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K 6386 : 1999

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条において準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本ゴム

協会 (SRI) 及び財団法人日本規格協会 (JSA) から工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの

申し出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日本工業規格である。これに

よって JIS K 6386 : 1995 は改正され,この規格に置き換えられる。今回の改正では,引用規格は最新版を

適用し,試験項目及び試験条件を追加した。

なお,対応する国際規格はない。


(1) 

日本工業規格

JIS

 K

6386

: 1999

防振ゴム−ゴム材料

Rubber materials for vibration isolators

序文  この規格は,1962 年に制定され,1977 年に改正されたが,その後 1995 年に国際単位系 (SI) を導

入するために改正された。今回の見直しを機に内容を含め,全面的に改正を行った。

警告  この規格の利用者は,通常の実験室での作業に精通しているものとする。この規格は,その使用に

関連して起こるすべての安全上の問題を取り扱うものではない。この規格の利用者は,各自の責任におい

て安全及び健康に対する適切な措置を取らなければならない。

1.

適用範囲  この規格は,一般に振動及び衝撃の伝達防止,吸振又は,緩衝の目的で使用される加硫ゴ

ム製品(以下,防振ゴムという。

)のゴム材料について規定する。ただし,エボナイト,気泡性ゴム及び布,

又はコードで補強されたゴムについては適用しない。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。

JIS K 6250

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの物理試験方法通則

JIS K 6251

  加硫ゴムの引張試験方法

JIS K 6253

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの硬さ試験方法

JIS K 6254

  加硫ゴムの低変形における応力・ひずみ試験方法

JIS K 6255

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの反発弾性試験方法

JIS K 6257

  加硫ゴムの老化試験方法

JIS K 6258

  加硫ゴムの浸せき試験方法

JIS K 6259

  加硫ゴムのオゾン劣化試験方法

JIS K 6262

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの永久ひずみ試験方法

JIS K 6385

  防振ゴムの試験方法

JIS K 6394

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの動的性質試験方法

JIS Z 8401

  数値の丸め方

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

a)

動倍率  動倍率 は,防振ゴムの動的状態におけるばね定数と静的状態におけるばね定数の比を表し

たもので,次の式によって算出する。

なお,動的状態とは正弦波振動状態を


2

K 6386 : 1999

K

K

d

'

=

ここに,

d

:  動倍率

K

:  静的ばね定数

K'

:  貯蔵(動的)ばね定数

4.

分類記号  防振ゴムのゴム材料の分類記号は,ゴム材料の種類を表す記号及び静的せん断弾性係数を

表す数字を並記し,これを分類記号とする。ただし,静的せん断弾性係数を測定しない場合には,その分

類記号の数字を括弧を用いて記載する。

a)

ゴム材料の種類を表す記号  防振ゴムのゴム材料は,使用目的によって表 の 5 種類に分ける。

表 1  ゴム材料の記号及び種類

記号

種類

A

一般の加硫ゴム(B.C.D.E に含まれないもの)

B

特に耐油性を要求される加硫ゴム

C

特に耐候性(及び軽度の耐油性)を要求される加硫ゴム

D

特に大きな振動減衰性を要求される加硫ゴム

E

特に耐熱性を要求される加硫ゴム

b)

静的せん断弾性係数を表す数字  静的せん断弾性係数 (MPa) の数値を 10 倍し,整数位を分類記号の

数字とする。

5.

品質  防振ゴムのゴム材料の品質は,7.の試験方法によって試験を行い,表 2∼表 の一般規定に適合

しなければならない。

なお,特別規定は,特別に要求される場合にだけ適用し,同一特性の特別規定が一般規定と一致しない

ときは,特別規定のほうをとる。


3

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表 2  品質(その 1

一般規定

特別規定

老化試験(70℃,72h)

圧縮永久ひずみ率

老化試験(70℃,72h) 老化試験(100℃,72h)

分類

記号  静的せん断

弾性係数

MPa

切断時

伸び

(最小

値)

%

25%

伸長

応力変化率

%

切断時伸び

変化率

(最小値)

%

圧縮永久 
ひずみ率

(70

℃,24h)

(最大値)

%

b

1

(70

℃,24h)

(最大値)

%

b

2

(100

℃,24h)

(最大値)

%

r

1

反発弾性

(最小

値)

%

d

動倍率

(最大

値)

a

1

(

1

)

硬さ変化

(H

A

)

a

2

切断時伸

変化率

(最小値)

%

a

3

(

1

)

硬さ変化

(H

A

)

a

4

切断時伸

変化率

(最小

値)

%

c

オゾン劣化

試験

40

℃,24h

50pphm

引張ひずみ

20%

A05 0.50

±0.10 500 −10∼+30

−50 50

25

50 75

1.5

(0

∼+7)

−25 (0∼+15)

−40

A06 0.60

±0.10 500 −10∼+30

−50 50

25

50 75

1.5

(0

∼+7)

−25 (0∼+15)

−40

A07 0.70

±0.10 500 −10∼+30

−50 50

25

50 70

1.5

(0

∼+7)

−25 (0∼+15)

−40

A08 0.80

±0.10 400 −10∼+30

−50 50

25

50 70

1.7

(0

∼+7)

−25 (0∼+15)

−40

A09 0.90

±0.10 400 −10∼+30

−50 50

25

50 70

1.7

(0

∼+7)

−25 (0∼+15)

−40

A10 1.00

±0.10 400 −10∼+30

−50 50

25

50 65

1.7

(0

∼+7)

−25 (0∼+15)

−40

A11 1.10

±0.11 400 −10∼+30

−50 50

25

50 65

2.0

(0

∼+7)

−25 (0∼+15)

−40

A12 1.20

±0.12 400 −10∼+30

−50 50

25

50 65

2.0

(0

∼+7)

−25 (0∼+15)

−40

A13 1.30

±0.13 400 −10∼+30

−50 50

25

50 60

2.0

(0

∼+7)

−25 (0∼+15)

−40

A14 1.40

±0.14 300 −10∼+30

−50 50

25

50 55

2.0

(0

∼+7)

−25 (0∼+15)

−40

A16 1.60

±0.16 300 −10∼+30

−50 50

25

50 50

3.0

(0

∼+7)

−25 (0∼+15)

−40

A18 1.80

±0.18 250 −10∼+30

−50 50

25

50 45

3.0

(0

∼+7)

−25 (0∼+15)

−40

A20 2.00

±0.20 250 −10∼+30

−50 50

25

50 40

3.0

(0

∼+7)

−25 (0∼+15)

−40

肉眼観察で
き裂があっ

てはならな

(

1

)

括弧内の数値は,特別規定として硬さを指定し,静的せん断弾性係数を指定しない場合に限って適用できる数値である。

備考  切断時伸び変化率:この規定値は,絶対値でなく変化率であり,変化率の最小値で規定した。


4

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表 3  品質(その 2

一般規定

特別規定

老化試験 (100℃,72h)

分類

記号  静的せん断

弾性係数

MPa

切断時

伸び

(最小値)

%

耐油試験

(JIS No.3 油)

(100

℃,72h)

体積変化率 
(最大値)

%

25%

伸長

応力変化率

%

切断時伸び

変化率

(最小値)

%

圧縮永久 
ひずみ率

(100

℃,24h)

(最大値)

%

圧縮永久 
ひずみ率

b

1

(100

℃,24h)

(最大値)

%

老化試験

(100

℃,72h)

a

1

(

1

)

硬さ変化量

(H

A

)

c

オゾン劣化試験

40

℃,24h

50pphm

引張ひずみ 20%

B05 0.50

±0.10 400

+40

−10∼+100

−50 50

25 (0

∼+15)

B06 0.60

±0.10 400

+40

−10∼+100

−50 50

25 (0

∼+15)

B07 0.70

±0.10 400

+40

−10∼+100

−50 50

25 (0

∼+15)

B08 0.80

±0.10 400

+40

−10∼+100

−50 50

25 (0

∼+15)

B09 0.90

±0.10 400

+40

−10∼+100

−50 50

25 (0

∼+15)

B10 1.00

±0.10 300

+40

−10∼+100

−50 50

25 (0

∼+15)

B11 1.10

±0.11 300

+40

−10∼+100

−50 50

25 (0

∼+15)

B12 1.20

±0.12 300

+40

−10∼+100

−50 50

25 (0

∼+15)

B13 1.30

±0.13 300

+40

−10∼+100

−50 50

25 (0

∼+15)

B14 1.40

±0.14 250

+40

−10∼+100

−50 50

25 (0

∼+15)

B16 1.60

±0.16 250

+40

−10∼+100

−50 50

25 (0

∼+15)

B18 1.80

±0.18 200

+40

−10∼+100

−50 50

25 (0

∼+15)

B20 2.00

±0.20 150

+40

−10∼+100

−50 50

25 (0

∼+15)

肉眼観察でき裂が
あってはならない

(

1

)

括弧内の数値は,特別規定として硬さを指定し,静的せん断弾性係数を指定しない場合に限って適用できる数値である。

備考  切断時伸び変化率:この規定値は,絶対値でなく変化率であり,変化率の最小値で規定した。


5

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表 4  品質(その 3

一般規定

特別規定

老化試験 (100℃,72h)

分類

記号  静的せん断

弾性係数

MPa

切断時伸び 
(最小値)

%

耐油試験

(JIS No.3 油)

(100

℃,72h)

体積変化率 
(最大値)

%

25%

伸長

応力変化率

%

切断時伸び

変化率

(最小値)

%

オゾン劣化試験

40

℃,72h

50pphm

引張ひずみ 20%

圧縮永久 
ひずみ率

(100

℃,24h)

(最大値)

%

圧縮永久 
ひずみ率

b

1

(100

℃,24h)

(最大値)

%

老化試験

(100

℃,72h)

a

1

(

1

)

硬さ変化量

(H

A

)

c

オゾン劣化試験

40

℃,144h

50pphm

引張ひずみ 20%

C05 0.50

±0.10 500

+120

−10∼+100

−50 60

35

(0

∼+15)

C06 0.60

±0.10 500

+120

−10∼+100

−50 60

35

(0

∼+15)

C07 0.70

±0.10 400

+120

−10∼+100

−50 60

35

(0

∼+15)

C08 0.80

±0.10 400

+120

−10∼+100

−50 60

35

(0

∼+15)

C09 0.90

±0.10 400

+120

−10∼+100

−50 60

35

(0

∼+15)

C10 1.00

±0.10 350

+120

−10∼+100

−50 60

35

(0

∼+15)

C11 1.10

±0.11 350

+120

−10∼+100

−50 60

35

(0

∼+15)

C12 1.20

±0.12 350

+120

−10∼+100

−50 60

35

(0

∼+15)

C13 1.30

±0.13 300

+120

−10∼+100

−50 60

35

(0

∼+15)

C14 1.40

±0.14 250

+120

−10∼+100

−50 60

35

(0

∼+15)

C16 1.60

±0.16 250

+120

−10∼+100

−50 60

35

(0

∼+15)

C18 1.80

±0.18 250

+120

−10∼+100

−50 60

35

(0

∼+15)

C20 2.00

±0.20 200

+120

−10∼+100

−50

肉眼観察でき裂が
あってはならない

60 35

(0

∼+15)

肉眼観察でき裂が
あってはならない

(

1

)

括弧内の数値は,特別規定として硬さを指定し,静的せん断弾性係数を指定しない場合に限って適用できる数値である。

備考  切断時伸び変化率:この規定値は,絶対値でなく変化率であり,変化率の最小値で規定した。


6

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表 5  品質(その 4

一般規定

特別規定

老化試験 (70℃,72h)

圧縮永久ひずみ率

老化試験 (100℃,72h)

分類

記号  静的せん

弾性係数

MPa

切断時

伸び

(最小

値)

%

25%

伸長

応力変化

%

切断時

伸び変化
率(最小

値)

%

圧縮永久 
ひずみ率

(70

℃,24h)

(最大値)

%

b

1

(70

℃,24h)

(最大値)

%

b

2

(100

℃,24h)

(最大値)

%

r

2

反発弾性

(最大

値)

%

L

損失係数

tan

δ

(最小

値)

老化試験

(70

℃,72h)

a

1

(

1

)

硬さ変化量

(H

A

)

a

3

(

1

)

硬さ変化

(H

A

)

a

2

切断時伸び

変化率

(最小値)

%

c

オゾン劣化試験

40

℃,24h

50pphm

引張ひずみ 20%

D05 0.50

±0.10 500 −10∼+30

−40 50

25

50 40

0.2

(0

∼+7) (0∼+10)

−40

D06 0.60

±0.10 500 −10∼+30

−40 50

25

50 40

0.2

(0

∼+7) (0∼+10)

−40

D07 0.70

±0.10 500 −10∼+30

−40 50

25

50 40

0.2

(0

∼+7) (0∼+10)

−40

D08 0.80

±0.10 400 −10∼+30

−40 50

25

50 40

0.2

(0

∼+7) (0∼+10)

−40

D09 0.90

±0.10 400 −10∼+30

−40 50

25

50 40

0.2

(0

∼+7) (0∼+10)

−40

D10 1.00

±0.10 400 −10∼+30

−40 50

25

50 40

0.2

(0

∼+7) (0∼+10)

−40

D11 1.10

±0.11 400 −10∼+30

−40 50

25

50 40

0.2

(0

∼+7) (0∼+10)

−40

D12 1.20

±0.12 350 −10∼+30

−40 50

25

50 40

0.25

(0

∼+7) (0∼+10)

−40

D13 1.30

±0.13 350 −10∼+30

−40 50

25

50 40

0.25

(0

∼+7) (0∼+10)

−40

D14 1.40

±0.14 350 −10∼+30

−40 50

25

50 40

0.25

(0

∼+7) (0∼+10)

−40

D16 1.60

±0.16 300 −10∼+30

−40 50

25

50 40

0.25

(0

∼+7) (0∼+10)

−40

D18 1.80

±0.18 300 −10∼+30

−40 50

25

50 40

0.25

(0

∼+7) (0∼+10)

−40

D20 2.00

±0.20 200 −10∼+30

−40 50

25

50 40

0.25

(0

∼+7) (0∼+10)

−40

肉眼観察でき裂
があってはなら
ない

(

1

)

括弧内の数値は,特別規定として硬さを指定し,静的せん断弾性係数を指定しない場合に限って適用できる数値である。

備考  切断時伸び変化率:この規定値は,絶対値でなく変化率であり,変化率の最小値で規定した。


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K 6386

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表 6  品質(その 5

一般規定

特別規定

老化試験 (125℃,72h)

圧縮永久ひずみ率

老化試験 (125℃,72h)老化試験 (150℃,

72h)

分類

記号  静的せん

弾性係数

MPa

切断時

伸び

(最小

値)

%

25%

伸長

応力変化

%

切断時

伸び変化

(最小値)

%

圧縮永久 
ひずみ率

(100

℃,24h)

(最大値)

%

b

1

(125

℃,24h)

(最大値)

%

b

2

(150

℃,24h)

(最大値)

%

a

1

(

1

)

硬さ変化量

(H

A

)

a

2

切断時

伸び変化率
(最小値)

%

a

3

(

1

)

硬さ変化量

(H

A

)

a

4

切断時

伸び変化率

(最小値)

%

r

1

反発弾性率

(最小値)

%

c

オゾン劣化試験

40

℃,72h

50pphm

引張ひずみ 20%

E05 0.50

±0.10 500 −10∼+60

−50 50

60

70

(0

∼+10)

−35 (0∼+15)

−40 40

E06 0.60

±0.10 500 −10∼+60

−50 50

60

70

(0

∼+10)

−35 (0∼+15)

−40 40

E07 0.70

±0.10 400 −10∼±60

−50 50

60

70

(0

∼+10)

−35 (0∼+15)

−40 40

E08 0.80

±0.10 400 −10∼+60

−50 50

60

70

(0

∼+10)

−35 (0∼+15)

−40 40

E09 0.90

±0.10 300 −10∼+60

−50 50

60

70

(0

∼+10)

−35 (0∼+15)

−40 40

E10 1.00

±0.10 300 −10∼+60

−50 50

60

70

(0

∼+10)

−35 (0∼+15)

−40 40

E11 1.10

±0.11 300 −10∼+60

−50 50

60

70

(0

∼+10)

−35 (0∼+15)

−40 40

E12 1.20

±0.12 250 −10∼+60

−50 50

60

70

(0

∼+10)

−35 (0∼+15)

−40 40

E13 1.30

±0.13 250 −10∼+60

−50 50

60

70

(0

∼+10)

−35 (0∼+15)

−40 40

E14 1.40

±0.14 250 −10∼+60

−50 50

60

70

(0

∼+10)

−35 (0∼+15)

−40 40

肉眼観察でき裂

があってはなら
ない

(

1

)

括弧内の数値は,特別規定として硬さを指定し,静的せん断弾性係数を指定しない場合に限って適用できる数値である。

備考  切断時伸び変化率:この規定値は,絶対値でなく変化率であり,変化率の最小値で規定した。


8

K 6386 : 1999

6.

試験の一般条件  試験の一般条件は,JIS K 6250 の 7.(試験片の作製方法)による。ただし,試験片

は,それぞれ規定の型で加硫作製したものを使用し,試験成績には加硫条件を記録しなければならない。

7.

試験方法

7.1

静的せん断弾性係数  静的せん断弾性係数は,JIS K 6254 の 5.(低変形引張試験)によって 25%伸

長応力

σ

25

 (MPa)

を測定し,静的せん断弾性係数 (MPa) を次の式によって算出し,JIS Z 8401 によって小

数点以下 2 けたに丸める。

G

S

=1.639

σ

25

ここに,  G

S

:  静的せん断弾性係数 (MPa)

7.2

硬さ試験  硬さ試験は,JIS K 6253 の 5.(デュロメータ硬さ試験)によってタイプ A デュロメータ

硬さを測定する。ただし,7.1 によって静的せん断弾性係数を測定する場合には,硬さの測定を行わない。

また,硬さの測定を行う場合には,7.1 による静的せん断弾性係数の測定を省略することができる。

7.3

切断時伸び  切断時伸びは,JIS K 6251 によって行う。

7.4

老化試験  老化試験は,JIS K 6257 の 4.[空気加熱老化試験(ノーマルオーブン法)]によって空気

加熱老化試験を行い,JIS K 6254 の 5.(低変形引張試験)によって 25%伸長応力を測定し,その変化率及

び JIS K 6257 の 4.によって切断時伸びの変化率を求める。また,硬さ変化量を測定する場合は,JIS K 6257

の 4.によって空気加熱老化試験を行い,老化試験前後の硬さの変化量を求める。この場合には,25%伸長

応力の測定を省略することができる。

7.5

オゾン劣化試験  オゾン劣化試験は,JIS K 6259 の 4.(静的オゾン劣化試験)によって行う。

7.6

圧縮永久ひずみ試験  圧縮永久ひずみ試験は,JIS K 6262 の 5.(圧縮永久ひずみ試験)によって行

う。

7.7

耐油試験  耐油試験は,JIS K 6258 の 4.(浸せき試験)によって体積変化率を求める。

7.8

反発弾性試験  反発弾性試験は,JIS K 6255 の 4.(リュプケ式反発弾性試験)によって反発弾性率

を測定する。

7.9

動的性質試験

7.9.1

動倍率  動倍率 の算出は,3.a)による。

a)

貯蔵(動的)ばね定数の算出は,JIS K 6394 の 6.(大形試験装置による動的性質試験)による。一般

的な試験条件は

表 による。これを外れる場合は,受渡当事者間の協定による。

表 7  貯蔵(動的)ばね定数測定試験条件

変形方法

圧縮方法

平均たわみ  mm 2

たわみ振幅  mm

±0.05

周波数  Hz 100

試験温度  ℃ 23±2

b)

静的ばね定数の測定は,JIS K 6385 の 4.(静的特性試験)による。

試験片は,貯蔵(動的)ばね定数を測定したものを使用し,試験方法は,往路方式で静的ばね定数

を求める。

一般的な試験条件は,

表 による。これを外れる場合は,受渡当事者間の協定による。


9

K 6386 : 1999

表 8  静的ばね定数測定試験条件

変形方法

圧縮方法

算出変形量  mm 1∼3

変形速度  mm/min 5

予備変形回数 2

試験温度  ℃ 23±2

7.9.2

損失係数 (tan

δ)    損失係数 (tanδ)  の測定は,JIS K 6394 の 6.(大形試験装置による動的性質試験)

による。一般的な試験条件は,

表 による。これを外れる場合は,受渡当事者間の協定による。

表 9  損失係数 (tan

δ)  の試験条件

変形方法

圧縮方法

平均たわみ  mm 2

たわみ振幅  mm

±0.5

周波数  Hz 15

試験温度  ℃ 23±2

8.

特別規定の記号

8.1

硬さを指定する場合の記号  硬さを指定するための記号を表 10 に示す。

表 10  硬さを指定するための記号

記号

硬さの許容差

(H

A

)

備考

J

1

±5

静的せん断弾性係数の測定を省略することがで
きる。老化試験値記号 a

1

a

3

の有無に注意する。

J

2

±3

静的せん断弾性係数の測定を省略することがで
きる。老化試験値記号 a

1

a

3

の有無に注意する。

8.2

老化試験値の記号  老化試験値の記号を表 11 に示す。

表 11  老化試験値の記号

記号

内容

備考

a

1

a

3

(

2

)

硬さ変化量を測定し,

表 2∼表 の範囲とする。 25%伸長応力の測定を省略する。

a

2

a

4

(

2

)

伸びの変化率を測定し,

表 2,表 及び表 の範囲とする。

(

2

)  a

1

a

3

及び a

2

a

4

は,老化試験温度の相違による。

8.3

圧縮永久ひずみ試験値の記号  圧縮永久ひずみ試験値の記号を表 12 に示す。

表 12  圧縮永久ひずみ試験値の記号

記号

内容

備考

b

1

b

2

(

3

)

表 2∼表 の特別規定を適用する。

(

3

)  b

1

b

2

は,圧縮永久ひずみ試験温度の相違による。

8.4

オゾン劣化試験値の記号  オゾン劣化試験値の記号を表 13 に示す。

表 13  オゾン劣化試験値の記号

記号

内容

備考

c

表 2∼表 の特別規定を適用する。

8.5

反発弾性試験値の記号  反発弾性試験値の記号を表 14 に示す。


10

K 6386 : 1999

表 14  反発弾性試験値の記号

記号

内容

備考

r

1

表 及び表 によって反発弾性率を指定する。

反発弾性率の最小値を指定する。

r

2

表 によって反発弾性率を指定する。

反発弾性率の最大値を指定する。

8.6

動倍率の記号  動倍率の記号を表 15 に示す。

表 15  動倍率の記号

記号

内容

備考

d

表 によって動倍率を指定する。

動倍率の最大値を指定する。

8.7

損失係数 (tan

δ)  の記号  損失係数 (tanδ)  の記号を表 16 に示す。

表 16  損失係数 (tan

δ)  の記号

記号

内容

備考

L

表 によって損失係数 (tan

δ)  を指定する。

損失係数 (tan

δ)  の最小値を指定する。

8.8

その他の記号  その他の記号を表 17 に示す。

表 17  その他の記号

記号

内容

備考

Z

前記以外の特別規定を適用する。

試験方法及び試験結果の指定値を記載する。

9.

表示  防振ゴムのゴム材料は,次の方法によって表示する。

a)

ゴム材料の分類記号を記載し,特別規定を採用する場合には,ハイフンによって採用する特別規定の

記号を列記する。特別規定の記号を列記する場合には,8.の記載順序による。

記載例 A16,A10-b

1

r

1

,D12-r

2

表示の説明

b)

硬さを指定する場合には,その分類記号の数字を括弧を用いて記載し,硬さの指定値を角括弧を付け

て付記する。

なお,静的せん断弾性係数の測定を行わない場合は,硬さを指定する。

記載例 A

(10)

J

1

a

1

 [H

A

=55]

c)

硬さを指定する場合で,動倍率及び老化性を規定する場合

記載例 A

(10)

J

2

a

3

d [H

A

=55]

表示の説明  硬さ H

A

=55±3 で動倍率 1.7 以下及び老化試験 (100℃,72h)  で硬さの変化量 (0∼

+15)  を満足しなければならない。


11

K 6386 : 1999

d)

損失係数 (tan

δ)  を指定する場合

記載例 D12−a

2

cL

表示の説明  静的せん断弾性係数 1.20MPa±0.12MPa で,損失係数 (tan

δ) 0.25 以上で,老化試験

(100

℃,72h)  の切断時伸び変化率−40%以上,及びオゾン劣化試験 (40℃,24,

50pphm)

を満足しなければならない。

e)

その他の指定値を規定する場合(例えば,製品のばね定数を指定する場合が,これに該当する。

)には,

その規定の要点を具体的に表示する。

記載例

C

(16)

Z[圧縮ばね定数:

δ

1

 (20kN)

δ

2

 (10kN)

=2.40mm±0.36mm]

JIS K 6386

(防振ゴム−ゴム材料)改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

戸  原  春  彦

元・東京電機大学講師

(委員)

西  出  徹  雄

通商産業省基礎産業局化学課

八  田      勲

通商産業省工業技術院標準部材料機械規格課

橋  本      進

財団法人日本規格協会技術部

御  船  直  人

財団法人鉄道総合技術研究所技術開発事業本部

宮  地  真一郎

財団法人化学品検査協会大阪事業所業務課

大  杉  政  克

マツダ株式会社技術研究所(社団法人自動車技術会)

江  戸  知  義

鬼怒川ゴム工業株式会社防振事業部開発部

尾  崎  健  治

倉敷化工株式会社自動車部品事業部開発部

神  田  良  二

東海ゴム工業株式会社防振技術部

竹  内  勝  政

豊田合成株式会社材料技術部

渡  辺      功

株式会社ブリヂストン防振ゴム開発部

宇  山  俊  之

ヤンマーディーゼル株式会社技術研究所基礎研究部

沢  田  幸  次

トヨタ自動車株式会社第 2 実験部

諸見里  朝  秀

日産自動車株式会社車両技術開発本部シャシー実験部

吉  田  正  光

いすゞ自動車株式会社研究試作実験室材料開発部

(事務局)

中  川  剛  章

社団法人日本ゴム協会