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K 5675

:2011

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義 

2

4

  種類及び耐候性の等級 

3

4.1

  種類

3

4.2

  耐候性の等級 

3

5

  品質

3

6

  見本品

4

7

  試験方法

4

7.1

  サンプリング 

4

7.2

  試験用試料の検分及び調整 

4

7.3

  試験の一般条件

4

7.4

  容器の中の状態

5

7.5

  表面乾燥性(バロチニ法) 

5

7.6

  低温安定性 

5

7.7

  塗膜の外観 

6

7.8

  日射反射率 

6

7.9

  耐おもり落下性

7

7.10

  鏡面光沢度 

7

7.11

  耐酸性

7

7.12

  耐アルカリ性 

8

7.13

  耐湿潤冷熱繰返し性 

8

7.14

  促進耐候性 

9

7.15

  付着性

10

7.16

  屋外暴露耐候性

10

8

  検査

10

9

  表示

10

10

  試験成績書 

11

附属書 A(規定)フィルムアプリケータ塗装 

12

附属書 B(規定)屋外暴露耐候性 

13


K 5675

:2011

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本塗料工業会(JPMA)及び財団

法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本

工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 K

5675

:2011

屋根用高日射反射率塗料

High solar reflectant paint for roof

適用範囲 

この規格は,建築物の屋根及び屋上の塗装に用いる自然乾燥形エナメル系の屋根用高日射反射率塗料に

ついて規定する。この規格は,防水層の仕上げ剤として施す塗料及び焼付け形塗料には適用しない。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 1408

  建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法

JIS A 5430

  繊維強化セメント板

JIS K 5500

  塗料用語

JIS K 5600-1-1

  塗料一般試験方法−第 1 部:通則−第 1 節:試験一般(条件及び方法)

JIS K 5600-1-2

  塗料一般試験方法−第 1 部:通則−第 2 節:サンプリング

JIS K 5600-1-3

  塗料一般試験方法−第 1 部:通則−第 3 節:試験用試料の検分及び調整

JIS K 5600-1-4

  塗料一般試験方法−第 1 部:通則−第 4 節:試験用標準試験板

JIS K 5600-1-6

  塗料一般試験方法−第 1 部:通則−第 6 節:養生並びに試験の温度及び湿度

JIS K 5600-1-7

  塗料一般試験方法−第 1 部:通則−第 7 節:膜厚

JIS K 5600-1-8

  塗料一般試験方法−第 1 部:通則−第 8 節:見本品

JIS K 5600-2-6

  塗料一般試験方法−第 2 部:塗料の性状・安定性−第 6 節:ポットライフ

JIS K 5600-2-7

  塗料一般試験方法−第 2 部:塗料の性状・安定性−第 7 節:貯蔵安定性

JIS K 5600-3-2

  塗料一般試験方法−第 3 部:塗膜の形成機能−第 2 節:表面乾燥性(バロチニ法)

JIS K 5600-4-3

  塗料一般試験方法−第 4 部:塗膜の視覚特性−第 3 節:色の目視比較

JIS K 5600-4-4

  塗料一般試験方法−第 4 部:塗膜の視覚特性−第 4 節:測色(原理)

JIS K 5600-4-5

  塗料一般試験方法−第 4 部:塗膜の視覚特性−第 5 節:測色(測定)

JIS K 5600-4-6

  塗料一般試験方法−第 4 部:塗膜の視覚特性−第 6 節:測色(色差の計算)

JIS K 5600-4-7

  塗料一般試験方法−第 4 部:塗膜の視覚特性−第 7 節:鏡面光沢度

JIS K 5600-5-3

  塗料一般試験方法−第 5 部:塗膜の機械的性質−第 3 節:耐おもり落下性

JIS K 5600-5-6

  塗料一般試験方法−第 5 部:塗膜の機械的性質−第 6 節:付着性(クロスカット法)

JIS K 5600-6-1

  塗料一般試験方法−第 6 部:塗膜の化学的性質−第 1 節:耐液体性(一般的方法)

JIS K 5600-7-4

  塗料一般試験方法−第 7 部:塗膜の長期耐久性−第 4 節:耐湿潤冷熱繰返し性

JIS K 5600-7-6

  塗料一般試験方法−第 7 部:塗膜の長期耐久性−第 6 節:屋外暴露耐候性

JIS K 5600-7-7

  塗料一般試験方法−第 7 部:塗膜の長期耐久性−第 7 節:促進耐候性及び促進耐光性


2

K 5675

:2011

(キセノンランプ法)

JIS K 5600-8-6

  塗料一般試験方法−第 8 部:塗膜劣化の評価−第 6 節:白亜化の等級

JIS K 5602

  塗膜の日射反射率の求め方

JIS K 6741

  硬質ポリ塩化ビニル管

JIS K 8575

  水酸化カルシウム(試薬)

JIS K 8951

  硫酸(試薬)

JIS Z 8401

  数値の丸め方

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS K 5500 及び JIS K 5602 によるほか,次による。

3.1

高日射反射率塗料

明度によって,次の二つに分けて定義する。

a)

低明度・中明度領域(L*<80.0)において

同じ明度の一般的な塗料と比較して,

日射反射率を改善するための特別な材料選択がなされ,かつ,

日射反射率,日射反射率保持率その他の品質が一定の水準で保証される塗料。

b)

高明度領域(L*≧80.0)において

高明度領域の塗料がもつ特性である日射反射率の高さについて,その水準(日射反射率)が一定値

以上を満たし,日射反射率保持率その他の品質が一定の水準で保証される塗料。

3.2

全日射反射率(ρ

JIS K 5602

に規定する波長域において求めた分光反射率から算出する値で,塗膜表面に入射する全天日

射に対する塗膜からの反射光束の比率のうち,全波長域(300 nm∼2 500 nm)の日射反射率。

3.3

近赤外波長域日射反射率(ρ

IR

JIS K 5602

に規定する波長域において求めた分光反射率から算出する値で,塗膜表面に入射する全天日

射に対する塗膜からの反射光束の比率のうち,近赤外波長域の日射反射率。

3.4

近赤外波長域

可視光線より長波長側の日射で,波長が 780 nm∼2 500 nm の波長域。

3.5

明度(L*

色の明るさについての尺度。JIS K 5600-4-5 によって三刺激値 X

10

Y

10

及び Z

10

を測定し,JIS K 5600-4-4

の 3.2

(CIE 1976)L*a*b*色空間の色座標]によって算出する値。

3.6

日射反射率保持率(ρ

R

原状試験片の近赤外波長域日射反射率に対する屋外暴露後の近赤外波長域日射反射率の比率。

3.7

標準色

製造業者がカタログなどに掲載している色。


3

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3.8

指定色

標準色以外の色で,受渡当事者間で決定する色。

種類及び耐候性の等級 

4.1 

種類 

種類は,次によって区分する。

a)  1

種  水を主要な揮発成分とする液状・自然乾燥形の塗料。

b)  2

種  有機溶剤を揮発成分とする液状・自然乾燥形の塗料。

4.2 

耐候性の等級 

光沢のある塗料の耐候性の等級は,耐候性のよいものから 1 級,2 級及び 3 級とする。また,光沢のな

い塗料(鏡面光沢度が 70 未満)は,等級分けせず LG(Low gloss)級とする。

品質 

品質は,箇条 によって試験したとき,

表 の規定に適合しなければならない。

表 1−品質

等級

項目

1 級

2 級

3 級

LG 級

試験

方法

容器の中の状態

硬い塊がなくて一様な状態。

7.4 

23  ℃

8 時間以内で表面乾燥する。

表面乾燥性

5  ℃ 24 時間以内で表面乾燥する。

7.5 

1 種

変質しない。

低温安定性

(−5  ℃)

2 種

a)

7.6 

塗膜の外観

正常である。

7.7 

近赤外波長域日射 
反射率 ρ

IR

  %

a)

低明度領域・中明度領域

明度 L*値が L*≦40.0 では

ρ

IR

≧40.0

明度 L*値が 40.0<L*<80.0 では

ρ

IR

L*値

b)

高明度領域

明度 L*値が L*≧80.0 では

ρ

IR

≧80.0

日射反射率

全日射反射率 ρ  %

基準値は定めないが,試験結果を報告する。

7.8 

耐おもり落下性

割れ又は

がれが生じない。

7.9 

鏡面光沢度(60 度) 70 以上 70 未満

7.10

耐酸性

異常がない。

7.11

耐アルカリ性

異常がない。

7.12

耐湿潤冷熱繰返し性

湿潤冷熱繰返しに耐える。

7.13

%


4

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表 1−品質(続き)

等級

項目

1 級

2 級

3 級

LG 級

試験
方法

照射時間 2

500 時間 1

200 時間 600 時間

観察評価

規定時間照射後,塗膜に,割れ,

がれ及び膨れがなく,試料と見本品との変色程

度を目視にて比較し,見本品の色変化と試料の色変化とが大差なく,更に白亜化の
等級が 1 又は 0 である。

光沢保持率  % 80 以上 80 以上 70 以上

a)

促進耐候性

色差  ΔE*

ab

基準値は定めないが,試験結果を報告する。

7.14

付着性

分類 1 又は分類 0 である。

7.15

塗膜に,割れ,

がれ及び膨れがなく,試料と見本品との変色の程度を目視によっ

て比較し,見本品の色変化と試料の色変化とが大差なく,更に,近赤外波長域の日
射反射率保持率の平均が 80 %以上である。

屋外暴露耐候性

光沢保持率が 60 %
以上で,白亜化の
等級が 1 又は 0 で

ある。

光沢保持率が 40 %
以上で,白亜化の
等級が 2,1 又は 0

である。

光沢保持率が 30 %
以上で,白亜化の
等級が 3,2,1 又

は 0 である。

白亜化の等級が 3,
2,1 又は 0 である。

7.16

a)

  適用しない。

見本品 

見本品は,JIS K 5600-1-8 に規定する見本品の区分によって,

表 とする。

表 2−見本品

見本品の区分

試験項目

観察項目

形態

設定方式

品質水準

塗膜の外観

色,つや,むら,しわ,
へこみ及びはじき

塗膜見本又は 
塗料見本

協定見本品又は 
社内見本品

中心見本品又は 
限度見本品

促進耐候性

屋外暴露耐候性

色の変化

塗料見本

社内見本品

限度見本品

試験方法 

7.1 

サンプリング 

サンプリングは,JIS K 5600-1-2 による。

7.2 

試験用試料の検分及び調整 

試験用試料の検分及び調整は,JIS K 5600-1-3 による。

7.3 

試験の一般条件 

試験の一般条件は,次による。

a)

試験の場所及び観察するときの光源  試験の場所及び観察するときの光源は,次による。

1)

養生及び試験を行う場所は,JIS K 5600-1-6 の 4.1(標準条件)に規定する標準条件[温度 23±2  ℃,

相対湿度(50±5)%]で,直射日光を受けず,養生及び試験にガス・蒸気・ほこりなどによる影響

がなく,通風の少ない室内とする(以下,標準状態という。

。ただし,7.14 及び 7.16 では,試験を

行う場所が上記と異なる条件を使用する場合があるため,それぞれの項の規定に従う。

2)

観察するときの光源は,JIS K 5600-4-3 の 5.2(自然昼光照明)の拡散昼光による。ただし,JIS K 

5600-4-3

の 5.3(色観察ブースの人工照明)に規定する色観察ブースを用いてもよい。


5

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b)

試験片の作製  試験板に塗料を塗って乾燥したものを試験片とする。試験片の作製は,次による。

1)

試験板  試験に用いる試験板は,素地がコンクリートなどのセメント系材料の場合は,フレキシブ

ル板を用いる。素地が金属系材料の場合は,鋼板を用いる。セメント系及び金属系の両方の素地に

適用する製品の場合は,両方の試験板で試験する。

1.1)

セメント系試験板  JIS A 5430 に規定するフレキシブル板を表面調整したものを用いる。表面調整

の方法は,周辺をやすりで削って平らにし,次に角を丸め,全体を流水で洗ってから互いに重な

り合わないように立て掛けて,7 日以上乾燥する。乾燥した試験板は,乾いたガーゼで表面を拭く。

1.2)

金属系試験板  JIS K 5600-1-4 の 5.1(鋼板)に規定する鋼板で,JIS K 5600-1-4 の 5.1.3(溶剤洗

浄による調整)によって表面調整をしたものを用いる。ただし,7.57.8 及び 7.10 では,他の材

料の試験板を用いるため,それぞれの規定に従う。

2)

塗装及び乾燥  塗装及び乾燥は,製造業者の仕様による。ただし,仕様には,塗装方法(必要があ

れば,下塗り及び中塗りを含む。

,塗料の薄め方,乾燥膜厚又は塗付け量及び乾燥方法(下塗り又

は中塗りの塗装間隔を含む。

)が示されていなければならない。

7.4 

容器の中の状態 

容器の中の状態の試験は,JIS K 5600-1-1 の 4.1.2 a)(液状塗料の場合)による。ただし,多液形の塗料

の場合,各液の容器ごとに別々に試験を行う。

7.5 

表面乾燥性(バロチニ法) 

表面乾燥性の試験は,次による。ただし,多層の塗膜の組合せによって高日射反射率を発揮する製品の

場合,各層用の塗料をそれぞれ試験する。

a)

試験板  試験板は,JIS K 5600-1-4 の 5.5(ガラス板)に規定する寸法 200 mm×100 mm×2 mm のガ

ラス板を,JIS K 5600-1-4 の 5.5.2(溶剤洗浄による調整)によって調整して用いる。

b)

試験片の作製  試験板の片面に,附属書 に規定する隙間 150

μm のフィルムアプリケータを用いて

塗装したものを試験片とする。

c)

試験方法  試験方法は,JIS K 5600-3-2 による。ただし,試験片の乾燥は,JIS K 5600-1-1 の 4.3.4 a)

(常温乾燥)及び 4.3.4 b)(低温乾燥)とし,常温乾燥では標準状態で 8 時間経過直前に試験を行う。

低温乾燥では JIS K 5600-1-1 の 4.3.2 c)  (低温恒温器)に規定の 5±1  ℃に保持した恒温器に 24 時間

放置後,直ちに恒温器から取り出して標準状態で 20 分間放置した後,試験を行い,表面乾燥状態を目

視によって観察する。

d)

判定  表面乾燥状態の観察によって評価し,塗膜表面に損傷を与えずに,全てのバロチニ(小さな透

明ガラス球)をはけで除去できたとき,常温乾燥では“8 時間以内で表面乾燥する。

”とし,低温乾燥

の場合“24 時間以内で表面乾燥する。

”とする。

7.6 

低温安定性 

低温安定性の試験は,1 種だけに適用する。ただし,多層の塗膜の組合せによって高日射反射率を発揮

する製品の場合,各塗料をそれぞれ試験する。

a)

試験板  試験板は,7.3 b) 1.1)に規定する寸法 150 mm×70 mm×4 mm のフレキシブル板又は 7.3 b)1.2)

に規定する寸法 150 mm×70 mm×0.8 mm の鋼板とする。ただし,受渡当事者間の協定がある場合は,

その試験板を用いてもよい。

b)

試験片の作製  容器に入れた試料を低温恒温器に入れる前に,試験板 1 枚に 7.3 b) 2)によって塗装し,

標準状態で静置する。

c)

試験方法  試験方法は,JIS K 5600-2-7 の 4.(低温安定性)による。多液形の塗料の場合には,容器


6

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ごとに行う。

室温と低温との繰り返しで,−5±2  ℃の保持を 3 回繰り返した試料を,標準状態で 6 時間静置した

後,容器の中の試料をかき混ぜて一様になるかを観察する。試料が一様になった後,7.6 b)で塗った試

験片に 7.3 b) 2)によって 2 回目の塗付けを行い,標準状態で 24 時間乾燥する。

d)

判定  低温試験後,標準状態で 6 時間静置した容器の中の試料に硬い塊がなく,かき混ぜたとき容易

に一様になり,2 回目の塗付けで塗装作業性に支障がなく,乾燥後の塗膜の外観を,目視によって観

察し,穴,たるみ,つやむら及び色むらがないとき,

“変質しない。

”とする。

7.7 

塗膜の外観 

塗膜の外観の試験は,次による。

a)

試験板  試験板は,7.3 b) 1.1)に規定する寸法 300 mm×150 mm×4 mm のフレキシブル板又は 7.3 b) 

1.2)

に規定する寸法 300 mm×150 mm×0.8 mm の鋼板とする。ただし,受渡当事者間の協定がある場

合は,その試験板を用いてもよい。見本品に塗料見本を使用する場合,試験板は,2 枚とする。

b)

試験片の作製  試験板に,7.3 b) 2)によって塗装及び乾燥して,試験片及び見本品を作製する。

c)

試験方法  塗膜の外観の試験方法は,JIS K 5600-1-1 の 4.4(塗膜の外観)による。見本品は,箇条 6

表 による。

d)

判定  試験片を目視によって観察する。割れ,

がれ及び膨れを認めず,色,つや,むら,しわ,へ

こみ及びはじきの程度が見本品に比べて差異が大きくないとき,

“正常である。

”とする。

7.8 

日射反射率 

日射反射率の試験は,次による。

a)

試験片の作製  試験片は,JIS K 5602 の箇条 6(試験片の作製)によって作製する。

b)

日射反射率の測定  日射反射率の測定は,JIS K 5602 によって,近赤外波長域(780 nm∼2 500 nm)

の日射反射率 ρ

IR

及び全波長域(300 nm∼2 500 nm)の日射反射率 ρ を求める。測定値は,JIS Z 8401

によって数値を丸め整数下一桁で表し,報告する。

なお,標準色については,代表値を報告する。また,指定色については,納入ロットごとの測定値

を報告する。

c)

明度の測定  明度の測定は,JIS K 5600-4-5 によって三刺激値 X

10

Y

10

及び Z

10

を測定し,

JIS K 5600-4-4

の 3.2

(CIE 1976)L*a*b*色空間の色座標]によって明度 L*を算出する。計算値は,JIS Z 8401 によ

って数値を丸め整数下一桁で表し,報告する。

なお,標準色については代表値を報告する。また,指定色については納入ロットごとの測定値を報

告する。

d)

判定  判定は,明度(L*)の範囲によって次の式に適合しなければならない。

L*≦40.0 の場合

  近赤外波長域日射反射率(%)ρ

IR

≧40.0

40.0<L*<80.0 の場合

  近赤外波長域日射反射率(%)ρ

IR

L*値

L*≧80.0 の場合

  近赤外波長域日射反射率(%)ρ

IR

≧80.0

ここに,

ρ

IR

近赤外波長域日射反射率(%)

L*: 明度


7

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7.9 

耐おもり落下性 

7.9.1 

セメント系素地の場合 

a)

試験板  試験板は,7.3 b) 1.1)に規定する寸法 300 mm×150 mm×6 mm のフレキシブル板 3 枚を用い

る。

b)

試験片の作製  試験片は,7.3 b) 2)に規定の製造業者の仕様によって塗装した後,標準状態で 7 日間乾

燥したものを試験片とする。

c)

試験方法  試験方法は,JIS A 1408 の 5.2(衝撃試験)による。ただし,試験条件の支持装置,おもり

及びおもりの落下高さは,次による。

1)

支持装置は,JIS A 1408 の 5.2.1 a)(支持装置)の

表 3(試験体の支持方法)によって記号 S1(砂上

全面支持)を用いる。

2)

おもりは,JIS A 1408 の 5.2.1 b)(おもり)の

表 5(おもりの区分)によって球形おもり W2-500 を

用いる。

3)

落下の高さは,試験片表面からおもりの下端までの距離が 30 cm になるように設置する。

d)

判定  試験片 3 枚について,目視によって塗膜を観察し,2 枚以上におもりの先端の衝撃による塗膜

の割れ又は

がれを認めないとき,

“割れ又は

がれが生じない。

”とする。ただし,試験板の破壊,

試験板の亀裂による塗膜の割れ又は

がれは,評価の対象外とする。

7.9.2 

金属系素地の場合 

a)

試験板  試験板は,7.3 b) 1.2)に規定する寸法 200 mm×100 mm×0.8 mm の表面調整をした鋼板 2 枚と

する。

b)

試験片の作製  試験片は,7.3 b) 2)によって塗装した後,標準状態で 7 日間乾燥したものを試験片とす

る。

c)

試験方法  耐おもり落下性の試験方法は,JIS K 5600-5-3 の 6.(デュポン式)による。ただし,おも

りの質量は 300 g±1 g,落下の高さは,試験片表面からおもりの下端までの距離が 50 cm になるよう

に設置する。

d)

判定  試験片 2 枚について,目視によって塗膜に衝撃的変形による塗膜の割れ又は

がれを認めない

ときは,

“割れ又は

がれが生じない。

”とする。

7.10 

鏡面光沢度 

鏡面光沢度の試験は,次による。ただし,試験は,上塗り塗料を用いる。

a)

試験板  試験板は,JIS K 5600-1-4 の 5.5(ガラス板)に規定する寸法 200 mm×100 mm×2 mm のガ

ラス板を,JIS K 5600-1-4 の 5.5.2(溶剤洗浄による調整)によって調整して用いる。

b)

試験片の作製  試験板の片面に,附属書 に規定する隙間 150

μm のフィルムアプリケータを用いて

塗装し 72 時間塗面を水平に置いたものを試験片とする。

c)

試験方法  鏡面光沢度の試験方法は,JIS K 5600-4-7 によって,幾何条件 60 度の反射率計を用いて鏡

面光沢度を 3 か所測定する。

d)

判定  幾何条件が 60 度の鏡面光沢度の平均が 70 以上のとき,適合と判断する。ただし LG 級は,70

未満とする。

7.11 

耐酸性 

耐酸性の試験は,次による。

a)

試験板  試験板は,7.3 b) 1.1)に規定する寸法 150 mm×70 mm×4 mm のフレキシブル板又は 7.3 b) 1.2)

に規定する寸法 150 mm×70 mm×0.8 mm の鋼板とする。ただし,受渡当事者間の協定がある場合は,


8

K 5675

:2011

その試験板を用いてもよい。

b)

試験片の作製  試験片は,7.3 b) 2)に規定の製造業者の仕様によって塗装した後,標準状態で 14 日間

置いたものを試験片とする。試験片 3 枚のうち,1 枚は,原状試験片とする。

c)

試験方法  試験方法は,次による。

1)

試験液の薬液  薬液は,JIS K 8951 に規定する硫酸(試薬)を脱イオン水で,5 g/L に調製したもの

を用いる。

2)

操作  試験片 2 枚の塗面に,JIS K 6741 に規定する硬質ポリ塩化ビニル管の呼び径 40 mm(内径 40

mm),高さ約 25 mm のものを,液の漏れがないように白色ワセリンで固定し,薬液を約 25 mL 入れ

る。硬質ポリ塩化ビニル管の上部は,液の蒸発がないようにポリエチレンシート,ガラス板などで

密閉し,標準状態で 168 時間静置する。

注記  密閉性を高めるために,ワセリンなどでシールする方法がある。

3)

試験後の処置  試験片から硬質ポリ塩化ビニル管を外し,流水で静かに洗い,ろ紙などで水滴を除

き,目視によって塗膜の状態を調べる。さらに,試験片を標準状態に 24 時間放置した後,塗膜の状

態を調べる。

d)

判定  判定は,目視によって観察し,試験片の塗膜に割れ,

がれ及び膨れを認めず,原状試験片と

比べ,つやの変化及び変色の程度が大きくないとき,

“異常がない。

”とする。

7.12 

耐アルカリ性 

耐アルカリ性の試験は,次による。

a)

試験板  試験板は,7.3 b) 1.1)に規定する寸法 150 mm×70 mm×4 mm のフレキシブル板又は 7.3 b) 1.2)

に規定する寸法 150 mm×70 mm×0.8 mm の鋼板とする。試験板は,3 枚とする。

b)

試験片の作製  試験板は,7.3 b) 2)に規定の製造業者の仕様によって塗装した後,標準状態で 24 時間

乾燥させた後,板の周囲及び裏面を試料と同一の塗料で 2∼3 回塗り包み,最初に試料を塗装してから

14 日間置いたものを試験片とする。試験片 3 枚のうち,1 枚は,原状試験片とする。

c)

試験方法  試験方法は,JIS K 5600-6-1 の 7.[方法 1(浸せき法)]による。ただし,試験液の薬液,

浸せき方法及び観察方法は,次による。

1)

試験液の薬液  JIS K 8575 に規定する水酸化カルシウム(試薬)を脱イオン水で調製した飽和水溶

液を用いる。

2)

浸せき方法  試験片 2 枚を別々に薬液に完全浸せきする。浸せき方法は,JIS K 5600-6-1 の 7.4[手

順 A(単一の液相を使用)

]とし,浸せき温度は 23±2  ℃,浸せき時間は 168 時間とする。

3)

観察方法  薬液から試験片を引き上げ,柔らかいスポンジ等に水を含ませ軽く塗膜表面を洗い流し,

付着物を除く。24 時間室内に放置後,目視によって塗面を観察する。

d)

判定  判定は,目視によって観察し,試験片の塗膜に,割れ,

がれ及び膨れを認めず,原状試験片

と比べ,つやの変化又は変色の程度が大きくないとき,

“異常がない。

”とする。

7.13 

耐湿潤冷熱繰返し性 

耐湿潤冷熱繰返し性の試験は,次による。

a)

試験板  試験板は,7.3 b) 1.1)に規定する寸法 150 mm×70 mm×4 mm のフレキシブル板又は 7.3 b) 1.2)

に規定する寸法 150 mm×70 mm×0.8 mm の鋼板とする。試験板は,3 枚とする。ただし,受渡当事者

間の協定がある場合は,その試験板を用いてもよい。

b)

試験片の作製  試験片の作製方法は,7.3 b) 2)によって塗装した後,裏面及び周辺を試料と同一の塗料

で塗り包み,

試験面以外からの透水がないようにする。

標準状態で 7 日間置いたものを試験片とする。


9

K 5675

:2011

c)

試験方法  試験方法は,JIS K 5600-7-4 による。ただし,湿潤状態の装置及びサイクル数は,次によ

る。

1)

試験の操作は,JIS K 5600-7-4 

表 1(サイクル試験条件)の条件 2 を用いる。試験は浸せき容器に

水を入れ,試験片を 23±2  ℃の水中に浸せきし,開始する。

2)

サイクル数は,10 回とする。ただし,サイクル試験の途中で中断する場合は,50±3  ℃で 3 時間加

温した後とし,試験期間は,3 週間を超えてはならない。

d)

評価方法  目視によって観察し,膨れ,割れ及び

がれの有無を観察する。

e)

判定  目視による観察によって,試験片 3 枚のうち 2 枚以上に,割れ,膨れ及び

がれがないとき,

“湿潤冷熱繰返しに耐える。

”とする。

7.14 

促進耐候性 

促進耐候性の試験は,次による。

a)

試験板  試験板は,7.3 b) 1.1)に規定する寸法 150 mm×70 mm×4 mm のフレキシブル板又は 7.3 b) 1.2)

に規定する寸法 150 mm×70 mm×0.8 mm の鋼板とする。試験板は,5 枚とする。5 枚のうち 3 枚を試

料用とし,2 枚を見本品用とする。ただし,受渡当事者間の協定がある場合は,その試験板を用いて

もよい。

b)

試験片の作製  試験片及び箇条 の表 による見本品を,7.3 b) 2)に規定の製造業者の仕様によって塗

装し,標準状態で 24 時間乾燥後,板の周囲及び裏面を,試料又は見本品と同一の塗料でそれぞれ塗り

包み,6 日間標準状態に置いたものを試験片とする。見本品の色は,試料の色に近似のものを用いる。

試料試験片 3 枚及び見本品試験片 2 枚のうち,それぞれ 1 枚を原状試験片とする。

c)

試験方法  試験方法は,JIS K 5600-7-7 による。ただし,照射時間及び試験条件は,次による。

1)  1

級は 2 500 時間,2 級は 1 200 時間,3 級及び LG 級は 600 時間とする。

2)

促進耐候試験機の試験条件は,JIS K 5600-7-7 

表 1[デイライトフィルタを通したキセノンアーク

ランプに要求される分光放射照度分布(方法 1  促進耐候性)

]及び

表 3(試験片ぬれサイクル)のサ

イクル A による。規定の照射時間を経過した後,取り出して室内に 1 時間放置後,1 枚を目視によ

って塗面を観察する。割れ,

がれ,膨れ及び色の変化の程度差を調べる。さらに,白亜化の等級,

光沢保持率及び色差を測定する。

なお,残りの 1 枚は付着性試験に用いる。

3)

色差は,JIS K 5600-4-5 によって試料及び見本品の促進耐候試験片の色座標 L*a*b*と原状試験片の

色座標 L*a*b*とを測定し,JIS K 5600-4-6 によって色差

ΔE*

ab

を算出する。

d)

試験結果のまとめ  試験結果のまとめ方は,次による。

1)

割れ,

がれ及び膨れの有無,並びに色の変化の評価は,目視によって行う。色判定の参考データ

として,試験成績書には,c) 3)で求めた試料及び見本品の促進耐候試験片の色座標 L*a*b*及び,原

状試験片の色座標 L*a*b*の測定値と色差

ΔE*

ab

を記録する。

2)

白亜化の等級は,JIS K 5600-8-6 によって評価する。

3)

鏡面光沢度の測定は,7.10 によって行い,光沢保持率は次の式によって算出し,JIS Z 8401 によっ

て整数に丸める。ただし,LG 級には適用しない。

100

0

1

×

=

G

G

GR

ここに,

  GR

光沢保持率(

%

G

1

試験片の鏡面光沢度(

60

度)


10

K 5675

:2011

G

0

原状試験片の鏡面光沢度(

60

度)

e)

判定  判定は,d)の試験結果に基づいて,試験片の塗膜に,割れ,

がれ及び膨れがなく,試料と見

本品との変色程度を目視にて比較し,見本品の色変化と試料との色変化とが大差なく,更に白亜化の

等級が

1

又は

0

である場合,

LG

級は“照射時間

600

時間の促進耐候性試験に耐える。

”とする。また,

1

級∼

3

級の場合は,各等級によって光沢保持率が次の 1)3)の条件を満たしているとき,

1

級は“照

射時間

2 500

時間の促進耐候性試験に耐える。

2

級は“照射時間

1 200

時間の促進耐候性試験に耐え

る。

3

級は“照射時間

600

時間の促進耐候性試験に耐える。

”とする。

1)

  1

級は,光沢保持率が

80 %

以上。

2)

  2

級は,光沢保持率が

80 %

以上。

3)

  3

級は,光沢保持率が

70 %

以上。

7.15 

付着性 

付着性の試験は,次による。

a)

試験板  試験板は,7.14 の促進耐候性試験で作成し,促進試験をせずに残しておいた試験片を用いる。

b)

試験片の作製  試験片は,7.3 b) 2)に規定の製造業者の仕様によって塗装した後,標準状態で

14

日間

乾燥したものを試験片とする。

c)

試験方法  試験方法は,JIS K 5600-5-6 による。ただし,カットの数及び間隔は,次による。

1)

カットの数は,それぞれの方向で

3

とする。

2)

カットの間隔は,

5 mm

とする。

d)

判定  付着テープの付着及び引き

がしを行った直後,カット部分の塗面を観察する。JIS K 5600-5-6

表 1(試験結果の分類)による分類で,

がれの程度が分類

1

又は分類

0

以下の場合,

“分類

1

又は

分類

0

である。

”とする。

ただし,試験板の凝集破壊による

がれの場合には,

“評価の対象外”とする。

7.16 

屋外暴露耐候性 

屋外暴露耐候性の試験は,

附属書 による。

検査 

検査は,箇条 によって試験し,

表 に適合しているか否かを判定する。形式検査は,表 の全項目と

し,受渡検査の項目は,受渡当事者間の協定とする。ただし,屋外暴露耐候性は,形式検査だけとし,過

去に生産された製品について,JIS K 5600-7-6 

附属書 1(耐候試験の実施及び管理)によって品質の長期

管理が行われ,その屋外暴露耐候性試験の成績が合格であるときは,現在の製品が適合するものとする。

なお,指定色の場合には,発注者が指定した色が 7.8 に規定する条件を満たしているか否か,事前に受

渡当事者間で確認しなければならない。確認後,条件を満足できないことが明らかになった場合は,受渡

当事者間で協議し,色の変更を行う。

表示 

屋根用高日射反射率塗料の容器には,容易に消えない方法で,次の事項を表示しなければならない。

a)

この規格の番号

b)

種類及び耐候性の等級

c)

正味質量又は正味容量

d)

製造業者名又はその略号


11

K 5675

:2011

e)

製造年月又はその略号

f)

製造番号又はロット番号

g)

多液混合による反応によって硬化する塗料の場合は,ポットライフ(JIS K 5600-2-6

h)

塗料の組合せ仕様

10 

試験成績書 

製造業者は,発注者と受渡当事者間の取決めがある場合には,標準色においては納入ロットごとの納入

数量,塗膜の明度(

L*

値)

,日射反射率(

ρ

ρ

IR

)の代表値及びその他の特性値を試験成績書として発注者

に報告する。

また,指定色においては,納入ロットごとの納入数量,色名,塗膜の明度(

L*

値)

,日射反射率(

ρ

ρ

IR

及びその他の特性値を試験成績書として発注者に報告する。

なお,記載項目については,受渡当事者間の取決めで省略することができる。また,試験成績書送付ま

での期間は,受渡当事者間の取決めによる。

試験成績書に記載する標準色及び指定色の塗膜の明度表記は,その管理幅を±

2.00

とする。


12

K 5675

:2011

附属書 A

(規定)

フィルムアプリケータ塗装

A.1 

器具 

フィルムアプリケータの形状及び隙間の寸法は,

表 A.1 による。

A.2 

厚さの測定 

塗料層及び塗膜の厚さの測定は,JIS K 5600-1-7 による。

A.3 

フィルムアプリケータの選択 

フィルムアプリケータは,7.5 及び 7.10 に規定したものを用いる。

A.4 

試料の塗り方 

試料の塗り方は,試験板の長辺を縦に,短辺を横にして水平面に固定する。試験板の先方の短辺付近の

位置に,短辺に平行にフィルムアプリケータを置き,そのすぐ手前の試験板の上に試料を広げる。フィル

ムアプリケータの両端を両手の指でつまみ,試験板にフィルムアプリケータを押し付けながら,

150 mm

を約

1

秒間の速さで手前に一気に引く。

試料を塗り終わった後,

試験板の塗面を上向きにして水平に置く。

表 A.1−フィルムアプリケータの形状及び隙間の寸法

単位

μm

隙間  h 75  100 125 150 200 250 500

許容差

±2

±3

±3

±4

±4

±5

±5

単位  mm

h:隙間


13

K 5675

:2011

附属書 B

(規定)

屋外暴露耐候性

B.1 

試験片の作製 

a)

試験板  試験板は,7.3 b) 1.1)に規定する寸法

300 mm

×

150 mm

×

4 mm

のフレキシブル板又は 7.3 b) 

1.2)

に規定する寸法

300 mm

×

150 mm

×

1 mm

の鋼板とする。試験板は,

8

枚を用いる。ただし,製造

業者の仕様で他の試験板の使用を規定する場合は,製造業者の仕様に従う。試験板

8

枚のうち

4

枚を

試料用,残りの

4

枚を見本品用とする。見本品は,箇条 

表 による。

b)

試験片の作製  試験板

4

枚に,試料を 7.3 b) 2)に規定の製造業者の仕様によって塗装した後,

24

時間

標準状態で乾燥する。残りの

4

枚で見本品を作製する。

c)

試験板の裏面及び周辺を同一の塗料で塗り包み,

14

日間乾燥したものを試験片とする。試験片は,試

料及び見本品とも

4

枚のうち

3

枚を屋外暴露耐候性試験に用い,残りの

1

枚は,原状試験片とする。

原状試験片は,冷暗所に保管する。

B.2 

試験方法 

試験方法は,JIS K 5600-7-6 による。ただし,試験片の暴露角度,試験の期間,試験の開始時期,観察

項目及び観察時の手順は,次による。

a)

試験片の暴露の角度は,水平に対して

30

度の角度に保つ。

b)

試験の期間は,

24

か月とする。

c)

試験の開始時期は,

4

月又は

10

月とする。ただし,この時期以外に試験を開始する必要が生じた場合

は,

4

月又は

10

月以外にも試験を開始することができる。

d)

観察項目は,割れ,

がれ,膨れ,色の変化の程度,白亜化の等級及び日射反射率保持率とする。

e)

観察時の手順は,次による。

1)

観察は,試験開始から

24

か月後とする。

2)

日射反射率の測定を 7.8 によって行う。試験片は,屋外暴露耐候性試験に用いた試料の試験片を用

いる。暴露を行った

3

枚の測定値を JIS Z 8401 によって丸め,平均値を整数で表す。原状試験片に

ついても日射反射率を測定する。

3)

日射反射率測定後,白亜化の等級を JIS K 5600-8-6 によって調べる。

4)

次に,試験片を水に浸して十分に柔らかくしたスポンジで洗浄する。洗浄は,流水ですすぎ,付着

物で試験片表面にきずが付かないように拭い取る。洗浄後,試験片を室内の清浄な場所に立て掛け

て乾かした後,目視によって,割れ,

がれ及び膨れの有無,並びに色の変化の程度を観察する。

5)

試料試験片及び見本品試験片の色差を測定する。色差は,JIS K 5600-4-5 によって試料及び見本品

のそれぞれの屋外暴露耐候試験片の色座標

L*a*b*

及び原状試験片の色座標

L*a*b*

を測定し,JIS K 

5600-4-6

によって色差

ΔE*

ab

を算出する。

6)

鏡面光沢度を,7.10 c)によって試料の原状試験片及び屋外暴露耐候試験片について測定し,測定結

果を用いて 7.14 d) 3)によって光沢保持率を算出する。


14

K 5675

:2011

B.3 

屋外暴露試験場の条件 

屋外暴露試験場は,次の環境条件を備えている場所とする。

a)

気象因子の年ごとの変化が統計上少なく,環境汚染物質が少ない地域とする。

b)

日射,通風,降水などに著しい影響を及ぼす樹木・建造物がない場所とする。

c)

暴露装置を固定する地面又は建造物面には,日光の照り返し,ほこりの舞い上がり,冠水などを防ぐ

処置を施しておく。

注記

上記に適合する標準的な暴露試験場として,財団法人日本ウエザリングテストセンター・銚

子暴露試験場などがある。

B.4 

試験結果のまとめ 

試験結果のまとめ方は,次による。

a)

原状試験片と屋外暴露後の試験片との近赤外波長域日射反射率から,日射反射率保持率を次の式によ

って算出する。

100

IR(0)

IR(1)

R

×

=

ρ

ρ

ρ

ここに,

ρ

R

日射反射率保持率(%)

ρ

IR(1)

暴露後の日射反射率(%)

ρ

IR(0)

原状試験片の日射反射率(%)

b)  JIS K 5600-8-6

図 1(数値化した白亜化の等級 1∼5 の標準画像)によって白亜化の等級付けをする。

c)

目視によって,割れ,

がれ及び膨れの有無並びに色の変化を観察する。

B.5 

判定 

試験開始後 24 か月経過後の評価によって,塗膜に,割れ,

がれ及び膨れがなく,試料と見本品とを目

視によって比較したとき,色変化に大差がなく,日射反射率保持率の平均が 80 %以上であり,更に,白亜

化の等級が各耐候性の等級によって次の条件を満たし,かつ,1 級∼3 級は,光沢保持率が次の条件を満た

した場合,

“屋外暴露耐候性がある。

”とする。

1 級は,光沢保持率が 60 %以上で,白亜化の等級が 1 又は 0 である。

2 級は,光沢保持率が 40 %以上で,白亜化の等級が 2,1 又は 0 である。

3 級は,光沢保持率が 30 %以上で,白亜化の等級が 3,2,1 又は 0 である。 
LG 級は,白亜化の等級が 3,2,1 又は 0 である。

B.6 

記録の保存期間 

記録の保存期間は,6 年間とする。