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K 6915-1

:2006

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条 1 項の規定に基づいて,日本プラスチック工業連盟(JPIF)/合成樹脂

工業協会(JTPIA)/財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきと

の申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。これに

よって,JIS K 6915:1993 は改正されると共に一部分割され,JIS K 6915-1JIS K 6915-2 及び JIS K 6915

の三部構成となった。

制定に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために,ISO 14526-1:1999,Plastics−Phenolic

powder moulding compounds (PF-PMCs)

−Part 1:Designation system and basis for specifications を基礎として用

いた。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS K 6915-1

には,次に示す附属書がある。

附属書(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS K 6915

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS K 6915-1

第 1 部:呼び方のシステム及び仕様表記の基礎

JIS K 6915-2

第 2 部:試験片の作り方及び諸性質の求め方

JIS K 6915 

フェノール樹脂成形材料


K 6915-1

:2006

(2)

目  次

ページ

序文 

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  定義

2

4.

  呼び方のシステム

2

4.1

  通則

2

4.2

  データブロック 1

3

4.3

  データブロック 2

4

4.4

  データブロック 3

5

4.5

  データブロック 4

5

5.

  呼び方の例 

5

5.1

  一般

5

5.2

  例(参考) 

6

附属書(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

8


日本工業規格(案)

JIS

 K

6915-1

:2006

プラスチック−フェノール樹脂成形材料−

第 1 部:呼び方のシステム及び仕様表記の基礎

Plastics

Phenolic moulding compounds

Part 1:Designation system and basis for specifications

序文  この規格は,1999 年に第 1 版として発行された ISO 14526-1,Plastics−Phenolic powder moulding

compounds (PF-PMCs)

−Part 1:Designation system and basis for specifications を翻訳し,技術的内容を変更して

作成した日本工業規格である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項である。変

更の一覧表をその説明を付けて,

附属書に示す。

1. 

適用範囲  この規格は,フェノール樹脂成形材料の呼び方のためのデータブロックシステムについて

規定する。

フェノール樹脂成形材料の種類を,充てん材/強化材の種類及び量,加工方法,重要な性質,並びに呼

び方のために使われる性質(指定性質)に関する情報に基づいて区分する。

この規格は,粉末,か(顆)粒又は粉砕物として通常,使われるすべてのフェノール樹脂成形材料に適

用できる。

呼び方が同じ材料であっても,必ずしも同一の性能を示すとは限らない。したがって,この規格は,特

定用途の材料及び/又は加工方法を特定するために必要な技術データ,性能データ及び加工条件に関する

データを提供するものではない。このような追加データが必要な場合には,JIS K 6915-2 に規定する試験

方法が適用できる場合には,それによって試験する。

JIS K 6915

で規定している一般的な要求データを示す必要があるときは,このデータブロックシステム

を使用できる。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 14526-1:1999

,Plastics−Phenolic powder moulding compounds (PF-PMCs)−Part 1:Designation

system and basis for specifications (MOD)

2. 

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS K 6899-1

  プラスチック−記号及び略語−第 1 部:基本重合体(ポリマー)及びその特性

備考  ISO 1043-1:1997, Plastics−Symbols and abbreviated terms−Part 1:Basic polymers and their special

characteristics

が,この規格と一致している。


2

K 6915-1

:2006

JIS K 6899-2

  プラスチック−記号及び略語−第 2 部:充てん材及び強化材

備考  ISO 1043-2:2004,

Plastics

−Symbols and abbreviated terms−Part 2: Fillers and reinforcing materials

が,こ

の規格と一致している。

JIS K 6900

  プラスチック−用語

備考  ISO 472:1999, Plastics−Vocabulary が,この規格と一致している。

JIS K 6915-2

  プラスチック−フェノール樹脂成形材料−第 2 部:試験片の作り方及び諸性質の求め

備考  ISO 14526-2:1999, Plastics − Phenolic powder moulding compounds (PF-PMCs) − Part

2:Preperation of test specimens and determination of properties

からの引用事項は,この規格の該

当事項と同等である。

JIS K 6915

  フェノール樹脂成形材料

備考  ISO 14526-3:1999, Plastics − Phenolic powder moulding compounds (PF-PMCs) − Part

3:Requirements for selected moulding compounds

からの引用事項は,この規格の該当事項と同

等である。

JIS K 7111

  プラスチック−シャルピー衝撃強さの試験方法

備考 ISO 

179:1993, Plastics

−Determination of Charpy impact properties からの引用事項は,この規格

の該当事項と同等である。

JIS K 7191-2

  プラスチック−荷重たわみ温度の測定方法−第 2 部:プラスチック及びエボナイト

備考  ISO 75-2:1993, Plastics−Determination of temperature of deflection under load−Part 2:Plastics and

ebonite

が,この規格と一致している

3. 

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS K 6900 及び JIS K 6915-2 によるほか,次による。

3.1 

成形材料  成形機の供給系を自由に流動できる粉末,か(顆)粒,破砕状及びフレーク状の成形材

料。

3.2 PF

  フェノール−ホルムアルデヒド樹脂ベースの成形材料の略号。

4. 

呼び方のシステム

4.1 

通則  この規格で規定する呼び方のシステムは,次による。

呼び方

識別項目ブロック

個別項目ブロック

種  類

ブロック

小区分の記号

ブロック

データ

ブロック

1

データ

ブロック

2

データ

ブロック

3

データ

ブロック

 4

データ

ブロック

5

この呼び方は,種類ブロック及び識別項目ブロックによって構成し,更に,識別項目ブロックは,小区

分の記号ブロック及び個別項目ブロックによって構成する。

種類及び小区分の記号は,JIS K6915 

表 による。

あいまいな表示を避けるため,個別項目ブロックを,更に,次の四つのデータブロックに細分する。

データブロック 1:マーキングブロック

項目 1:JIS K 6899-1 によって,記号によるフェノール樹脂の識別表示


3

K 6915-1

:2006

項目 2:JIS K 6899-2 によって,指定強化材又は充てん材の性質

項目 3:JIS K 6899-2 によって,指定強化材又は充てん材の形状

項目 4:表 によって,指定強化材又は充てん材の公称含有率

データブロック 2:加工方法  表 によって,予定される成形材料加工方法

データブロック 3:性質

項目 1:表 による固有の性質

項目 2:指定性質  第 1,JIS K 7111 によって,測定した衝撃強さ

項目 3:指定性質  第 2,JIS K 7191-2 によって,測定した耐熱性

データブロック 4:付加情報

    国際,国内又は企業の規格に関する事項を記載する。

データブロック 5(任意):追加要求事項

個別項目ブロックの最初の文字はハイフンとする。各々のブロックは互いにコンマで区切る。

使わないデータブロックがある場合には,その後に他のブロックが続く場合に限って“X”

(指定な

し)を記入する。

他のブロックが続かない場合には,データブロック 1,2 間のコンマは省略できる。

なお,要求がなければ,すべてのデータブロックを記入する必要はない。

4.2 

データブロック 1

項目 1:ハイフンの後,フェノール樹脂成形材料は,JIS K 6899-1 に従い略号 PF とする。

混合物及び変成物は,JIS K 6899-1 の 4.及び 5.に従い,記号化する。

次の情報は,該当材料に使われる充てん材/強化材に限る。

項目 2:表 による充てん材/強化材の性質

項目 3:表 による充てん材/強化材の形状

項目 4:表 による充てん材/強化材の公称含有率(質量分率)

備考1.  同じコードでも,項目 2 及び項目 3 で使用されるとき,異なる意味をもつ。

2.

情報を,項目 3 にだけ示す必要があるときは,

“X”

(指定なし)は,項目 2 で必要となる。


4

K 6915-1

:2006

  1  データブロック 1 で使用するコード記号及びコード番号

強化材/充てん材の性質

(JIS K 6899-2

による。

強化材/充てん材の形状

JIS K 6899-2  による。

公称含有率[質量分率(%)

w

C

D

E

G

K

L1

L2

M

P

Q

R

S

T

W

X

Z

炭素 
アルミナ三水和物 
クレー

ガラス 
炭酸カルシウム

セルロース 
綿 
鉱物

雲母 
シリカ 
リサイクル材

合成有機物 
タルク 
木材

指定なし 
このリスト以外

B

C

D

F

G

S

X

Z

ボール:ビーズ;スフィアー 
チップ:切削片 
細粉:粉末

繊維 
摩砕粉

りん片:フレーク

指定なし

その他

05

10

15

20

25

30

35

40

45

50

55

60

65

70

75

80

85

90

95

w

<7.5

7.5

w<12.5

12.5

w<17.5

17.5

w<22.5

22.5

w<27.5

27.5

w<32.5

32.5

w<37.5

37.5

w<42.5

42.5

w<47.5

47.5

w<52.5

52.5

w<57.5

57.5

w<62.5

62.5

w<67.5

67.5

w<72.5

72.5

w<77.5

77.5

w<82.5

82.5

w<87.5

87.5

w<92.5

92.5

w<97.5

備考  材料の混合物及び/又は形状は,“+”記号を使って関連コードを組み合わせ,かつ,全体を括弧でくくっ

て示す。

例えば,ガラス繊維(GF)20  % (m/m)と鉱物粉末(MD)20  % (m/m)との混合物は,

(GF20+MD20)で示す。

4.3 

データブロック 2  このデータブロックでは,加工方法の情報を,表 のコード記号を用いて示す。

データブロック 2 で規定する加工方法を示すコード記号は,注意深く選択する必要がある。ある銘柄の

材料では一つ以上の方法,例えば,圧縮成形(Q)

,射出成形(M)又はトランスファ成形(T)のいずれ

かで加工できる。このような銘柄は,一般加工(G)と呼ぶ。特別な加工方法の呼び方は,専用に改質さ

れた材料に対してだけ指定しておく。

  2  データブロック 2 に使用するコード記号

コード記号

加工方法

G

M

Q

T

X

Z

一般加工

射出成形 
圧縮成形

トランスファ成形

指定なし

その他


5

K 6915-1

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4.4 

データブロック 3

4.4.1 

一般  このデータブロックでは,項目 1 に固有性質(4.4.2 参照)をコード記号で表し,項目 2 及

び項目 3 に指定性質(4.4.3 及び 4.4.4 参照)を表す。項目 2 及び項目 3 は,それぞれ斜線で始める。製造業者

は,指定性質の値が範囲の境界上にあるか,又はそれに近い場合,その材料がどちらの範囲に入るかを決

める。その後,その材料の試験値がその範囲から外れても,製造許容範囲にある場合は,その呼び方を変

える必要はない。情報を,項目 2 及び/又は項目 3 にだけ示す必要があるときは,

“X”

(指定なし)が,

項目 1 及び/又は項目 2 それぞれに必要となる。

4.4.2 

固有性質  表 に従い,コード記号を使用して固有性質を示す。

  3  データブロック 3 に使用するコード記号

コード記号

性質

コード記号

性質

A

E

FR

M

N

アンモニアフリー 
電気的性質 
耐燃性

機械的性質 
衛生性(食品接触)

R

T

X

Z

リサイクル材を含む 
耐熱性 
指定なし

その他

4.4.3 

指定性質  第 1−衝撃強さ  衝撃強さは,JIS K 7111 による試験結果によって示す。

4.4.4 

指定性質  第 2−耐熱性  耐熱性は,JIS K 7191-2 による試験結果によって示す。

4.5 

データブロック 4  関連する国際,国内又は企業規格の情報提供に使用する。

4.6 

データブロック 5  このデータブロックに追加要求事項を記載することによって,特定供給者と特定

購買者との間での固有の合意が可能となる。

5. 

呼び方の例

5.1 

一般  4.で規定する呼び方のシステムを用いると,一般的な形式は,次のように表示する。

                                                                                                                                                                                       
 
         
    種類ブロック 
    小区分の記号 
 
    データブロック 1  フェノール樹脂 
                                   
    充てん材/強化材/性質/形状/含有率 
 
    データブロック 2  加工方法 
           
    データブロック 3  固有性質及び/又は指定性質 
 
    データブロック 4  付加情報 
         
    データブロック 5  追加要求事項(記載任意)


6

K 6915-1

:2006

5.2 

例(参考)

1.  圧縮成形用(Q)で,木粉(WD:30  %)  と鉱物粉末(MD:20  %)とを充てん材とし,表 の指

定なしのフェノール樹脂(PF)成形材料は,次のように表示する。

呼び方

識別項目ブロック

個別項目ブロック

種  類

ブロック

小区分の記号

ブロック

データ

ブロック

1

データ

ブロック

2

データ

ブロック

3

一般用          PM-GG-1    PF (WD30+MD20),        Q,                              X

小区分の記号

PF

        フェノール樹脂

WD30

        木粉 27.5∼32.5  %(m/m)

MD20

      鉱物粉末 17.5∼22.5  %(m/m)

Q

        加工方法:圧縮成形

X

        指定なし

ラベル表示の略号:PF(WD30+MD20)又は PF 一般用  PM-GG-1

例 2.  射出成形用(M)で,木粉(WD:20  %),ガラス球(GB:20  %)を充てん材とし,リサイクル

材(R)を含有するフェノール樹脂(PF)成形材料は,次のように表示する。

呼び方

識別項目ブロック

個別項目ブロック

種  類

ブロック

小区分の記号

ブロック

データ

ブロック

1

データ

ブロック

2

データ

ブロック

3

○○用          PM-XX-X        PF (WD20+GB20),                  M,                                R

小区分の記号

PF

        フェノール樹脂

WD20

        木粉 17.5∼22.5  %(m/m)

GB20

      ガラス球 17.5∼22.5  %(m/m)

M

    加工方法:射出成形

R

:      リサイクル材料含有

ラベル表示の略号:PF(WD20+GB20)又は  PF○○用  PM-XX-X


7

K 6915-1

:2006

例 3.  表 の加工方法の指定がなく,鉱物繊維(MF:40  %)を充てん材とする,耐燃性のフェノール

樹脂(PF)成形材料は,次のように表示する。

呼び方

識別項目ブロック

個別項目ブロック

種  類

ブロック

小区分の記号

ブロック

データ

ブロック

1

データ

ブロック

2

データ

ブロック

3

○○用            PM-XX-X                -PF    MF40,                        X,                                FR

小区分の記号

PF

        フェノール樹脂

MF40

        鉱物繊維 37.5∼42.5  %(m/m)

X

        加工方法:指定なし

FR

        耐燃性

ラベル表示の略号:PF  MF40 又は  PF○○用  PM-XX-X


8

K 6915-1

:2006

附属書(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS K 6915-1

:2006  プラスチック−フェノール樹脂成形材料−第 1 部:呼び方のシステ

ム及び仕様表記の基礎

ISO 14526-1

:1999,Plastics−Phenolic powder moulding compounds (PF-PMCs)

−Part 1:Designation system and basis for specifications

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異

の項目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本体

  表示方法:側線及び点線の下線

項目

番号

内容

(

Ⅱ)  国際

規格番号

項目

番号

内容

項目ごとの

評価

技術的差異の内容

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

1.

適 用

範囲

フ ェ ノ ー ル 樹 脂 成 形材 料
の 呼 び 方 の た め の デー タ

ブロックについて規定。

ISO

14526-1

1

JIS

とほぼ同じ。

MOD/

変更

粒状及び PF-PMCs を
一 般 的 な 名 称 に し

た。

本体中での略号であり,技術的な差異
はない。

2.

引 用

規格

JIS K 6899-1

ほか,合計7

規格

JIS K 6899-2 

2

JIS

と同じ。

ISO 1043-2:1999 

IDT

MOD/

変更

JIS

で は , ISO 

1043-2:2000

に一致す

る JIS K 6899-2 を引
用した。

技術的差異はない。

用語の定義を規定。

3

JIS

と同じ。

IDT

3.

定義

 3.2

PF-PMC(PF-PMC) 

MOD//

変更

-PMC(PF-PMC)

を一

般的な名称にした 

本体中での略号であり,技術的な差異

はない。

4.

呼 び

方のシス
テム

個別項目ブロックを 1∼5

に分類。 

4

JIS

とほぼ同じ。

MOD/

追加

識別項目ブロックに

小 区 分 の 記 号 を 追
加。

記号表示は国内で求められいる。

理解しやすい略号表現である。 

5.

呼 び

方の例

呼び方の例を規定。 

5

JIS

とほぼ同じ。

MOD/

追加

参考として,分かり
やすくして表記した
例を追加。

2

K 6915-1


2006

2

K 6915-1


2006


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K 6915-1

:2006

JIS と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  IDT………………  技術的差異がない。

    ―  MOD/追加………  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    ―  MOD/変更………国際規格の規定項目又は規定内容変更加している。

2.

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  MOD……………  国際規格を修正している。

2

K 6915-1


2006

2

K 6915-1


2006