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K 6368 : 1999

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって JIS K 6368-1977 は改正され,この規格に置き換えられる。

なお,国際規格では一般用 V ベルト及び細幅 V ベルトについて規定しているが,この規格では,細幅 V

ベルトについて規定している。一般用 V ベルトについては,JIS K 6323(一般用 V ベルト)で規定してい

る。

JIS K 6368 : 1999

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)  ベルト伝動−細幅 V ベルト−データムシステムによる長さ

附属書 2(参考)  細幅 V ベルトの使い方


日本工業規格

JIS

K 6368 :

 1999

細幅 V ベルト

Narrow V belts for power transmission

序文  この規格は,従来,日本工業規格で規定していた細幅 V ベルトについては本体に規定し,これに対

応する ISO 4184 : 1992, Belt drives−Classical and narrow V-belts−Lengths in datum system に規定されている

項目については,技術的内容を変更することなく翻訳し,

附属書 として作成した日本工業規格である。

1.

適用範囲  この規格は,動力伝動に用いるエンドレス状の細幅 V ベルト(以下,ベルトという。)に

ついて規定する。ただし,自動車用 V ベルトを除く。

なお,

附属書 は,ベルトのデータムシステムによる長さについて規定したものであり,本体の各規定

要求事項は,当面

附属書 には適用しない。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。

これらの規格は,その最新版を適用する。

JIS B 1855

  細幅 V プーリ

JIS Z 8401

  数値の丸め方

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

a)

有効周長さ  ベルトを 2 個の長さ測定用プーリに巻き掛け,所定の力を加えたとき,プーリの有効直

径の円周上を通るベルトの一周の長さ。

b)

プーリの有効直径  JIS B 1855 の 4.2(溝部の形状及び寸法)に示す直径  (d

e

)

4.

種類  ベルトは,その断面寸法によって,次の 3 種類とする。

3V, 5V, 8V

5.

性能  性能は,10.2 によって引張試験を行ったとき,1 本当たりの引張強さ及び伸びが,表 を満足

しなければならない。

表 1  引張特性

種類

項目

3V 5V 8V

適用箇条

1

本当たりの引張強さ kN

2.3

以上 5.4 以上 12.7 以上

伸び(

1

) %

4

以下

10.2

(

1

)

5に示す力における伸び。


2

K 6368 : 1999

6.

構造  ベルトの構造は,9.の材料を用い,心線を含む台形断面の周囲にゴムを塗布した布で覆ったも

の,

又はゴムと心線を含む台形断面の上下面若しくは上面にゴムを塗布した布を重ね合わせたものとする。

7.

形状及び寸法

7.1

断面形状及び寸法  ベルトの断面形状は,左右対称の台形で,基準寸法は,表 のとおりとし,JIS 

B 1855

の 4.2 に規定する V 溝形状に適合しなければならない。

表 2  断面形状及び基準寸法

種類

b

t

mm

h

mm

α

b

3V

 9.5

 8.0

5V 16.0 13.5

8V 25.5 23.0

40

7.2

長さ  ベルトの長さは,10.1 によって測定し,ベルトの有効周長さで表す。

なお,ベルトの呼び番号と有効周長さの関係を,

表 に示す。

有効周長さとその許容差及び一組内の長さの差(

2

)

は,

表 を満足しなければならない。

(

2

)

多本掛けで使用される一組内のベルトの有効周長さの差。


3

K 6368 : 1999

表 3  有効周長さとその許容差及び一組内の長さの差

単位 mm

有効周長さ

有効周長さ

ベルトの

呼び番号

3V 5V 8V

許容差

一組内の

長さの差

(最大)

ベルトの

呼び番号

3V 5V 8V

許容差

一組内の

長さの差

(最大)

 250

 635

±8

3.0

1 060

2 692

2 692

2 692

±15

7.5

  265

  673

1 120

2 845

2 845

2 845

  280

  711

1 180

2 997

2 997

2 997

  300

  762

1 250

3 175

3 175

3 175

  315

  800

1 320

3 353

3 353

3 353

  335

  851

4.0

1 400

3 556

3 556

3 556

 355

 902

1 500

3 810

3 810

±20 10.0

  375

  953

1 600

4 064

4 064

  400

1 016

1 700

4 318

4 318

  425

1 080

1 800

4 572

4 572

  450

1 143

1 900

4 826

4 826

  475

1 207

2 000

5 080

5 080

  500

1 270

1 270

2 120

5 385

5 385

  530

1 346

1 346

±10

5.0

2 240

5 690

5 690

  560

1 422

1 422

2 360

5 994

5 994

  600

1 524

1 524

2 500

6 350

6 350

  630

1 600

1 600

2 650

6 731

6 731

  670

1 702

1 702

2 800

7 112

7 112

  710

1 803

1 803

3 000

7 620

7 620

  750

1 905

1 905

3 150

8 001

8 001

±25 12.5

800

2 032

2 032

3 350

8 509

8 509

850

2 159

2 159

±13

6.5

3 550

9 017

9 017

900

2 286

2 286

3 750

9 525

950

2 413

2 413

4 000

10 160

1 000

2 540

2 540

2 540

4 250

− 10

795

±30 15.0

    4

500

11

430

    4

750

12

065

    5

000

12

700

8.

外観  ベルトの外観は,目視によって確認できる使用上支障となる,ねじれ,きずなどの欠点がない

ものでなければならない。

9.

材料

9.1

ゴム  ゴムは,使用目的に適合するように配合されたものを用いる。

9.2

布  布は,綿,合成繊維,その他使用目的に適合したものを用いる。

9.3

心線  心線は,合成繊維,その他使用目的に適合したものを用いる。

10.

測定及び試験方法

10.1

長さの測定  ベルトの有効周長さは,図 に示す装置を用いて測定する。

表 に示す長さ測定用プーリ 2 個にベルトを掛け,これに表 に示す力 F

0

を加えた後,ベルトを少なく

とも 2 周以上回した後,プーリの軸間距離を測定し,ベルトの有効周長さは,次の式(1)によって算出する。

K

C

L

e

+

= 2

 (1)


4

K 6368 : 1999

ここに,  L

e

:  ベルトの有効周長さ (mm)

C

:  軸間距離 (mm)

K

:  定数 (mm) (

表 参照)

図 1  長さ測定装置の一例

表 4  長さ測定用プーリ

種類

b

e

mm

d

e

mm

h

g

(最小)

α

p

  (

°)

F

0

 (N)

K

mm

3V

8.90

±0.03

97.08

±0.03

 9.0

 440

 305

5V 15.20

±0.03 202.13±0.03

15.0

 980

 635

8V 25.40

±0.03 404.25±0.03 25.0

38

±0.17

2 210

1 270

10.2

引張試験  ベルトの引張試験は,1 本の試料から長さ 250mm 以上の試験片を 3 個(

3

)

採り,温度 25℃

±5℃で引張試験機を用いて

表 の測定時に加える力を加えたときの伸び,及び最大引張強さを測定する。

この場合,引張速度は規格値の 1 けた下の位まで求めて JIS Z 8401 によって丸める。

伸びの試験は,標線間距離を 100mm として行う。

つかみは,試験片を完全につかめる構造のものを使用しなければならない。

なお,種類 5V 及び 8V については,つかみ部分のゴムをはぎ取って試験してもよい。

(

3

)

  3

個採れない場合には2個とし,そのことを記録しなければならない。

表 5  測定時に加える力

種類 3V 5V 8V

力  kN 0.8  2.0  5.0

11.

製品の呼び方  製品の呼び方は,名称,種類及び呼び番号の順で呼ぶ。


5

K 6368 : 1999

12.

表示  ベルトには,次の事項を表示しなければならない。

a)

種類

b)

呼び番号(

4

)

c)

製造業者名又はその略号

d)

製造年月又はその略号

(

4

)

必要があれば,呼び番号に対する一組内の長さの差を表す略号を表示する。


6

K 6368 : 1999

附属書 1(規定)  ベルト伝動−細幅 ベルト− 

データムシステムによる長さ

Belt drives

−Narrow V-belts−Lengths in datum system

序文  この附属書は,規格本体に規定する細幅 V ベルトに対応する ISO 4184 : 1992, Belt drives−Classical

and narrow V-belts

−Lengths in datum system から,NarrowV-belts(細幅 V ベルト)に関する部分を翻訳した

ものである。

なお,この附属書で,点線の下線を施してある“参考”は,原国際規格にはない事項である。

1.

適用範囲  この附属書は,次の断面形状をもつ細幅 V ベルトに関し,次の項目について適用する。

SPZ

(データム幅  8.5mm の溝部の形状をもつプーリ用)

SPA

(データム幅  11mm の溝部の形状をもつプーリ用)

SPB

(データム幅  14mm の溝部の形状をもつプーリ用)

SPC

(データム幅  19mm の溝部の形状をもつプーリ用)

−  推奨データム長さ

−  データム長さの許容差

−  軸間距離変動

−  データム長さ及び軸間距離変動の測定条件

なお,細幅 V ベルト(以下,V ベルトという。

)は,一般用 V ベルト専用に設計されたプーリに使用す

ることはできない。

参考  データム幅とは,ISO 4183 の表 1,  図 及び JIS B 1855(細幅 V プーリ)の附属書表 で示さ

れる W

d

をいう。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この附属書に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成

する。発行の時点では,表示された版が有効である。すべての規格は,改正されるものであり,この附属

書に基づいて同意した関係者は,次に列挙する規格の最新版を適用する可能性を調べるようすすめる。

ISO 3 

: 1973

  Preferred numbers−Series of preferred numbers

ISO 1081 

: 1980

  Drives using V-belts and grooved pulleys−Termino1ogy

ISO 4183 

:  1989

  Belts drives−Classical and narrow V-belts−Grooved pulleys (system based on datum

width)

参考  JIS B 1855 の附属書が,この国際規格の対応部分に関し同等である。

ISO 9608 

: 1988

  V-belts−Uniformity of belts−Centre distance variation−Specifications and test method

3.

定義  この附属書に用いる V ベルト伝動(ベルト及び溝付きプーリ)に関する用語及び記号の定義は,

ISO 1081

による。


7

K 6368 : 1999

4.

データム長さ L

d

4.1

基準データム長さとは,7.1 に規定する条件,力のもとで測定したデータム長さをいう。

4.2

V

ベルトの基準データム長さの標準値 L

d

は,mm 単位で表し,ISO 3 に規定する任意の R20 標準数

から選択され,その値を

附属書 表 に示す。

附属書 表 1  ベルトの基準データム長さ

単位 mm

種類

種類

基準データム
長さ

L

d

SPZ SPA SPB SPC

基準データム
長さ

L

d

SPZ SPA SPB SPC

 630

3

150

 710

3

550

 800

4

000

 900

4

500

1 000

5

000

1 120

5

600

1 250

6

300

1 400

7

100

1 600

8

000

1 800

9

000

2 000

+ 10

000

2 250

+ 11

200

2 500

+ 12

500

2 800

5.

データム長さの許容差

5.1

製造時の許容差  V ベルトの長さの製造時の許容差を,附属書 表 に示す。この許容差は,約±

0.01L

である。ここに,は,ISO 3 に規定されている R10 による標準数であり,mm で表されたデータム

長さと同じか又はこれをわずかに超える標準数である。

附属書 表 2  ベルトの長さの製造時の許容差

単位 mm

基準データム長さ  L

d

許容差

基準データム長さ  L

d

許容差

500

を超え 630 以下

± 6

2 500

を超え

3 150

以下

± 32

630

を超え 800 以下

± 8

3 150

を超え

4 000

以下

± 40

800

を超え 1

000

以下

±10 4

000

を超え

5 000

以下

± 50

1 000

を超え 1

250

以下

±13 5

000

を超え

6 300

以下

± 63

1 250

を超え 1

600

以下

±16 6

300

を超え

8 000

以下

± 80

1 600

を超え 2

000

以下

±20 8

000

を超え 10 000 以下

±100

2 000

を超え 2

500

以下

±25 10

000

を超え 12 500 以下

±125

5.2

多本掛けで用いられる一組内の長さの許容差  多本掛けで用いられる一組内の長さの許容差は,附

属書 表 による。


8

K 6368 : 1999

附属書 表 3  一組内の長さの許容差

単位 mm

基準データム長さ  L

d

一組内の長さの最大許容差

 1

250

以下

 2

1 250

を超え 2

000

以下

 2

2 000

を超え 3

150

以下

 4

3 150

を超え 5

000

以下

 6

5 000

を超え 8

000

以下

10

8 000

を超え 12

500

以下

16

12 500

を超えるもの

6.

軸間距離の変動  軸間距離の変動の許容値は,附属書 表 による。

附属書 表 4  軸間距離の変動の許容値

単位 mm

ベルトの上幅

データム長さ

25

以下

25

を超えるもの

 1

000

以下 1.2

1.8

1 000

を超え 2

000

以下 1.6

2.2

2 000

を超え 5

000

以下 2.0

3.4

5 000

を超えるもの 2.5

3.4

参考  許容値とは,7.1 の式(1)に示される E

max

と E

min

差をいう。

7.

測定方法

7.1

長さの測定  データム長さの測定は,ISO 4183 による主要寸法及び附属書 表 に示すデータム円

周長さ Cd をもつ二つの同一プーリに,ベルトを巻き付けて行う。二つのプーリは,長さ測定装置の平行

な水平軸に取り付けなければならない。移動可能なプーリに

附属書 表 に示す力を加える。次に,プー

リを回転させ,ベルトが 1∼3 周し,プーリ溝になじませた後,二つのプーリの軸間距離を測定する。

ベルトのデータム長さ L

d

は,次の式(1)によって算出する。

d

d

C

E

E

L

+

+

=

min

max

 (1)

ここに,

E

:  プーリの軸間距離 (mm)

C

d

:  プーリのデータム円周長さ (mm)

附属書 表 5  測定条件

種類

測定用プーリのデータム

円周長さ        C

d

 (mm)

測定時の力

 (N)

SPZ

 300

 360

SPA

 450

 560

SPB

 600

 900

SPC

1 000

1 500

7.2

軸間距離の変動の測定方法  軸間距離の変動は,ISO 9608 に従って測定する。

8.

呼び方及び表示

8.1

呼び方  V ベルトの呼び方は,次の項目による。

−  種類(1.

適用範囲に示すアルファベット 3 文字による。)

−  データム長さ(

附属書 表 による。)


9

K 6368 : 1999

例  種類 SPA,データム長さ 1 250mm のベルトは,次のように呼ぶ。

SPA 1 250

8.2

表示  この附属書に適合するように製造された V ベルトには,適切な呼び方をベルトの外側の非伝

動面に明りょうで容易に消えないように表示しなければならない。


10

K 6368 : 1999

附属書 2(参考)  細幅 ベルトの使い方

序文  この附属書は,細幅 V ベルト(以下,ベルトという。)を使用する伝動装置を適正,かつ,経済的

に設計するため及び適切に使用するための参考であり,規定の一部ではない。

なお,プーリについては,JIS B 1855-1991(細幅 V プーリ)の本体による。

1.

ベルトの選定  使用するベルトの種類の選定,有効周長さ(以下,長さという。)及び本数の決定は,

次の手順によって行うことが望ましい。

a)

ベルトの種類の選定  設計動力及び小プーリの回転速度によって選定する。

b)

ベルトの長さの決定  設計当初の軸間距離に基づいて算出したベルト長さ,及び本体の表 に規定さ

れているベルト長さによって決定する。

c)

ベルトの本数の決定  1 本当たりのベルトの伝動容量及び補正伝動容量を算出し,設計動力と使用条

件とからベルトの本数を決定する。

2.

ベルトの種類の選定  ベルトの種類の選定は,次に示す設計動力及び小プーリの回転速度によって,

附属書 図 から選定する。もし,2 種類の境界線近くになった場合には,両方のベルトについて検討し,

適正なベルトを選ぶ。

附属書 図 1

2.1

設計動力  設計動力は,次の式(1)によって算出する。

)

(

0

e

i

N

d

K

K

K

P

P

+

+

×

=

 (1)

ここに,

P

d

設計動力 (kW)

P

N

負荷動力 (kW)

K

o

負荷補正係数

K

i

アイドラ補正係数

K

e

環境補正係数

2.2

補正係数  補正係数は,使用する種々の条件に対し負荷動力を補正するために用い,次の 3 種類に

よる。


11

K 6368 : 1999

a)

負荷補正係数  負荷補正係数は,原動機及び使用機械の負荷変動の大きさによって定め,附属書 

1

 (

1

)

に示す。

(

1

)

附属書21に使用機械の一例を示した。これ以外の使用機械については,附属書21を参考に

して負荷補正係数を決める。

附属書 表 1  ベルトを使用する機械の一例及び負荷補正係数 K

原動機

最大出力が定格の 300%以下のもの。

最大出力が定格の 300%を超えるもの。

交流電動機(標準電動機,同期電動機)

直流電動機(分巻)

2

気筒以上のエンジン

特殊電動機(高トルク)

直流電動機(直巻) 
単気筒エンジン,ラインシャフト又は
クラッチによる運転

運転時間

運転時間

ベルトを使用する機械の一例

断続使用

1

日,3∼5

時間使用

普通使用

1

日,8∼10

時間使用

連続使用

1

日,16∼24

時間使用

断続使用

1

日,3∼5

時間使用

普通使用

1

日,8∼10

時間使用

連続使用

1

日,16∼24

時間使用

かくはん機(流体) 
送風機(7.5kW 以下) 
遠心ポンプ,遠心圧縮機

軽荷重用コンベヤ

1.0 1.1 1.2 1.1 1.2 1.3

ベルトコンベヤ(砂,穀物)

粉練り機 
送風機(7.5kW を超えるもの) 
発電機

ラインシャフト 
大形洗濯機 
工作機械

パンチ,プレス,せん断機 
印刷機械 
回転ポンプ

回転,振動ふるい

1.1 1.2 1.3 1.2 1.3 1.4

バケットエレベータ 
励磁機

往復圧縮機 
コンベヤ 
(バケット,スクリュー)

ハンマーミル 
製紙用ミル,ビータ 
ピストンポンプ

ルーツブロア 
粉砕機 
木工機械

繊維機械

1.2 1.3 1.4 1.4 1.5 1.6

クラッシャ

ミル(ボール,ロッド) 
ホイスト 
ゴム加工機

(ロール,カレンダー,押出機)

1.3 1.4 1.5 1.5 1.6 1.8

b)

アイドラ補正係数  アイドラ補正係数は,アイドラを用いる場合の取付位置によって定め,附属書 2

表 に示す。


12

K 6368 : 1999

なお,取付位置が複数になる場合は,各々の係数を加算する。

附属書 表 2  アイドラ補正係数 K

i

アイドラの位置

係数

ベルトの緩み側で,ベルトの内側から使用する場合 0

ベルトの緩み側で,ベルトの外側から使用する場合 0.1 
ベルトの張り側で,ベルトの内側から使用する場合 0.1 
ベルトの張り側で,ベルトの外側から使用する場合(

2

) 0.2

(

2

)

通常の使用形態でないので,使用上は好ましくない。

c)

環境補正係数  環境補正係数は,始動停止の回数が多い場合,保守点検が容易にできない場合,粉じ

ん,熱,油類,水などが付着する場合には,各々の条件に対して 0.2 を加算する。

3.

ベルトの長さの決定

3.1

ベルトの長さの選定  ベルトの長さは,次の式(2)(

3

)

によって設計当初の軸間距離 C’ (mm)  に対応す

るベルトの長さ L' (mm)  を算出し,この長さに近いベルトを本体の

表 から選定する。

C

d

D

d

D

C

L

e

e

e

e

+

+

+

+

=

4

)

(

)

(

57

.

1

2

2

 (2)

ここに,

D

e

大プーリの有効直径

 (mm)

d

e

小プーリの有効直径

 (mm)

(

3

)

近似式である。

3.2

軸間距離及び最小アジャストしろ

3.2.1

軸間距離  選定したベルトの長さ

L (mm)

に対応する軸間距離は,次の式(3)(

3

)

によって算出する。

4

)

(

2

2

2

e

e

d

D

B

B

C

+

=

 (3)

ここに,

C

:  ベルト長さに対する軸間距離 (mm)

D

e

:  大プーリの有効直径 (mm)

d

e

:  小プーリの有効直径 (mm)

B

:    L−1.57 (D

e

d

e

) (mm)

3.2.2

最小アジャストしろ  最小アジャストしろは,ベルトの取付け及び張りしろを考慮し,附属書 2

表 から求める。

附属書 表 3  最小アジャストしろ


13

K 6368 : 1999

単位  mm

種類

ベルトの 
呼び番号

内側への最小 
アジャストしろ

C

i

外側への最小 
アジャストしろ

C

S

3V

250

∼ 475

15

 25

500

∼ 710

20

 35

750

∼1 060

20

  40

 1

120

∼1 250

20

  50

1 320,  1 400

20

 60

5V

500

∼ 710

25

 35

750

∼1 060

25

  40

 1

120

∼1 250

25

  50

 1

320

∼1 700

25

  60

 1

800

∼2 000

25

  65

2 120,  2 240

35

 75

 2

360,

− 35

80

2 500,  2 650

35

 85

2 800,  3 000

35

 90

 3

150,

3

550

35

105

8V

1 000,  1 060

40

 40

 1

120

∼1 250

40

  50

 1

320

∼1 700

40

  60

 1

800

∼2 000

50

  65

2 120,  2 240

50

 75

 2

360,

− 50

80

2 500,  2 650

50

 85

2 800,  3 000

50

 90

 3

150,

− 50

105

 3

350,

3

550

55

105

 3

750,

− 55

115

 4

000

∼5 000

55

140

4.

ベルトの本数の決定  多本掛けの場合のベルト本数は,次の式(4)によって計算するこの場合,小数点

以下は切り上げる。

c

d

P

P

Z

=

 (4)

ここに,

Z

:  ベルトの本数

P

d

:  設計動力 (kW)

P

c

:  ベルト 1 本当たりの補正伝動容量 (kW)

θ

K

K

P

P

L

c

×

×

=

 (5)

ここに,

P

ベルト 1 本当たりの伝動容量 (kW) [式(6)による。

K

L

長さ補正係数(

附属書 表 参照)

K

θ

接触角補正係数(

附属書 表 10 参照)

4.1

ベルトの伝動  容量ベルト 1 本当たりの伝動容量は,基準伝動容量に回転比(

4

)

による付加伝動容量

を加えたものであり,次の式(6)によって算出するベルトの基準伝動容量とは,基準長さのベルト(

3

)

で接触

θ

附属書 図 参照)が 180 度のときの伝動容量をいう。

なお,小プーリの有効直径と回転速度とに対する基準伝動容量及び回転比による付加伝動容量を

附属書


14

K 6368 : 1999

2

表 6∼附属書 表 に示す。

÷÷ø

ö

ççè

æ

+

ú

û

ù

ê

ë

é

=

r

m

m

m

m

K

n

C

n

d

C

n

d

C

d

C

C

n

d

P

1

1

)

log(

)

(

2

4

2

3

2

1

 (6)

ここに,

P

ベルト 1 本当たりの伝動容量 (kW)

d

m

小プーリ基準直径(

6

)

(mm)

n

小プーリ回転速度 (min

-1

)

C

1

C

2

C

3

C

4

定数(

附属書 表 参照)

K

r

回転比による補正係数(

附属書 表 参照)

(

4

)

小プーリの基準直径

大プーリの基準直径

回転比

=

(

5

)

基準長さのベルトとは,長さ補正係数(

附属書 表 参照)が 1.00 のベルトをいう。

(

6

)

基準直径とは,JIS B 1855 の 4.2(溝部の形状及び寸法)の d

m

をいう。

附属書 表 4  定数

種類

C

1

C

2

C

3

C

4

3V 6.262

4

×10

-5

 1.533

1

×10

-3

 9.881

4

×10

-18

 5.590

4

×10

-6

5V 1.804

5

×10

-4

 8.678

9

×10

-3

 3.020

8

×10

-17

 1.570

5

×10

-5

8V 4.851

0

×10

-4

 4.412

9

×10

-2

 8.269

2

×10

-17

 4.110

3

×10

-5

附属書 表 5  回転比による補正係数 K.  

回転比

K

r

回転比

K

r

1.00

∼1.01 1.0

0 1.27

∼1.38 1.0

5

1.02

∼1.05 1.0

6 1.39

∼1.57 1.0

6

1.06

∼1.11 1.0

6 1.58

∼1.94 1.1

9

1.12

∼1.18 1.0

3 1.95

∼3.38 1.1

8

1.19

∼1.26 1.0

5  3.39

以上 1.1

8


15

K 6368 : 1999

附属書 表 6  細幅 ベルト 3V の伝動容量

備考1.          のものは,プーリ外周部速度が30 (m/s)  以上になるので,炭素鋼又は鋳鋼のプーリを使用する。

2.

この参考表に記載している小プーリ回転速度を超えた使用の場合は,ベルトメーカと相談することが望ましい。


16

K 6368 : 1999

附属書 表 7  細幅 ベルト 5V の伝動容量

備考1.          のものは,プーリ外周部速度が30 (m/s)  以上になるので,炭素鋼又は鋳鋼のプーリを使用する。

2.

この参考表に記載している小プーリ回転速度を超えた使用の場合は,ベルトメーカと相談することが望ましい。


17

K 6368 : 1999

附属書 表 8  細幅 ベルト 8V の伝動容量

備考1.          のものは,プーリ外周部速度が30 (m/s)  以上になるので,炭素鋼又は鋳鋼のプーリを使用する。

2.

この参考表に記載している小プーリ回転速度を超えた使用の場合は,ベルトメーカと相談することが望ましい。


18

K 6368 : 1999

4.2

ベルトの補正伝動容量  ベルトの補正伝動容量 P

c

は,式(5)によって算出し,その補正係数は,次に

よる。

a)

長さ補正係数  長さ補正係数は,ベルトの呼び番号及び種類に応じて附属書 表 から選定する。

附属書 表 9  長さ補正係数 K

L

種類

種類

ベルトの 
呼び番号

3V 5V 8V

ベルトの
呼び番号

3V 5V 8V

 250

0.83

1

400  1.15 1.02 0.92

265 0.84     1

500   1.03

0.93

280 0.85     1

600   1.04

0.94

300 0.86     1

700   1.05

0.94

315 0.87     1

800   1.06

0.95

 335

0.88

− 1

900

− 1.07 0.96

355 0.89     2

000   1.08

0.97

375 0.90     2

120   1.09

0.98

400 0.92     2

240   1.09

0.98

425 0.93     2

360   1.10

0.99

 450

0.94

− 2

500

− 1.11 1.00

475 0.95     2

650   1.12

1.01

500  0.96 0.85

2

800

  1.13 1.02

530  0.97 0.86

3

000

  1.14 1.03

560  0.98 0.87

3

150

  1.15 1.03

 600

0.99

0.88

− 3

350

− 1.16 1.04

630  1.00 0.89

3

550

  1.17 1.05

 670

1.01

0.90

3 750

1.06

 710

1.02

0.91

4 000

1.07

 750

1.03

0.92

4 250

1.08

 800

1.04

0.93

4 500

− 1.09

 850

1.06

0.94

4 750

1.09

 900

1.07

0.95

5 000

1.10

950

1.08

0.96

 

1

000

1.09

0.96

0.87

 

1

060

1.10

0.97

0.88

 

1

120  1.11 0.98 0.88

1

180

1.12

0.99

0.89

 

1

250

1.13

1.00

0.90

 

1

320

1.14

1.01

0.91

 

b)

接触角補正係数  接触角補正係数は,小プーリ側について附属書 表 10 から選定する。

なお,ベルトの接触角  (

θ

)

は,次の式(7)によって算出する。

附属書 表 10 

C

d

D

e

e

と接触角  (

θ

)

び接触角補正係数  (K

θ

)

との関係を示す。

C

d

D

e

e

2

sin

2

180

1

°

=

θ

 (7)

ここに,

D

e

大プーリの有効直径

 (mm)

d

e

小プーリの有効直径

 (mm)

C

軸間距離

 (mm)


19

K 6368 : 1999

附属書 表 10  接触角補正係数 K

θ

C

d

D

e

e

小プーリ側での

接触角

θ

 (

°)

接触角補正係数

K

θ

C

d

D

e

e

小プーリ側での

接触角

θ

 (

°)

接触角補正係数

K

θ

0.00 180

1.00

0.80 133

0.87

0.10 174

0.99

0.90 127

0.85

0.20 169

0.97

1.00 120

0.82

0.30

163 0.96

1.10

113 0.80

0.40 157

0.94

1.20 106

0.77

0.50

151 0.93

1.30

99 0.73

0.60

145 0.91

1.40

91 0.70

0.70

139 0.89

1.50

83 0.65

5.

ベルト及びプーリの使用上の注意

5.1

ベルトの張り方  ベルト伝動に必要な初張力は,次の式(8)によって算出し,附属書 図 に示す方

法によってベルトを張る。すなわち,ベルトのスパン長さ

L

s

の中央部分を

F

δ

の力で押さえたとき,ベルト

のたわみが,

δ

になるように調節する。

F

δ

は,次の式(9)又は式(10)によって,

δ

は次の式(11)によってそれぞ

れ算出する。

附属書 図 2  ベルトの張り方

ú

û

ù

ê

ë

é

+

÷÷ø

ö

ççè

æ

=

2

0

5

.

2

500

9

.

0

υ

υ

θ

θ

m

Z

P

K

K

T

d

 (8)

多本掛けのとき

16

0

Y

AT

F

+

=

δ

 (9)

1

本掛けのとき

16

0

Y

L

L

AT

F

s

+

=

δ

 (10)

s

L

016

.

0

=

δ

(11)

ここに,

T

0

初張力

 (N)

P

d

設計動力

 (kW)

m

ベルト単位長さ当たりの質量

(kg/m)

附属書 表 11 参照)


20

K 6368 : 1999

v

ベルトの速度

 (m/s)

Z

ベルトの本数

K

θ

接触角補正係数

F

δ

スパン

L

s

の中央におけるたわみ

δ

に必要な力

 (N)

L

ベルトの長さ

 (mm)

A

定数(

附属書 表 12 参照)

Y

定数(

附属書 表 11 参照)

δ

たわみ

 (mm)

L

s

スパン長さ

 (mm)

4

)

(

2

2

e

e

s

d

D

C

L

=

C

軸間距離

 (mm)

D

e

大プーリの有効直径

 (mm)

d

e

小プーリの有効直径

 (mm)

附属書 表 11  ベルト単位長さ当たりの質量と定数 Y

種類

(kg/m)

Y

3V 0.08  20

5V 0.20  39

8V 0.50  98

附属書 表 12  定数 A

新しいベルトの場合

張り調整の場合

1.5 1.3

5.2

軸荷重  静軸荷重は,次の式(12),動軸荷重は,次の式(13)によって算出する。

なお,軸部の強度計算には,式(12)及び式(13)によって算出した値以上を用いなければならない。

静軸荷重の求め方

Z

T

A

F

r

÷

ø

ö

ç

è

æ

=

2

sin

2

0

θ

 (12)

動軸荷重の求め方

2

sin

102

)

5

.

2

(

8

.

9

θ

υ

θ

θ

d

i

P

K

K

F

=

 (13)

ここに,

F

r

静軸荷重

 (N)

A

r

 1.5

附属書 表 12 の定数

A

の新しいベルトの場合の値)

T

0

初張力

 (N)

[式

(8)

参照]

θ

小プーリの接触角

  (

°

)

Z

ベルトの本数

F

i

動軸荷重

 (N)

K

θ

接触角補正係数(

附属書 表 10 参照)

P

d

設計動力

 (kW)

v

ベルトの速度

 (m/S)


21

K 6368 : 1999

JIS K 6368

  改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員会)

寺  田  利  邦

早稲田大学専門学校

(幹事)

松  永  善  治

ユニッタ株式会社

細  川  幹  夫

通商産業省基礎産業局

岡  林  哲  夫

工業技術院標準部

加  山  英  男

財団法人日本規格協会

小  山  富  夫

大阪工業大学

鈴  木      守

社団法人日本ゴム協会

秋  葉  光  雄

財団法人化学品検査協会

渡  邉  修  次

株式会社本田技術研究所

針  江  博  史

株式会社富士電機総合研究所

大  沼  亮  三

株式会社荏原総合研究所

田  仁      哲

社団法人日本工作機械工業会

金  田  光  夫

鍋屋工業株式会社

川  嶋  正  彦

三ツ星ベルト株式会社

谷      和  義

バンドー化学株式会社

大津留  武  光

ニッタ株式会社

藤  原      透

株式会社椿本チエイン

味  岡      智

ゴムベルト工業会

(事務局)

黒  田  博  一

ゴムベルト工業会

備考  ○印は,分科会委員を兼ねる。