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L 1021-11

:2007

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本カーペット工業組合(JCMA)/財団法人

日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

これによって JIS L 1021:1999,JIS L 1022:1992 及び JIS L 1023:1992 は廃止され,JIS L 1021-1JIS L 

1021-19

に置き換えられた。

制定に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 12951:1999,Textile floor coverings

−Determination of mass loss using the Lisson test,ISO 17504:1999,Textile floor coverings−Determination of

wool fibre integrity using an abrasion machine

及び ISO/TR 4918:1990,Textile floor coverings−Determination of

wear

−Castor chair test を基礎として用いた。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。

JIS L 1021-11

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(規定)リッソン形摩耗試験機に用いる摩耗子用ゴム材料の摩擦力測定方法

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS L 1021

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS

L

1021-1

第 1 部:物理試験のための試験片の採取方法

JIS

L

1021-2

第 2 部:く(矩)形の繊維製床敷物の寸法測定方法

JIS

L

1021-3

第 3 部:厚さの測定方法

JIS

L

1021-4

第 4 部:質量の測定方法

JIS

L

1021-5

第 5 部:単位長さ及び単位面積当たりのパイル数測定方法

JIS

L

1021-6

第 6 部:静的荷重による厚さ減少試験方法

JIS

L

1021-7

第 7 部:動的荷重による厚さ減少試験方法

JIS

L

1021-8

第 8 部:パイル糸の引抜き強さ試験方法

JIS

L

1021-9

第 9 部:はく離強さ試験方法

JIS

L

1021-10

第 10 部:水及び熱の影響による寸法変化の試験方法

JIS

L

1021-11

第 11 部:摩耗強さ試験方法

JIS

L

1021-12

第 12 部:ベッターマンドラム試験機及びヘキサポッドタンブラー試験機による外観変

化の作製方法

JIS

L

1021-13

第 13 部:外観変化の評価方法

JIS

L

1021-14

第 14 部:改良形ベッターマンドラム試験機によるカットエッジの機械的損傷試験方法

JIS

L

1021-15

第 15 部:ファイバーバインド試験方法

JIS

L

1021-16

第 16 部:帯電性−歩行試験方法

JIS

L

1021-17

第 17 部:電気抵抗測定方法


(2)

JIS

L

1021-18

第 18 部:汚れ試験方法

JIS

L

1021-19

第 19 部:クリーニング試験方法


L 1021-11

:2007

(3)

目  次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  定義

2

4.

  テーバ形摩耗試験機による摩耗試験方法

2

4.1

  原理

2

4.2

  装置

2

4.3

  試験片の採取

3

4.4

  調整及び試験条件

3

4.5

  手順

3

4.6

  試験結果

3

4.7

  試験報告書

3

5.

  リッソン形摩耗試験機による摩耗試験方法

4

5.1

  原理

4

5.2

  装置

4

5.3

  試験片の採取

5

5.4

  試験片の準備及び調整並びに試験条件

5

5.5

  試験回数の設定

6

5.6

  手順

6

5.7

  試験結果

6

5.8

  試験報告書

7

6.

  WIRA 形摩耗試験機による摩耗試験方法

7

6.1

  原理

7

6.2

  装置

7

6.3

  試験片の採取

8

6.4

  調整及び試験条件

9

6.5

  手順

9

6.6

  試験結果

9

6.7

  試験報告書

9

7.

  キャスタチェア試験機による摩耗試験方法

10

7.1

  原理

10

7.2

  装置

10

7.3

  試験片の準備

11

7.4

  手順

12

7.5

  評価方法

12


L 1021-11

:2007  目次

(4)

ページ

7.6

  試験報告書

12

附属書 A(規定)リッソン形摩耗試験機に用いる摩耗子用ゴム材料の摩擦力測定方法

13

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

15

 


日本工業規格

JIS

 L

1021-11

:2007

繊維製床敷物試験方法−

第 11 部:摩耗強さ試験方法

Textile floor coverings

Part 11:Determination of wear

序文  この規格は,1999 年に第 1 版として発行された ISO 12951,Textile floor coverings−Determination of

mass loss using the Lisson test

,1999 年に第 1 版として発行された ISO 17504,Textile floor coverings−

Determination of wool fibre integrity using an abrasion machine

及び 1990 年に第 1 版として発行された ISO/TR 

4918

,Textile floor coverings−Determination of wear−Castor chair test を翻訳し,技術的内容を変更して作成

した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,原国際規格及び原国際技術報告書を変更し

ている事項である。変更の一覧表をその説明を付けて,

附属書 1(参考)に示す。

1.

適用範囲  この規格は,繊維製床敷物の摩耗試験による摩耗強さの試験方法について規定する。

備考1.  摩耗強さ試験方法の種類は,テーバ形摩耗試験機による方法(通常パイルのない繊維製床敷

物に適用する。

,リッソン形摩耗試験機による方法,WIRA 形摩耗試験機による方法(パイ

ル素材にウールが 80 %以上混合された繊維製床敷物に適用する。

)及びキャスタチェア試験

機による方法とする。

2.

この規格の対応国際規格及び対応国際技術報告書を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 12951:1999

,Textile floor coverings−Determination of mass loss using the Lisson test (MOD)

ISO 17504:1999

,Textile floor coverings−Determination of wool fibre integrity using an abrasion

machine (MOD)

ISO/TR 4918:1990

,Textile floor coverings−Determination of wear−Castor chair test (MOD)

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS L 0105

  繊維製品の物理試験方法通則

備考  ISO 139:2005,Textiles−Standard atmospheres for conditioning and testing からの引用事項は,こ

の規格の該当事項と同等である。

JIS L 0212-1

  繊維製品用語(衣料を除く繊維製品)−第 1 部:繊維製床敷物

備考  ISO 2424:1992,Textile floor coverings−Vocabulary からの引用事項は,この規格の該当事項と

同等である。


2

L 1021-11

:2007

JIS L 1021-1

  繊維製床敷物試験方法−第 1 部:物理試験のための試験片の採取方法

備考  ISO 1957:2000,Machine-made textile floor coverings−Selection and cutting of specimens for

physical tests

が,この規格と一致している。

JIS L 1021-3

  繊維製床敷物試験方法−第 3 部:厚さの測定方法

備考  ISO 1765:1986,Machine-made textile floor coverings−Determination of thickness,

ISO 1766:1999

,Textile floor coverings−Determination of thickness of pile above the substrate,

ISO 10834:1992

,Textile floor coverings−Non-destructive measurement of pile thickness above the

backing

−WRONZ gauge method からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS L 1021-4

  繊維製床敷物試験方法−第 4 部:質量の測定方法

備考  ISO 8543:1998,Textile floor coverings−Methods for determination of mass からの引用事項は,

この規格の該当事項と同等である。

JIS L 1021-13

  繊維製床敷物試験方法−第 13 部:外観変化の評価方法

備考  ISO 9405:2001,Textile floor coverings−Assessment of changes in appearance が,この規格と一

致している。

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS L 0212-1 によるほか,次による。

3.1

単位面積当たりの質量減少  (mass loss per unit aream

V

)

  摩耗試験前後の試験片の質量差を摩耗面

積で除した値(g/m

2

)

3.2

質量減少比  (relative mass lossm

rV

)

  試験前の単位面積当たりの質量(m

AP

)

に対する試験後の単位面

積当たりの質量減少(m

V

)

の比。

4.

テーバ形摩耗試験機による摩耗試験方法

4.1

原理  円形の試験片上に,荷重をかけたと(砥)石状の摩耗輪を載せ,試験片を回転させる。回転

運動に伴う摩耗作用によって生じる質量の減少量を測定する。

4.2

装置

4.2.1

テーバ形摩耗試験機  試験機の概要を,図 に示す。試験台の直径は,140 mm±2 mm で,中心に

直径約 6 mm のねじが突起しており,これに対応するナット状の固定ジグを備えている。また,試験台の

円周部には,金属製で,幅 5 mm±2 mm の試験片押さえ板があり,これによって直径 130 mm の円形試験

片を水平に,確実に固定する。試験台は,70 min

1

±2 min

1

 (rpm)

の速度で一方向に回転する。

4.2.2

摩耗輪  摩耗輪は,H-38,直径 70 mm±2 mm,幅 13 mm±1 mm のものを使用し,左右一対,計 2

個準備する。

なお,左右の摩耗輪の内側間の距離は,57 mm±2 mm で,摩耗輪が試験台上に接触する位置は,左右の

摩耗輪の中心を通る直線がそれと平行な試験台の直径に対して 20 mm ずらした位置とする。試験時には,

それぞれの摩耗輪に 1 kg のおもりを載せる。


3

L 1021-11

:2007

  1  テーバ形摩耗試験機及び摩耗輪の概要

4.2.3

質量測定器   1 mg 以上の精度をもつはかり。

4.3

試験片の採取  JIS L 1021-1 によって,打抜き刃型,圧縮機などによって,直径 130 mm の試験片を

3

枚以上採取し,試験片の中心に 6 mm の穴をあける。

4.4

調整及び試験条件  試験片を平面状に,使用面を上にして,JIS L 0105 の 5.1.1(標準状態)に規定

の標準状態で 24 時間以上調整する。試験は,JIS L 0105 の 5.1.1(標準状態)に規定する条件下で行う。

4.5

手順  手順は,次による。

a)

試験前の試験片の質量を 1 mg 単位まで測定する。これを試験前質量(m

0

)

として記録する。

b)

試験台に試験片を取り付け,試験台中心のねじ及びナット並びに試験片円周部を金属製の試験片押さ

え板で確実に,平面状に固定する。水平状態を保持するため,必要に応じて,試験片端のタフトを斜

めに刈り取ってもよい。

c)

試験台の回転回数を試験の目的に応じて設定し(1 000 回,5 000 回又は 10 000 回から選択する。

,左

右摩耗輪を設定し,試験を開始する。

d)

試験終了後,試験台から試験片を取り出し,摩耗によって生じた繊維くず(屑)又は繊維の微じん(塵)

をブラッシング又は吸引によって,完全に除去する。その後,試験片を平面状に,使用面を上にして,

JIS L 0105

の 5.1.1(標準状態)に規定する標準状態で 24 時間以上調整する。調整後,試験片の質量

を 1 mg 単位まで測定する。これを試験後質量(m

n

)

として記録する。

4.6

試験結果  試験結果は,次による。

a)

各試験片の質量減少量を次の式で,有効数字 3 けたで求める。

Δ

m

m

0

m

n

ここに,

Δ

m

質量減少量(mg)

m

0

試験前の試験片の質量(mg)

m

n

試験後の試験片の質量(mg)

b)

各試験片の質量減少量の平均値を算出する。

4.7

試験報告書  試験報告書には,次の事項を記入する。

a)

試験は,この規格に従った旨。

b)

摩耗試験の回数(試験台の回転回数で表す。


4

L 1021-11

:2007

c)

質量減少量の平均値

d)

試験結果に影響を与えたこの項目の規定外の操作,手順など。

5.

リッソン形摩耗試験機による摩耗試験方法

5.1

原理  繊維製床敷物の試験片に,四つの脚をもつ踏み車によって,一定荷重及びスリップによる摩

耗作用を所定回数加える。

なお,摩耗用の各脚には,交換可能なゴム製の摩耗子を取り付ける。

5.2

装置

5.2.1

試験機本体  試験機の概要を,図 に示す。

リッソン形摩耗試験機は,試験機本体及び先端部が階段の縁を模倣して R10 に面取りされた試験台で構

成する。試験台表面は,踏み車の移動方向に対して平行とする。

単位  mm

  2  リッソン形摩耗試験機の概要

参考  摩耗面積は,踏み車の幅及び踏み車が移動する長さによって形成される。踏み車が通過したこ

ん(痕)跡は,試験台の正面の端と試験台を行き過ぎた点で反転する踏み車の軸の垂直方向の

投影との間の距離を測定することによって求める。踏み車が通過する長さは,平均 800 mm±20

mm

である。

踏み車は,誘導装置に固定されており,軸を中心に回転する機構である。回転軸と試験台表面との間の

距離は,135 mm∼140 mm である。踏み車は強固な四つの脚から成り,試験台上で往復直線運動を繰り返

す。走行方向が変わるところで,踏み車は約 1 秒間静止する。

試験台の正面の端において,踏み車は試験台を越えたところまで走行する。また,踏み車に装着された

脚(ゴム製摩耗子が未装着の状態)が,垂直方向にあるときの脚の最も低い位置と試験台上の水平線とが

上下 5 mm(試験台の高さの±5 mm)の高さに調整が可能なものとする。

踏み車の直径は,225 mm である。また,摩耗子を装着した状態の踏み車の円周速度は,踏み車の往復

直線運動の速度より(20±1) %大きい。踏み車の往復直線運動速度は,0.28 m/s±0.02 m/s である。これによ

って,摩耗脚は,試験片に対する圧縮力に加え,スリップによる作用を与える。

踏み車の脚の表面は,半径 112.5 mm の曲率があり,その長さは 100 mm,幅は 55 mm である。脚の先端

部は,半径 4.0 mm の半円状である。


5

L 1021-11

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試験片に対して,踏み車によって加えられる荷重は,踏み車の質量及び踏み車が装着されている誘導装

置の質量の総和であり,制止状態での荷重は,150 N±2 N である。

備考  環状動力計を応力の調整に用いることができる。

締付具によって試験片を固定する。200 N の張力を試験片にかけ,締付具によってこの予備張力を保っ

た状態で試験片を固定する。

吸引装置は,踏み車の往復直線に伴い移動し,ちょうつがいによって固定されており,自由に上下動で

きる。吸引装置の裏側には,吸引装置の吸込口の質量が試験片上の摩耗部分に加わらないように,試験片

の摩耗部分の両側に乗るような構造が採られている。

摩耗作用によって発生した繊維を除去するために,業務用の電気掃除機を用いる。

電気掃除機の能力は,

次による。

出力:1 000 W

水圧計:12 kPa

空気流量:38 L/s

5.2.2

ゴム製摩耗子  踏み車の脚に装着するゴム製摩耗子は,次による。

a)

寸法

1)

長さ 190 mm±2 mm

2)

幅 55 mm±0.5 mm

b)

材質

1)

けい酸を主成分とするホワイト充てん剤混入 SBR 加硫ゴムとする。ただし,ゴム製摩耗子の表面に

は,波形の凹凸を付ける。また,スリップ性が制御されるものとする(

附属書 参照)。

2)

規定密度(g/cm

3

)

:1.32±0.03

3)

硬度(ショア A)

:90±3

4)

厚さ(mm):2.5±0.3

5)

ゴム製摩耗子の波状の凹凸の波長(mm):13.0±0.5

6)

ゴム製摩耗子の波状の凹凸の振幅(mm):4.0±0.3

7)

ゴム製摩耗子の波状の凹凸の高さ(深さ)(mm):0.6±0.1

8)

滑り係数:2.8±0.28

9)

スリップ性:

附属書 による。

参考  ゴム製摩耗子の販売元:Deutsches Teppichforschungsinstitut,Charlottenburger Allee 41,52068

Aachen

,Germany

5.3

試験片の採取  JIS L 1021-1 によって,4 枚以上の試験片を採取する。試験片の大きさは,生産方向

に対して平行な方向に長さ 150 cm,生産方向に対して直角な方向に 10 cm とし,試験片はできるだけ試料

全体の広い範囲から採取する。試料がタイルカーペットの場合は,切断し,全長 150 cm になるように切断

試験片をつな(繋)ぎ合わせる。

5.4

試験片の準備及び調整並びに試験条件  試験前に,試験片を特定できるよう試験片に数字又は記号

を付け,電気掃除機で清掃する。

試料の端が処理されていない,裁断されたままの繊維製床敷物の場合は,試験時の作用面積部以外から

の試験片の分離(例えば,パイル繊維の脱落など。

)が発生し得るため,試料の端は処理しておくことが望

ましい。

試験片は,試験の 48 時間以上前から,JIS L 0105 の 5.1.1(標準状態)に規定の標準状態で調整する。


6

L 1021-11

:2007

試験は,JIS L 0105 の 5.1.1(標準状態)に規定する条件下で行う。

5.5

試験回数の設定  試験回数(往復摩耗回数)は,校正用標準カーペットによって,規定された質量

減少量に達する回数を求め,その回数を試験回数として設定する。

参考  校正用標準カーペットは,Deutsches Teppichforschungsinstitut,Charlottenburger Allee 41,52068

Aachen

,Germany から入手できる。

5.6

手順  手順は,次による。

a)

試験を行うごとに,踏み車の脚に装着するゴム製摩耗子を交換する。

試験片を試験台に固定するとき,

過度に生じた張力によって試験中にわい(歪)曲した試験片は,例えば,両面接着テープなどを用い,

適切な方法によって,安定させる。

b)

タイルカーペットの試験片は,試験台の長さに合わせ,上記の方法と同様にして試験台に確実に固定

する。

c)

各試験片の質量(m

1

)

を 0.01 g 単位で測定する。パイルの傾斜方向が明確な試験片は,実際に階段に施

工される状態になるよう,パイルの傾斜方向を試験台の階段の縁の方向に固定する。摩耗試験時に試

験片から連続的に発生する摩耗繊維くず(屑)を除去するために,吸引装置を運転する。試験片を半

径 10 mm の試験台先端を覆うように取り付け,予備張力 200 N をかけながら試験台に締付具によって

固定する。踏み車が 500 往復した後,試験片に予備張力 200 N を再びかける。

d)

試験台の表面に対する踏み車の脚の高さ(距離)を,JIS L 1021-3 の 5.によって測定した試験片の全

厚さに応じて,

表 に示す基準で調整する。

  1

単位  mm

試験片の全厚さ

試験台の表面に対する踏み車の脚の高さ(距離)

薄い繊維製床敷物  (≦10)

−5

厚い繊維製床敷物  (>10)

±0

e)

5.5

によって設定した試験回数,摩耗を行う。

f)

試験終了後,試験片を試験台から取り外し,再び電気掃除機で清掃し,標準状態下で 24 時間以上調整

する。試験後の各試験片の質量(m

2

)

を 0.01 g 単位で測定する。

5.7

試験結果  試験結果は,次による。

5.7.1

単位面積当たりの質量減少量  各試験片の単位面積当たりの質量減少量を,次の式によって求め,

その平均値を算出する(小数点以下 1 けたまで)

m

V

=(m

1

m

2

) /A

ここに,

m

v

単位面積当たりの質量減少量(g/m

2

)

m

1

試験前の試験片の質量(g)

m

2

試験後の試験片の質量(g)

A

実測した試験片の摩耗面積(m

2

)

また,信頼水準(1−α=0.95)における絶対及び相対信頼限界を算出する。

5.7.2

質量減少比  質量減少比を,次の式によって求める(小数点以下 1 けたまで)。

m

rV

=(m

V

/m

AP

)

×100

ここに,

m

rV

質量減少比

m

AP

JIS L 1021-4

によって測定した,単位面積当たりの繊


7

L 1021-11

:2007

維製床敷物のパイル又は使用面の質量(g/m

2

)

5.7.3

異常な現象  試験後の試験片に,生産上の欠陥に起因して発生するような異常な現象,例えば,パ

イルからのタフト,ループの抜け,基部からの繊維の抜け落ち,バッキング層の変化などが見られないか

について検査する。

5.8

試験報告書  試験報告書には,次の事項を記入する。

a)

試験は,この規格に従った旨。

b)

種類,製造業者,色,製造番号などの試験試料明細

c)

試料の履歴

d)

試験に供した試験片の数

e)

単位面積当たりの質量減少量(m

V

)

の平均値(g/m

2

)

f)

質量減少比(m

rV

)

の平均値

g)

信頼水準(1−α=0.95)における単位面積当たりの,質量減少量の絶対及び相対信頼限界

h)

異常な現象

i)

試験結果に影響を与えたこの項目の規定外の操作,手順など。

6.

WIRA

形摩耗試験機による摩耗試験方法

6.1

原理  円形の試験片を,回転摩擦運動によって規定する布はく(帛)(標準摩擦布)で摩耗し,試験

片の質量減少量を測定する。標準摩擦布を大きい方のホルダに取り付け,試験片を小さい方のホルダに取

り付ける。試験片の表面には,一定相対速度を与え,標準摩擦布によって一様な摩耗作用を与える。

6.2

装置

6.2.1

WIRA

形摩耗試験機  試験機は,図 に示すように,円形の回転する試験片ホルダ及びこれとほぼ

同速度で同方向に回転する円形の標準摩擦布ホルダからなり,それぞれの回転軸が離れたもので,主な仕

様は,次による。

a)

試験片ホルダ及び標準摩擦布ホルダの回転速度:156 min

1

±3.0 min

1

 (rpm)

b)

試験片ホルダの開口面積:800 mm

2

±10 mm

2

c)

摩擦用布はく(帛)ホルダの開口面積:10 560 mm

2

±20 mm

2

d)

試験片ホルダと標準摩擦布ホルダとの回転軸間距離:25.4 mm±0.2 mm

e)

摩耗時の荷重:53 kPa±1 kPa

単位  mm


8

L 1021-11

:2007

  3  WIRA 形摩耗試験機の概要

参考  この摩耗試験機は,Wira Instrumentation,3 Water Lane,Bradford BD1 2JL,UK から入手できる。

6.2.2

標準摩擦布  平織りの布はく(帛)で,主な仕様は,次による。

a)

材質:モノフィラメントポリエステル

b)

糸の直径:150

µm±10 µm

c)

織り密度:1 cm 当たり 23.3 本±1 本

d)

厚さ:260

µm±10 µm

e)

単位面積当たりの質量:118 g/m

2

±5 g/m

2

参考  適切な標準摩擦布は,形式 PE 280 で,Lockertex から入手できる。Lockertex の住所は,PO Box

161

,Warrington WA1 2SU,UK である。

6.2.3

標準摩擦布の下敷き用フェルト  羊毛製フェルトとし,質量 750 g/m

2

±50 g/m

2

,厚さ 2.5 mm±0.3

mm

とする。

参考  標準摩擦布の適切な下敷き用フェルトは,形式 W16 及び W18 で,P&S Textiles 株式会社から入

手できる。P&S Textiles 株式会社の住所は,Hornby street,Bury,BL 9 5BL,UK である。

6.2.4

質量測定器  精度は±10 mg で,350 g までの質量を測定する能力をもつはかり。

6.2.5

柔らかい毛を逆立てたブラシ  質量の測定時に,摩耗され抜け落ちた繊維を取り除けるもの。

6.3

試験片の採取  JIS L 1021-1 によって,打抜き刃型,圧縮機などを用い,直径 37.5 mm の試験片を 4

枚採取する。


9

L 1021-11

:2007

6.4

調整及び試験条件  試験片を平面状に,使用面を上にして,JIS L 0105 の 4.(試験条件)に規定の標

準状態で 24 時間以上調整する。試験は,JIS L 0105 の 4.(試験条件)に規定する条件下で行う。

6.5

手順  手順は,次による。

a)

試験片ホルダに,試験片を平面状態にして,確実に挿入する。必要であれば,ホルダ内に容易に挿入

できるよう,試験片の端のタフトを刈り取ってもよい。張力装置(通常,トルクレンチ)を用いて,

約 6.5 Nm の力で試験片を,ホルダに締め付ける。このとき,パイル面から脱落したループ又はタフト

は,取り除いておく。

b)

試験片ホルダに固定された試験片の質量を測定し,これを試験前質量(m

i

)

として 10 mg 単位まで記録

する。

c)

試験片ホルダを試験機の所定の位置に取り付ける。

d)

標準摩擦布ホルダに下敷き用フェルトを挿入し,その上に新品の円形標準摩擦布を置き,試験機の所

定の位置に取り付ける。下敷き用フェルトは,1 試料ごとに取り替える。ただし,総回転回数が 20 000

回以上に達した後は,使用してはならない。また,10 000 回後に裏返し,裏側を使用する。色の付着

のような繊維による汚れ又は表面に肉眼で確認できるようなじんあい(塵埃)が付着し,それが除去

できないような場合には,試料ごとにフェルトを取り替える。

e)

回転回数計を 5 000 回に設定し,試験を開始する。

f)

試験終了後,試験機から試験片ホルダを取り出し,摩耗された繊維を除去し,試験片ホルダから試験

片を取り出し,質量を測定する。試験後の質量(m

f

)

を,10 mg 単位まで記録する。

g) 5

000

回までに試験片のバッキング層が露出した場合は,回転回数を 2 500 回,3 500 回などバッキン

グ層が露出する限界に近い回数に設定する。

6.6

試験結果  試験の結果は,次による。

a) 4

枚の試験片の質量減少量(m

L

)

を,次の式で求める。

m

L

m

i

m

f

ここに,

m

L

質量減少量(mg)

m

i

試験前の質量(mg)

m

f

試験後の質量(mg)

ただし,試験回数が 5 000 回未満の場合は,次の式を用いる。

(

)

NC

i

L

000

5

m

m

NC

m

=

ここに,

NC

試験回数(回)

m

NC

試験回数試験後の質量

(mg)

b

) 5

000

回当たりの質量減少量について,

4

枚の試験片の平均値,標準偏差及び変動率を算出する。

6.7

試験報告書  試験報告書には,次の事項を記入する。

a

)

試験は,この規格に従った旨。

b

)

種類,製造,色,製造番号などの試験試料明細

c

)

試料の履歴

d

)

質量減少量の平均値及び変動率

e

)

試験結果に影響を与えたこの項目の規定外の操作,手順など。

7.

キャスタチェア試験機による摩耗試験方法


10

L 1021-11

:2007

7.1

原理  キャスタの付いたいすをシミュレートした摩耗試験機を,繊維製床敷物の上で回転させ,摩

耗強さを評価する。評価は,外観変化によって行う。

7.2

装置  装置は,図 に示すように,直径

800 mm

±

5 mm

の回転する円形試料台及び試験台の中心か

198 mm

±

1 mm

離れた位置に中心をもつ円形のキャスタ保持板

(R)

から成る。キャスタ保持板には

3

個の

キャスタを取り付け,

3

個のキャスタは,キャスタ保持板の中心から

130 mm

±

1 mm

の距離とし,各キャ

スタ間の中心角は

120

°とする。各キャスタは,キャスタ保持板の回転に従い,自由に回転する機構とす

る。キャスタの作用する面積は約

0.3 m

2

とし,この面積は,キャスタ保持板の中心点からキャスタの距離

と旋回する

2

本の軸(試験台の回転軸とキャスタ保持板の回転軸)間の距離によって決める。装置には,

装置停止時に,試験台上のキャスタ保持板を上げる機構を備える。

試験台及びキャスタ保持板は連動し,試験機の回転中には固定させる。回転回数は,あらかじめ計数器

によって設定する。キャスタの軌跡は,曲線状であり,作用面積の最外端では,約

160

°の角度に鋭く旋

回させる(

図 参照)。この軌跡は,試験台の回転回数及びキャスタ保持板の回転回数を一定比率にするこ

とによって維持する。試験片の作用面積の全幅にわたって,吸引装置

(A)

を作用させる。吸引能力は,

1

間当たり

25

30

リットルとする。

用いるキャスタを,主要寸法とともに

図 に示す。キャスタの材質はポリアミド樹脂で,硬度はショア

硬度で

90

100

の間とする。キャスタ及びキャスタ回転軸は,試験台回転回数が

500 000

回に達したとき

に取り替え,回転軸類には,中性の非樹脂化油を注す。

試験を開始する前に,キャスタが自由に回転すること,ベアリング類に付着した繊維くず(屑)を除去

したこと,吸引能力に異常のないことなどを確認する。

単位  mm

  4  キャスタチェア試験機


11

L 1021-11

:2007

  5  キャスタの軌跡

単位  mm

  6  キャスタの詳細

7.3

試験片の準備  JIS L 1021-1 によって,試験片を採取し,JIS L 0105 の 5.1.1(標準状態)に規定する

条件下で可能な限り調整した後,試料から,様々な色・柄を含むように半径約

350 mm

の四分円形の試験

片を採取する。ただし,四分円形試験片の半径に相当する直線部は,試料の生産方向に対して平行及び直

角になるように採取する。タイルカーペットから試験片を採取するときも,四分円の形で採取し,試験を

行う。

試験片は,試験前に電気掃除機などで掃除し,厚さ

8 mm

のアクリル樹脂製の試料台に平面状に固定し,

試験台に取り付ける。


12

L 1021-11

:2007

なお,円形試験片(同一の試料から採取した四分円の試験片

4

枚からなるもの。

)又は四つの四分円の試

験片は,両面接着テープを試験片裏面全体にはり,アクリル樹脂製の試料台に密着させる。このとき四分

円の試験片間にすき間が生じないよう注意する。じかばり形のタイルカーペットの場合は,両面接着テー

プを用いず,直径

700 mm

,高さ

10 mm

の金属製の試験片保持用リングを用いる。繊維組成及び構造の異

なる繊維製床敷物の場合は,約

40

枚の試料から試験片を採取する。

7.4

手順  手順は,次による。

7.4.1

試験機の条件設定

90 kg

の総荷重が

3

個のキャスタにかかるように設定し,試験台の回転速度は

19 min

1

 (19 rpm)

に設定する。回転方向は,

3

分間ごとに逆転し,吸引装置は,連続的に働くように設定す

る。

7.4.2

試験機の操作  試験片を取り付けた試料台を試験台に固定し,キャスタが試験片上に乗るまでキャ

スタをゆっくり下げる。試験台の回転回数が

5 000

回に達したときに,一度試験機を停止させ,

2

枚の四分

円試験片を採取し,新品の同じ試験片

2

枚と取り替える。採取した

2

枚の試験片で評価を行う。その後,

更に

20 000

回試験を続ける。

5 000

回試験後及び

25 000

回試験後に得られた試験片の外観変化及び機械的

損傷の程度を評価する。

7.5

評価方法  JIS L 1021-13 によってすべての試験片について,構造の変化,乱れ具合並びに柄及び色

の変化の観点から,外観の変化を評価する。各観点から外観変化指数(

I

)を求めるが,外観変化の評価は,

所定試験回数ごとに

1

級から

5

級までの判定値で行う。

5 000

回及び

25 000

回試験後の結果から,次の式で

I

R

を算出する。

I

R

0.75 I

5 000

0.25 I

25 000

参考

I

R

は,カーペットの耐久性において,使用初期の外観維持性及び摩耗性が,長期間の使用後

に生じる外観の変化及び摩耗よりも重要であることを示している。全体的な評価は,使用初期

に重みを与えて行う。

7.6

試験報告書  試験報告書には,次の事項を記入する。

a

)

試験は,この規格に従った旨

b

)

種類,製造,色及び製造番号等の試験試料明細

c

)

試料の履歴

d

)

評価結果

(I

R

)

の値

e

)

試験結果に影響を与えたこの項目の規定外の操作,手順など。


13

L 1021-11

:2007

附属書 A(規定)リッソン形摩耗試験機に用いる摩耗子用ゴム材料の

摩擦力測定方法

1.

概説  規定する金属製のおもりをけん(牽)引モータによって,摩耗子用材料上を引きずる。増幅器

を備えた荷重検出器が,おもりが引きずられるときの力を記録する。測定結果は,インタフェースボード

を介してコンピュータに送られ,蓄積される。摩耗子用材料は,測定結果の統計的処理によって評価され

る。

2.

装置  装置は,試験台,引きずられるおもり,荷重検出器,増幅器及びけん(牽)引モータから構成

される(

附属書 図 参照)。インタフェースボード及び適切なソフトウェア並びにハードウェアが,結

果の解析に必要である。

試験台の大きさは幅

25 cm

,長さ

120 cm

以上とし,摩耗子用材料を試験台上に置く。引きずられるおも

りの先端に引掛け用ジグを取り付け,裏面は磨かれた金属板とする。引きずられるおもりは,

90

°の角度

で荷重検出器の検出輪を介して,アラミド製のコードによって,けん(牽)引モータに接続する。

引きずられるおもりの長さ:

117 mm

引きずられるおもりの幅  :

 54 mm

引きずられるおもりの質量:

650 g

3.

操作  試験片の摩耗子用材料のゴム板

(80 cm

×

100 cm)

を約

25 cm

×

100 cm

の大きさに

3

分割し,同じ

材料であることが分かるように印を付ける。試験片は,肉眼でじんあいが確認できなくなるまで柔らかい

ブラシを用いて清掃する。引きずられるおもりも,試験開始前及び測定を

20

回行うごとに,アルコールで

清掃する。

試験は,

3

分割したゴム板の一つを試験台上に載せ,引きずられるおもりをその上に載せる。おもりを

引っ張る方向は,ゴム板から踏み車の脚に取り付ける摩耗子を切断する方向が踏み車の走行方向と一致す

る方向とする。引きずられるおもりのコードは,

90

°の角度で荷重検出器の検出輪を介するように取り付

け,引張速度を

1.75 mm/min

に設定し,引っ張る。おもりが

0.75 m

引きずられている間の測定結果が,コ

ンピュータによって自動的に記録される。試験終了時に,ゴム板の各試験片から蓄積された測定結果が,

統計的に処理され出力される。


14

L 1021-11

:2007

附属書   1  摩擦力測定装置

1

  引きずられるおもり

2

  試験台

3

  増幅器

4

  けん(牽)引モータ

5

  検出輪

6

  ロードセル

7

  滑車

8

  張力をかけるおもり

9

  コード


15

L 1021-11

:2007

附属書 1(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS L 1021-11

:2007  繊維製床敷物試験方法−第 11 部:摩耗強さ試験方法

ISO 12951

:1999  繊維製床敷物−リッソン試験機による摩耗強さ試験方法

ISO 17504

:1999  繊維製床敷物−摩耗試験機による羊毛繊維の摩耗強さ試験方

    法

ISO/TR 4918

:1990  繊維製床敷物−摩耗強さ試験方法−キャスタチェア試験

    機による方法

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目

ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

項目 
番号

内容

(

Ⅱ)  国際規

格番号

項目 
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

1.

適用範囲 

繊 維 製 床 敷 物 の 摩
耗 試 験 に よ る 摩 耗

強 さ の 試 験 方 法 に
ついて規定する。 

ISO 12951

ISO 17504

ISO/TR 

4918

1 JIS

とほぼ同じ。

MOD/

変更

三つの国際規格(含技術報
告)と一つの旧 JIS 試験項目

をまとめたため,摩耗試験機
の種類を明確にするととも
に各試験方法の適用範囲及

び適用試料を備考 1.に記述
した。編集上の修正を加えて
いる。

使用者に対して使いやすいように
一つの規格とした。

JIS L 0105

ISO 12951

ISO 17504

ISO/TR 

4918

2

ISO 139 IDT

2.

引用規格

JIS L 0212-1 

ISO 12951

2

ISO 2424 

IDT

15

L

 1021-1

1


2007


16

L 1021-11

:2007

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目

ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国際規

格番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

JIS L 1021-1 

ISO 12951

ISO 17504

ISO/TR 

4918 

2

ISO 1957

IDT

ISO 1765 

IDT

ISO 1766 IDT

JIS L 1021-3

ISO 12951 

2

ISO 10834 IDT

JIS L 1021-4

ISO 12951 

2

ISO 8543 IDT

2.

引 用 規 格

(続き)

JIS L 1021-13

ISO/TR 

4918 

2

ISO 9405 IDT

3.

定義

用語の定義

3

MOD/

追加

用語の定義に JIS L 0212-1 

規定,追加した。

実質的な差異はない。

3.1

単位面積

当 た り の 質
量減少

ISO 12951 

3

JIS

に同じ。 IDT

3.2

質量減少

ISO 12951 

3

JIS

に同じ。 IDT

16

L

 1021-1

1


2007


17

L 1021-11

:2007

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目

ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国際規

格番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

4.

テ ー バ 形

摩 耗 試 験 機

に よ る 摩 耗
試験方法

MOD/

追加

4.1

原理

MOD/

追加

4.2

装置

MOD/

追加

4.3

試験片の

採取

MOD/

追加

4.4

調整及び

試験条件

MOD/

追加

4.5

手順

MOD/

追加

4.6

試験結果

MOD/

追加

4.7

試験報告

MOD/

追加

旧 JIS L 1023 に規定されて
いた試験方法である。我が国

においては利用頻度が高く,
かつ,品質管理などに有効に
活用されている試験方法で

ある。

我 が 国 に お け る 利 用 実 態 を 考 慮
し,追加規定した。国際規格の見

直しの際提案を検討。

5.

リ ッ ソ ン

形 摩 耗 試 験

機 に よ る 摩
耗試験方法

5.1

原理

ISO 12951 

4

JIS

に同じ。 IDT

17

L

 1021-1

1


2007


18

L 1021-11

:2007

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目

ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国際規

格番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

5.2

装置

5

技術的内容は JIS に同
じ。ただし,5.2.1 に国際

規 格 に は な い 図 を 追 加
規定した。

MOD/

追加

試験装置に対する理解を得
やすくするため,図 2 にリッ

ソン試験機の概要図を追加
し,示した。

5.3

試験片の採

6

試験片の数を明記した。
また,JIS を引用規格と
して引用している。その

他,技術的内容は JIS 
同じ。

MOD/

変更

国際規格には試験片の数が
明記されていなかったため,
これを追加した。また,JIS

では ISO 規格の引用規格と
整合した JIS を引用してい
る。

試験片の数については,今後国際
規 格 へ の 質 問 及 び 提 案 を 検 討 す
る。

JIS L 1021-1

は ISO 規格と整合し

ている。 

5.4

試験片の準

備 及 び 調 整 並

びに試験条件

7

技術的内容は JIS に同
じ。

MOD/

変更

JIS

では ISO 規格の引用規格

と整合した JIS を引用してい

る。

JIS L 0105

は ISO 規格と整合して

いる。

5.5

試験回数の

設定

8

JIS

に同じ。 

IDT

5.6

手順

9

技術的内容は JIS に同
じ。

MOD/

変更

試験の手順を箇条書きにし
た。また,JIS では ISO 規格

の引用規格と整合した JIS 
引用している。

手順を分かりやすく表記した。 
また,JIS L 1021-3 は ISO 規格と整

合している。

5.7

試験結果

10

技術的内容は JIS に同
じ。ただし,平均値を求
める旨を明記した。

また,JIS を引用規格と
して引用している。 
そ の 他 , 技 術 的 内 容 は

JIS

に同じ。

MOD/

追加

国際規格には平均値を求め
ることが明記されていなか
ったため,これを追加した。

また,JIS では ISO 規格の引
用規格と整合した JIS を引用
している。

平均値を求める件については,今
後国際規格への確認及び提案を検
討する。

JIS L 1021-4

は ISO 規格と整合し

ている。

5.8

試験報告書

ISO 12951 

11

JIS

に同じ。 IDT

18

L

 1021-1

1


2007


19

L 1021-11

:2007

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目

ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国際規

格番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

6.WIRA

形 摩

耗試験機によ

る摩耗試験方

試験項目の名称

技術的内容は JIS に同
じ。

MOD/

変更

国際規格の題名(ここでは,
試験項目名称)を変更してい

る。

他の試験項目との整合を図る目的
から項目名を修正した。WIRA

という名称は,我が国では馴染 
みがある。

6.1

原理

3

JIS

に同じ。 IDT

6.2

装置

4

技術的内容は JIS に同

じ。

MOD/

変更

試験機に対する理解を得や

すくするため,図 3 に WIRA
形試験機の概要図を示した。

国 際 規 格 の 見 直 し の 際 提 案 を 検

討。

6.3

試 験 片 の

採取

5

JIS

に同じ。 IDT

6.4

調 整 及 び

試験条件

6

JIS

に同じ。 IDT

6.5

手順

7

JIS

に同じ。 IDT

6.6

試験結果

8

JIS

に同じ。 IDT

6.7

試 験 報 告

ISO 17504 

10

JIS

に同じ。 IDT

7.

キ ャ ス タ チ

ェア試験機に
よる摩耗強さ
試験方法

7.1

原理

ISO/TR 

4918 

原 技 術 報 告 書 に は な
い事項である。

MOD/

追加

原技術報告書の適用範囲に
は , 試 験 機 の 詳 細 と

ISO/TC38/SC12/WG7

で検討

された方法を規定した旨の
表記がある。適用範囲として

は不自然であると考えられ
たため,表現を改め,原理と
して追加規定。

技術的内容としては同等である。

19

L

 1021-1

1


2007


20

L 1021-11

:2007

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異の項目

ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線又は点線の下線

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国際規

格番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

7.2

装置

ISO/TR 

4918

3

JIS

に同じ。 IDT

7.3

試験片の

準備

4

技術的内容は JIS に同
じ。

IDT

7.4

手順

5

技術的内容は JIS に同
じ。ただし,一部の規

定を削除している。

MOD/

削除

原技術報告書の 5.2 には,試
験機を統一・規定するため

に,各国の試験研究機関で実
施された検討内容が紹介さ
れている。JIS にそぐわない

内容であり,不必要であると
判断されたため,この項を削
除している。

その他の技術的内容は原技
術報告と同等である。

7.5

評価方法

6

JIS

に同じ。 IDT

7.6

試験報告

原技術報告書にはない
事項である。

MOD/

追加

対応国際規格が技術報告書
である関係から,試験報告事

項の規定がない。他の試験項
目との整合を図る目的から
この項目を追加規定した。

国 際 規 格 の 見 直 し の 際 提 案 を 検
討。

附属書 A

(規定)

リ ッ ソ ン 形 摩 耗 試

験 機 に 用 い る 摩 耗
子用ゴム材料の 
摩擦力測定方法

ISO 12951 Annex

A

JIS

に同じ。 IDT

20

L

 1021-1

1


2007


21

L 1021-11

:2007

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  IDT………………  技術的差異がない。 
    ―  MOD/削除………  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

    ―  MOD/追加………  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    ―  MOD/変更………  国際規格の規定内容を変更している。

2.

  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  MOD……………  国際規格を修正している。

21

L

 1021-1

1


2007