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まえがき

この追補は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,工業標準原案を具

して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正

したもので,これによって,JIS K 6780 : 2003 は改正され,一部が置き換えられた。


   

日本工業規格

JIS

 K

6780

:2008

耐圧ポリエチレンリブ管

追補 1)

Profile wall polyethylene pipes

(Amendment 1)

JIS K 6780 : 2003 を,次のように改正する。

2.(引用規格)の JIS B 7733  圧縮試験機−力の検証方法を,JIS B 7721  引張・圧縮試験機−力計測系の

校正・検証方法に置き換える。

2.(引用規格)の JIS K 7100  プラスチック−状態調節及び試験場所の標準雰囲気を,JIS K 7100  プラス

チック−状態調節及び試験のための標準雰囲気に置き換える。

2.(引用規格)の JIS K 7350-2  プラスチック−実験室光源による暴露試験方法  第 2 部:キセノンアー

ク光源を,JIS K 7350-2  プラスチック−実験室光源による暴露試験方法−第 2 部:キセノンアークラン

プに置き換える。

2.(引用規格)の ISO 4607  Plastics−Methods of exposure to natural weathering を,ISO 16871  Plastics piping

and ducting systems−Plastics pipes and fittings−Method for exposure to direct (natural) weathering に置き換える。

3.(定義)の c)  を,次の文に置き換える。

c)  管剛性  管剛性は,材料の弾性率及び形状によって決まるこわさ(変形に対する抵抗)であり,次式

によって算出する。

3

m

R

r

EI

S

=

ここに,

S

R

管剛性 (kN/m

2

)

E: 管材料の弾性率 (kN/m

2

)

I: 断面 2 次モーメント (m

4

/m)

r

m

中心半径 (m)



K 6780:2008

7.(形状及び寸法)の表 3[寸法及び許容差(

2

)]を,次の表に置き換える。

表 3  寸法及び許容差(

2

)

単位  mm

直管部内径  d (

6

)

有効長 L (

3

)

差口部外径  D

1

 (

6

)

差口部長さ  l

1

受口部内径  d

1

 (

6

)

受口部長さ  l

2

参考

呼び径

寸法

許容差

基準 
寸法

許容差

寸法

許容差

寸法

許容差

寸法

許容差

寸法

許容差

直管部厚さ

t(最小値)

受口部厚さ

t

1

(最小値)

200 200

±2.0 226

±2.0 234

±2.0

250 250

±2.5

4 000

+40 
−20

276

±2.5

130

284

±2.5

130

300 300

±3.0 332

±3.0 358

±3.0

350 350

±3.5 382

±3.5

160

408

±3.5

160

400 400

±4.0 432

±4.0 458

±4.0

450 450

±4.5 482

±4.5

170

508

±4.5

170

500 500

±5.0 540

±5.0 566

±5.0

10

600 600

±5.0 640

±5.0

190

666

±5.0

190

700 700

±5.0 750

±5.0 776

±5.0

13

800 800

±6.0 850

±6.0

200

876

±6.0

200

4.0

19

900 900

±6.5 950

±6.5 976

±6.5 4.1

24

1 000

1 000

±7.0 1

060

±7.0 1

086

±7.0 4.5

25

1 100

1 100

±8.0 1

160

±8.0

230

1 186

±8.0

230

5.0 30

1 200

1 200

±9.0 1

260

±9.0 1

286

±9.0 5.4

34

1 350

1 350

±9.5 1

420

±9.5

250

1 446

±9.5

250

6.1 37

1 500

1 500

±10.0 1

570

±10.0 1

596

±10.0 6.7

43

1 650

1 650

±11.0 1

720

±11.0

270

1 746

±11.0

270

7.4 48

1 800

1 800

±11.5 1

870

±11.5 1

896

±11.5 8.1

54

2 000

2 000

±12.0 2

070

±12.0

290

2 096

±12.0

290

9.0 60

2 200

2 200

±13.0 2

280

±13.0 2

306

±13.0 9.9

66

2 400

2 400

±14.0

5 000

+50 
−25

2 490

±14.0

320

+0 
−5

2 526

±14.0

320

+5 
−0

10.8 72

注(

2

)  管の寸法及びその許容差は,温度 23  ℃での測定値を示す。

  (

3

)  管の有効長は,受渡当事者間の協定によって,他の寸法とすることができる。

  (

6

)  口径 2 000 を超えるものについては,直管部内径,差口部外径及び受口部内径の許容差が 1 点の測定で上記許容差に適合しない場合には,管の互いに直交する 2

点の径の測定値の算術平均値とすることができる。

2

K 6780

2008

2

K 6780

2008


3

K 6780:2008

10.1.1(試験片)の“JIS K 7100 の標準温度状態 2 級 (23±2  ℃)  で 60 分間以上保管する。”を,“JIS K 7100

の標準雰囲気 2 級 [23±2  ℃,(50±10) %]  で 60 分間以上保管する。

”に置き換える。

10.2.1(試験体)の“JIS K 7100 の標準温度状態 2 級 (23±2  ℃)  で 24 時間以上保管する。”を,“呼び径

1 000 以下については,JIS K 7100 の標準雰囲気 2 級で 24 時間以上保管し,呼び径 1 100 以上については,

JIS Z 8703 の常温で 24 時間以上保管する。”に置き換える。

10.2.2(試験方法)の“管のたわみ試験は,JIS B 7733 の 2 等級の圧縮試験機を用いて表 に示すたわみ量

での荷重を測定する。

”を,

JIS B 7721 の 7.(試験機の等級)の 2 等級の圧縮試験機を用いて

表 に示す

たわみ量での荷重を測定する。

”に置き換える。

10.2.2(試験方法)の表 4(試験体の長さ)を,次の表に置き換える。

表 4  試験体の長さ

単位  m

呼び径

試験体の長さ

200∼  600 0.5 
700∼1 000 0.6

1 100∼2 400 0.7



K 6780:2008

10.2.2(試験方法)の表 5(管のたわみ荷重)を,次の表に置き換える。

表 5  管のたわみ荷重

23  ℃におけるたわみ荷重

kN/m

呼び径

たわみ量

mm

R30,F30 R45,F45 R60,F60 R90,F90 R120,F120

200 10 2.1 3.1 4.1 6.1 8.1 
250 13 2.6 3.8 5.1 7.6 10.1 
300 15 3.1 4.6 6.1 9.1 12.1 
350 18 3.6 5.3 7.1 10.6 14.1 
400 20 4.1 6.1 8.1 12.1 16.2 
450 23 4.6 6.8 9.1 13.6 18.2 
500  25  5.0  7.6 10.1 15.1 20.2 
600  30  6.1  9.1 12.1 18.2 24.2 
700  35  7.1 10.6 14.1 21.2 28.2 
800  40  8.1 12.1 16.1 24.2 32.3 
900  45  9.1 13.6 18.2 27.2 36.3

1 000  50 10.1 15.2 20.2 30.2 40.3

1 100  55 11.1 16.7 22.2 33.3 44.3

1 200  60 12.1 18.2 24.2 36.3 48.4 
1 350  68 13.6 20.4 27.2 40.8 54.4 
1 500  75 15.1 22.4 30.2 45.3 60.5 
1 650  83 16.7 25.0 33.3 50.0 66.5 
1 800  90 18.2 27.2 36.3 54.4 72.5 
2 000 100 20.2 30.3 40.3 60.4 80.6 
2 200 110 22.2  −

2 400 120 24.2  −

10.3.2(試験方法)の“管の偏平試験は,JIS B 7733 の 2 等級の圧縮試験機を用いて行う。”を,“管の偏平

試験は,JIS B 7721 の 7.(試験機の等級)の 2 等級の圧縮試験機を用いて行う。

”に置き換える。

10.5.2(試験方法)の“管の環境応力き裂試験は,JIS K 6922-2 の表 の定ひずみ環境応力き裂試験によっ

て,き裂発生率 50 %の到達時間を求める。

”を,

“管の環境応力き裂試験は,JIS K 6922-2 

表 の環境応

力き裂試験によって,き裂発生率 50 %の到達時間を求める。

”に置き換える。

10.6.1(試験片)の“JIS K 7100 の標準温度状態 2 級 (23±2  ℃)  で 60 分間以上保管する。”を,“JIS K 7100

の標準雰囲気 2 級 [23±2  ℃,(50±10) %]  で 60 分間以上保管する。

”に置き換える。

10.7.3(試験方法)の a) A 法(屋外暴露試験方法)で“A 法は,ISO 4607 によって行う。”を,“A 法は,

ISO 16871 によって行う。”に置き換える。


5

K 6780:2008

12.(表示)を,次の文に置き換える。

12.  表示  管には,容易に消えない方法で,次の事項を表示する。 
a)  規格番号

b)  種類

c)  呼び径

d)  有効長

e)  製造年月又はその略号

f)  製造業者名又はその略号

関連規格欄の JIS K 6741  硬質塩化ビニル管を,JIS K 6741  硬質ポリ塩化ビニル管に置き換える。

関連規格欄の JIS K 6742  水道用硬質塩化ビニル管を,JIS K 6742  水道用硬質ポリ塩化ビニル管に置き

換える。