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日本工業規格

JIS

 L

0884

-1996

塩素処理水に対する

染色堅ろう度試験方法

Test methods for colour fastness to chlorinated water

1.  適用範囲  この規格は,染色した繊維製品の塩素処理水に対する染色堅ろう度試験方法について規定

する。ここで塩素処理水とは,水泳プールの消毒などに使用するような濃度の有効塩素を含む溶液を意味

する。

備考1.  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS K 1207  さらし液

JIS K 8576  水酸化ナトリウム(試薬)

JIS K 9007  りん酸二水素カリウム(試薬)

JIS K 9019  りん酸水素二ナトリウム・12 水(試薬)

JIS L 0801  染色堅ろう度試験方法通則

JIS L 0804  変退色用グレースケール

JIS Z 8802  pH 測定方法

2.  この規格の対応国際規格を,次に示す。

ISO 105-E03 : 1994  Textiles−Tests for colour fastness−Part E03 : Colour fastness to chlorinated

water (swimming pool water)

2.  要旨  試験片を規定の方法に基づいて,次亜塩素酸ナトリウムの希薄溶液で処理し,乾燥後,試験片

の変退色を変退色用グレースケールと比較して,その堅ろう度を判定する。

3.  試験の種類  試験の種類は,表 に示すように,有効塩素量,pH,温度,浴比及び時間によって,4

種類に分けられる。これらのうちから目的に適した試験を選んで行う。

表 1  塩素処理水試験の種類と条件

試験液

温度

浴比

時間

有効塩素量

試験の種類

mg/l pH ℃  min

A 法 10

7.0±0.2 25±2 200 : 1

30

B 法 20 
C 法 50 
D 法 100

7.5±0.05

27±2 100 : 1

60

4.  装置及び材料  装置及び材料は,次のものを用いる。



L 0884-1996

(1)  洗濯試験機  洗濯試験機は,複合試験片と試験液及びステンレス鋼球を入れる試験瓶と,試験瓶を回

転させる回転装置及び試験瓶内の試験液を試験に必要な恒温に保つための恒温水槽又は恒温槽とから

成り,それぞれ次の規定に適合するものとする。

装置の一例を

図 に示す。

(a)  試験瓶  ガラス製又はステンレス鋼製のもので,回転に耐える密閉形の容量 550±50ml(内径 75±

5mm)の円筒形の瓶。

(b)  回転装置  電動機、回転軸及び回転軸に放射状に取り付けてある試験瓶保持器とから成り,試験瓶

保持器の保持軸の中心線と試験瓶の中心線とが同一線上になるように試験瓶が取り付けられるもの

で,1 分間当たりの回転数は 40±2 回で,恒温水槽又は恒温槽中で試験瓶を回転できるもの。

なお,回転軸の中心から試験瓶の底までは,45±10mm とする。

(c)  恒温水槽又は恒温槽  加熱装置をもち,回転する試験瓶内の試験液を所定温度±2℃に保持できるも

ので,排水又は排気の処理装置を附属したもの。

図 1  洗濯試験機の一例

なお,この試験と同等の結果が得られれば,他の機械装置を使ってもよい。

(2)  変退色用グレースケール  JIS L 0804 に規定するもの。 
(3)  次亜塩素酸ナトリウム溶液  有効塩素 7%以上を含むもの。 
(4)  水酸化ナトリウム  JIS K 8576 に規定のもの。 
(5)  りん酸二水素カリウム  JIS K 9007 に規定の特級のもの。 
(6)  りん酸水素二ナトリウム・二水和物  試薬級のもの。 
(7)  りん酸水素二ナトリウム・12 水  JIS K 9019 に規定のもの。

5.  試験片の調製  試験片の調製は,次のとおり行う。 
(1)  試験片の調製及び水分調整は,JIS L 0801 の 5.1(試験片の調製)及び JIS L 0801 の 6.(試験片,添付

白布などの水分調整)によって行う。

(2)  糸の場合は,長さ 100mm,質量約 0.5g をとり,束にして両端をくくってもよい。


3

L 0884-1996

V

5

0

.

705

6.  試験液の調製 
6.1

法の場合  JIS L 0801 の 4.(10)(試薬及び試験液)に規定する水 1

λ中に有効塩素 10mg を含む pH7.0

±0.2(

1

)の次亜塩素酸ナトリウム溶液の調製は,次亜塩素酸ナトリウム溶液中の有効塩素を定量し(

2

),1

λ

中に有効塩素 1g を含む次亜塩素酸ナトリウム原液を調製する。次に,この原液 10ml に pH7.0±0.2 の緩衝

(

3

)を添加して全容を 1

λとする。

(

1

)  用いた溶液の pH の値は,記録に明記する。

(

2

)  有効塩素は,JIS K 1207 の 4.(有効塩素試験方法)によって定量する。

(

3

) pH7.0±0.2 の緩衝液は,1

λ中に 0.2mol/λ水酸化ナトリウム溶液 148.15ml,りん酸二水素カリウ

ム 6.804 5g を含むもの。pH は,JIS Z 8802 によって測定する。

6.2

法,法及び 法の場合  JIS L 0801 の 4.(10)に規定する水 1

λ中に有効塩素をそれぞれ 100mg,

50mg 及び 20mg を含む pH7.5±0.05 の次亜塩素酸ナトリウム原液の調製は,次のとおりとする。

(1)  次亜塩素酸ナトリウム:pH=7.50±0.05 で 1

λ当たり有効塩素を 100mg を含む溶液

溶液 1: 次亜塩素酸ナトリウム溶液[4.(3)]20ml を 1

λに希釈。

溶液 2: 1

λに,14.35g のりん酸二水素カリウム[4.(5)]を溶解。

溶液 3: 1

λに,20.05g のりん酸水素二ナトリウム・二水和物[4.(6)],又は 40.35g のりん酸水素二ナ

トリウム・12 水[4.(7)]を溶解。

25.0ml の溶液 1 に過剰のよう化カリウムと塩酸を加え,遊離したよう素を,0.1mol/

λのチオ硫酸ナ

トリウム溶液ででんぷんを指示薬として滴定する。

要したチオ硫酸ナトリウム溶液の量を Vml とすると,pH=7.50±0.05 の試験液 1

λの調製には,次の

それぞれを水に加えて混合し,全量を 1

λに希釈する。

V

0

.

705

ml

溶液 1

100.0ml

溶液 2

500.0ml

溶液 3

試験液の使用前に,JIS Z 8802 によって液の pH を点検する。必要に応じ,0.1mol/

λの水酸化ナトリ

ウム又は 0.1mol/

λの酢酸のいずれかによって pH を調整する。

(2)

  次亜塩素酸ナトリウム:pH=7.50±0.05 で 1

λ当たり有効塩素を 50mg を含む溶液。

pH7.50±0.05 の試験液の 1

λ当たり,溶液 1 を

V

2

0

.

705

ml 使用するほかは,(1)と同様に操作する

(3)

  次亜塩素酸ナトリウム:pH=7.50±0.05 で 1

λ当たり有効塩素を 20mg を含む溶液。

pH7.50±0.05 の試験液の 1

λ当たり,溶液 1 を        ml 使用するほかは,(1)と同様に操作する。

7.

  操作

7.1

法の場合  あらかじめ,25±2℃に温度を調整した試験液を浴比が 200 : 1 になるようにして,試験

片と共に試験瓶の中に入れ,密閉し,洗濯試験機に取り付け,25±2℃で 30 分間運転操作する(

4

)

機械の運転を止め,試験片を試験瓶から取り出し,ろ紙又は乾燥した白綿布の間に挟んで脱液し,その

まま風乾する。

(

4

)

  この試験では,通常の洗濯試験などで使用するステンレス鋼球は使用しない。

7.2

法,法及び 法の場合  あらかじめ,27±2℃に温度を調整した試験液を浴比が 100 : 1 になる

ようにして,試験片と共に試験瓶の中に入れ,密閉し,洗濯試験機に取り付け,27±2℃で 60 分間運転操

作する。



L 0884-1996

機械の運転を止め,試験片を試験瓶から取り出し,ろ紙又は乾燥した白綿布の間に挟んで脱液し,その

まま風乾する。

8.

  判定  試験片の変退色の判定は,JIS L 0801 の 9.(染色堅ろう度の判定)による。

9.

  記録  塩素処理水堅ろう度は,JIS L 0801 の 10.(記録)によって,次のように記録する。

  塩素処理水試験  B 法  3 級  (Y) 

染色堅ろう度試験方法 JIS 改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

須  賀  長  市

日本学術振興会染色堅ろう度第 134 委員会

(財団法人スガウエザリング技術振興財団)

(委員)

関      成  孝

通商産業省生活産業局

岡  林  哲  夫

工業技術院標準部

高  橋  孝  一

通商産業省製品評価技術センター

上  野  和  義

東京都繊維工業試験場

山  形  昭  衛

日本繊維技術士センター

近  藤  一  夫

元日本女子大学

越  川  寿  一

杉野女子大学

加  山  英  男

財団法人日本規格協会

須  田  昌  男

財団法人日本産業技術振興協会

鈴  木  保  男

財団法人日本化学繊維検査協会

山  口      彪

財団法人日本染色検査協会

井  口  耕  一

財団法人日本紡績検査協会

下  谷  忠  義

財団法人日本繊維製品品質技術センター

森      数  馬

財団法人毛製品検査協会

児  玉      肇

日本毛整理協会

川  島      悟

日本羊毛紡績会

片  岡  邦  彦

片岡毛織株式会社

井  上  哲  夫

日本化薬株式会社

橋  爪  修  平

住友染料テック株式会社

藤  田      隆

ダイスタージャパン株式会社

赤  井      稔

保土谷化学工業株式会社

高  野  富士子

主婦連合会

川  又  幸  子

全国地域婦人団体連絡協議会

伊  藤  康  江

消費科学連合会

(事務局)

須  賀  冨士夫

財団法人スガウエザリング技術振興財団

三田村  勝  昭

財団法人スガウエザリング技術振興財団