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K 6338 : 1999

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。

これによって JIS K 6338 : 1995 は改正され,この規格に置き換えられる。

今回の改正では,ISO 4641 : 1991 との整合を図った。


日本工業規格

JIS

 K

6338

 : 1999

吸排水用ゴムホース

(ウォーターサクション 
ディスチャージホース)

Rubber Hoses for Water Suction and Discharge

−Specification

序文  この規格は,1991 年に第 2 版として発行された ISO 4641 Rubber hoses for water suction and discharge

−Specification を元に作成した日本工業規格であるが,表示の一部(規格番号)を不採用とした。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格にはない事項である。

1.

適用範囲  この規格は,滑らかな内側表面で,繊維補強をした次に示す二つのタイプの吸排水用ゴム

ホース(ウォーターサクションディスチャージホース)

(以下,ホースという。

)について規定する。

タイプ 1:−63kPa の吸水圧力,0.3MPa の排水圧力のもとで使用するホース。

タイプ 2:−80kPa の吸水圧力,0.5MPa の排水圧力のもとで使用するホース。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

ISO 4641 : 1991

  Rubber hoses for water suction and discharge−Specification

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その

最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS K 6330-2

  ゴム及び樹脂ホース試験方法−第 2 部:耐圧性試験

備考  ISO 1402 : 1994,Rubber and plastics hoses and hose assemblies−Hydrostatic testing からの引用事

項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6330-3

  ゴム及び樹脂ホース試験方法−第 3 部:負圧試験

備考  ISO 7233 : 1991,Rubber and plastics hoses and hose assemblies−Vacuum resistance−Methods of

test

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6330-6

  ゴム及び樹脂ホースの試験方法−第 6 部:接着試験

備考  ISO 8033 : 1991,Rubber and plastics hose−Determination of adhesion between components からの

引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6330-7

  ゴム及び樹脂ホース試験方法−第 7 部:静的オゾン劣化試験

備考  ISO 7326 : 1991,Rubber and plastics hoses−Assessment of ozone resistance under static conditions

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。


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K 6338 : 1999

JIS K 6330-9

  ゴム及び樹脂ホース試験方法−第 9 部:曲げ試験

備考  ISO 1746 : 1983,Rubber or piastics hoses and tubing−Bending tests が,この規格と一致してい

る。

ISO 1307 : 1992

  Rubber and plastics hoses for general-purpose industrial applications−Bore diameters and

tolerances, and tolerances on length

3.

寸法及び許容差  呼び径(内径)の範囲は 16mm∼315mm とし,その許容差は ISO 1307 による。

ホース口元を拡大する必要がある場合,寸法及び許容差はホース性能の要求事項を考慮に入れ,受渡当

事者間の協定に基づいて規定しなければならない。

ホース長さの許容差は,ホースの使用条件によって決定する。受渡当事者間の協定が他にない限り,ISO 

1307

の規定による。

参考  ISO 1307 の規定内容は,付表 参照。

4.

構成及び材料

4.1

内面ゴム層  内面ゴム層は,適切に配合された耐水性の天然ゴム又は,合成ゴムから構成され,そ

の内側表面は滑らかであり,使用目的を損なうような欠点があってはならない。

4.2

補強層  補強層は適切な繊維から構成され,らせん状の金属又は他の適切な材料でもよい。

4.3

外面ゴム層  外面ゴム層は適切に配合された天然ゴム又は,合成ゴムから構成され,外側にワイヤ

ー又は適切な材料で,らせん状に補強を施してもよい。

5.

要求性能

5.1

耐圧性試験

5.1.1

耐圧試験  JIS K 6330-2 に規定する方法で試験を行い,表 に規定する耐圧試験圧力でホースが破

裂したり,材質又は製造上の異常を示す漏れ,き裂,変形,又は他の欠点が発生してはならない。

5.1.2

破裂試験  JIS K 6330-2 に規定する方法で試験を行い,表 に規定する耐圧性要求性能に適合しな

ければならない。

表 1  耐圧性要求性能

単位 MPa

タイプ

最高使用圧力

耐圧試験圧力

最小破裂試験圧力

1 0.3

0.5

1.0

2 0.5

0.8

1.6

5.2

負圧試験  JIS K 6330-3 に規定する方法で試験を行う。試験条件は次のとおりとする。

タイプ 1:−63kPa

タイプ 2:−80kPa

保持時間:10 分間

呼び径が 80mm 以上のホースは,JIS K 6330-3 の B 法で試験を行い,ホースのつぶれが呼び径の 5%を

超えてはならない。

5.3

曲げ試験  JIS K 6330-9 に規定する方法で試験を行い,表 に規定する最小曲げ半径に曲げたとき,

ホースに目視で認められるキンク,破断又ははく離があってはならない。T/D 値は,0.95 以上でなければ

ならない。


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K 6338 : 1999

表 2  最小曲げ半径

単位 mm

呼び径(内径)

最小曲げ半径

16

   50

20

   60

25

   75

31.5

   95

40

  120

50

  150

63

  250

80

  320

 100

  500

 125

  750

 160

  960

 200

1 200

 250

1 500

 315

1 900

5.4

接着試験  JIS K 6330-6 に規定する方法で試験を行い,各層間のはく離強さは,2.0kN/m 以上でなけ

ればならない。

5.5

静的オゾン劣化試験(外面ゴム層だけに適用する。)  JIS K 6330-7 の C 法に規定する方法で 48 時

間の暴露試験を行い,外面ゴム層にき裂の発生があってはならない。

6.

表示  ホースには次の内容を表示しなければならない。

a)

製造業者名又は識別(略号など)

b)

ホースのタイプ

c)

ホースの呼び径

d)

製造年(下 2 けた)及び四半期


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K 6338 : 1999

付表 1  呼び径及び許容差

単位 mm

許容差

呼び径

硬質マンドレル使用のホース

フレキシブルマンドレル使用のホース

マンドレルを使用しないホース

  3.2

±0.30

+0.50∼−0.30

±0.60

  4.0

±0.40

+0.60∼−0.40

  5.0

  6.3

±0.80

  8.0

 10.0

 12.5

±0.60

+0.70∼−0.50

 16

 19

+0.90∼−0.70

 20

 25

±0.80

±1.20

 31.5

±1.00

+1.20∼−0.80

±1.60

 38

 40

 50

±1.20

+1.50∼−1.00

 51

 63

 76

±1.10

 80

100

±1.60

125

150

±2.00

200

±2.50

250

±3.00

315

付表 2  長さの許容差

単位  表示のない数値は mm

長さ

許容差

    300

以下

±3

    300

を超え      600 以下

±4.5

    600

を超え      900 以下

±6

    900

を超え 1 200 以下

±9

1 200

を超え 1

800

以下

±12

1 800

を超える

±1%


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K 6338 : 1999

送気液用ゴムホース原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

山  口      惇

横浜国立大学工学部

(委員)

西  出  徹  雄

通商産業省基礎産業局化学課

大  嶋  清  治

通商産業省工業技術院標準部材料規格課

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会技術部

神  代      啓

社団法人日本化学協会

廣  庭      正

財団法人化学品検査協会

鈴  木      守

社団法人日本ゴム協会

岡  安  英  雄

社団法人日本工作機械工業会

三  浦  吉  成

社団法人日本油圧工業会

中  田      広

三菱重工業株式会社

小田切  明  治

トキコ株式会社

有  光  幸  朗

社団法人日本農業機械工業会

小  郷  一  郎

財団法人日本船舶標準協会

兼  子  孝  泰

株式会社明治ゴム化成

青  柳  奈須雄

横浜ゴム株式会社

塚  本  茂  之

クラレプラスチックス株式会社

竹  林  忠  昭

弘進ゴム株式会社

服  部  和  洋

東海ゴム工業株式会社

石  井  裕  志

東北ゴム株式会社

松  田  武  幸

株式会社ブリヂストン

渋  谷  政  典

株式会社十川ゴム

庭  田  正  久

日本ゴムホース工業会

(事務局)

三  須      武

社団法人日本化学工業協会

解説文責  塚本  茂之  クラレプラスチックス株式会社