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K 6332 : 1999

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。

これによって JIS K 6332 : 1995 は改正され,この規格に置き換えられる。

今回の改正では,ISO 2398 : 1995 との整合を図った。


日本工業規格

JIS

 K

6332

: 1999

空気用ゴムホース 
(エアーホース)

Rubber hose, textile-reinforced, for compressed air

−Specification

序文  この規格は,1995 年に第 4 版として発行された ISO 2398, Rubber hose, textile-reinforced, for

compressed air

−Specification を元に作成した日本工業規格であるが,表示の一部(規格番号)を不採用と

した。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格にはない事項である。

1.

適用範囲  この規格は,使用温度が−40℃から+70℃で,最高使用圧力が,2.5MPa 以下の圧縮空気に

用いる,3.に示す 7 タイプ,2 クラスの空気用ゴムホース(エアーホース)

(以下,ホースという。

)につい

て規定する。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

ISO 2398 : 1995 Rubber hose, textile-reinforced, for compressed air

−Specification

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は,その

最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS K 6251

  加硫ゴムの引張試験方法

備考  ISO 37 : 1994, Rubber, vulcanized or thermoplastic−Determination of tensile stress-strain properties

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6257

  加硫ゴムの老化試験方法

備考  ISO 188 : 1982, Rubber, vulcanized−Accelerated ageing or heat-resistance tests からの引用事項は,

この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6258

  加硫ゴムの浸せき試験

備考  ISO 1817 : 1985, Rubber, vulcanized−Determination of the effect of liquids からの引用事項は,こ

の規格の該当事項と同等である。

JIS K 6330-1

  ゴム及び樹脂ホース試験方法−第 1 部:寸法測定

備考  ISO 4671 : 1984, Rubber and plastics hose and hose assemblies−Methods of measurement of

dimensions

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6330-2

  ゴム及び樹脂ホース試験方法−第 2 部:耐圧性試験

備考  ISO 1402 : 1994, Rubber and plastics hoses and hose assemblies−Hydrostatic testing からの引用事


2

K 6332 : 1999

項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6330-4

  ゴム及び樹脂ホース試験方法−第 4 部:低温試験

備考  ISO 4672 : 1988, Rubber and plastics hoses-Subambient temperature flexibility tests からの引用事

項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6330-6

  ゴム及び樹脂ホース試験方法−第 6 部:接着試験

備考  ISO 8033 : 1991, Rubber and plastics hose−Determination of adhesion between components からの

引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6330-7

  ゴム及び樹脂ホース試験方法−第 7 部:静的オゾン劣化試験

備考  ISO 7326 : 1991, Rubber and plastics hoses−Assessment of ozone resistance under static conditions

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 6330-9

  ゴム及び樹脂ホース試験方法−第 9 部:曲げ試験

備考  ISO 1746 : 1983, Rubber or plastics hoses and tubing−Bending tests が,この規格と一致している。

JIS Z 8601

  標準数

備考  ISO 3 : 1973, Preferred number−Series of preferred numbers からの引用事項は,この規格の該当

事項と同等である。

ISO 1307 : 1992, Rubber and plastics hoses for general-purpose industrial applications

−Bore diameters and

tolerances, and tolerances on length

3.

種類  ホースの種類は,最高使用圧力,用途及び使用温度によって区分し,表 及び表 のとおりと

する。

表 1  最高使用圧力及び用途

タイプ

最高使用圧力  MPa

用途

1 1.0

一般用

2 1.0

建設用

3 1.0

建設用(耐油性)

4 1.6

建設用

5 1.6

建設用(耐油性)

6 2.5

建設用

7 2.5

建設用(耐油性)

表 2  使用温度

クラス A

−25℃∼+70℃

クラス B

−40℃∼+70℃

4.

構成及び材料  ホースは,内面ゴム層,天然又は合成繊維補強層及び外面ゴム層からなるものとする。

ホースは,均一な厚さと最小肉厚に適合するように偏肉がなく,また,孔,気泡及び他の欠点があっては

ならない。

5.

寸法及び許容差

5.1

呼び径(内径)  ホースの呼び径(内径)及び許容差は,表 のとおりとする。


3

K 6332 : 1999

表 3  呼び径及び許容差

単位 mm

呼び径

許容差

        5

±0.5

        6.3

±0.75

         8

±0.75

        10

±0.75

        12.5

±0.75

        16

±0.75

        20 (19)

±0.75

        25

±1.25

        31.5

±1.25

        40 (38)

±1.5

        50

±1.5

        63

±1.5

        80 (76)

±2.0

       100 (102)

±2.0

(

  )内の数値を採用してもよい。

特殊な場合として上記以外の呼び径を必要とするときは,

a)

上記寸法範囲未満,又は,これを超える寸法のものについては,JIS Z 8601 に規定の R10 数列の標準

数から選び,許容差は ISO 1307 の規定による。

参考  ISO 1307 の規定内容は,付表 参照。

b)

中間にある寸法については,JIS Z 8601 に規定の R20 数列の標準数から選び,許容差はそれよりも 1

つ大きい呼び径に対応するものを用いなければならない。

5.2

切断長  ホースの切断長の許容差は ISO 1307 の規定による。

参考  ISO 1307 の規定内容は,付表 参照。

5.3

内面ゴム層及び外面ゴム層の厚さ  内面ゴム層及び外面ゴム層の厚さは JIS K 6330-1 に規定する方

法で測定し,

表 の規定に適合しなければならない。

表 4  内面ゴム層及び外面ゴム層の厚さ

単位 mm

タイプ

1, 2, 3

4, 5

6, 7

内面ゴム層 1.0 以上 1.5 以上 2.0 以上

外面ゴム層 1.5 以上 2.0 以上 2.5 以上

6.

内面ゴム層及び外面ゴム層の物理的性質

6.1

試料採取  試験は,できれば実際のホースから採取した試験片について行う。

6.2

内面ゴム層及び外面ゴム層の引張強さと切断時伸び  内面ゴム層及び外面ゴム層に使用するゴムは,

JIS K 6251

に規定する方法で試験を行い,引張強さ及び切断時の伸びが

表 の規定に適合しなければなら

ない。


4

K 6332 : 1999

表 5  引張強さ及び切断時伸び

タイプ

構成層

引張強さ  MPa

切断時伸び  %

内面ゴム層

 5.0

以上 200 以上

1

外面ゴム層

 7.0

以上 250 以上

内面ゴム層

 7.0

以上 250 以上

2, 3, 4

5, 6, 7

外面ゴム層

10.0

以上 300 以上

6.3

老化試験  内面ゴム層及び外面ゴム層の引張強さと切断時の伸びは,JIS K 6257 に規定する方法で

100

℃で 3 日間老化させた後,JIS K 6251 に規定する方法で試験を行い,老化前の値からそれぞれ±25%及

び±50%以上の変化があってはならない。

6.4

耐油試験

6.4.1

タイプ 2, 4 及び 6  JIS K 6258 に規定する方法で No.1 試験油に 70℃で 72 時間浸せきし,内面ゴム

層に収縮があってはならない。

また,

このとき JIS K 6258 に規定する重量法によって求めた体積増加は 15%

を超えてはならない。

6.4.2

タイプ 3, 5 及び 7  JIS K 6258 に規定する方法で No.3 試験油に 70℃で 72 時間浸せきし,内面ゴム

層及び外面ゴム層に収縮があってはならない。また,このとき JIS K 6258 に規定する重量法によって求め

た体積増加は,内面ゴム層については 30%,外面ゴム層については 75%を超えてはならない。

7.

要求性能

7.1

一般事項  すべての試験は,長尺で生産したホースの切断片で実施されなければならない。

7.2

耐圧性試験  JIS K 6330-2 に規定する方法で試験を行い,表 に規定する耐圧性要求性能に適合し

なければならない。

表 6  耐圧性要求性能

タイプ

最 高 使 用

圧力

MPa

耐 圧 試 験

圧力

MPa

最小破裂試験

圧力

MPa

耐圧試験圧力時

の長さ変化率

%

耐圧試験圧力時

の外径変化率

%

1, 2, 3

1.0

2.0

  4.0

±5

±5

4

及び 5 1.6

3.2

6.4

±5

±5

6

及び 7 2.5

5.0

10.0

±5

±5

7.3

接着試験  JIS K 6330-6 に規定する方法で試験を行い,各層間のはく離強さは,タイプ 1 は,1.5kN/m

以上,その他のタイプはすべて 2.0kN/m 以上でなければならない。

7.4

静的オゾン劣化試験  JIS K 6330-7 の B 法で試験を行い,き裂の発生があってはならない。

7.5

低温試験  JIS K 6330-4 の B 法で試験を行い,ホースにき裂の発生があってはならない。また,7.2

表 に規定した耐圧試験に合格しなければならない。

試験は,次に示す温度で実施する。

クラス A のホースは    −25℃

クラス B のホースは    −40℃

7.6

曲げ試験  JIS K 6330-9 の A 法で試験を行い,C は呼び径の 10 倍とし,変形係数 T/は 0.8 以上で

なければならない。

8.

表示  ホースには,次の内容を,容易に消えない方法で少なくとも 1m ごとに表示しなければならな

い。


5

K 6332 : 1999

a)

製造業者名又は識別(略号など)

b)

製造業者による製品識別(任意)

c)

ホースのタイプ及びクラス

d)

呼び径

e)

c)

に含まれない場合は,メガパスカルで表した最高使用圧力

f)

四半期(lQ,2Q,3Q 又は,4Q を使用)及び製造年(4 けたのアラビア数字を使用)

例  MAN-1 A-25 mm-1 MPa-4Q 1999

付表 1  呼び径及び許容差

単位 mm

呼び径

許容差

硬質マンドレル使用のホー

フレキシブルマンドレル使用のホー

マンドレルを使用しないホー

  3.2

±0.30

+0.50∼−0.30

  4.0

  5.0

±0.60

  6.3

  8.0

  10.0

±0.40

+0.60∼−0.40

  12.5

  16

+0.70∼−0.50

  19

  20

±0.60

±0.80

  25

±0.80

+0.90∼−0.70

±1.20

  31.5

  38

  40

±1.00

+1.20∼−0.80

±1.60

  50

  51

+1.50∼−1.00

  63

±1.20

  76

  80

±1.10

 100

 125

±1.60

 150

±2.00

 200

±2.50

 250

 315

±3.00

付表 2  長さの許容差

単位  表示のない数値は mm

長さ

許容差

300

以下

±3

300

を超え    600 以下

±4.5

600

を超え    900 以下

±6

900

を超え 1 200 以下

±9

 1 200

を超え 1 800 以下

±12

1 800

を超える

      ± 1 %


6

K 6332 : 1999

送気液用ゴムホース原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

山  口      惇

横浜国立大学工学部

(委員)

西  出  徹  雄

通商産業省基礎産業局化学課

大  嶋  清  治

通商産業省工業技術院標準部材料規格課

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会技術部

神  代      啓

社団法人日本化学工業協会

廣  庭      正

財団法人化学品検査協会

鈴  木      守

社団法人日本ゴム協会

岡  安  英  雄

社団法人日本工作機械工業会

三  浦  吉  成

社団法人日本油空圧工業会

中  田      広

三菱重工業株式会社

小田切  明  治

トキコ株式会社

有  光  幸  朗

社団法人日本農業機械工業会

小  郷  一  郎

財団法人日本船舶標準協会

兼  子  孝  泰

株式会社明治ゴム化成

青  柳  奈須雄

横浜ゴム株式会社

塚  本  茂  之

クラレプラスチックス株式会社

竹  林  忠  昭

弘進ゴム株式会社

服  部  和  洋

東海ゴム工業株式会社

石  井  裕  志

東北ゴム株式会社

松  田  武  幸

株式会社ブリヂジストン

渋  谷  政  典

株式会社十川ゴム

庭  田  正  久

日本ゴムホース工業会

(事務局)

三  須      武

社団法人日本化学工業協会

解説文責  塚本  茂之  クラレプラスチックス株式会社