できるもの。

c)

直定規  直線の角をもつ定規など。

備考  試験片の表面をブラッシングできるものとする。


3

L 1021-7

:2007

  1  ロータリ形動的荷重試験機の概要

5.1.3

試験片の採取  JIS L 1021-1 によって,3 枚の試験片を採取する。試験片の形状は,直径 140 mm

の円形で,試験片の中心に直径 6 mm の穴を開ける。

5.1.4

試験片の準備  パイルのある試験片は,直定規を用いて,パイルの傾斜方向に対して,最初は逆に

(逆目方向)

,次に順方向(順目方向)に使用面を軽くブラッシングする。試験片は 24 時間以上,使用面

を上にして,平らにして一枚ずつ並べておく。

5.1.5

手順  規定の厚さ測定器を用い,JIS L 1021-3 の 5.によって,試験台に厚さ測定器の加圧子を接触

させゼロ(0)点を調整する。次に,試験台に試験片を固定し,JIS L 1021-3 の 5.によって試験片の厚さ(mm)

を測定する。ただし,測定箇所は衝撃負荷重を与える面積内で,一試験片当たり 3 か所以上とし,その平

均値を試験前の厚さ(mm)とする。次に,試験台が 10 000 回転する間,衝撃回転子によって衝撃負荷重を与

える。試験後,試験台から試験片を取り外し,5 分経過後の厚さ(mm)を JIS L 1021-3 の 5.に従って,測定

する。ただし,測定は試験前と同一の箇所で行い,その平均値を試験後の厚さ(mm)とする。

5.1.6

試験結果  各試験片の試験前の厚さ(mm)及び試験後の厚さ(mm)から,次の式によって厚さ減少値

(mm)

及び厚さ減少率(%)を求め,その平均値を小数点以下 1 けたまで求める。

厚さ減少値(mm)=t

0

t

厚さ減少率(%)=100×(t

0

t)/t

0

ここに,

t

0

:  試験前の厚さ(mm)

t

:  試験後の厚さ(mm)

5.1.7

試験報告書  試験報告書には,次の事項を記入する。

a)

試験は,この規格に従った旨

b)

試験前の厚さ(mm)

c)

厚さ減少値(mm)

d)

厚さ減少率(%)

5.2

動的荷重による厚さ減少

5.2.1

原理  試験片に,裏面に二つの鋼鉄製の脚をもつ衝撃子で,周期的に自由落下を繰り返しながら荷

重を加える。また,試験片をゆっくりと左右に動かし,試験片の衝撃を受ける面積には,衝撃子の脚のエ

ッジによって水平方向にせん断力を与える。


4

L 1021-7

:2007

試験片の厚さは,JIS L 1021-3 の 5.に従って,試験の前後で測定するが,厚さが変化している部分から

20 mm

の範囲内であっても測定してもよい。

5.2.2

装置  装置は,次による。

なお,装置の原理図(一例)を

附属書 1(参考)に示す。

a)

動的荷重試験機  動的荷重試機は,次の性能を満足しなければらない。

1)

衝撃子  裏面に断面が長方形の二つの鋼鉄製の脚をもち,脚間の内側の距離は 38.1 mm とし,衝撃

子の質量は 1 279 g±13 g でなければならない。また,衝撃子の裏面の脚一つの寸法は,幅 6.5 mm

±0.5 mm,長さ 51 mm±0.5 mm 及び深さ(高さ)9.5 mm±0.5 mm とする。

衝撃子は,4.3 秒±0.3 秒ごとに 1 回,試験片表面に 63.5 mm±0.5 mm の高さから自由落下できな

ければならない。また,衝撃子は正確に試験片上に自由落下し,落下時に摩擦抵抗力などが働いて

はならない。

なお,衝撃子の 1 回の落下を 1 衝撃とする。

2)

鋼鉄製試料台  長さ 150 mm±0.5 mm,幅 125 mm±0.5 mm の鋼鉄製で,試験片の両端を長さ 150 mm

±0.5 mm,幅 20 mm±0.5 mm の二本の鋼鉄製の固定板で固定できるもの。

なお,鋼鉄製の固定板の両端は,試料台にねじ止めができる構造とする。

試料台は,左右にゆっくり移動し,衝撃子の 1 回の落下ごとに 3.2 mm±0.1 mm ずつ移動し,逆

方向に移動するときは,最初の方向に対して約半分,すなわち,1 回の落下ごとに 1.6 mm±0.1 mm

ずつずれた位置に衝撃子が落下するように移動しなければならない。1 往復で 25 回の衝撃が与えら

れ,全衝撃負荷面積は幅約 50 mm,長さ約 90 mm とする。ただし,試験片の中央部は凸状になる。

備考  装置を使用する前に,垂直方向の溝(ガイド),表面状態,ベアリング,カム及び潤滑油が正常

であること,並びに衝撃子が溝(ガイド)に従って自由落下することを確認する。

3)

衝撃回数計数器  衝撃の回数を計数できるもの。

b)

厚さ測定器  JIS L 1021-3 の 5.に規定する厚さ測定器又はこれと同等の性能をもつ厚さ測定器で,試

験片を試料台に固定したまま,2.0 kPa の標準圧力下で,0.1 mm 単位で正確に試験片の厚さを測定で

きるもの。

c)

直定規  直線の角をもつ定規など。試験片の表面をブラッシングできるものとする。

5.2.3

試験片の採取  試験片は,次によって採取する。

a)  JIS L 1021-1

によって選択した試料から,2 枚以上の試験片を採取する。試験片の寸法は 125 mm×125

mm

とするが,一辺は生産方向に対して平行とし,試験片は同一のたて糸又はよこ糸を含まないよう

にし,試料の端から 50 mm 以上離れた部分から採取する。

b)

試験片が,複数の厚さ又は複数のパイル構造で構成された繊維製床敷物の場合は,同じ構造の部分の

中央付近から試験片を採取し,生産方向に対して平行に 75 mm 以上,生産方向に対して直角に 112.5

mm

以上の試験片を 2 枚以上採取する。

5.2.4

試験片の準備  パイルのある試験片は,直定規などを用いて,パイルの傾斜(倒伏)方向に対して

最初は逆に(逆目方向)

,次に順方向(順目方向)に使用面を軽くブラッシングする。試験片は 24 時間以

上,使用面を上にして,平らにして一枚ずつ並べておく。

5.2.5

手順  手順は,次による。

a)

厚さ測定器を用い,JIS L 1021-3 の 5.によって,試料台に厚さ測定器の加圧子を接触させゼロ(0)点を

調整する。試料台の移動方向に対して,試験片が生産方向に対して直角になるように試験片を試料台

にねじ止めによって固定する。そのとき,試験片の裏面が試料台に密着し,曲がらないようにする(ね


5

L 1021-7

:2007

じの締めすぎは,曲がりを生じさせる原因となる。

。次に,2 枚の試験片について,各脚によって衝

撃が加えられる部分の中央の厚さを,それぞれ 2.0 kPa±0.2 kPa の標準圧力下で,0.1 mm 単位で測定

する。

b)

動的荷重試験機に試験片を固定した試料台を取り付け,衝撃子と試験片表面間との距離(落下高さ)

を 63.5 mm±0.5 mm に調整した後,50 回の衝撃負荷重を与える。衝撃負荷重を与えた後,直ちに試験

前に測定した箇所と同じ箇所の厚さを測定する。ただし,中央の凸部は測定してはならない。

測定後,直ちに衝撃負荷重を加えるため,試験片を固定した試料台を試験機に取り付ける。

厚さの測定は,衝撃負荷重を 1 000 回与えた後に行う。

なお,50 回,100 回,200 回の衝撃負荷重後ごとに厚さの測定を行うことが望ましい。また,衝撃

荷重を 1 000 回以上与えて,厚さを測定してもよい。必要があれば,試験終了後,所定の回復時間経

過後の厚さを測定してもよい。

c)

各試験片について,a)及び b)に規定する操作を繰り返す。

5.2.6

試験結果  各試験片の各衝撃負荷部分に対して,標準圧力下における初期厚さ及び各試験終了時の

厚さを,0.1 mm 単位まで記録し,各衝撃回数終了ごとの厚さ減少値を求める。試験前の試験片の厚さの平

均値及び各衝撃回数終了時の厚さの平均値を,0.1 mm 単位で求める。試験に,複数の厚さ又は複数のパイ

ル構造で構成された繊維製床敷物を用いた場合は,それぞれの構造ごとに試験結果を計算する。2 枚の試

験片からそれぞれ得られた厚さ減少値の平均値の差が 10 %より大きい場合は,更に 2 枚の試験片を追加し

て試験を行う。

5.2.7

試験報告書  試験報告書には,次の事項を記載する。

a)

試験片を採取した試料名

b)

試験は,この規格に従った旨

c)

試験前の試験片の厚さの平均値及び各衝撃回数終了時の厚さの平均値(0.1 mm 単位まで)

d)

複数の厚さ又は複数のパイル構造で構成された繊維製床敷物を用いた場合は,それぞれの構造ごとの

個々の試験結果


6

L 1021-7

:2007

附属書 1(参考)動的荷重試験機の原理図(一例)

動的荷重試験機の原理を示した図(一例)を示す。

附属書   1  動的荷重試験機の原理図(一例)

  衝撃子

  カム

  試料台

  回転軸

  カンチレバー

  動的荷重を受けた部分


7

L 1021-7

:2007

附属書 2(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS L 1021-7

:2007  繊維製床敷物試験方法−第 7 部:動的荷重による厚さ減少試験

方法

ISO 2094

:1999,繊維製床敷物−動的荷重による厚さ減少試験方法

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目

ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

項目 
番号

内容

(

Ⅱ)  国際

規格番号

項目
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

1.

適用範囲 

適用範囲,試験の種

ISO 2094

1 

国際規格にない内容を
追加規定している。

MOD/

追加

対応国際規格にはない規定項
目(摩擦を伴った動的荷重に

よる厚さ減少)を JIS として
追加したため国際規格にない
内容が追加されている。

対応国際規格にはない規定項目
(摩擦を伴った動的荷重による

厚さ減少)は,我が国独自の試験
方法である。JIS のカーペット関
連三つの製品規格(JIS L 4404

JIS L 4405

JIS L 4406)に引用さ

れているため,追加規定した。

JIS L 0105 

ISO 139:2005 

IDT

JIS L 0212-1 

MOD/

追加

用 語 な の で 実 質 的 差 異 は な
し。

JIS L 1021-1 

ISO 1957:2000 

IDT

JIS L 1021-3 

ISO 1765:1986 

IDT

2.

引用規格 

JIS K 6253 

2 

 MOD/

追加

JIS

として引用した。

3.

定義 

用語の定義

3

MOD/

追加

3.1

厚さ 3.1

JIS

に同じ。 IDT

3.2

厚さ減少

3.2

JIS

に同じ。 IDT

JIS L 0212-1

を引用。

実質的差異はない。

4.

調整及び試験

条件

調整及び試験条件

6

JIS

に同じ。

IDT

 

7

L

 1021-7


2007


8

L 1021-7

:2007

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目

ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国際

規格番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

5.

試験

5.1

摩擦を伴った動的荷重に
よる厚さ減少

− MOD/追加

国際規格にはない規定項目
を追加している。

摩擦を伴った動的荷重による厚さ
減少試験は,我が国独自の試験方

法であり,JIS のカーペット関連製
品規格に引用されている。ISO 
見直し時に提案を検討。

5.2

動的荷重による厚さ減少

4

∼11

− IDT

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  IDT………………  技術的差異がない。

    ―  MOD/追加………  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

2.  JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  MOD……………  国際規格を修正している。

8

L

 1021-7


2007