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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

K 6544-1977 

革の吸湿度試験方法 

Testing Method for Water Vapour Absorption of Leather 

1. 適用範囲 この規格は,すべての革の吸湿度試験方法について規定する。 

引用規格: 

JIS K 6550 革試験方法 

JIS Z 8401 数値の丸め方 

2. 用語の意味 吸湿度とは,革の単位面積当たりに吸収される水蒸気の質量をいい,この規格では温度

20±1℃,相対湿度52±2%で平衡に達した革を同温度,相対湿度79±2%の大気中に移し,平衡に達した

ときのその革1cm2当たりの質量増加 (mg) をその革の吸湿度と定める。 

備考 単位体積 (1cm3) 当たりの質量増加 (mg) で示す場合には,特に単位体積当たりの吸湿度と表

示するものとする。 

3. 試験方法 

3.1 試料及び試験片 JIS K 6550(革試験方法)の4.によって採取した試料1個につき,直径約64mmの

円形の試験片2個を採取する(1)。 

注(1) 傷などのある場所は避ける。 

3.2 

試験片の調整及び試験条件 試験片は試験前に温度20±1℃,相対湿度65±2%の恒温・恒湿装置中

に72時間以上調整する。試験は温度20±2℃,相対湿度65±2%の室内で行う。 

3.3 

装置及び器具 

3.3.1 

恒温・恒温装置 温度20±1℃において,相対湿度52±2%,65±2%及び79±2%の空気が試験片

の周辺を循環できるような装置を用いる。 

(参考) 相対湿度の調節には,次の塩類の飽和水溶液を用いるとよい。 
 
 

相対湿度 52% 

硝酸マグネシウム 

     65% 

硝酸ナトリウム 

     79% 

硫酸アンモニウム 

3.3.2 

はかり 感度1mgのものを用いる。 

3.3.3 

ふた付容器 直径約70mm,高さ約20mmのふた付の気密な容器を用いる。 

(参考) ポリスチレン又はポリエチレン製が便利である。 

3.3.4 

ノギス 1005mm目盛を有するものを用いる。 

3.4 

操作 3.2により調整した試験片について,次の試験を行う。 

K 6544-1977  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

3.4.1 

直径 試験片の任意の一端から中心を通り他端までの直線距離と,その直線に直角で中心を通る両

端の直線距離をノギスによって測定する(2)。小数点以下3けた (cm) まで求め,JIS Z 8401(数値の丸め方)

により小数点以下2けたに丸める。 

注(2) 2回この方法を繰り返し,4個の測定値の平均とする。ただし,厚さの不均一などにより,表裏

両面の直径が相違するときは,両面の直径をそれぞれ測定して平均する。 

3.4.2 

質量の差 試験片を温度20±1℃,相対湿度52±2%の恒温・恒湿装置中に入れ,72時間以上経過

後取り出し,直ちにふた付容器に入れ,ふたをしてひょう量する。ひょう量後試験片を取り出し,温度20

±1℃,相対湿度79±2%の恒温・恒湿装置中に移し,72時間以上経過後再びふた付容器に入れ,ひょう量

する。 

なお,ふた付容器は,常に温度20±1℃,相対湿度65±2%の標準状態中に24時間以上放置したものを

用いる。 

4. 算出方法 吸湿度は,次の式によって小数点以下1けたまで求め,JIS Z 8401によって整数位に丸め

る。 

(

)(

)

2

2

1

1

7854

.0

d

V

W

V

W

A

=

ここに 

A1: 単位面積当たりの吸湿度 (mg/cm2) 

W1: 温度20±1℃,相対湿度79±2%のときの質量 (mg) 

W2: 温度20±1℃,相対湿度52±2%のときの質量 (mg) 

V: ふた付容器の質量 (mg) 

d: 試験片の直径 (cm) 

備考 単位体積当たりで算出する場合は,次の式による。 

t

A

A

1

2=

ここに 

A2: 単位体積当たりの吸湿度 (mg/cm3) 

t: 試験片の厚さ (cm) 

なお厚さは,試験片の中心と試験片の直径より約5mm小さい同心円上の等間隔の4点,計5

点でJIS K 6550の5.1.2によって試験し,5点の測定値の平均値とする。 

K 6544-1977  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

高分子部会 革試験方法専門委員会 構成表(昭和46年8月1日制定のとき) 

氏名 

所属 

(委員会長) 

菅 野 英二郎 

東京農工大学 

安孫子 義 弘 

日本皮革株式会社研究所 

赤 羽 信 久 

工業技術院標準部 

渡 辺 信 男 

ミドリ安全工業株式会社 

府 川 秀 夫 

大塚製靴株式会社 

倉 持   保 

スタンダード靴株式会社 

坪 倉 浩 一 

月星ゴム株式会社 

山 田 敬 一 

株式会社シモン 

島 田 勝 治 

日本製靴株式会社 

大 野 里 美 

新興製靴工業株式会社 

永 井 泰 助 

株式会社永井製靴工業所 

神 谷 康 郎 

東京皮革株式会社 

石 川 民 夫 

光陽産業株式会社 

楠 本 幸之助 

日本皮革株式会社 

岡 村   浩 

株式会社山崎化学研究所 

池 田 敬 一 

山陽皮革株式会社 

山 本 茂 一 

結城化工株式会社 

大 木 幸 一 

大和皮革株式会社 

(事務局) 

遠 山 雄 一 

工業技術院標準部繊維化学規格課 

中 軸 美智雄 

工業技術院標準部繊維化学規格課 

(事務局) 

青 木 誠 治 

工業技術院標準部繊維化学規格課(昭和52年5月1日改正のとき) 

石 川 哲之介 

工業技術院標準部繊維化学規格課(昭和52年5月1日改正のとき)