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K 7362: 1999 (ISO 4582 : 1998)

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。

今回の制定では,国際規格に整合させるため,ISO 4582 : 1998 を基礎として用いた。

JIS K 7362 : 1999

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(規定)  平均と標準偏差を求める統計的方法及び特性値の 50%低下到達時間を求める手順

ISO 2602 による)

附属書 B(参考)  試験片表面のクリーニングが暴露結果の評価に及ぼすことがある影響


日本工業規格

JIS

 K

7362

: 1999

 (I

4582

: 1998

)

プラスチック−

アンダーグラス屋外暴露,

直接屋外暴露又は実験室光源による

暴露後の色変化及び特性変化の

測定方法

Plastics

−Determination of changes in colour and

variations in properties after exposure to daylight under glass,

natural weathering or laboratory light sources

序文  この規格は,1998 年に第 2 版として発行された ISO 4582, Plastics−Determination of changes in colour

and variations in properties after exposure to daylight under glass, natural weathering or laboratory light sources

元に作成した日本工業規格であるが,対応国際規格にはない項目を追加した。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格にはない事項である。

1.

適用範囲  この規格は,アンダーグラス屋外暴露,直接屋外暴露又は実験室光源による暴露を受けた

プラスチックの色及びその他の外観特性の変化,並びに機械的又はその他の特性変化の測定に用いる手順

について規定する。

データの解析に用いる手順は,暴露材料の特性を判定する試験が破壊試験であるか又は非破壊試験であ

るかに関係する。暴露は,特定の暴露試験規格に規定する条件によって行う。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発効年(又は発行年)を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの

規格の規定を構成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年(又は発行年)を付

記していない引用規格は,その最新版(追補を含む)を適用する。

JIS K 7111 : 1996

  プラスチック−シャルピー衝撃強さの試験方法

備考  ISO 179 : 1993,  Plastics−Determination of Charpy impact strenght が,この規格と一致している。

JIS K 7160 : 1996

  プラスチック−引張衝撃強さの試験方法

備考  ISO 8256 : 1990,  Plastics−Determination of tensile-impact strength が,この規格と一致してい

る。

JIS K 7161 : 1994

  プラスチック−引張特性の試験方法  第 1 部 : 通則

備考  ISO 527 : 1993,  Plastics−Determination of tensile properties−Part 1 : General principles が,この


2

K 7362: 1999 (ISO 4582 : 1998)

規格と一致している。

JIS K 7162 : 1994

  プラスチック−引張特性の試験方法  第 2 部 : 型成形,押出成形及び注型プラス

チックの試験条件

備考  ISO 527-2 : 1993,  Plastics−Determination of tensile properties−Part 2 : Test conditions for

moulding and extrusion plastics

が,この規格と一致している。

JIS K 7171 : 1994

  プラスチック−曲げ特性の試験方法

備考  ISO 178 : 1993,  Plastics−Determination of flexural properties が,この規格と一致している。

JIS K 7191-1 : 1996

  プラスチック−荷重たわみ温度の試験方法−第 1 部 : 通則

備考  ISO 75-1 : 1993,  Plastics−Determination of temperature of deflection under load−Part 1 :

General test method

が,この規格と一致している。

JIS K 7191-2 : 1996

  プラスチック−荷重たわみ温度の試験方法−第 2 部 : プラスチック及びエボナ

イト

備考  ISO 75-2 : 1993,  Plastics−Determination of temperature of deflection under load−Part 2 : Plastics

and ebonite

が,この規格と一致している。

JIS K 7191-3 : 1996

  プラスチック−荷重たわみ温度の試験方法−第 3 部 : 熱硬化性樹脂積層材及び

繊維強化プラスチック

備考  ISO 75-3 : 1993,  Plastics−Determination of temperature of deflection under load−Part 3 :

Highstrength thermosetting laminates and long-fibre-reinforced plastics

が,この規格と一致し

ている。

JIS K 7219 : 1998

  プラスチック−直接屋外暴露,アンダーグラス屋外暴露及び太陽集光促進屋外暴露

試験方法

備考  ISO 877 : 1994,  Plastics −Methods of exposure to direct weathering, to weathering using

glass-filtered daylight, and to intensified weathering by daylight using Fresnel mirrors

が,この

規格と一致している。

JIS K 7244-1 : 1998

  プラスチック−動的機械特性の試験方法−第 1 部 : 通則

備考  ISO 6721-1 : 1994,  Plastics−Determination of dynamic mechanical properties−Part 1 : General

principles

が,この規格と一致している。

JIS K 7350-1 : 1995

  プラスチック−実験室光源による暴露試験方法  第 1 部 : 通則

備考  ISO 4892-1 : 1994,  Plastics−Methods of exposure to laboratory light sources−Part 1 : General

guidance

が,この規格と一致している。

JIS K 7350-2 : 1995

  プラスチック−実験室光源による暴露試験方法  第 2 部 : キセノンアーク光源

備考  ISO 4892-2 : 1994,  Plastics−Methods of exposure to laboratory light sources−Part 2 : Xenon-arc

sources

が,この規格と一致している。

JIS K 7350-3 : 1995

  プラスチック−実験室光源による暴露試験方法−第 3 部 : 紫外線蛍光ランプ

備考  ISO 4892-3 : 1994,  Plastics−Methods of exposure to laboratory light sources−Part 3 : Fluorescent

UV lamps

が,この規格と一致している。

JIS K 7350-4 : 1995

  プラスチック−実験室光源による暴露試験方法−第 4 部 : オープンフレームカ

ーボンアークランプ

備考  ISO 4892-4 : 1994,   Plastics − Methods of exposure to laboratory light sources − Part 4 :

Open-flame carbon-arc lamps

が,この規格と一致している。


3

K 7362: 1999 (ISO 4582 : 1998)

JIS K 7361-1 : 1997

  プラスチック−透明材料の全光線透過率の試験方法−第 1 部 : シングルビーム

備考  ISO 13468-1 : 1996,  Plastics−Determination of the total luminous transmittance of transparent

materials

−Part 1 : Single-beam instrument が,この規格と一致している。

JIS L 0804 : 1994

  変退色用グレースケール

備考  ISO 105-A02 : 1993,  Textiles−Tests for colour fastness−Part A02 : Grey scale for assessing

change in colour

が,この規格と対応している。

JIS L 0805 : 1983

  汚染用グレースケール

備考  ISO 105-A03 : 1993,  Textiles−Tests for colour fastness−Part A03 : Grey scale for assessing

staining

が,この規格と対応している。

JIS L 0808 : 1994

  標準染色濃度表

備考  ISO 105-A01 : 1989,  Textiles−Tests for colour fastness−Part A01 : General principles of testing

が,この規格と対応している。

JIS Z 8722 : 1994

  色の測定方法−反射及び透過物体色

JIS Z 8730 : 1995

  色の表示方法−物体色の色差

ISO 180 : (

1

) Plastics

−Determination of Izod impact strength

ISO 291 : 1997 Plastics

−Standard atmospheres for conditioning and testing

ISO 306 : 1994 Plastics

−Thermoplastic materials−Determination of Vicat softening temperature (VST)

ISO 527-4 : 1997 Plastics

−Determination of tensile properties−Part 4 : Test conditions for isotropic and

orthotropic fibre_reinforced plastic composites

ISO 527-5 : 1997 Plastics

−Determination of tensile properties−Part 5 : Test conditions for unidirectional

fibrereinforced plastic composites

ISO 260-2 : 1980 Statistical interpretation of test results

−Estimation of the mean−Confidence interval

ISO 2813 : 1994 Paints and varnishes

−Determination of specular gloss of non-metallic paint films at 20°,

60

°and 85°

ISO 2818 : 1994 Plastics

−Preparation of test specimens by machining

ISO 4628-6 : 1990 Paints and varnishes

−Evaluation of degradation of paint coatings−Designation of intensity,

quantity and size of common types of defect

−Part 6: Rating of degree of chalking by tape method

ISO 6603-1 : (

2

) Plastics

− Determination of puncture impact behaviour of rigid plastics − Part 1 :

Non-instrumented impact test

ISO 6603-2 : (

3

) Plastics

−Determination of puncture impact behaviour of rigid plastics−Part 2 : Instrumented

puncture test

ISO 6721-3 : 1994 Plastics

−Determination of dynamic mechanical properties−Part 3: Flexural vibration−

Resonance-curve method

ISO 6721-5 : 1996 Plastics

−Determination of dynamic mechanical properties−Part 5 : Flexural vibration−

Nonresonance method

ISO 14782 : (

4

) Plastics

−Determination of haze of transparent materials

(

1

) ISO 

180 

: 1993

の改正版として発行予定。

(

2

)  ISO 6603-1 : 1985

の改正版として発行予定。

(

3

)  ISO 6603-2 : 1989

の改正版として発行予定。


4

K 7362: 1999 (ISO 4582 : 1998)

(

4

)

新しく発行予定。

備考  上記のリストがすべてを網羅しているのではなく,他の標準的な特性試験方法が適切な場合も

ある(5.1 参照)

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

3.1

コントロール (control)  試験材料と類似の組成と構造をもち,比較のために試験材料と同時に暴露

される材料。

3.2

保存試験片 (file specimen)  試験材料の一部分で,材料が安定な状態の中で保存し,暴露前後の状態

を比較するために用いられる。

3.3

マスキング部分 (masked area)  暴露試験片の一部分で,マスキングによって露光から保護される部

分。しかし,熱及び湿気からは保護されない。

3.4

試験片 (test specimen)  材料の特定の一部分で,暴露試験を実施するもの。

3.5

繰返し試験片 (replicate specimens)  評価する試験材料から採った同質の材料片で,すべて同時に暴

露し,状態調節し,試験を行うもの。

4.

色変化又はその他の外観特性の変化の測定方法

4.1

色変化

4.1.1

原理  特定の暴露試験規格(2.参照)に従って暴露したプラスチック試験片の色変化は,次の方法

の一つによって測定する。

a)

機器測定による方法

b)

色票を用いる目視評価

4.1.2

装置

4.1.2.1

JIS Z 8722

に規定する要求事項によって,色又は色変化を測定する機器。

4.1.2.2

JIS L 0804

及び JIS L 0805 の規定によって色変化を評価するグレースケール(この規格の

附属書

B

も参照)

。この色票では,1 号が最大の色差に相当し,5 号が色差 0(この場合,二つの色は等しい)に

相当する。

備考  JIS L 0804 の変退色用グレースケールは,比較的あざやかな色又は濃い色調の退色の程度を評

価するのに適している。JIS L 0805 の白に近いグレースケールは,変退色,例えば,黄変又は

白若しくは白に近い試験片の評価に適している場合もある。

4.1.3

試験片  試験用及びコントロール用材料の試験片は,用いる特定の暴露方法に関する規格の要求事

項に適合するものとする(2.参照)

。可能な場合には,耐候性の諸特性が知られているコントロール材料を,

同時に暴露試験する。特に規定がない場合には,暴露する各材料について,少なくとも 3 個の繰返し試験

片を用いる。

4.1.4

手順

4.1.4.1

一般事項  色変化の評価及び何らかの表面洗浄に用いる特定の手順は,受渡当事者間で協定し,

試験報告書に記載する。関連する規格の規定によって色変化を求める。

備考1.  一般的に,色変化は,暴露によって生じる色変化の程度を評価するために,一連の暴露ステ

ージで測定される。また,あらかじめ決めた又は規定した暴露段階で色変化を決定する場合

もある。暗反応の影響を最小にするために,試験片を暴露状態から取り外した後は,できる

だけ速やかに色測定又は目視評価を行う必要がある。


5

K 7362: 1999 (ISO 4582 : 1998)

2.

暴露結果は変動が大きいので,異なる材料の色変化を比較するには,材料を一つの試験装置

で同時に暴露するか又は屋外の同じ場所で同時に暴露するのが最もよい。

4.1.4.2

機器による評価  すべての試験片の色を暴露前及び各暴露ステージ後に測定する。暴露試験片の

色を測定するときに,必要に応じて,各材料の保存試験片の色も測定する。機器を用いて色を測定し,ま

た色変化を求める場合には,JIS Z 8722 及び JIS Z 8730 に規定する手順による。

4.1.4.3

目視評価  目視評価によって色変化を求める場合には,JIS L 0808 に規定する手順による。

JIS L 0804

又は JIS L 0805 の要求事項を満たすグレースケールを使用する。色票を用いて得た,暴露試

験片と保存試験片との色差の等級を比較する。色変化の等級とは,同一材料の暴露試験片と保存試験片間

の色差と同じ色差を示す色票の段階のことである。

参考  グレースケールの供給に関する最近の情報は,財団法人日本規格協会で得られる。

観察された色差が色票の二つの段階の間にある場合には,中間の段階によって判定することができる。

例えば,色票の 3-4 号は,所定の暴露ステージにおいて,暴露試験片と保存試験片のコントラストが色票

の 4 号の色差より大きいが,3 号の色差より小さいことを意味する。

色票の段階によって,色変化の等級を報告する。また,色変化のタイプも決定し報告する。色相,彩度

及び明度の変化,又はそれらの変化の組合せを表すには,次のような用語を用いる。

a)

色相の変化

濃い青又は薄い青

濃い緑又は薄い緑

濃い赤又は薄い赤

濃い黄又は薄い黄

b)

彩度の変化

よりくすんだ

よりあざやかな

c)

明度の変化

より明るい

より暗い

目視評価による色変化の一般的な報告例は,次のとおりである。

“濃い黄,よりくすんだ,より明るい変退色用グレースケールの 2-3 号”

4.2

その他の外観特性の変化  暴露の結果として,色変化の外に,プラスチックのその他の外観特性も

変化することがある。

関連規格によって,外観特性の変化を決定する。特性変化の評価方法が,関連規格に規定されていない

場合には,用いた方法を報告書に記入する。

代表的な外観特性の変化の測定方法を

表 に例示する。


6

K 7362: 1999 (ISO 4582 : 1998)

表 1  代表的な外観特性の変化の測定方法

評価する特性

関連規格

データの表示

光沢保持率

ISO 2813

*

定量的

光線透過率

JIS K 7361-1

定量的

へーズ

ISO 14782

定量的

チョーキング

ISO 4628-6

*

スケール

**

質量

定量的

寸法

定量的

き裂又はクレージング

スケール

**

層間はく離

スケール

**

反り

スケール

**

微生物の成長

スケール

**

材料表面への物質の移行

スケール

**

*

塗料に関する試験方法であるが,プラスチックにも適用

可能

**

推奨する表示スケールについては,6.2.2 を参照

5.

機械的特性又はその他の特性の変化の測定方法

5.1

原理  プラスチックの表面特性は,本体の特性以上に,暴露に基づく変化を受けやすい場合がある。

表面特性,又は表面特性によって大きく影響される材料特性を測定すると,硬質プラスチックを評価する

上で多くの情報が得られる。破壊試験を用いて測定する機械的又はその他の特性は,次の数組の試験片で

測定する。

a)

暴露前の材料の代表として選んだ試験片(初期特性値の測定)

b)

特定の暴露方法に関連する規格に従って,選んだ期間暴露した試験片

c)

必要に応じて,対応する試験片の暴露期間と同じ期間,暗所に保存した保存試験片

すべての試験は,同じ試験手順及び試験片の同じ状態調節環境を用いて行うことが,

極めて重要である。

耐候性の評価に用いる機械的特性の試験例を

表 に示す。そのような試験は,定量的なデータを与える

が破壊試験であり,暴露過程を通して変化を追う必要がある場合には,各暴露段階ごとに,相当する数の

繰り返し試験片が必要である。

表 2  プラスチックの暴露効果の評価に用いる代表的な機械的特性試験

評価特性

関連規格

引張特性,特に引張破壊伸び

JIS K 7161

JIS K 7162

曲げ特性

JIS K 7171

衝撃特性

シャルピー衝撃特性

JIS K 7111

アイゾット衝撃特性

ISO 180

非計装衝撃試験

ISO 6603-1

計装パンクチャー試験

ISO 6603-2

引張衝撃試験

JIS K 7160

ビカット軟化温度

ISO 306

荷重たわみ温度

JIS K 7191-1

JIS K 7191-3

動的機械特性

JIS K 7244-1ISO 6721-3ISO 6721-5

化学変化(例えば,赤外分光分析)

特性を非破壊試験で測定する場合には,各試験片について暴露前と各暴露ステージで特性を測定するこ

とを推奨する。非破壊試験で測定する一般的な特性には,質量,寸法,表面の光沢,光線透過率及びヘー


7

K 7362: 1999 (ISO 4582 : 1998)

ズが含まれる。

5.2

装置  装置は,測定する特性の試験に関連する規格に適合するものとする。

5.3

試験片  試験片は,採用した特定の暴露方法を規定する関連規格に適合するものとする(2.参照)。

特に規定がない場合には,非破壊試験を行う場合,評価する各材料について少なくとも 3 個の反復試験

片を用いる。

破壊試験を行う場合には,

評価する各材料について少なくとも 5 個の繰返し試験片を用いる。

備考  破壊試験で測定する特性については,シート状の試験片で暴露し,それから特定の試験に用い

る試験片を切り出してもよい。しかし,個々の試験片を直接暴露する試験と暴露試験に供した

大きなシート片から個々の試験片を切り出して行う試験との間では,結果に差がでる場合があ

る。

試験片は,機械加工の後で状態調節する(ISO 2818 参照)

。さらに,試験片を作製しやすくするために,

機械加工の前にあらかじめシートの状態調節を行うことが必要な場合もある。

5.4

手順

5.4.1

初期特性の測定  特に規定がない場合には,初期特性を求める前に,ISO 291 に規定する雰囲気の

一つである温度 23℃,相対湿度 50%RH で,その許容差及び適切な調節時間を用いて試験片の状態調節を

行うか,又は受渡当事者間で協定した雰囲気で状態調節を行う。吸湿性のプラスチックについては,水分

の影響を受けやすい特性,すなわち,機械的及び電気的特性の比較試験は,試料を同一の水分含有量,望

ましくは 50%RH 及び 23℃での平衡状態に相当する水分含有量にした後で行う必要がある。

評価する一つ又は複数の特性を,関連規格によって測定するか又は受渡当事者間で協定した方法で測定

する(5.1 参照)

5.4.2

保存試験片の保管  ISO 291 標準雰囲気の一つを用いて,保存試験片を通常の実験室条件下で暗所

に保管する。水分の影響を受けやすい材料は,水分吸収による変化を生じない雰囲気で保存する必要があ

る。このためには,相対湿度の低い状態か又は水分を通さない容器内に保存する。保存試験片に用いる保

存条件は,受渡当事者間で協定し試験報告書に記入する。

5.4.3

暴露後の特性の測定  初期特性の測定に用いたものと同じ条件(5.4.1 参照)又は受渡当事者間で

協定した条件で,暴露試験片及び保存試験片(5.1 参照)の状態調節を行う。初期特性の測定に用いた試験

片の状態調節の手順と暴露試験片に用いた手順とに差異がある場合には,試験報告書に含めて記載する。

同じ測定方法を用いて,初期試験片について求めたものと同じ特性を,暴露試験片及び,必要に応じて,

保存試験片について求める(5.4.1 参照)

備考  ある種の試験では,試験片のどちらの面を暴露したかによって試験結果が変わる。例えば,曲

げ試験では,試験片の暴露面と非暴露面のどちらを引張り状態にするかによって得られる結果

が異なる。

6.

結果の表し方

6.1

色変化

6.1.1

機器による測定  機器で測定した三刺激値を用い,JIS Z 8730 によって繰返し試験片の色差を求め

る。繰返し試験片で得た色差の平均値及び標準偏差を算出する。

6.1.2

目視評価  4.1.4.3 の規定によって色変化を求める。

6.2

その他の外観特性の変化


8

K 7362: 1999 (ISO 4582 : 1998)

6.2.1

機器による測定  光沢及び光線透過率のような外観特性の決定に用いる機器測定法は,通常,非破

壊的な方法である。非破壊試験を採用する場合には,暴露前及び各暴露ステージにおいて試験片の特性を

測定する。

外観特性の変化を非破壊試験で機器測定する場合には,ISO 2602 に示す手順に従って特性変化の平均値

及び標準偏差を求める。非破壊試験を用いて測定する特性について,特性変化の平均値及び標準偏差を求

める方法を

附属書 の A.1 に示す。必要に応じて,特性変化の 95%信頼限界を算出する。

ある場合には,暴露後の外観特性の保持率を求めると便利なことがある。非破壊試験を用いて特性の保

持率を求める場合には,特性を測定する各暴露ステージで,

附属書 の A.2 に示す式を用いて平均値及び

標準偏差を算出する。

6.2.2

外観変化の目視評価  定性的に評価した外観及び表面状態の変化は,受渡当事者間で協定した尺度

で表示する必要がある。次の尺度を推奨する。

変化なし

ほとんど変化なし

少し変化あり

ある程度の変化あり

相当な変化あり

外観の目視評価を行う場合には,主観的な尺度を示す写真標準のような比較参照用指標を用いることを

推奨する。

備考  この尺度は,個人の判断に任せるものであり,一人が数個の試験片を同時に評価する場合に適

している。目視評価には個人差があるため,異なった人の目視評価に基づく結果の解釈には十

分な注意が必要である。

6.3

機械的特性及びその他の特性の変化  関連規格に従って,各試験片の機械的特性及びその他の特性

を測定する。機械的特性の測定には,個々の試験片の破壊試験を伴うことが多い。機械的特性及びその他

の特性の測定に破壊試験を用いる場合には,暴露試験片で得た測定結果を,保存試験片で測定した同じ特

性の結果と比較する。この比較は,次の三つの方法で行うことができる。

a)

暴露試験片のすべての繰返し試験片で測定した関連特性のデータを,暴露前の試験片で測定したデー

タ又は保存試験片で測定したデータと比較する。データの比較は,分散分析を用いて行う。特に規定

がない場合,何らかの変化が統計的に有意であると判断するには,暴露後と暴露前の試験片又は保存

試験片で測定した特性値の平均値の差は,95%信頼水準で異なっていなければならない。ISO 2602 

よる分散分析の手順を用いる。

b)

測定した特性の保持率の平均及び標準偏差は,暴露試験片の各繰返し試験片のデータを,初期測定又

は保存試験片で測定した特性の平均値と対比して求める。特性を破壊試験で測定する場合には,

附属

書 の A.3 の式を用いて,特性の保持率の平均値及び標準偏差を求める。

c)

特性変化の平均及び標準偏差は,暴露試験片の各繰返し試験片のデータを,初期測定又は保存試験片

で測定した特性の平均値と対比して求める。特性を破壊試験で測定する場合には,

附属書 の A.4 

式を用いて,特性変化の平均値及び標準偏差を求める。

例えば,表面光沢,質量又は寸法の変化のように,特性によっては,非破壊試験で測定した特性変化の

形で結果を表すこともできる。非破壊試験を用いる場合には,

附属書 の A.1 の式で特性変化の平均及び

標準偏差を求めるか,又は

附属書 の A.2 の式で特性の保持率の平均及び標準偏差を求める。

特性変化を暴露時間又は放射露光量に対してプロットすると便利なこともあるが,多くの場合,各組の


9

K 7362: 1999 (ISO 4582 : 1998)

試験片の中では,結果に相当な開きの出ることがあり,これを考慮しないと平均値のプロットから誤った

結論を引き出すおそれがある。ある場合には,測定する特性が所定の基準になるのに必要な暴露時間又は

放射露光量の計算が必要である。この種のデータを報告するときには,

附属書 の A.5 に規定した手順を

用いて,暴露時間又は放射露光量の平均値及び信頼区間を求める。

7.

精度  この規格によって報告される試験結果の精度は,評価特性の測定に用いた特定の試験方法の精

度及び暴露試験のばらつきに依存する。そのために,精度について定まった記載はできない。この規格に

規定した手順は,すべての試験結果の平均値及び標準偏差の報告を求めることによって,得られた結果の

精度の目安を使用者に与えようとするものである。

8.

試験報告書  試験報告書には,必要に応じて次の事項を記入する。

a)

この規格の番号

b)

試験材料の詳細

c)

次の事項を含め,採用した暴露試験に関するすべての記載

1)

実験室光源に暴露する場合

暴露装置の形式

使用した光源及びフィルタ

暴露サイクルのすべての記載(温度,露光時間,暗所暴露,水分暴露など)

暴露ステージ

引用した関連規格の番号

2)

直接屋外暴露又はアンダーグラス屋外暴露の場合

暴露場所

暴露年月日

全暴露時間

必要に応じて,放射露光量及びそれを測定した波長帯域

暴露装置への試験片の取付け条件の記載

引用した関連規格の番号

d)

特性の測定に用いた試験方法の詳細(必要に応じて,関連規格の番号を記載)

e)

状態調節に用いた手順(必要に応じて,関連規格の番号を記載)

f)

実施した場合には,試験片のクリーニング手順

g)

各暴露ステージでの機器測定又は目視評価による色変化

h)  5.4

及び/又は 6.によって求めた,試験結果の平均値及び標準偏差

備考  試験片の表面をクリーニングすると外観に影響することがある。試験の前に試験片をクリーニ

ングした場合に考えられる影響については,

附属書 に記載している。


10

K 7362: 1999 (ISO 4582 : 1998)

附属書 A(規定)  平均と標準偏差を求める統計的方法及び特性値の 

50%

低下到達時間を求める手順(ISO 2602 による)

A.1

非破壊試験で測定した特性値の変化の平均値及び標準偏差の計算

各繰返し試験片についての変化 C

i

は,次の式によって算出する。

i

t

i

i

X

X

C

,

,

0

=

ここに,  X

0, i

初期の特性値

X

ti:

暴露時間,における特性値

特性値の変化の平均 は,次の式によって算出する。

n

C

C

n

i

i

å

=

=

1

ここに,

n

繰返し試験片の個数

特性値変化の平均値の標準偏差

c

S

は,次の式によって算出する。

(

)

1

2

å

=

n

C

C

S

i

c

A.2

非破壊試験で測定した特性保持率の平均及び標準偏差の計算

各繰返し試験片について,特性保持率 R

i

は,次の式によって算出する。

100

.

0

,

×

=

i

i

t

i

X

X

R

ここに,  X

0, i

初期の特性値

X

ti

暴露時間,における特性値

特性保持率の平均値 は,次の式によって算出する。

n

R

R

n

i

i

å

=

=

1

ここに,

n

繰返し試験片の個数

特性保持率の標準偏差

R

S

は,次の式によって算出する。

(

)

1

2

å

=

n

R

R

S

i

R


11

K 7362: 1999 (ISO 4582 : 1998)

A.3

破壊試験で測定した特性保持率の平均値と標準偏差の計算

初期に測定した特性値の平均又は保存試験片で測定した特性値の平均は,次の式によって算出する。

初期特性の測定値を用いる場合には,

n

X

X

n

i

i

å

=

=

1

,

0

0

ここに,  X

0, i

初期の特性値

n

繰返し試験片の個数

保存試験片の測定値を用いる場合には,

n

X

X

n

i

i

f

f

å

=

=

1

,

ここに,

X

f, i

各保存試験片の特性値

n

保存試験片の個数

各暴露試験片に関する保持率 R

e, i

は,次の式によって算出する。

a)

初期値に対する保持率

100

0

,

,

×

=

X

X

R

i

e

i

e

b)

保存試験片に対する保持率

100

,

,

×

=

f

i

e

i

e

X

X

R

ここに,  X

e, i

各暴露試験片の特性値

保持率の平均

e

R

は,次の式によって算出する。

n

R

R

n

i

i

e

e

å

=

=

1

,

ここに,

n

暴露した繰返し試験片の個数

備考  保持率の平均は,非破壊試験(A.2 参照)又は破壊試験(A.3 参照)のいずれの測定値からも求

められる。

特性保持率の標準偏差

e

R

S

は,次の式によって算出する。

1

)

(

1

2

,

e

R

=

å

=

n

R

R

S

n

i

e

i

e


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K 7362: 1999 (ISO 4582 : 1998)

A.4

破壊試験で測定した特性値の変化が,初期の特性値の平均又は保存試験片で得た特性値の平均に関連

がある場合に,その変化の平均と標準偏差を求める計算方法

A.3

に規定するように,初期の特性値の平均又は保存試験片で測定した特性値の平均を求める。

次の式の一つを用いて,各暴露試験片の特性値の変化,C

e, i

を求める。

f

i

e

i

e

i

e

i

e

X

X

C

X

X

C

=

=

,

,

0

,

,

ここに,

X

e, i

各暴露試験片の特性値

X

0

試験片の初期の特性値の平均

X

f

保存試験片での測定値の平均

特性値の変化の平均

i

e

C

,

は,次の式によって算出する。

n

C

C

n

i

i

e

i

e

å

=

=

1

,

,

ここに,

n

暴露試験片の個数

特性値の変化の標準偏差は,次の式によって算出する。

1

)

(

1

2

,

,

=

å

=

n

C

C

S

n

i

i

e

i

i

e

C

A.5

特性値の 50%低下に対応する暴露時間又は放射露光量を求める計算方法

次の手順を用いて,特性値が規定の変化を生じるのに必要な暴露時間又は放射露光量の平均を対応する

信頼区間とともに求める(

附属書 図 A.1 参照)。

a)

暴露用に少なくとも 5 組の試験片を作製する。各組には,

暴露材料の繰返し試験片を 3 個以上含める。

b)

すべての組の試験片を,一つの暴露装置で同時に暴露する。各組の試験片は順番に取り出すが,最後

の組が 50%以上の特性値の低下を生じるように十分暴露する。暴露中の該当する乾燥期間の終期に試

験片を取り出し,特性を測定するまで,温度 20∼25℃,相対湿度 50%で暗所に保管する。

c)

各組の試験片を暴露装置から取り出した後,関連する特性の平均値と標準偏差とを求める。

d)

すべての暴露が完了したときに,関連する特性のすべてのデータ,平均値,

(平均値−2×標準偏差)

及び(平均値+2×標準偏差)を暴露時間又は放射露光量の関数としてプロットする。

e)

各組の暴露データの(平均値−2×標準偏差)及び(平均値+2×標準偏差)をプロットし,図式補間

によって,関連する特性が規定値に低下するまでに必要な暴露時間又は放射露光量の許容区間を求め

る。

附属書 図 A.1 は代表的なプロットであり,特性の 50%低下に要する暴露時間又は放射露光量の

信頼区間がどのようにして求められるかを示す。

特性に規定の変化を与える暴露時間又は放射露光量の平均値,及び信頼区間の上下限を報告する。

備考  この手順は,一つの実験室での一つの試験のデータに用いる。異なった複数の実験室での更に

多くの暴露結果を考慮する場合には,おそらく,暴露時間の範囲は更に広がることになる。


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K 7362: 1999 (ISO 4582 : 1998)

附属書 図 A.1  特性値が所定の水準に到達するのに必要な暴露時間又は放射露光量の計算


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K 7362: 1999 (ISO 4582 : 1998)

附属書 B(参考)

試験片表面のクリーニングが暴露結果の評価に及ぼすことがある影響

試験片の表面は,添加物のない蒸留水又は脱イオン水に浸した,柔らかいティッシュペーパーを用いて

クリーニングする。こすったり,磨いたりする動作は必要最小限にする。しかし,試験片の暴露表面をク

リーニングすると,外観に影響することがある。これは,暴露表面が汚れ,微生物などによって汚染され

やすい屋外暴露の試験片の場合に多い。

また,クリーニングは,不透明材料の試験表面の色変化の進行又は透明材料の光線透過率を評価すると

きに必要である。

クリーニングは,表面を磨く作用があり,測定して差が出るほど,光沢を増加させることがある。通常,

チョーキング(ISO 4628-6 参照)として知られている,材料自身に軽く付着している付着物とともに,微

生物の生成を除去する傾向もある。結果として,屋外暴露場所の間で又は実験室促進暴露の間で結果を比

較することが難しい場合がある。実験室促進暴露の場合は,チョーキングは起こり得るが,汚れを除去す

るクリーニングは必要ないであろう。蓄積した汚れ及びチョーキングのかすが,暴露表面に対して保護作

用をすることがある。

クリーニングの影響を更にはっきり調べるためには,屋外暴露及び実験室試験の両者ともに,二つの試

験片を暴露するのがよい。一方の試験片は,全暴露期間中クリーニングしないでおき(JIS K 7219 の 9.4

参照)

,各暴露段階で,色,光沢などを測定し,微生物の生成を観察する。他方の試験片は,同じ暴露段階

で,まずクリーニングしない状態で測定し,次に,注意深くクリーニングした上測定する。


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K 7362: 1999 (ISO 4582 : 1998)

JIS

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

本委員会

分科会

(委員長)

代  田      忠

代田技術事務所

峰  松  陽  一

芝浦工業大学

池  田  順  一

財団法人日本ウエザリングテストセンター

金  子      剛

財団法人日本電気用品試験所

山  本      真

東京都立産業技術研究所

増  田      優

通商産業省基礎産業局

大  嶋  清  治

工業技術院標準部

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

伊  藤      久

財団法人日本規格協会

相  沢      明

三菱樹脂株式会社

須  賀  茂  雄

スガ試験機株式会社

増  瀬  英  雄

株式会社島津製作所

田  中  淑  夫

株式会社島津製作所

小  野  瑞  穂

株式会社東洋精機製作所

(相  川  次  男)  株式会社東洋精機製作所

小  倉  和  雄

岩崎電気株式会社

尾  崎  晃  男

オカモト株式会社

角  田  林  一

旭化成工業株式会社

両  角  三  春

旭硝子株式会社

岸  本  祐一郎

三菱レイヨン株式会社

(井  上  雅  勇)  三菱レイヨン株式会社

岩  坂  忠  彦

丸善ポリマー株式会社

丸  矢  一  夫

株式会社日産アーク

香  山      茂

財団法人高分子素材センター

濱  島  俊  行

濱島技術事務所

(関係者)

樋  口  秀  臣

財団法人高分子素材センター

(事務局)

三  宅  孝  治

日本プラスチック工業連盟

◎印は,委員長