>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

K 4101-1993

(1) 

目次

ページ

1.

  適用範囲

6

2.

  一般事項

6

3.

  試料採取方法

7

3.1

  要旨

7

3.2

  試料の採取

7

3.3

  製品の種別と容器の種別

7

3.3.1

  製品の種別

7

3.3.2

  容器の種別

7

3.4

  ロット及び代表試料

7

3.5

  試料採取の時期及び場所

7

3.6

  容器の抜取個数

7

3.7

  液体試料採取方法

7

3.7.1

  器具

7

3.7.2

  操作

10

3.7.2.1

  小形容器の場合

10

3.7.2.2

  大形容器の場合

10

3.8

  固体試料採取方法

11

3.8.1

  器具

11

5.1.3

  試料の前処理

12

5.1.4

  操作

12

5.2

  光透過量の測定による方法

12

5.2.1

  要旨

12

5.2.2

  装置及び器具

12

5.2.3

  試料の前処理

13

5.2.4

  操作

13

5.3

  “とけ始め”及び“とけ終わり”の判定方法

13

6.

  凝固点測定方法

15

6.1

  要旨

15

6.2

  装置及び器具

15

6.3

  試料の前処理

16

6.4

  操作

16

7.

  蒸留試験方法

17

7.1

  要旨

17

7.2

  装置及び器具

17


2

K 4101-1993

目次

(2) 

7.3

  操作

20

7.4

  蒸留温度の計算

20

8.

  密度及び比重測定方法

21

8.1

  浮ひょう法

21

8.1.1

  要旨

21

8.1.2

  装置及び器具

21

8.1.3

  操作

22

8.1.4

  計算

23

8.2

  比重瓶法

24

8.2.1

  要旨

24

8.2.2

  装置及び器具

24

8.2.3

  校正

27

8.2.4

  操作

28

8.2.5

  計算

29

9.

  水分試験方法

29

9.1

  カールフィッシャー滴定法

29

9.1.1

  要旨

29

9.1.2

  力価

30

9.1.3

  試料の採取

30

9.1.4

  容量滴定法

30

9.1.4.1

  要旨

30

9.1.4.2

  装置及び器具

30

9.1.4.3

  試薬

33

9.1.4.4

  試料採取操作

35

9.1.4.5

  操作

36

9.1.4.6

  計算

37

9.1.5

  電量滴定法

38

9.1.5.1

  要旨

38

9.1.5.2

  装置及び器具

38

9.1.5.3

  試薬

40

9.1.5.4

  操作

40

9.1.5.5

  計算

40

9.1.6

  水分気化法

40

9.1.6.1

  要旨

40

9.1.6.2

  装置及び器具

40

9.1.6.3

  試薬

42

9.1.6.4

  操作

42

9.1.6.5

  計算

43

9.2

  乾燥減量法

43

9.2.1

  要旨

43


3

K 4101-1993

目次

(3) 

9.2.2

  装置及び器具

43

9.2.3

  試料

43

9.2.4

  操作

43

9.2.5

  計算

44

10.

  灰分試験方法

44

10.1

  要旨

44

10.2

  装置及び器具

44

10.3

  操作

44

10.4

  計算

44

11.

  滴定方法

45

11.1

  滴定方法の種類

45

11.2

  試薬

45

11.3

  装置及び器具

46

11.4

  滴定用溶液(規定液),指示薬溶液及び試験紙

47

11.4.1

  滴定用溶液(規定液)

47

11.4.1.1

  調製,標定及び保存

47

11.4.1.2

  ファクターの温度補正

55

.4.2

  指示薬溶液及び試験紙

56

11.5

  ニトロソ化滴定法

52

11.5.1

  要旨

52

11.5.2

  操作

52

11.5.3

  計算

52

11.6

  ジアゾ化滴定法

53

11.6.1

  要旨

53

11.6.2

  直接法(一般法)

53

11.6.3

  直接法(別法)

53

11.6.4

  逆滴定法

54

11.6.5

  還元法

54

11.6.6

  零電流電位差滴定法

55

11.6.7

  定電圧分極電流滴定法

55

11.6.8

  定電流分極電位差滴定法

56

11.7

  カップリング滴定法

56

11.7.1

  要旨

56

11.7.2

  操作

56

11.7.3

  計算

57

11.8

  臭素化滴定法(逆滴定法)

57

11.8.1

  要旨

57

11.8.2

  操作

57

11.8.3

  計算

57

11.9

  中和滴定法

58


4

K 4101-1993

目次

(4) 

11.9.1

  要旨

58

11.9.2

  操作

58

11.9.3

  計算

58

12.

  濁度測定方法

58

12.1

  要旨

58

12.2

  試薬

58

12.3

  器具

58

12.4

  塩化物標準液の調製

58

12.5

  試料溶液の調製

58

12.6

  濁度標準液の調製

58

12.7

  操作

59

13.

  色数試験方法

59

13.1

  要旨

59

13.2

  装置及び器具

59

13.3

  試薬

59

13.4

  ハーゼン標準比色液の調製

61

13.5

  操作

62

13.6

  結果の記録

62

14.

  酸分試験方法

62

14.1

  定性法

62

14.1.1

  要旨

62

14.1.2

  指示薬

62

14.1.3

  器具

62

14.1.4

  操作

62

14.1.5

  評価

62

14.2

  定量法(H2SO4 として)

62

14.2.1

  要旨

62

14.2.2

  滴定用溶液(規定液)及び指示薬

62

14.2.3

  器具

63

14.2.4

  操作

63

14.2.5

  計算

63

15.

  塩酸不溶分試験方法

63

15.1

  要旨

63

15.2

  試薬

63

15.3

  器具

63

15.4

  操作

63

15.5

  計算

64

16.

  ガスクロマトグラフ分析方法

64

17.

  不揮発分試験方法

64

17.1

  要旨

64


5

K 4101-1993

目次K 4101-1993

(5) 

17.2

  装置及び器具

64

17.3

  操作

65

17.4

  計算

65

18.

  高速液体クロマトグラフ分析方法

65

19.

  有機中間物を取り扱うときの注意事項

66

付表 1  引用規格 66

付表 2  関連規格 68


日本工業規格

JIS

 K

4101

-1993

有機中間物一般試験方法

General testing methods for organic intermediates

1.

適用範囲  この規格は,有機中間物(主として染顔料中間物)の試験に共通する一般事項及び一般試

験方法について規定する。

備考1.  この規格の引用規格を,付表1に示す。

2.

この規格の中で,

{  }を付けて示してある単位及び数値は従来単位によるものであって,参

考として併記したものである。

2.

一般事項  一般事項は,次のとおりとする。

(1)

試験において共通する事項は,JIS K 0050 による。

(2)

原子量は最新の国際原子量表による。式量はこれによって計算し,JIS Z 8401 によって小数点以下 2

けたに丸める。

(3)

分析に用いる器具などは,特に規定するもののほかは JIS K 0050 のものを用いる。

(4)

単位記号は,JIS Z 8202 及び JIS Z 8203 による。

(5)

全量ピペット,全量フラスコ及びビュレットの補正は,JIS K 0050 の 9.3(全量ピペット・全量フラス

コ及びビュレットの校正方法)による。

(6)

操作上の注意は,次のとおりとする。

(6.1)

試験を行うときの温度  試験は,特に規定するもののほかは,JIS Z 8703 に規定する室温で行う。

なお,操作直後に試験室温度を記録するのが望ましい。

(6.2)

計量値の示し方  体積,質量,温度,時間などを数値で示す場合は,特に規定するもののほかは,

次のとおりとする。

(a)

“約”と付記してあるのは,示した数値の±10%を許容するものとする。

(b)

必要のある場合は,範囲で示す。

1. 100∼150ml

2. 100±5g

(c)

単に数値だけを書いてあるのは,記載されている数値の最下位までを有効数字とする。すなわち,

最下位の次のけたまで計測又は計量し,最下位に丸める。

(d)

数値に対し特に正確さを要求する場合は,要求する最下位を指定する。ただし,体積の場合は最下

位を指定せず,次の例のとおりとする。

1. 25ml を正しく取る…全量ピペット又はビュレットを用いて量る。

2.  正しく250ml にする…全量フラスコを用いて標線まで満たす。

(6.3)

目盛の読み方は,次のとおりとする。

(a)

体積計の目盛は,特に規定するもののほかは,水平面(下縁)で読む。


7

K 4101-1993

(b)

浮ひょう(浮きばかり)の目盛は,特に規定するもののほかは,上縁で読む。

(c)

目盛は,特に規定するもののほかは,最小目盛の次のけたまで読まなければならない。

(6.4)

滴数で溶液を加えるときは,水 20 滴を滴下するとき,その質量が 0.9∼1.1g となるような器具を用

いる。

3.

試料採取方法

3.1

要旨  試験に用いる試料を得るために,試料の採取,製品の種別と容器の種別,ロット及び代表試

料,試料採取の時期及び場所,容器の抜取個数,液体試料採取方法,固体試料採取方法について規定する。

3.2

試料の採取  試料の採取は製品 1 ロットごとに,製品の種別に従い,3.7 及び 3.8 によって行う。

3.3

製品の種別と容器の種別

3.3.1

製品の種別  その状態によって液体製品及び固体製品に区別する。

3.3.2

容器の種別  製品の種別と貯蔵及び輸送に用いる容器によって次のとおり区分する。

(1)

液体製品の場合  液体製品の場合は,次のとおりとする。

(a)

小形容器(18缶,ドラム缶,プラスチック製容器など)

(b)

大形容器(タンク,タンク車,タンクローリー,タンカーなど)

(2)

固体製品の場合  固体製品の場合は,次のとおりとする。

(a)

小形容器(紙袋,18缶,ドラム缶,プラスチック製容器など)

(b)

大形容器(フレキシブルコンテナなど)

3.4

ロット及び代表試料

(1)

ロット  同一の管理条件下に生産及び貯蔵され,同一の品質とみなして,同じ取扱いをする製品の集

まり。

(2)

代表試料  1 ロットの製品の平均品質を代表するように 3.7.2 及び 3.8.2 によって採取した試料で,少

なくとも,分析に必要な量の 2 倍以上の量がなければならない。

3.5

試料採取の時期及び場所  試料採取の時期及び場所は,当事者間の協議による。

3.6

容器の抜取個数  複数の容器からなるロットの代表試料を採取するときは,表 に示す個数の容器

をランダムに抜き取る。ただし,容器の抜取個数は,当事者間の合意によって,別に定めることができる。

表 1  抜取個数

容器数

抜取個数
(最低)

容器数

抜取個数 
(最低)

1

∼ 3

全数 126∼216

6

4

∼64 4

217

∼343

7

65

∼125 5 344∼512

8

備考  容器数 65 以上の抜取個数は,容器数の立方根

(整数にならない場合は,切り上げる。

)に基

づいたものである。

3.7

液体試料採取方法

3.7.1

器具  器具は,次のとおりとする。

(1)

小形液体試料採取器  一例を図 に示す。

(2)

大形液体試料採取器  一例を図 に示す。

(3)

タンク試料採取用ノズル(

1

)

  一例を

図 に示す。

タンク試料採取用ノズルは,タンクの高さに沿って等間隔に少なくとも 3 個設ける。


8

K 4101-1993

(

1

)

ノズルのタンク内部の先端は,液面との静電気放電の危険を防止するための十分な対策が必要

である。

(4)

パイプライン試料採取用ノズル  その例を図 に示す。

図 1  小形液体試料採取器の一例 


9

K 4101-1993

図 2  大形液体試料採取器の一例 

おもり付き金属製採取器の各部の寸法

単位 mm

各部の寸法記号

品名

A

B

C

D

E

F

G

H

I

260ml

(細口) 20±1 45±1 51±2 50±3 15±2 40±3 60±3 155±3 260±10

500ml

(細口) 20±1 55±1 61±2 45±3 20±2 55±3 80±3 220±3 340±10

500ml

(広口) 40±1 55±1 61±2 45±3 20±2 55±3 80±3 220±3 340±10

1l

(細口) 20±1 76±1 82±2 45±3 25±2 70±3 100±3 255±3 395±10

1l

(広口) 40±1 76±1 82±2 45±3 25±2 70±3 100±3 255±3 395±10

(

2

)

黄銅製採取器を使用すると試料が汚染するおそれがある場合は,ステンレス鋼製採取器を用いてもよい。
ただし,ステンレス鋼は,SUS 304相当品で,底板の厚さ15mm のものとする。この場合,下部の鉛製の

おもりは要らない。

(

3

)  JIS C 3105

に規定する銅製より線で,末端にアース用クランプを取り付ける。

(

4

)

(ニ)及び(ホ)は,容易に離れないように接続した後,それぞれろう付けする。


10

K 4101-1993

図 3  タンク試料採取用ノズルの一例 

図 4  パイプライン試料採取用ノズルの例 

3.7.2

操作  操作は,次のとおり行う。

3.7.2.1

小形容器の場合  小形液体試料採取器の上部開口部を開いたまま容器内に垂直に入れ,器底に達

した後開口部を閉じ,取り出して中身を適当な試料容器に移し,栓をする。採取した試料は,試験室で等

量ずつ混合して代表試料とする。

3.7.2.2

大形容器の場合  大形容器の場合は,次のとおりとする。

(1)

大形液体試料採取器を用いて採取する場合  タンクのふたを開き,アースした大形液体試料採取器を

口を閉じたままタンク内に垂直に入れ,採取器の口が所定の採取位置に達したならば,これを開いて

試料を流し込み,取り出して中身を適当な試料容器に移し,栓をする。採取した試料は,試験室で所

定の混合割合で混合して代表試料とする。

試料の採取位置及び試料の混合割合は,横置円筒形タンクの場合は

表 による。その他のタンクの

場合は,内容物をほぼ 3 等分した各層の中心から採取し,それぞれ等量ずつ混合する。


11

K 4101-1993

表 2  横置円筒形タンクの試料の採取位置及び試料の混合割合

採取位置(底からの高さ)

(直径に対する%)

混合割合(体積)

内容物の深さ

(直径に対する%)

上部

中部

下部

上部

中部

下部

100

80 50 20  3  4  3

90

75 50 20  3  4  3

80

70 50 20  2  5  3

 70

− 50 20 − 6  4

 60

− 50 20 − 5  5

 50

− 40 20 − 4  6

 40

− 20 −

− 10

 30

− 15 −

− 10

 20

− 10 −

− 10

 10

− 5

− 10

(2)

タンク試料採取用ノズルから採取する場合  試料の採取に先立ち,ノズルからタンクの内容物を流出

させ,ノズル及び試料の通路を十分に洗い,次に,清浄な注入管(

5

)

をノズルに連結する。注入管の例

図 中に示す。

次に,中部,下部及び上部の各ノズルからそれぞれ試料を採取する。試料容器に試料を満たした後,

試験室で試料容器から等量ずつ試料を取って混合し,代表試料とする。

(

5

)

試料容器内に差し込んで,試料を注入するための管である。試料を採取するとき,製品を汚染

するなど悪影響を与えないもので,底まで届く長さがなければならない。

(3)

移送中のパイプラインから採取する場合  試料採取に先立ち,コックを開いて内容物を流出させ,コ

ック及び試料の通路を十分に洗っておく。

次に,全移送時間を等分する中間時点においてコックを少し開き,試料を 3 回以上試料容器に採取

した後,等量の各試料を混合して代表試料とする。ただし,試料採取回数は,当事者間の協議による。

3.8

固体試料採取方法

3.8.1

器具  器具は,次のとおりとする。

(1)

細粒及び粒末試料採取器  一例を図 に示す。

(2)

サンプリングスコップ  一例を図 及び図 に示す。

図 5  細粒及び粉末試料採取器の一例

(2)

加熱容器  硬質 1 級ガラス製のもの。形状及び寸法の一例を図 10 に示す。

(3)

加熱液  水,シリコーン油など。シリコーン油は,耐熱温度が測定温度以上のもので,25℃における

動粘度が 50∼100mm

2

/s

のもの。


12

K 4101-1993

(4)

ふた  四ふっ化エチレン樹脂製,ゴム製又はコルク製のいずれかのもの。

(5)

温度計  日本薬局方(第 12 改正)に規定する浸線付温度計(棒状)1 号∼6 号。ただし,予想融点が

70

℃以下のときは,JIS B 7410 に規定する SOP57∼59 を用いてもよい。

(6)

毛管  内径 0.8∼1.2mm,肉厚 0.2∼0.3mm,長さ約 150mm で,一端を閉じた硬質ガラス製のもの。

(7)

加熱器  加熱液を予想融点より 15℃低い温度から 5℃高い温度まで加熱することができ,かつ,加熱

液の温度上昇速度を毎分約 3℃及び約 1℃に調節可能なもの。

5.1.3

試料の前処理  あらかじめ,個々の製品規格の試験方法中に記載する方法によって,試料を乾燥す

る。

5.1.4

操作  操作は,次のとおり行う。

(1)

乾燥した試料を毛管に充てんし,閉じた一端を下にして,ガラス板又は陶板上に立てた長さ約 70cm

のガラス管の内部に落とし,はずませて固く詰め,試料の層を約 3mm とする。

(2)

加熱液を加熱し,予想した融点より約 10℃低い温度まで徐々に上昇させる。

(3)

温度計の浸没線を加熱液の液面に合わせる。

(4)

試料を入れた毛管を

図 10 又は図 11 に示すとおり固定する。

(5)

加熱液の温度が 1 分間に約 3℃上昇するように加熱し,予想した融点より約 5℃低い温度となった後,

1

分間に約 1℃上昇するように加熱を続ける。

(6)

試料が毛管内で溶融して固体を認めなくなったとき,温度計の最小目盛の

10

1

まで読み取り,融点の測

定値とする。

(7)  (1)

(6)の操作を 3 回以上行い,測定値の平均値を小数点以下第 1 位に丸めて融点とする。

5.2

光透過量の測定による方法

5.2.1

要旨  この方法は,試料の温度による状態変化を光の透過量によって電気的に検出し,同時にその

温度を読み取って融点を求める方法である。光透過量の測定による融点測定は,JIS K 0064 の 3.2(光透過

量の測定による方法)によるほか,次のとおりとする。

備考  溶融状態において,光を透過しない製品には適用できない。

5.2.2

装置及び器具  装置及び器具は,次のとおりとする。

(1)

融点自動検出測定装置  装置の一例を図 12 に示す。装置は,必要に応じて融点既知の物質を用いて予

備試験を行い,その測定結果が 5.1 と差がないことを確認する。


13

K 4101-1993

図 12  融点自動検出測定装置の一例

参考  測定原理  金属ブロック(炉)に差し込まれた毛管は,あらかじめセットさ

れた昇温速度で加熱される。光源からの光は,光路を通って試料に達する。
試料の溶融過程で光透過率は増加し,光検出器で検出され,更に電位に変換

出力される。出力はデータ処理された後,記録計に出力され融点曲線が記録
される。

(2)

毛管  内径 0.8∼1.2mm,肉厚 0.2∼0.3mm で,一端を閉じた硬質ガラス製のもの。長さは,装置によ

って異なるが,装着したときの露出部分の長さが 10∼20mm のもの。

5.2.3

試料の前処理  試料の前処理は,5.1.3 による。

5.2.4

操作  操作は,次のとおり行う。

(1)  5.1.4(1)

によって,試料の充てんを行う。

(2)

試料の昇温速度が 1 分間に約 1℃となるように操作条件を設定して融点を測定する。

(3)  (1)

及び(2)の操作を 3 回以上行い,測定値の平均値を小数点以下第 1 位に丸めて融点とする。

5.3

“とけ始め”及び“とけ終わり”の判定方法  個々の製品規格に,融点として,とけ始めの温度及

びとけ終わりの温度を規定するとき,

“とけ始め”及び“とけ終わり”は,次によって判定する。

(1)

目視による方法の場合  図 13 の湿潤点  [(a)]  をとけ始めとし,溶融終点  [(e)]  をとけ終わりとする。


14

K 4101-1993

図 13  融点付近における試料の変化の一例

(a)

湿潤点  試料が毛管内壁に接する面に細かい液滴が一様に生じるとき(とけ始め)。

(b)

収縮点  試料が収縮し,毛管内壁との間に明らかにすきまが生じるとき。

(c)

崩壊点  収縮した試料が下方に崩壊して,液化が始まるとき。

(d)

液化点  崩壊した試料がいくらか固体のままで液中に残っているが,液面の上部が完全なメニスカ

スを形成するとき。

(e)

溶融終点  液中に残っている固体の試料が完全に液化するとき(とけ終わり)。

(2)

光透過量の測定による方法の場合  光透過量測定装置によって記録された溶融曲線の光透過量が増加

し始める点をとけ始めとし,光透過量が一定になる点をとけ終わりとする。

試料の溶融過程の記録の一例を

図 14 に示す。


15

K 4101-1993

図 14  溶融過程の記録の一例

6.

凝固点測定方法

6.1

要旨  この方法は,試料容器に入れた試料を冷却水,寒剤又はシリコーン油などの熱媒体によって

間接的に冷却し,目視によって凝固点を求める方法である。目視による凝固点測定は,JIS K 0065 による

ほか,次のとおりとする。

6.2

装置及び器具  装置及び器具は,次のとおりとする。

(1)

凝固点測定装置  (2)以下の器具を用いて組み立てたもの。一例を図 15 に示す。

(2)

空気外とう  ガラス製で,図 15 に示す形状及び寸法のもの。肉厚は 2∼3mm とし,内外面にシリコ

ーン油を塗る。

(3)

試料容器  硬質ガラス製で,図 15 に示す形状及び寸法のもの。肉厚は 1.2∼1.5mm とし,図 15 に示

す位置に標線を入れる。空気外とう中に差し込み,コルク栓で固定する。

備考  試料容器が曇って温度計の目盛が読み取れないときは,容器壁の必要な部分にシリコーン油な

どを薄く塗ってもよい。ただし,シリコーン油などが試料中に混入しないように注意する。

(4)

浴槽  ガラス製又は透明なプラスチック製の容器で,図 15 に示す形状及び寸法のもの。

(5)

かき混ぜ棒  ガラス製又はステンレス鋼製で,下端を外径約 18mm の輪状にしたもの。

(6)

温度計  JIS B 7410 に規定する SOP56∼SOP59。ただし,予想凝固点が 70℃以上のものを測定すると

きは,JIS B 7410 に規定する AP40 を用いてもよい。

また,予想凝固点が 100℃以上のものを測定するときは,

日本薬局方(第 12 改正)に規定する浸線

付温度計(棒状)3∼6 号を用いる。


16

K 4101-1993

(7)

浴槽温度計  JIS B 7413 に規定する浸没線付温度計で,必要な測定温度範囲のもの。

図 15  凝固点測定装置の一例

6.3

試料の前処理  あらかじめ,個々の製品規格に規定する方法によって試料を乾燥する。

6.4

操作  操作は,次のとおり行う。

(1)

試料を試料容器の標線まで入れる。試料が固体のときは,予想する凝固点よりも 10℃以上高い温度ま

で注意しながら加熱して溶かし,試料容器に入れる。

(2)

浴槽に,予想する凝固点よりも 5∼10℃低い温度の水,寒剤又はシリコーン油などの熱媒体を入れる。

(3)

試料容器を空気外とう中に入れ,浸没線付温度計の浸没線を試料の液面に合わせる。

(4)

試料の温度が予想する凝固点よりも 5℃高い温度まで冷却した後,かき混ぜ棒を毎分 60∼80 回の割合


17

K 4101-1993

で上下に動かし,30 秒ごとに温度を読み取る。

(5)

温度が徐々に下がり,結晶が析出し始めたとき,かき混ぜを止める。

(6)

このとき,温度上昇がない場合には,静止したときの温度を読み取り,温度上昇がある場合には,温

度上昇後の最高温度を読み取る。

温度は温度計の最小目盛の

10

1

まで読み取る。

(7)  (1)

(6)の操作を 3 回以上行い,連続 3 回の測定値の差が 0.2℃以内となったとき,その平均値を小数

点以下第 1 位に丸めて凝固点とする。

7.

蒸留試験方法

7.1

要旨  この方法は,揮発性液体試料を蒸留し,蒸留特性を試験する方法である。蒸留試験は,JIS K 

0066

附属書(B 法による方法)によるほか,次のとおりとする。

7.2

装置及び器具  装置及び器具は,次のとおりとする。

(1)

蒸留試験装置  (2)以下に規定する器具を用いて,図 16 のように組み立てたもの。

(2)

蒸留フラスコ  硬質ガラス製で,一例を図 17(

7

)

に示す。

(

7

)

18と図19を連結してもよい。

(3)

風よけ  金属製で,温度計の水銀球部に風があたらない高さにしたもの。

(4)

アダプター  硬質ガラス製で,一例を図 20(

8

)

に示す。

(

8

)

21を用いてもよい。

(5)

受器  硬質ガラス製のメスシリンダーで,一例を図 22 に示す。

(6)

凝縮器  凝縮浴槽及び凝縮管(

9

)

からなり,一例を

図 16 に示す。

なお,凝縮浴槽は幅 120±10mm の金属製で,凝縮管は肉厚 1mm の硬質ガラス製のもの。

(

9

)

23を用いてもよい。

(7)

温度計  JIS B 7411 に規定するガラス製棒状温度計(全浸没)又は表 に規定する全浸没水銀棒状温

度計で,校正をしたもの。

表 3  全浸没水銀棒状温度計

温度範囲

−10∼120℃

90

∼220℃

190

∼320℃

最小目盛 0.5℃

全長 330∼350mm

(8)

補助温度計  水銀温度計で,温度範囲 0∼100℃,細分目盛 1℃以下のもの。


18

K 4101-1993

図 16  蒸留試験装置の一例

図 17  蒸留フラスコの一例(容量 100ml


19

K 4101-1993

図 18  蒸留フラスコの一例 

図 19  分留管の一例 

図 20  アダプターの一例

図 21  アダプターの一例 

図 22  受器(メスシリンダー)の一例(容量 100ml


20

K 4101-1993

図 23  硬質ガラス製凝縮管の一例

7.3

操作  操作は,次のとおり行う。

(1)

試料 100ml をメスシリンダーに取り(

10

)

,磁器片又はガラス製毛管数個を入れた蒸留フラスコに注入し,

コルク栓,シリコーン栓などに取り付けた温度計を蒸留フラスコに差し込む。試料を量り取ったメス

シリンダーは,洗浄しないでそのまま受器として用いる。

(

10

)

試料の予想初留点が80℃以下のときは,試料をあらかじめ10∼15℃に冷却してその体積を量る。

蒸留中は,アダプターとメスシリンダーのすき間は脱脂綿でふさぎ,メスシリンダーの100ml

の標線まで10∼15℃に保った透明の浴に浸す。

2)

試料の予想初留点が 80℃以下のときは,風よけを用いない。試料の予想初留点が 150℃以上のときは,

蒸留フラスコのフラスコ支え板より上の部分に,

あらかじめ耐熱性保温材を巻いて保温する。ただし,

枝部は保温しない。

(3)

アダプターの先端は,受器の内壁に触れるようにする。

(4)

温度計の位置は,その水銀部の中央が蒸留フラスコの上部球部の中心にくるようにし,補助温度計の

位置は,その水銀部が温度計の露出水銀線の中央部にくるようにする。

(5)

凝縮浴に冷却水(

11

)

を満たす。

(

11

)

蒸留温度60℃以下のときは氷水を用い,蒸留温度150℃以上のときは,温水冷却又は空気冷却と

する。

(6)

蒸留フラスコを加熱し,10 分間で留出を始め,その後毎分 4∼5ml の留出速度で蒸留する。試験終了

後,温度計露出部の補正及び大気圧による沸点補正(

12

)

を行う。

(

12

)

温度計露出部及び大気圧による沸点補正は,試験の都度行う。

(7)

留出量とそれに対応する温度計の示度,補助温度計の示度及び試験時の大気圧(

13

)

を記録する。

(

13

)

蒸留の初めと終わりの平均値を求める。

7.4

蒸留温度の計算  蒸留温度の計算は,次のとおりとする。

(1)

水銀露出部の温度補正を行った蒸留温度は,次の式によって算出する。

T

1

t+0.000 16 (tt

1

n

ここに,  T

1

:  水銀露出部の温度補正を行った蒸留温度  (℃)

t

:  水銀露出部の温度補正を行った温度計の示度  (℃)

t

1

:  補助温度計の示度  (℃)

n

:  露出部にある水銀柱の度数範囲

(2)

補正大気圧は,次の式によって算出する。

t

P

p

133322

.

0

000163

.

0

1

ここに,

p

:  補正大気圧 (kPa)

P

:  試験時の大気圧 (kPa)

t'

:  気圧計附属温度計の示度  (℃)


21

K 4101-1993

(3)

大気圧補正を行った蒸留温度は,次の式によって算出する。

(

)(

)

1

1

273

32

.

101

133322

.

0

00012

.

0

T

p

T

T

+

+

ここに,

T

:  大気圧補正を行った蒸留温度  (℃)

T

1

:  水銀露出部の温度補正を行った蒸留温度  (℃)

p

:  補正大気圧 (kPa)

8.

密度及び比重測定方法  密度及び比重測定方法は,浮ひょう法又は比重瓶法のいずれかによる。

備考  比重 (15/4℃)  を測定するときは,測定温度を 15.0±0.1℃とする。

8.1

浮ひょう法

8.1.1

要旨  この方法は,液体中に浮かべた浮ひょうの目盛を読み取り,その液体の密度又は比重を求め

る方法である。浮ひょうを用いる密度及び比重測定は,JIS K 0061 の 4.1(浮ひょう法)によるほか,次の

とおりとする。

8.1.2

装置及び器具  装置及び器具は,次のとおりとする。

(1)

浮ひょう  JIS K 2249 に規定する I 形浮きばかり(1 形−A),若しくはソーダ石灰ガラス製浮ひょう

で,密度 (15℃)  で目盛られ,密度を 0.600 0g/cm

3

から 1.100 0g/cm

3

の範囲において測定できるもの又

は JIS B 7525 に規定する大型 19 本組若しくは軟質ガラス製のもので,比重 (15/4℃)  で目盛られ,比

重を 0.700 から 1.850 の範囲において測定できるもので,いずれも器差(

14

)

が既知のものを用いる。

浮ひょうの一例を

図 24 に,浮ひょうの規格例を表 に示す。

(

14

)

器差とは,計量器固有の誤差をいう。

備考1.  密度 (20℃)  又は比重 (20/20℃)  で目盛られた浮ひょうで,器差が既知のものを用いてもよ

い。

2.

器差の求め方は,校正された密度浮ひょう又は比重浮ひょうとの比較で,次の式による。

E

R−  (R

s

e)

ここに,

E

:  器差

R

:  用いる浮ひょうの示度

R

s

:  校正した浮ひょうの示度

e

:  校正した浮ひょうの器差

3.

測定精度を 0.001 のけたまで必要としないときは,器差を求めなくてもよい。


22

K 4101-1993

図 24  浮ひょうの一例

表 4  浮ひょうの規格例

(2)

温度計  JIS B 7410 に規定する SG42 又は SG44。

(3)

シリンダー  流し出し口付ガラス製で,内径は,浮ひょうの最大直径より 25mm 以上大きく,高さは,

浮ひょうをシリンダーに入れたとき,浮ひょうの下端がシリンダーの底から 25mm 以上の位置にくる

もの。

備考  JIS K 2839 の図 35 に規定する I 形用ガラス製シリンダー又は透明プラスチック製シリンダー。

透明プラスチック製シリンダーは,試料の性状に影響を及ぼさないものでなければならない。

(4)

恒温水槽  シリンダーに入れた試料を 20.0±0.1℃に保持できるもの。

(5)

かき混ぜ棒  試料に侵されず,その性状に影響を及ぼさない材質を用い,シリンダー中の試料の密度

及び比重を一様にするため,十分にかき混ぜることができるもの。

8.1.3

操作  操作は,次のとおり行う。

(1)

気泡が入らないように試料をシリンダーに取り,恒温水槽中に保持してかき混ぜ棒で試料を上下にか

き混ぜた後,温度計を全浸没(

15

)

にして試料の温度を測る。

(

15

)

水銀球部の下端から水銀柱頂部(温度指示部)までの水銀部全体を試料に浸す。

(2)

試料の温度が 20.0±0.1℃になった後,あらかじめ 20℃近くに保った清浄な(

16

)

浮ひょうを静かに試料

中に入れて静止させ,約 2 目盛だけ液中に沈めて手を離す(

17

)

(

16

)

浮ひょうは中性洗剤で洗い,ジエチルエーテル,エタノールなどを含ませた布や紙でけい部を

ぬぐったものを用いる。けい部が汚れていると,表面張力の影響で示度が変わる。

また,けい部は上端を手でつまみ,目盛部分には手を触れてはならない。

(

17

)

手を離すときに,浮ひょうを少し回転させると,シリンダー内壁に触れずに静止させることが

できる。

(3)

浮ひょうが静止した後,メニスカスの上縁において細分目盛の

5

1

まで読み取り,記録する。水平面示

度の記載がある浮ひょうを用いるときは,メニスカスの下縁において細分目盛の

5

1

まで読み取り,記

録する。浮ひょうの目盛の読み方を

図 25 に示す。

備考1.  半透明試料は,眼を試料面のわずか下方から静かに上げていく際に,最初長円形に見えた試

料面が直線になったとき読み取る。

2.

不透明試料は,試料面メニスカスの上縁において目盛を読み,これにあらかじめ求めた補正

値を用いて下縁相当値を求める。


23

K 4101-1993

図 25  浮ひょうの目盛の読み方

8.1.4

計算  密度 (20℃),比重 (20/20℃)  は,次によって小数点以下第 4 位まで求める。ただし,測定

精度を 0.001 のけたまで必要としないときは,器差の補正を省略してよい。

器差の補正は,浮ひょうの示度から器差を差し引く。

(1)

密度 (20℃)  で目盛られた浮ひょうを用いて密度 (20℃)  を求める場合は,次の式によって算出する。

D

D

20

E

ここに,

D

密度 (20℃) (g/cm

3

)

D

20

密度 (20℃)  で目盛られた浮ひょうの示度 (g/cm

3

)

E

器差

(2)

比重 (20/20℃)  で目盛られた浮ひょうを用いて比重 (20/20℃)  を求める場合は,次の式によって算出

する。

S

S

20

E

ここに,

S

:  比重 (20/20℃)

S

20

:  比重 (20/20℃)  で目盛られた浮ひょうの示度

E

:  器差

(3)

密度 (15℃)  で目盛られた浮ひょうを用いて密度 (20℃)  を求める場合は,次の式によって算出する。

D

=0.999875 (D

15

E)

ここに,

D

密度 (20℃) (g/cm

3

)

D

15

密度 (15℃)  で目盛られた浮ひょうの示度 (g/cm

3

)

E

器差

(4)

比重 (15/4℃)  で目盛られた浮ひょうを用いて密度 (20℃)  を求める場合は,次の式によって算出する。

D

=0.999845 (S

15

E)

ここに,

D

:  密度 (20℃) (g/cm

3

)

S

15

:  比重 (15/4℃)  で目盛られた浮ひょうの示度

E

:  器差

(5)

密度(20。C)  から比重 (20/20℃)  を求める場合は,次の式によって算出する。

99820

.

0

D

S

=

ここに,

S

:  比重 (20/20℃)

D

:  密度 (20℃) (g/cm

3

)

(6)

比重 (20/20℃)  から密度 (20℃)  を求める場合は,次の式によって算出する。

D

=0.99820S

ここに,

D

:密度 (20℃) (g/cm

3

)

          S

:比重 (20/20℃)

備考  浮ひょう法によって得た 又は の値に対する空気の浮力の影響は,液面上に出ているけい部

の体積と同体積の空気の質量だけであるので,通常無視することができる。


24

K 4101-1993

8.2

比重瓶法

8.2.1

要旨  この方法は,比重瓶を用いて試料と水の質量を量ることによって,その液体の密度又は比重

を求める方法である。比重瓶を用いる密度及び比重測定は,JIS K 0061 の 4.2(比重瓶法)によるほか,次

のとおりとする。

8.2.2

装置及び器具  装置及び器具は,次のとおりとする。

(1)

比重瓶

(a)

ワードン形比重瓶  JIS R 3503 の図 15 に規定するもの。図 26 に示す。

図 26  ワードン形比重瓶

備考1.  容量は,約50ml とする.

2.

容量表示,メモ用スペースは,砂目又は焼付けを施す.

3.

質量は,栓,キャップを含めて 35g 以下とする.

4.

ワードン形比重瓶の呼び方は,名称による. 
例  ワードン形比重瓶

(b)

ゲーリュサック形温度計付比重瓶  JIS R 3503 の図 54 に規定するもの。図 27 に示す。


25

K 4101-1993

図 27  ゲーリュサック形温度計付き比重瓶

(c)

ハーバート形比重瓶  JIS R 3503 の図 56 に規定するもの。図 28 に示す。

図 28  ハーバート形比重瓶


26

K 4101-1993

備考1.  質量は,栓を含めて31g 以下とする.

2.

口形状は,リップ付きとする.

3.

栓と瓶とには合わせ番号を付ける.

4.

容量表示,メモ用スペースは,砂目又は焼付けを施す.

5.

栓のすり合わせは,水密でなければならない.

6.

ハーバート形比重瓶の呼び方は,名称による. 
例  ハーバート形比重瓶

(d)

目盛ピクノメーター  JIS K 2839 の図 37 に規定する目盛ピクノメーター(I 型)。図 29 に示す。

図 29  目盛ピクノメーター

備考  質量は,30g 以下とする。

(e)

オストワルドピクノメーター  JIS K 2839 の図 39 に規定するもの。図 30 に示す。


27

K 4101-1993

図 30  オストワルドピクノメーター

備考1.  標線(回線)までの容量2±0.2ml。

2.

質量は,6g 以下とする。

(2)

恒温水槽  比重瓶のけい部以下を水面下に保持できる構造で,温度を 20.0±0.1℃(

18

)

に調節できるも

の。

(

18

)

目盛ピクノメーターの場合,温度を20.00±0.05℃に調節できるものを用いる。

(3)

はかり(天びん)  化学はかり又は電子はかり。

備考  化学はかりとは,測定できる最大の質量が 100∼200g で,0.1mg の差を読み取れる等比式化学

はかり又は定感量直示式はかり。

(4)

温度計  JIS B 7410 に規定する SG44。

なお,これと同程度の性能をもつ温度計であって,正しく校正したものであれば,このほかのガラ

ス製温度計,抵抗温度計,熱電温度計などを用いてもよい。

8.2.3

校正  器具及び装置の校正は,水当量の測定によって,次のとおり行う。

(1)

ワードン形,ゲーリュサック形温度計付及びハーバート形比重瓶の校正

(a)

洗浄乾燥した比重瓶の質量を 1mg のけたまで量り,これを W

0

とする。

(b)

あらかじめ,測定温度より 1∼3℃低い温度に調節した蒸留水を気泡が残らないように注意深く比重

瓶に満たし,20.0±0.1℃に保った恒温水槽にそのけい部まで入れる。

(c)

 30

分間以上放置して温度が一定になった後,ほぼ同温に保った栓(

19

)

を差し込み,過剰の水をピペ

ット又は細く切ったろ紙で吸い取り,液面を標線又はふたの細孔上端に合わせる。


28

K 4101-1993

(

19

)

ゲーリュサック形温度計付比重瓶の場合は,温度計付きの栓を差し込む。

(d)

恒温水槽から比重瓶を取り出し,清浄な乾燥している布で外面をぬぐって水分を除き,ふたのある

比重瓶の場合は,ふたを付けて室温近くになるまで放置する。

(e)

測定温度が室温より低い場合,比重瓶の表面に結露することがあるので,その表面をよくぬぐって

全質量を 1mg のけたまで量り,これを W

1

とする。

(f)

  (a)

及び(e)から比重瓶の水当量  (W

1

W

0

)

を求める。水当量は,必要に応じて測定する。

(2)

目盛ピクノメーターの校正

(a)

洗浄乾燥したピクノメーターの質量を 0.1 mg のけたまで量り,これを W

0

とする。

(b)

ピクノメーターを立てたまま,かぎ状の一端を水中に入れ,長管の端から軽く吸引した後,サイホ

ン作用によって球上方の細管を超える位置まで満たす。

(c)

指先で軽くはじいてピクノメーター内の気泡を除き,細管の端の内外に付着する水は,細く切った

ろ紙などでぬぐい取る。

(d)

 20.00

±0.05℃に保った恒温水槽にその細管目盛の上まで入れ,温度が一定になって細管中の水面が

静止するまで静置する。

(e)

両細管の細分目盛をその

5

1

まで読み取って記録し,水槽からピクノメーターを取り出して外面の水

をぬぐい取り,室温になるまで放置する。

(f)

測定温度が室温より低いときは,ピクノメーターの表面に結露することがあるので,その表面をよ

くぬぐい,全質量を 0.1mg のけたまで量り,これを W

1

とする。

(g)

次に細管の水を徐々に増加して,細管目盛の 3 点以上について,(a)(f)の操作を行って,両細管の

目盛の読みの合計値とそれに対応する水当量の関係線図を作成する。この関係線図から任意の読み

に選んだ点における読みの合計値に対する水当量  (W

1

W

0

)

を求める。この関係線図は,必要に応

じて調整する。

(3)

オストワルドピクノメーターの校正

(a)

洗浄乾燥したピクノメーターの質量を 0.1mg のけたまで量り,これを W

0

とする。

(b)

標線の付いている細管の端にゴム管を付け,標線を超える位置まで水を吸い上げる。

(c)

指先で軽くはじいて管内の気泡を完全に除いた後,ピクノメーターを 20.0±0.1℃に保った恒温水槽

中にその標線付近まで入れ,ピクノメーター内の水の温度が一定になって,細管中の液面が静止す

るまで保持する。

(d)

液面が静止した後,ピクノメーターを水槽中に保持したまま,標線の付いていない細管の端から細

く切ったろ紙で過剰の水を吸い出して液面を標線に合わせ,細管に付着する水はぬぐい取る。

(e)

恒温水槽からピクノメーターを取り出し,清浄な乾燥している布で外面をぬぐって水分を除き,室

温になるまで放置する。

(f)

測定温度が室温より低いときは,ピクノメーターの表面に結露することがあるので,その表面をよ

くぬぐい,質量を 0.1mg のけたまで量り,これを W

1

とする。

(g)

  (a)

及び(f)からオストワルドピクノメーターの水当量  (W

1

W

0

)

を求める。水当量は,必要に応じて

測定する。

8.2.4

操作  操作は,次のとおり行う。

(1)

ワードン形,ゲーリュサック形温度計付及びハーバート形比重瓶の場合

(a)

洗浄乾燥した比重瓶の質量を 1mg のけたまで量り,これを W

0

とする。

(b)

これにあらかじめ測定温度より 1∼3℃低い温度に調節した試料を 8.2.3(1)(b)(e)によって満たし,


29

K 4101-1993

その質量を W

2

とする。

(2)

目盛ピクノメーターの場合

(a)

洗浄乾燥したピクノメーターの質量を 0.1mg のけたまで量り,これを W

0

とする。

(b)

  8.2.3(2)(b)

(f)によって任意の目盛まで試料を取った後,目盛の読みを記録して質量を量り,これを

W

2

とする。

(c)

  8.2.3(2)(g)

の関係線から,試料を測定したときのピクノメーターの目盛の読みの合計に対応する水当

量  (W

1

W

0

)

を求める。

(3)

オストワルドピクノメーターの場合

(a)

洗浄乾燥したピクノメーターの質量を 0.1mg のけたまで量り,これを W

0

とする。

(b)

  8.2.3(3)(b)

(f)によって試料をピクノメーターに満たし,その全質量を 0.1mg のけたまで量り,これ

を W

2

とする。

8.2.5

計算

(1)

比重 (20/20℃)  は,次の式によって算出し,小数点以下第 3 位に丸める。

0

1

0

2

W

W

W

W

S

ここに,

S

試料の比重 (20/20℃)

W

0

比重瓶の質量 (g)

W

1

比重瓶を水で満たしたときの質量 (g)

W

2

比重瓶を試料で満たしたときの質量 (g)

W

2

W

0

比重瓶中の試料の質量 (g)

W

1

W

0

水当量 (g)

(2)

密度 (20℃)  は,次の式によって算出し,小数点以下第 3 位に丸める。

D

S×0.998 2

ここに,

D

試料の密度 (20℃) (g/cm

3

)

0.998 2

水の密度 (20℃) (g/cm

3

)

参考  W

0

W

1

及び W

2

を量るとき,

空気の浮力による補正を行わない場合でも,

試料の 又は が 0.600

∼1.400 のときに生じる誤差は 0.000 5 未満である。

9.

水分試験方法  水分試験方法は,カールフィッシャー滴定法又は乾燥減量法のいずれかによる。

9.1

カールフィッシャー滴定法

9.1.1

要旨  この方法は,カールフィッシャー試薬を用いて水を滴定し,その滴定量から水分量を求める

方法であり,試料の性質及び水分量に応じて,容量滴定法,電量滴定法又は水分気化法のいずれかを用い

る。カールフィッシャー滴定による水分試験は,JIS K 0068 の 4.(カールフィッシャー滴定法)によるほ

か,次のとおりとする。

備考1.  水以外でカールフィッシャー試薬と反応する物質(以下,妨害物質という。)を含む試料には

適用できない。ただし,妨害を除去できるように調製された滴定溶剤や電解液,又は水分気

化法を用いるなどによって適用できる場合がある。代表的な妨害物質には,次のようなもの

がある。

(1)

よう素と反応するもの:強塩基性物質,酸化性物質,還元性物質など。

(2)

その他の成分と反応するもの:メタノールと反応して水を生成するケトン類など。

2.

電量滴定法は,通常,低水分の場合に適用し,2%以上の水分を含む試料には,容量滴定法を


30

K 4101-1993

用いる方がよい。

9.1.2

力価  力価とは,カールフィッシャー試薬を用いて水を滴定するときのカールフィッシャー試薬の

単位体積当たりの水の当量で,mg/ml で表す。

9.1.3

試料の採取  試料の採取は,次のとおり行う。

(1)

試料容器は,密栓できる構造のもので,使用前に約 105℃で乾燥し,デシケーター中で放冷する。デ

シケーターから取り出したときは,直ちに密栓する。

(2)

試料の採取は,試料容器の容量の 80%以上となる量を速やかに採取し,直ちに密栓する。

(3)

試料容器に採取した試料は,よく振り混ぜて均一にする。

(4)

固体の試料が塊状又は粒状のときは,適切な粒度に粉砕して粉状とする。この場合,水分の揮散,吸

湿などが生じないように注意する。

(5)

試料の温度が室温と異なるときの試料採取は,試料を室内に放置して試料の温度が室温になった後行

う。

(6)

試料容器を開栓した後,直ちに試料を採取し,速やかに密栓する。

(7)

試料量は,水分の量に応じて,

表 及び表 によって決める。

表 5  容量滴定法の場合の試料量 

表 6  電量滴定法の場合の試料量

予想水分 (%)

試料量(

20

)

(ml 又は g)

予想水分 (%)

試料量 
(ml 又は g)

0.1

以下

0

∼0.05

0.1

∼0.5

0.05

∼0.1

0.5

∼1

0.1

∼0.2

1

∼5

0.2

∼0.5

5

∼10

0.5

∼2.0

5

∼10

2

1

0.5

0.1

10

∼50

10

∼20

 5

 2

 0.5

 0.3

 0.1

50

以上

0.03

(

20

)

5の試料量は,カールフィッシャー試薬の力価を3mgH

2

O/ml

として計算したも

のである。力価がこの値と大きく異なるときは,試料量を調節する必要がある。

9.1.4

容量滴定法

9.1.4.1

要旨  この方法は,滴定槽に滴定溶剤を入れ,カールフィッシャー試薬を滴加して無水状態とし,

これに試料を加えて溶解又は水分を抽出し,次に,カールフィッシャー試薬を用いて滴定し,その滴定量

から水分量を求める方法である。

9.1.4.2

装置及び器具  装置及び器具は,次のとおりとする。

(1)

容量滴定装置(

21

)

  滴定部,制御部及び表示・記録部で構成する自動滴定装置。構成の一例を

図 31 

示す。滴定装置は,JIS K 0113 によるほか,次による。

(

21

)

ガラス器具の連結部は,すべてすり合わせとし,カールフィッシャー試薬と反応又は溶解しな

いグリースを塗って大気からの吸湿を防ぐ。

備考  容量滴定装置は,終点検出にマジックアイ又は電流計を用いた電圧制御電流検出方式を用いて

もよい。この場合は,手動によって滴定を行う。

(a)

滴定槽  試料注入口,検出器(一対の白金電極),滴定ノズル及びシリカゲルなどの乾燥剤を入れた

乾燥管を備えた容量 100∼250ml のガラス製平底フラスコとし,回転子を入れた後,かき混ぜ速度

を調節できるマグネチックスターラーの上に置く。試料注入口はガラス栓で密栓するが,試料採取

にマイクロシリンジ又は注射器を用いるときは,この代わりにパッキン付ステンレス鋼製又は四ふ

っ化エチレン樹脂製のストッパーを装着する。ストッパーの一例を

図 32 に示す。


31

K 4101-1993

(b)

ビュレット  容量 10ml 又は 20ml のパルスモーター駆動によるピストンビュレットとし,最小排出

量が 0.01∼0.02ml のもの。

図 31  容量滴定法自動滴定装置の構成の一例

図 32  ストッパーの一例

(2)

試料採取器  試料採取器は,次のいずれかを用いる。

(2.1)

液体試料採取器

(a)

マイクロシリンジ  容量 10

μl,25μl,50μl 又は 100μl で,針の長さは 50mm 以上のもの。

(b)

注射器  容量 1∼20ml,注射針は,外径 1mm で長さ 50∼100mm のもの。シール用として注射針の

先端にゴム栓を付けるが,ゴム栓には,直径 13∼15mm,厚さ 5∼7mm の丸型のシリコーンゴム製

のものなどがある。


32

K 4101-1993

(c)

全量ピペット  5∼20ml

(d)

滴瓶  1 滴が約 0.03ml のスポイト付。一例を図 33 に示す。

図 33  滴瓶の一例

(2.2)

固体試料採取器

(a)

直管型固体試料採取器  一例を図 34 に示す。この採取器は,流動性のある粉末,粒状及び塊状の試

料に用いる。

(b)

小量用固体試料採取器  一例を図 35 に示す。この採取器は,0.4g 以下の試料の採取に用いる。

(c)

高粘度半固体試料採取器  一例を図 36 に示す。この採取器は,高粘度の半固体試料に用いる。

(d)

注射筒型固体試料採取器  一例を図 37 に示す。この採取器は,固結性粉末又は粘性のある試料に用

いる。

図 34  直管型固体試料採取器の一



図 35  小量用固体試料採取器の一例


33

K 4101-1993

図 36  高粘度半固体試料採取器の一例

図 37  注射筒型固体試料採取器の一例

(3)

はかり(天びん)  化学はかり又は電子はかり。

備考  電子はかりは,適切なインターフェイスによって自動滴定装置と接続できるものを用いると便

利である。

(4)

デシケーター  JIS R 3503 に規定するもので,乾燥剤としてシリカゲル(

22

)

を入れたもの。

(

22

)

シリカゲルは,約150℃で加熱したものを用い,再生する場合も同じ処理を行う。

(5)

フラスコ  共通すり合わせ三角フラスコ 2 000ml

9.1.4.3

試薬  試薬は,次のとおりとする。

(1)

メタノール  JIS K 8891 に規定するメタノール 1 000ml をフラスコに取り,JIS K 8876 に規定するマ

グネシウム末 5g を加え,必要に応じて,反応促進用に JIS K 8920 に規定する  よう素 0.5g を加える。

ガスの発生が終わった後,湿気を遮ってメタノールを蒸留し,密栓して保存する。水分は,0.05%以

下とする。

(2)

クロロホルム  JIS K 8322 に規定するクロロホルム 1 000ml を共通すり合わせ三角フラスコ 2に取り,

乾燥用合成ゼオライト 30g を加えて密栓し,約 8 時間放置する。その間,ときどき軽く振り混ぜる。

さらに,約 16 時間放置した後,クロロホルムを分取し,密栓して保存する。水分は,0.01%以下とす

る。

(3)

  2

−メトキシエタノール  JIS K 8895 に規定する 2−メトキシエタノールを湿気を遮って蒸留し,初留

分を除き,中間留出物を集め,密栓して保存する。水分は,0.05%以下とする。

(4)

ピリジン  JIS K 8777 に規定するピリジン 1 000ml を共通すり合わせ三角フラスコ 2 000ml に取り,

JIS K 8574

に規定する水酸化カリウム約 10g 又は JIS K 8428 に規定する酸化バリウム約 10g を加え,

数日間密栓して放置後,湿気を遮って蒸留し,密栓して保存する。水分は,0.05%以下とする。

(5)

酒石酸ナトリウム二水和物  JIS K 8540 に規定する酒石酸ナトリウム二水和物を水溶液から再結晶さ

せ,十分に付着水分を除いてから,室温,相対湿度約 50%で含水量を一定としたものを用いる(

23

)

(

23

)

水分調整用デシケーターに入れ,10∼30℃において48時間上保ったもの。

(6)

滴定溶剤  滴定溶剤は,試料の性質及び試験の目的に応じ,次のいずれかを用いる。そのいずれも,

水分は,0.05%以下とする。

参考  滴定溶剤は,市販品を用いてもよい。

(a)

メタノール  (1)による。

(b)

メタノール−クロロホルム混合溶剤  メタノールとクロロホルムとを体積比 1 : 3 又は 1 : 4 に混合


34

K 4101-1993

したもの。この溶剤は石油,油脂類などに用いる。

備考  メタノールとクロロホルムとの混合比は,試料の溶解性に応じていずれかを選ぶ。微量水分の

ため試料量を多く採取するときは,クロロホルムの混合比が大きいものを用いる。

(c)

メタノール−ホルムアミド混合溶剤  メタノールと JIS K 8873 に規定するホルムアミドとを体積比

1 : 2

に混合したもの。この溶剤は糖類,たん白質類などに用いる。

(d)

クロロホルム−プロピレンカーボネート混合溶剤  クロロホルムとプロピレンカーボネートとを混

合したもの。この溶剤はケトン類,有機酸,アミノベンゼン類などに用いる。

(e)

ピリジン−エチレングリコール混合溶剤  ピリジンと JIS K 8105 に規定するエチレングリコールと

を体積比 5 : 1 に混合したもの。この溶剤はカルボニル化合物などに用いる。

(f)

ピリジン−プロピレングリコール混合溶剤  ピリジンと JIS K 8837 に規定するプロピレングリコー

ルとを体積比 3 : 1 に混合したもの。この溶剤はアルデヒド類などに用いる。

(g)

サリチル酸−メタノール溶液  JIS K 8392 に規定するサリチル酸 150g をメタノール 1 000ml に溶か

す。この溶剤は,電離指数 pKa 値 9 以上のアミン類に用いる。

(7)

カールフィッシャー試薬

参考  カールフィッシャー試薬は,市販品を用いてもよい。

(7.1)

調製方法  JIS K 8920 に規定する  よう素 85g をメタノール 670ml に溶かし,ピリジン 270ml を加

え,よく混合してから氷冷する。これに 20℃を超えないように注意しながら乾燥二酸化硫黄を通じ,

その増量が 65g に達するまで行う(

24

)

。この場合,メタノールの代わりに 2−メトキシエタノール又

はクロロホルムを用いてもよい。

カールフィッシャー試薬の力価を希釈によって調整するときは,溶液の調製に使用した溶剤を用

いて行う。この試薬は,光を遮り,湿気を避けて冷所に密栓して保存し,標定は 24 時間以後に行う。

力価は,日時の経過とともに低下するので,使用の都度,標定しなければならない。

(

24

)

この調製方法によって調製されたカールフィッシャー試薬の体積は,約1 000ml となり,その初

期力価は,3.5∼4.5 H

2

Omg/ml

である。

(7.2)

標定  標定は,次のとおり行う。

(a)

滴定槽にメタノール 25∼50ml を入れる。

(b)

カールフィッシャー試薬で終点まで滴定し,滴定槽内を無水状態にする。このときの滴定量は,読

み取る必要はない。

(c)

この溶液をかき混ぜながら,0.1 mg のけたまで量り取った水 30∼50mg 又は酒石酸ナトリウム二水

和物約 150 mg を直ちに加える(

25

)

(

25

)

水の場合は,滴瓶を用い,酒石酸ナトリウム二水和物の場合は,少量用固体試料採取器を用い

る。

(d)

この溶液をかき混ぜながら,カールフィッシャー試薬で終点まで滴定する。

(7.3)

計算  力価は,次の式によって算出し,小数点以下第 2 位に丸める。

(a)

水を用いた場合

a

V

m

F

1

(b)

酒石酸ナトリウム二水和物を用いた場合

a

V

m

F

1566

.

0

2

×


35

K 4101-1993

ここに,

F

力価 (mg/ml)

m

1

量り取った水の質量 (mg)

m

2

量り取った酒石酸ナトリウム二水和物の質量 (mg)

V

a

滴定に用いたカールフィッシャー試薬の量 (ml)

0.156 6

酒石酸ナトリウム二水和物中の水分の含有率

備考

標定には,水の濃度が既知である水−メタノール溶液を用いてもよい。

(8)

水−メタノール溶液

参考

水−メタノール溶液は,市販品を用いてもよい。

(8.1)

調製方法

  メタノール約 500ml を乾燥した全量フラスコ 1 000ml に取り,水約 2g を 0.1 mg のけた

まで量って加え,更にメタノールを標線まで加える。この溶液は,湿気及び光を遮り,温度変化の

小さい場所に保存し,標定は測定の前に行う。

(8.2)

標定

  標定は,次のとおり行う。

(a)

滴定槽にメタノールを 25∼50ml 入れる。

(b)

メタノールをかき混ぜながら,カールフィッシャー試薬で終点まで滴定し,滴定槽内を無水状態に

する。このときの滴定量は,読み取る必要はない。

(c)

この溶液をかき混ぜながら,全量ピペット又はビュレットを用いて量り取った水−メタノール溶液

10.0ml

を直ちに加える。

(d)

この溶液をかき混ぜながら,カールフィッシャー試薬で終点まで滴定する。

(8.3)

計算

  水−メタノール溶液の水の濃度は,次の式によって算出し,小数点以下第 2 位に丸める。

10

F

V

f

b

×

ここに,

f

:  水−メタノール溶液中の水の濃度 (mg/ml)

V

b

:  滴定に用いたカールフィッシャー試薬の量 (ml)

F

:  カールフィッシャー試薬の力価 (mg/ml)

9.1.4.4

試料採取操作

  試料採取操作は,用いる採取器具によって次のとおり行う。

(1)

マイクロシリンジを用いる場合

(a)

マイクロシリンジは,あらかじめ洗浄し,空気又は窒素で乾燥する。

(b)

試料で共洗いを 2 回以上行う。

(c)

全容量の

2

1

以下になるように試料を採取する。

(d)

針を上にして空気を抜き,目盛に合わせる。

(c)

試料を採取したマイクロシリンジの質量を 0.1mg のけたまで量る。

(f)

針をストッパーに刺し,プランジャーを押して滴定槽内に試料を注入する。

(g)

マイクロシリンジの質量を 0.1 mg のけたまで量る。

(2)

注射器を用いる場合

(a)

注射器は,あらかじめ洗浄し,乾燥した後,デシケーター中に放冷する。

(b)

デシケーターから注射器を取り出し,ゴム栓を注射針の先端に付ける。

(c)

ゴム栓を外し,試料容器中の試料の液面からできる限り深く注射針を入れて,注射器の内筒を静か

に引き,注射器の容量の約

10

1

まで試料を採取する。

(d)

注射器を試料容器から引き出し,

針を上向きにして空気を除いた後,

注射針の先端にゴム栓を付け,

軽く圧力を加えて注射器のすり合わせ部分に試料を行きわたらせた後,試料を排出する。この共洗

いを 2,3 回行う。


36

K 4101-1993

(e)

試料を採取量の目盛以上まで徐々に取り,注射針を上にして目盛まで静かに試料を排出し,注射器

の内部の空気を追い出す。直ちに注射針の先端にゴム栓を付ける。

(f)

試料を採取した注射器の質量を 0.1mg のけたまで量る。

(g)

注射針に装着したゴム栓を外してストッパーに刺し,内筒を押して滴定槽内に試料を注入する。

(h)

注射針の先端に再び同じゴム栓を付け,その質量を 0.1mg のけたまで量る。

(3)

全量ピペットを用いる場合

(a)

全量ピペットはあらかじめ洗浄し,乾燥する。

(b)

試料で共洗い

(

26

)

を 2 回以上行う。

(

26

)

試料の吸引は,安全スポイト又はゴムスポイトを用いて行い,口で吸引してはならない。

(c)

試料を素早く採取し

(

26

)

,標線に合わせる。

(d)

滴定槽の試料注入口の栓を開けて試料を槽内に注入し,直ちに栓をする。このとき,試料注入のた

め栓が開いていた時間を測定し,記録しておく。

(e)

体積から,試料の質量を求めるときは,次の式によって算出する。

S

D×V

s

ここに,

S

:  試料の質量 (g)

D

:  試料採取時の温度で測定した密度 (g/ml)

V

s

:  試料の体積 (ml)

(4)

滴瓶を用いる場合

(a)

スポイトと滴瓶は,あらかじめ洗浄し,約 105℃で 1 時間以上乾燥した後,デシケーター中に放冷

する。

(b)

スポイトに試料を吸い上げ,2 回以上共洗いする。

(c)

スポイトに内容量の約 60%の試料を取る。

(d)

外筒に装着し,その質量を 0.1mg のけたまで量る。

(e)

滴定槽の試料注入口の栓を開けて,スポイトから試料を滴加し

(

27

)

,直ちに栓をする。このとき,試

料注入のため栓が開いていた時間を測定し,記録しておく。

(

27

)

滴加する滴数は,あらかじめ予想水分から決めておく。

(f)

スポイトを再び外筒に装着し,質量を 0.1mg のけたまで量る。

(5)

固体試料採取器を用いる場合

(a)

固体試料採取器は,あらかじめ洗浄し,約 105℃で 1 時間以上乾燥して,デシケーター中に放冷す

る。

(b)

試料を採取器に採取し,質量を 0.1mg のけたまで量る。高粘度半固体試料採取器を用いるときは,

さじに試料を取り,外筒に装着後,質量を 0.1mg のけたまで量る。

(c)

滴定槽の試料注入口の栓を開けて試料を投入し,直ちに栓をする。このとき,試料投入のため栓が

開いていた時間を測定し,記録しておく。

なお,高粘度半固体試料採取器を用いるときは,採取した試料が付着した状態のさじを滴定溶剤

に浸し,試料を溶かす。

(d)

試料投入後の固体試料採取器の質量を 0.1mg のけたまで量る。

9.1.4.5

操作

  操作は,直接滴定又は逆滴定によって行う。

(1)

直接滴定

(1.1)

試料の滴定


37

K 4101-1993

(a)

滴定溶剤 20∼50ml を滴定槽に入れ,かき混ぜながらカールフィッシャー試薬で終点まで滴定し,

滴定槽内を無水状態にする。このときの滴定量は,読み取る必要はない。

(b)

この滴定溶剤をかき混ぜながら,

9.1.4.4

によって滴定槽内に試料を注入又は投入する。

(c)

滴定槽内の溶液をかき混ぜて,試料を溶解する。試料が溶解しないときは,一定時間かき混ぜて水

分を滴定溶剤に抽出する。

(d)

この溶液をよくかき混ぜながら,カールフィッシャー試薬で終点まで滴定する。

(1.2)

空試験

  試料採取に全量ピペット,滴瓶,固体試料採取器を用いたときは,次によって空試験を行

う。

(a)

試料滴定後の滴定槽内の溶液をかき混ぜながら,カールフィッシャー試薬で終点まで滴定し,滴定

槽内の溶液を無水状態にする。このときの滴定量は,読み取る必要はない。

(b)

この溶液をかき混ぜながら,滴定槽の試料注入口の栓を試料採取のために開いた時間だけ開き,再

び閉じる。

(c)

これをかき混ぜながら,カールフィッシャー試薬で終点まで滴定する。

(2)

逆滴定

(2.1)

試料の滴定

(a)

滴定溶剤 20∼50ml を滴定槽に入れ,かき混ぜながらカールフィッシャー試薬で終点まで滴定し,

滴定槽内を無水状態にする。このときの滴定量は,読み取る必要はない。

(b)

この滴定溶剤をかき混ぜながら,

9.1.4.4

によって滴定槽内に試料を注入又は投入する。

(c)

滴定槽内の溶液をよくかき混ぜて,試料を溶解する。試料が溶解しないときは,一定時間かき混ぜ

て水分を滴定溶剤に抽出する。

(d)

この溶液をかき混ぜながら,これにカールフィッシャー試薬を必要な体積より更に数 ml 過剰に加

え,加えたカールフィッシャー試薬の量を読み取る。

(e)

この溶液をかき混ぜながら,水−メタノール溶液で過剰のカールフィッシャー試薬を終点まで逆滴

定する。

(2.2)

空試験

  試料採取に全量ピペット,滴瓶,固体試料採取器を用いたときは,次によって空試験を行

う。

(a)

試料滴定後の滴定槽内の溶液をかき混ぜながら,カールフィッシャー試薬で終点まで滴定し,滴定

槽内の溶液を無水状態にする。このときの滴定量は,読み取る必要はない。

(b)

この溶液をかき混ぜながら,滴定槽の試料注入口の栓を試料採取のために開いた時間だけ開き,再

び閉じる。

(c)

これをかき混ぜながら,カールフィッシャー試薬で終点まで滴定する。

9.1.4.6

計算

  水分は,次の式のいずれかによって算出する。

(1)

直接滴定

(a)

空試験を行わない場合

100

10

3

×

×

×

=

S

V

F

W

ここに,

W

水分

 (%)

F

カールフィッシャー試薬の力価

 (mg/ml)

V

滴定に用いたカールフィッシャー試薬の量

 (ml)

S

試料の質量

 (g)


38

K 4101-1993

(b)

空試験を行った場合

(

)

100

10

3

×

×

=

S

B

V

F

W

ここに,

W

水分

 (%)

F

カールフィッシャー試薬の力価

 (mg/ml)

V

滴定に用いたカールフィッシャー試薬の量

 (ml)

B

空試験に用いたカールフィッシャー試薬の量

 (ml)

S

試料の質量

 (g)

(2)

逆滴定

(a)

空試験を行わない場合

(

) (

)

100

10

3

×

×

×

×

=

S

V

f

V

F

W

m

a

ここに,

W

水分

 (%)

F

カールフィッシャー試薬の力価

 (mg/ml)

V

a

加えたカールフィッシャー試薬の量

 (ml)

V

m

滴定に用いた水−メタノール溶液の量

 (ml)

f

水−メタノール溶液の水の濃度

 (mg/ml)

S

試料の質量

 (g)

(b)

空試験を行った場合

(

)

[

]

(

)

100

10

3

×

×

×

×

=

S

V

f

B

V

F

W

m

a

ここに,

W

水分

 (%)

F

カールフィッシャー試薬の力価

 (mg/ml)

V

a

加えたカールフィッシャー試薬の量

 (ml)

B

空試験に用いたカールフィッシャー試薬の量

 (ml)

V

m

滴定に用いた水−メタノール溶液の量

 (ml)

f

水−メタノール溶液の水の濃度

 (mg/ml)

S

試料の質量

 (g)

9.1.5

電量滴定法

9.1.5.1

要旨

  この方法は,電解セルに電解液と試料を入れ,電解電流を流して電解を行い,生成したよ

う素と試料中の水をカールフィッシャー反応させ,滴定の終点までに要した電気量から水分量を求める方

法である。終点は,電流制御電圧検出方式によって検出する。

備考

電量滴定法は,それ自身電極反応をするアニリン,フェノールなどを含む試料,不溶物などに

よって隔膜を閉そく(塞)し,又は電流効率に影響を与える試料には適用できない。特に,固

体試料の場合は,完全に溶解していることを確認しなければならない。

9.1.5.2

装置及び器具

  装置及び器具は,次のとおりとする。

(1)

電量滴定装置

  滴定部,

制御部及び表示・記録部で構成する自動滴定装置。

構成の一例を

図 38

に示す。

滴定装置は,

JIS K 0113

によるほか,次による。

(a)

電解セル

  容量約

200ml

のガラス製容器で,それぞれ白金網電極を備えた陽極室,陰極室の

2

室か

ら構成し,両室は,セラミック又はイオン交換膜などの隔膜で仕切る。試料採取にマイクロシリン

ジ又は注射器を用いるときは,試料注入口にはパッキン付ステンレス鋼製又は四ふっ化エチレン樹

脂製のストッパーを装着する。電解セルには,検出器及びシリカゲルなどの乾燥剤を入れた乾燥管

を取り付ける。電解セルの一例を

図 39

に示す。回転子は,滴定時に電解セルに入れる。

備考  滴定装置の校正

  電解セル内の陽極液をかき混ぜながら,終点まで電量滴定して電解セル内を


39

K 4101-1993

無水状態とした後,マイクロシリンジを用いて水

5

μl

を取り,陽極液に注入し,終点まで電量

滴定を行って水分を求める。

この操作を

2

回以上繰り返して行い,

求めた水分量が

5 000

±

750

μg

の範囲内にあることを確認する。この範囲内にないときは,電解液の入れ替え又は電極及び隔

膜の洗浄などを行った後,校正を行う。

図 38  電量滴定装置の構成の一例

図 39  電解セルの一例

(2)

試料採取器

9.1.4.2

に規定するマイクロシリンジ,注射器又は固体試料採取器。

(3)

はかり(天びん)

9.1.4.2(3)

による。


40

K 4101-1993

9.1.5.3

試薬

  試薬は,次のとおりとする。

参考

電解液及び水−アルコール溶液は,市販品を用いてもよい。

(1)

電解液

  電解液は,次の陽極液と陰極液を組み合わせて用いる。

(a)

陽極液

  よう化物イオン,二酸化硫黄,ピリジン又はそれに代わる塩基などとメタノールなどの有

機溶剤との混合溶液

(

28

)

(

28

)

アルデヒド類,ケトン類などメタノールと反応する化合物を含む試料に対しては,メタノール

の代わりにクロロホルム,

2

−メトキシエタノール又はプロピレンカーボネートなどを用いる。

(b)

陰極液

  二酸化硫黄,ピリジン又はそれに代わる塩基などとメタノールなどの有機溶剤との混合溶

(

28

)

(2)

水−アルコール溶液

2

−メトキシエタノールに水を加え,その

1ml

が水約

4mg

を含むように調製し

たもの。微量の水の添加に用いる。

9.1.5.4

操作

  操作は,次のとおり行う。

(a)

電解セルの陽極室には陽極液を約

100ml

,陰極室には陰極液を約

5ml

入れる。電解セルを密封し,

組み立てた後,滴定装置に取り付ける。

(b)

電解セル内の陽極液をかき混ぜながら終点まで電量滴定し

(

29

)

,電解セル内を無水状態にする。この

ときの滴定量は,読み取る必要はない。

(

29

)

陽極液に遊離よう素が存在している場合には,電解電流が流れないので,水又は水−アルコー

ル溶液を加え,水が

2 000

3 000

μg

程度過剰になるようにするとよい。

(c)

  9.1.4.4

によって採取した試料をストッパーを通して又は注入口の栓を開けて,電解セル中の陽極液

に注入又は投入する。

(d)

陽極液をよくかき混ぜて,試料を溶解する。

(e)

陽極液をかき混ぜながら終点まで電量滴定し,水分の表示値を読み取る。

9.1.5.5

計算

  水分は,次の式によって算出する。

100

10

6

×

×

S

G

W

ここに,

W

水分

 (%)

G

水分の表示値

  (

μg)

S

試料の質量

 (g)

9.1.6

水分気化法

9.1.6.1

要旨

  この方法は,乾燥した窒素又は空気の気流中で試料を加熱して水分を気化させ,滴定溶剤

又は電解液に捕集してカールフィッシャー滴定を行い,その滴定量から水分量を求める方法である。カー

ルフィッシャー滴定法は,水分量に応じて容量滴定法又は電量滴定法のいずれかを用いる。

備考1.

加熱によって妨害物質が揮散する試料には適用しない。ただし,加熱温度,滴定溶剤,電解

液などの試験条件を選ぶことによって,適用可能となる場合がある。

2.

適切な加熱温度を設定することによって,付着水(遊離水)と化合水(結晶水)の分別定量

が可能である。

9.1.6.2

装置及び器具

  装置及び器具は,次のとおりとする。

(1)

水分気化装置(

21

)

  気化部,乾燥部及びキャリヤーガス供給部から構成する装置。構成の一例を

図 40

に示す。

(2)

気化部

  加熱管,加熱炉及び温度制御装置などで構成する。


41

K 4101-1993

(a)

加熱炉

  試験温度に保持できるもの。加熱炉内の温度は,試料ボートに近接した場所の温度分布を

熱電対などを用いて測り,加熱帯の温度が均一になっていることをあらかじめ確認しておく。

参考

市販の水分気化用加熱炉には,最高使用温度が

300

℃までのものと

1 000

℃までのものがある。

また,両方式を一つの炉に直列に組み合わせたものがあり,

300

℃までの加熱炉で付着水の測

定又は除去を行い,

1 000

℃までの加熱炉で化合水の測定を行うなどの使い方ができる。

(b)

加熱管

  両端が開放され,内径約

20

30mm

,長さ約

400

1 000mm

のガラス

(

30

)

又は石英ガラス製

の直管で,試料投入口,キャリヤーガス供給口,吹込管との接続口及び試料ボートの出入口を備え

たもので,石英ガラス製などの押し出し棒

(

31

)

を内部に挿入できるようにする。

(

30

)

 300

℃までの加熱炉に用いる。

(

31

)

押し出し棒の先は,かぎ型にして試料ボートを引っかけ,接続できるようにしておき,更に,

マグネットを用いて駆動し,押し出し棒全体が加熱管の中に入るようにしておくと,押し出し

棒に吸着した水分による誤差を小さくすることができる。

(c)

試料ボート

  ガラス又は石英ガラス製の平底ボートで,試料を入れたとき,約半量の容積を占める

大きさのもの。試料ボートの一端には,押し出し棒とつなぐことのできる取っ手を付ける。一例を

図 41

に示す。

図 40  水分気化装置の構成の一例


42

K 4101-1993

図 41  試料ボートの一例

(3)

キャリヤーガス供給部

  キャリヤーガス源,乾燥筒及び流量計などで構成する。

(a)

キャリヤーガス源

  ボンベ又はコンプレッサー。

(b)

乾燥筒

  乾燥剤を入れ,

1

個又は

2

個を直列に接続したもの。

(c)

流量計

500ml/min

まで測定できるもの。

(4)

滴定装置

9.1.4.2(1)

又は

9.1.5.2(1)

による。ただし,滴定槽又は電解セルに吹込管を付け,加熱管と接

続する。吹込管の露出部分にはリボンヒーターなどを巻き,加熱できるようにする。

(5)

試料採取器

9.1.4.2(2)

による。

(6)

はかり(天びん)

9.1.4.2(3)

による。

9.1.6.3

試薬

  試薬は,次のとおりとする。

(1)

キャリヤーガス

  窒素又は空気

(

32

)

(

32

)

空気によって変質しない試料の場合に用いる。

(2)

乾燥剤

  キャリヤーガスを十分に乾燥し,気化装置内の無水状態を維持できる性能をもつもので,シ

リカゲル,合成ゼオライト,五酸化りんなどを用いる。

(3)

滴定溶剤

  滴定溶剤は,次のいずれかを用い,いずれも水分は

0.05%

以下とする。

参考

滴定溶剤は,市販品を用いてもよい。

(a)

メタノール

9.1.4.3(1)

による。

(b)

メタノール−エチレングリコール混合溶剤

  メタノールと

JIS K 8105

に規定するエチレングリコー

ルとを体積比

1 : 1

に混合したもの。

(c)

メタノール−プロピレングリコール混合溶剤

  メタノールと

JIS K 8837

に規定するプロピレングリ

コールとを体積比

3 : 1

に混合したもの。

(4)

カールフィッシャー試薬

9.1.4.3(7)

による。

(5)

電解液

9.1.5.3(1)

による。

9.1.6.4

操作

  操作は,次のとおり行う。

(1)

装置の準備

(a)

容量滴定装置を用いるときは,

滴定槽へ滴定溶剤を約

150ml

入れる。

電量滴定装置を用いるときは,

電解セルの陽極室に陽極液を約

150ml

,陰極室に陰極液を約

10ml

入れる。

(b)

滴定装置に吹込管を付けて,加熱管と接続する。


43

K 4101-1993

(c)

キャリヤーガスの流量を

100

300ml/min

に設定して系内に流す。

(d)

温度制御装置を試験温度に設定し,加熱炉を昇温する。

(e)

試料ボートを加熱管の中に入れて加熱炉の中央部にくるように置き,規定の温度で空焼きをする。

(f)

加熱管内及び滴定系内を無水状態

(

33

)

にする。

(

33

)

容量滴定法のときは

9.1.4.4

,電量滴定法のときは

9.1.5.4

による。

(g)

空焼きした試料ボートを試料投入口の真下に置き,室温まで放冷する。

(2)

試料の投入

(a)

試料を固体試料採取器に採取し,

0.1mg

のけたまで量る。

(b)

試料投入口を開けて,試料を試料ボートに投入する。

(c)

直ちに試料投入口を閉じる。

(d)

固体試料採取器の質量を

0.1mg

のけたまで量る。

(3)

滴定

(a)

試料を入れた試料ボートを加熱炉の均一加熱帯のほぼ中央部に置く。

(b)

  3

5

分後

(

34

)

に,

9.1.4.5

又は

9.1.5.4

によって滴定を始め,試料の加熱及びキャリヤーガスの送入を

続けながら終点まで滴定する。

(

34

)

滴定は,水分の一部又は全部が気化し,滴定溶剤に捕集された後開始する。通常,この程度の

時間でよいが,あらかじめ最適時間を測定しておくのがよい。

9.1.6.5

計算

  計算は,容量滴定法を用いるときは

9.1.4.6

によって,電量滴定法を用いるときは

9.1.5.5

による。

9.2

乾燥減量法

9.2.1

要旨

  この方法は,試料を約

105

℃で恒量になるまで加熱乾燥して乾燥後の減量を量り,その量を

水分とする方法である。この方法は,加熱に安定な固体試料に適用する。乾燥減量による水分試験は,

JIS 

K 0068

5.

(乾燥減量法)によるほか,次のとおりとする。

備考

乾燥減量法による水分試験は,水以外の揮発性物質又は加熱による化学変化で生成した揮散す

る物質も水分として定量されるので,注意が必要である。

9.2.2

装置及び器具

  装置及び器具は,次のとおりとする。

(1)

はかり瓶

JIS R 3503

に規定する平形はかり瓶。容量は,試料を入れたとき,その厚さが

5mm

以下に

なるもの。

(2)

乾燥器

105

±

2

℃に保持できるもの。

(3)

デシケーター

JIS R 3503

に規定するもので,乾燥剤としてシリカゲルを入れたもの。

(4)

はかり(天びん)

  化学はかり又は電子はかり。

9.2.3

試料

  大きな結晶又は塊のときは,粉砕し,粒径

2mm

以下にして試料とする。このとき,大気中

から吸湿し又は水分の損失がないように注意する。

9.2.4

操作

  操作は,次のとおり行う。

(1)

はかり瓶を

105

±

2

℃に調節した乾燥器で乾燥し,デシケーター中で放冷後,質量を

0.1mg

のけたまで

量る。恒量

(

35

)

になるまでこの操作を繰り返す。

(

35

)

試料を乾燥し,放冷後,質量を測定する操作を

2

回繰り返したとき,

1

回目の質量に対して

1

回目

2

回目の質量の差が

000

10

10

以下のとき,恒量とする。ただし,試料の質量が

0.3g

以下のときは,

1

回目と

2

回目の質量の差が

0.3mg

以下のとき,恒量とする。

(2)

試料約

10g

をはかり瓶に取り,試料の表面を平らにならしてから,質量を

0.1mg

のけたまで量る。


44

K 4101-1993

(3)

試料を入れたはかり瓶を

105

±

2

℃に調節した乾燥器に入れる

(

36

)

。はかり瓶のふたは,少しずらして

おくか又は外して同時に乾燥する。

(

36

)

試料が約

105

℃より低い温度で融解するときは,その温度より約

10

℃低い温度で

1

2

時間加熱後,

105

℃で加熱する。

(4)

  2

4

時間乾燥後,はかり瓶とふたとを速やかにデシケーターに移し,放冷する。放冷後,はかり瓶に

ふたをして質量を

0.1mg

のけたまで量る。

(5)

恒量

(

35

)

になるまで

(3)

及び

(4)

を繰り返す。この場合,乾燥時間は約

1

時間とする。

9.2.5

計算

  水分は,次の式によって算出する。

100

3

1

2

1

×

=

S

S

S

S

W

ここに,

W

水分

 (%)

S

1

乾燥前の試料とはかり瓶の質量

 (g)

S

2

乾燥後の試料とはかり瓶の質量

 (g)

S

3

はかり瓶の質量

 (g)

10.

灰分試験方法

10.1

要旨

  この方法は,試料を徐々に加熱して灰化した後強熱し,強熱後の残分の質量を量ることによ

って灰分を求める方法である。この方法は,容易に灰化ができる有機物試料に適用する。灰分試験は,

JIS 

K 0067

4.4.1(1)

(第

1

法  灰化後強熱する方法)によるほか,次のとおりとする。

10.2

装置及び器具

  装置及び器具は,次のとおりとする。

(1)

電気炉

600

700

℃に保持できるもの。

(2)

熱板

  電気加熱式のもの。

(3)

デシケーター

JIS R 3503

に規定するもので,乾燥剤としてシリカゲルを入れたもの。

(4)

はかり(天びん)

  化学はかり又は電子はかり。

10.3

操作

  操作は,次のとおり行う。

(1)

恒量

(

37

)

にした

るつぼ又は蒸発皿に,試料を

0.1mg

のけたまで量り取る。

(

37

)

試料を乾燥し,放冷後,質量を測定する操作を

2

回繰り返したとき,

1

回目の質量に対して

1

回目

2

回目の質量の差が

000

10

10

以下のとき,恒量とする。ただし,試料の質量が

0.3g

以下のときは,

1

回目と

2

回目の質量の差が

0.3mg

以下のとき,恒量とする。

(2)

試料を入れた

るつぼ又は蒸発皿を熱板上で徐々に加熱し,

試料の大部分が揮散,

分解又は炭化した後,

電気炉に入れ,徐々に温度を上げて灰化する。灰化温度は,特に規定しない限り

600

700

℃とする。

炭化物の灰化が困難な試料については,放冷後水で潤した後,再び徐々に温度を上げて加熱する。

(3)

電気炉で

1

時間強熱する。

(4)

電気炉から取り出した

るつぼ又は蒸発皿を速やかにデシケーターに移し,放冷後,その質量を

0.1mg

のけたまで量る。

(5)

恒量

(

37

)

になるまで

(3)

(4)

を繰り返す。

10.4

計算

  灰分は,次の式によって算出する。

100

3

1

3

2

×

=

W

W

W

W

D

ここに,

D

灰分

 (%)

W

1

強熱前の試料とるつぼ又は蒸発皿の質量

 (g)


45

K 4101-1993

W

2

強熱後の試料とるつぼ又は蒸発皿の質量

 (g)

W

3

るつぼ又は蒸発皿の質量

 (g)

11.

滴定方法

11.1

滴定方法の種類

  滴定方法には,次の種類がある。

(1)

ニトロン化滴定法

(2)

ジアゾ化滴定法

(a)

直接法(一般法)

(b)

直接法(別法)

(c)

逆滴定法

(d)

還元法

(e)

零電流電位差滴定法

(f)

定電圧分極電流滴定法

(g)

定電流分極電位差滴定法

(3)

カップリング滴定法

(4)

臭素化滴定法(逆滴定法)

(5)

中和滴定法

参考

滴定方法は,上記のほかに

JIS K 0113

に規定する方法もある。

11.2

試薬

  試薬は,次のとおりとする。

(1)

塩酸

JIS K 8180

に規定する特級。

(2)

炭酸ナトリウム(無水)

JIS K 8005

に規定する容量分析用標準物質。

(3)

硫酸

JIS K 8951

に規定する特級。

(4)

飽和水酸化バリウム溶液

JIS K 8577

に規定する特級約

5g

を水

100ml

に溶解したもの。

(5)

アミド硫酸

JIS K 8005

に規定する容量分析用標準物質。

(6)

水酸化ナトリウム

JIS K 8576

に規定する特級。

(7)

亜硝酸ナトリウム

JIS K 8019

に規定する特級。

(8)

臭素酸カリウム

JIS K 8530

に規定する特級。

(9)

チオ硫酸ナトリウム五水和物

JIS K 8637

に規定する特級。

(10)

炭酸ナトリウム(無水)

JIS K 8625

に規定する特級。

(11)

  3

−メチル−1−ブタノール

JIS K 8051

に規定する特級。

(12)

よう素酸カリウム

JIS K 8005

に規定する容量分析用標準物質。

(13)

よう化カリウム

JIS K 8913

に規定する特級。

(14)

エタノール (95) [エチルアルコール (95)

JIS K 8102

に規定する特級。

(15)

 1 mol/l

水酸化カリウムエタノール溶液

JIS K 8001

に規定するもの。

(16)

過塩素酸マグネシウム

JIS K 8228

に規定する乾燥用。

(17)

スルファニル酸

JIS K 8586

に規定する特級。

(18)

アンモニア水

JIS K 8085

に規定する特級。

(19)

 p-

トルイジン(4−アミノトルエン)

  市販の試薬を用いる。

(20)

臭化カリウム

JIS K 8506

に規定する特級。

(21)

アミド硫酸アンモニウム溶液 (100g/l)

JIS K 8588

に規定する特級を用いて調製したもの。


46

K 4101-1993

(22)

 p-

ニトロアニリン

JIS K 8708

に規定するもの。

(23)

 m-

トルイレンジアミン

  市販のもの。

(24)

エタノール (99.5) [エチルアルコール (99.5)

JIS K 8101

に規定する特級。

(25)

活性炭

  市販のもの。

(26)

五酸化二りん(無水りん酸)

JIS K 8342

に規定する特級。

(27)

メタノール

JIS K 8891

に規定する特級。

(28)

酢酸

JIS K 8355

に規定する特級。

(29)

ブロモフェノールブルー

JIS K 8844

に規定する特級。

(30)

コンゴーレッド

JIS K 8352

に規定する特級。

(31)

メチルオレンジ

JIS K 8893

に規定する特級。

(32)

ブロモチモールブルー

JIS K 8842

に規定する特級。

(33)

クレゾールレッド

JIS K 8308

に規定する特級。

(34)

フェノールフタレイン

JIS K 8799

に規定する特級。

(35)

でんぷん(溶性)

JIS K 8659

に規定する特級。

(36)

 4

−アミノ−5−ヒドロキシ−27−ナフタレンジスルホン酸モノナトリウム塩(酸モノナトリウム

塩)

JIS K 4134

に規定するもの。

(37)

炭酸ナトリウム溶液 (100g/l)

JIS K 8625

に規定する特級を用いて調製したもの。

(38)

亜鉛粉末

JIS K 8013

に規定する特級。

(39)

塩化ナトリウム

JIS K 8150

に規定する特級。

(40)

よう化カリウム溶液 (100g/l)

JIS K 8913

に規定する特級を用いて調製したもの。

(41)

ソーダ石灰

JIS K 8603

に規定する

1

号。

11.3

装置及び器具

  装置及び器具は,次のとおりとする。

(1)

電位差滴定装置

JIS K 0113

に規定するもの。

(2)

電流滴定装置

JIS K 0113

に規定するもの。

(3)

化学はかり

JIS K 0050

に規定するもの。

(4)

微量化学はかり

JIS K 0050

に規定するもの。

(5)

気密容器

  液体の浸入,内容物の変質,揮散,損失などを防ぐために密閉することができる容器で,

JIS R 3503

に規定する広口共栓瓶又は細口共栓瓶,若しくは,

JIS Z 1703

に規定するポリエチレン瓶

又はこれらと同等の品質のものを用いる。

(6)

ソーダ石灰管

図 42

に示すもので,吸収剤として

11.2(41)

のソーダ石灰を入れたもの。

図 42  ソーダ石灰管の一例

(7)

よう素フラスコ

JIS R 3503

に規定するもの。


47

K 4101-1993

(8)

全量フラスコ

JIS R 3503

に規定するもの。

(9)

着色メスフラスコ

  市販のもの。

(10)

減圧デシケーター

図 8(2)

に示すもので,乾燥剤として過塩素酸マグネシウムを入れたもの。

(11)

ろ紙

JIS P 3801

に規定する定性分析用

2

種。

(12)

冷却式ビュレット

図 43

に一例を示す。

図 43  冷却式ビュレットの一例

11.4

滴定用溶液(規定液),指示薬溶液及び試験紙

11.4.1

滴定用溶液(規定液)

11.4.1.1

調製,標定及び保存

  滴定用溶液(規定液)は,次に示す方法によって調製,標定及び保存を行

う。ただし,

0.1mol/l

よりもうすい溶液で個々の製品規格に規定するものは,必要量の

0.1mol/l

溶液を水で

薄めて作る。この滴定用溶液(規定液)は標定を行わないで,ファクターは

0.1mol/l

のファクターと薄め

た割合から求める。

(1)

  1mol/l {1N} 

塩酸 (36.46gHCl/l)

(1.1)

調製

  塩酸

90ml

を量り取り,水を加えて

1 000ml

とする。

(1.2)

標定

(a)

炭酸ナトリウム(無水)

(容量分析用標準物質)を

JIS K 8005

4.

(乾燥条件)によって乾燥した

後,その

1.3

1.4g

0.1mg

のけたまで量り取り,水

20ml

に溶解する。

(b)

ブロモフェノールブルー溶液を指示薬として用い,

(1.1)

の塩酸で滴定する。この場合,終点付近で

煮沸して二酸化炭素を追い出し,常温まで冷却した後,引き続き滴定を行う。


48

K 4101-1993

(c)

滴定の終点は,

(1.1)

の塩酸を

1

滴加えて青紫から黄色に変わる点とする。

(1.3)

計算

1mol/l {1 N}

塩酸のファクターは,次の式によって算出し,小数点以下

4

けたに丸める。

100

052994

.

0

P

V

S

F

×

×

ここに,

F

 1

mol/l {1N}

塩酸のファクター

V

滴定に要した

(1.1)

の塩酸の量

 (ml)

S

炭酸ナトリウム(無水)

(容量分析用標準物質)の質量

 (g)

P

炭酸ナトリウム(無水)

(容量分析用標準物質)の純度

 (%)

(1.4)

保存

  気密容器に入れて保存する。

(2)

  0.1mol/l {0.1N} 

塩酸 (3.646gHCl/l)

(2.1)

調製

  塩酸

9ml

を量り取り,水を加えて

1 000ml

とする。

(2.2)

標定

(1)

1mol/l {1N}

塩酸による。ただし,炭酸ナトリウム(無水)

(容量分析用標準物質)は,

0.13

0.14g

0.1mg

のけたまで量り取る。

(2.3)

計算

0.1 mol/l {0.1N}

塩酸のファクターは,次の式によって算出し,小数点以下

4

けたに丸める。

100

0052994

.

0

P

V

S

F

×

×

ここに,

F

 0.1

mol/l {0.1 N}

塩酸のファクター

V

滴定に要した

(2.1)

の塩酸の量

 (ml)

S

炭酸ナトリウム(無水)

(容量分析用標準物質)の質量

 (g)

P

炭酸ナトリウム(無水)

(容量分析用標準物質)の純度

 (%)

(2.4)

保存

(1)

1mol/l {1N}

塩酸と同じ。

(3)

  0.05mol/l {0.1N} 

硫酸 (4.904gH

2

S0

4

/l)

(3.1)

調製

  硫酸

3ml

を量り取り,かき混ぜながら,水

1 000ml

に徐々に加えて放冷する。

(3.2)

標定

(a)

炭酸ナトリウム(無水)

(容量分析用標準物質)を

JIS K 8005

4.

(乾燥条件)によって乾燥した

後,その

0.13

0.16g

0.1mg

のけたまで量り取り,水

20ml

に溶解する。

(b)

ブロモフェノールブルー溶液を指示薬として用い,

(3.1)

の硫酸で滴定する。この場合,終点付近で

煮沸して二酸化炭素を追い出し,常温まで冷却した後,引き続き滴定を行う。

(c)

滴定の終点は,

(3.1)

の硫酸を

1

滴加えて青紫から黄色に変わる点とする。

(3.3)

計算

0.05mol/l {0.1N}

硫酸のファクターは,次の式によって算出し,小数点以下

4

けたに丸める。

100

0052994

.

0

P

V

S

F

×

×

ここに,

F

 0.05mol/l {0.1N}

硫酸のファクター

V

滴定に要した

(3.1)

の硫酸の量

 (ml)

S

炭酸ナトリウム(無水)

(容量分析用標準物質)の質量

 (g)

P

炭酸ナトリウム(無水)

(容量分析用標準物質)の純度

 (%)

(3.4)

保存

  気密容器に入れて保存する。

(4)

  1mol/l {1N} 

水酸化カリウム溶液 (56.11 gKOH/l)

(4.1)

調製

(a)

水酸化カリウム

70g

を量り取り,

JIS K 8001

3.6(3)

(二酸化炭素を含まない水)に規定する二酸

化炭素を含まない水

1 000ml

に溶解する。

(b)

軽く振り混ぜながら,調製した直後の飽和水酸化バリウム溶液を沈殿が生じなくなるまで少量ずつ


49

K 4101-1993

加える。

(c)

更に強く振り混ぜた後,二酸化炭素を遮るためにソーダ石灰管を取り付けたポリエチレン瓶に入れ,

2

3

日間放置し,その上澄み液を標定に用いる。

(4.2)

標定

(a)

アミド硫酸(容量分析用標準物質)を

JIS K 8005

4.

(乾燥条件)によって乾燥した後,その

2.4

2.9g

0.1mg

のけたまで量り取り,水

25ml

に溶解する。

(b)

ブロモチモールブルー溶液を指示薬として用い,

(4.1)

の水酸化カリウム溶液で滴定する。

(c)

滴定の終点は,

(4.1)

の水酸化カリウム溶液を

1

滴加えて黄色から青に変わる点とする。

(4.3)

計算

1mol/l {1N}

水酸化カリウム溶液のファクターは,次の式によって算出し,小数点以下

4

たに丸める。

100

097095

.

0

P

V

S

F

×

×

ここに,

F

 1

mol/l {1N}

水酸化カリウム溶液のファクター

V

滴定に要した

(4.1)

の水酸化カリウム溶液の量

 (ml)

S

アミド硫酸(容量分析用標準物質)の質量

 (g)

P

アミド硫酸(容量分析用標準物質)の純度

 (%)

(4.4)

保存

  気密容器(ポリエチレン瓶)に入れ,ソーダ石灰管を取り付けて保存する。

(5)

  0.1mol/l {0.1N} 

水酸化カリウム溶液 (5.611gKOH/l)

(5.1)

調製

(4)

1mol/l {1N}

水酸化カリウム溶液

100ml

JIS K 8001

3.6(3)

に規定する二酸化炭素を

含まない水で薄めて

1 000ml

とする。

(5.2)

標定

(4)

1mol/l {1N}

水酸化カリウム溶液による。ただし,アミド硫酸(容量分析用標準物質)

は,

0.24

0.29g

0.1mg

のけたまで量り取る。

(5.3)

計算

0.1mol/l {0.1 N}

水酸化カリウム溶液のファクターは,次の式によって算出し,小数点以下

4

けたに丸める。

100

0097095

.

0

P

V

S

F

×

×

=

ここに,

F

 0.1mol/l {0.1 N}

水酸化カリウム溶液のファクター

V

滴定に要した

(5.1)

の水酸化カリウム溶液の量

 (ml)

S

アミド硫酸(容量分析用標準物質)の質量

 (g)

P

アミド硫酸(容量分析用標準物質)の純度

 (%)

(5.4)

保存

(4)

1mol/l {1N}

水酸化カリウム溶液と同じ。

(6)

  1mol/l {1N} 

水酸化ナトリウム溶液 (40.00gNaOH/l)

(6.1)

調製

(a)

水酸化ナトリウム

42g

を量り取り,

JIS K 8001

3.6(3)

に規定する二酸化炭素を含まない水

1 000ml

に溶解する。

(b)

軽く振り混ぜながら,調製した直後の飽和水酸化バリウム溶液を沈殿が生じなくなるまで少量ずつ

加える。

(c)

さらに,強く振り混ぜた後,二酸化炭素を遮るためにソーダ石灰管を取り付けたポリエチレン瓶に

入れ,

2

3

日間放置し,その上澄み液を標定に用いる。

(6.2)

標定

(a)

アミド硫酸(容量分析用標準物質)を

JIS K 8005

4.

(乾燥条件)によって乾燥した後,その

2.4


50

K 4101-1993

2.6g

0.1mg

のけたまで量り取り,水

25ml

に溶解する。

(b)

ブロモチモールブルー溶液を指示薬として用い,

(6.1)

の水酸化ナトリウム溶液で滴定する。

(c)

滴定の終点は,

(6.1)

の水酸化ナトリウム溶液を

1

滴加えて黄色から青に変わる点とする。

(6.3)

計算

1mol/l {1N}

水酸化ナトリウム溶液のファクターは,次の式によって算出し,小数点以下

4

けたに丸める。

100

097095

.

0

P

V

S

F

×

×

ここに,

F

 1

mol/l {1N}

水酸化ナトリウム溶液のファクター

V

滴定に要した

(6.1)

の水酸化ナトリウム溶液の量

 (ml)

S

アミド硫酸(容量分析用標準物質)の質量

 (g)

P

アミド硫酸(容量分析用標準物質)の純度

 (%)

(6.4)

保存

  気密容器(ポリエチレン瓶)に入れ,ソーダ石灰管を取り付けて保存する。

(7)

  0.1mol/l {0.1N} 

水酸化ナトリウム溶液 (4.000gNaOH/l)

(7.1)

調製

(6)

1mol/l {1N}

水酸化ナトリウム溶液

100ml

JIS K 8001

3.6(3)

に規定する二酸化炭素

を含まない水で薄めて

1 000ml

とする。

(7.2)

標定

(6)

1mol/l {1N}

水酸化ナトリウム溶液による。ただし,アミド硫酸(容量分析用標準物質)

は,

0.24

0.29g

0.1mg

のけたまで量り取る。

(7.3)

計算

0.1mol/l {0.1N}

水酸化ナトリウム溶液のファクターは,次の式によって算出し,小数点以下

4

けたに丸める。

100

0097095

.

0

P

V

S

F

×

×

ここに,

F

 0.1

mol/l {0.1N}

水酸化ナトリウム溶液のファクター

V

滴定に要した

(7.1)

の水酸化ナトリウム溶液の量

 (ml)

S

アミド硫酸(容量分析用標準物質)の質量

 (g)

P

アミド硫酸(容量分析用標準物質)の純度

 (%)

(7.4)

保存

(6)

1mol/l {1N}

水酸化ナトリウム溶液と同じ。

(8)

  0.5mol/l {0.5N} 

亜硝酸ナトリウム溶液  (34.50gNaN0

2

/l)

(8.1)

調製

  亜硝酸ナトリウム

35g

を量り取り,水に溶解して

1 000ml

とする。

(8.2)

標定

(a)

アミド硫酸(容量分析用標準物質)を

JIS K 8005

4.

(乾燥条件)によって乾燥した後,その

1.0

1.2g

0.1mg

のけたまで量り取り,水

25ml

に溶解する。

(b)

塩酸

5ml

を加えて冷却し,

15

℃以下に保ちながら

(8.1)

の亜硝酸ナトリウム溶液で滴定する。

(c)

滴定の終点は,

(8.1)

の亜硝酸ナトリウム溶液を

1

滴加えて

5

分後によう化カリウムでんぷん紙で試

験して,わずかに青が現れる点とする。

(8.3)

計算

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液のファクターは,次の式によって算出し,小数点以下

4

けたに丸める。

100

048548

.

0

P

V

S

F

×

×

ここに,

F

 0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液のファクター

V

滴定に要した

(8.1)

の亜硝酸ナトリウム溶液の量

 (ml)

S

アミド硫酸(容量分析用標準物質)の質量

 (g)

P

アミド硫酸(容量分析用標準物質)の純度

 (%)


51

K 4101-1993

(8.4)

保存

  気密容器に入れて保存する。

(9)

  0.1mol/l {0.1N} 

亜硝酸ナトリウム溶液 (6.900gNaNO

2

/l)

(9.1)

調製

(8)

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液

200ml

を水で薄めて

1 000ml

とする。

(9.2)

標定

(8)

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液による。ただし,アミド硫酸(容量分析用標準物

質)は,

0.20

0.25g

0.1 mg

のけたまで量り取る。

(9.3)

計算

0.1mol/l {0.1N}

亜硝酸ナトリウム溶液のファクターは,次の式によって算出し,小数点以下

4

けたに丸める。

100

0097095

.

0

P

V

S

F

×

×

ここに,

F

 0.1

mol/l {0.1N}

亜硝酸ナトリウム溶液のファクター

V

滴定に要した

(9.1)

の亜硝酸ナトリウム溶液の量

 (ml)

S

アミド硫酸(容量分析用標準物質)の質量

 (g)

P

アミド硫酸(容量分析用標準物質)の純度

 (%)

(9.4)

保存

(8)

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液と同じ。

(10)

60

1

mol/l {0.1N} 

臭素酸カリウム溶液 (2.783gKBrO

3

/l)

(10.1)

調製

  臭素酸カリウム

2.8g

及び臭化カリウム

50g

を水に溶解して

1 000ml

とする。

(10.2)

標定

(a)

  (10.1)

の臭素酸カリウム溶液

25ml

を共通すり合わせよう素フラスコ

A

300ml

又は

B

300ml

(以

下,よう素フラスコという。

)に正しく取り,よう化カリウム

3g

及び塩酸

 (2

1) 5ml

を速やかに加

えて,手早く栓をする。

(b)

よう素フラスコのリップの周りに水を入れ,緩やかに振り混ぜ,暗所に

2

3

分間放置した後,

(11)

0.1mol/l {0.1N}

チオ硫酸ナトリウム溶液で滴定する。この場合,溶液が極くうすい黄色になった

後,指示薬のでんぷん溶液を加える。

(c)

滴定の終点は,

0.1mol/l {0.1N}

チオ硫酸ナトリウム溶液を

1

滴加えて青から無色に変わる点とする。

(d)

同一条件で空試験を行い,

0.1mol/l {0.1N}

チオ硫酸ナトリウム溶液の滴定量を補正する。

(10.3)

計算

60

1

mol/l {0.1N}

臭素酸カリウム溶液のファクターは,次の式によって算出し,小数点以下

4

けたに丸める。

25

V

f

F

×

ここに,

F

60

1

mol/l {0.1N}

臭素酸カリウム溶液のファクター

V

滴定に要した

0.1mol/{0.1N}

チオ硫酸ナトリウム溶液の量

 (ml)

f

滴定に要した

0.1mol/{0.1N}

チオ硫酸ナトリウム溶液のファク

ター

(10.4)

保存

  気密容器(褐色ガラス瓶)に入れて暗所に保存する。

(11)

  0.1mol/l {0.1N} 

チオ硫酸ナトリウム溶液 (15.811gNa

2

S

2

0

3

/l)

(11.1)

調製

(a)

チオ硫酸ナトリウム五水和物

26g

及び炭酸ナトリウム(無水)

0.2g

を量り取り,

JIS K 8001

3.6(4)

に規定する溶存酸素を含まない水

1 000ml

に溶解する。

(b)

  3

−メチル−

1

−ブタノール

10ml

を加えて

2

日間放置した後,標定に用いる。

(11.2)

標定

(a)

よう素酸カリウム(容量分析用標準物質)を

JIS K 8005

4.

(乾燥条件)によって乾燥した後,そ


52

K 4101-1993

0.10

0.15g

0.1mg

のけたまで量り取り,よう素フラスコに入れ,水

25ml

を加えて溶解する。

(b)

よう化カリウム

2g

及び硫酸

 (1

5) 5ml

を速やかに加えて,手早く栓をする。

(c)

よう素フラスコのリップの周りに水を入れ,緩やかに振り混ぜ,暗所に

5

分間放置した後,

(11.1)

のチオ硫酸ナトリウム溶液で滴定する。この場合,溶液がごくうすい黄色になってから,指示薬の

でんぷん溶液を加える。

(d)

滴定の終点は,

(11.1)

のチオ硫酸ナトリウム溶液を

1

滴加えて青から無色に変わる点とする。

(e)

同一条件で空試験を行い,チオ硫酸ナトリウム溶液の滴定量を補正する。

(11.3)

計算

0.1mol/l {0.1N}

チオ硫酸ナトリウム溶液のファクターは,次の式によって算出し,小数点以

4

けたに丸める。

100

0035667

.

0

P

V

S

F

×

×

ここに,

F

 0.1mol/l {0.1N}

チオ硫酸ナトリウム溶液のファクター

V

滴定に要した

(11.1)

のチオ硫酸ナトリウム溶液の量

 (ml)

S

よう素酸カリウム(容量分析用標準物質)の質量

 (g)

P

よう素酸カリウム(容量分析用標準物質)の純度

 (%)

(11.4)

保存

  気密容器に入れて保存する。

(12)

 0.1mol/l {0.1N} 

フタル酸カリウム溶液 [24.231gC

5

H

4

 (COOK) 

2

/l]

(12.1)

調製

  フタル酸

(

38

)

16.613g

100%

として)及びエタノール

 (95)

[エチルアルコール

 (95)

690ml

を全量フラスコ

1 000ml

に入れ,これに

1mol/l

水酸化カリウムエタノール溶液

200ml

を正しく取っ

て加え(ファクター

1.000 0

として)

,緩やかに振り混ぜた後,水を加えて正しく

1 000ml

とする。

この溶液は,ブロモフェノールブルー溶液を加えたとき青紫,フェノールフタレイン溶液を加え

たとき無色を示し,中性であることが必要である。

(

38

)

フタル酸の精製及び純度試験方法

  無水フタル酸を約

100

倍の水と煮沸して溶解し,冷却してフ

タル酸を析出させる。この結晶を水から

1

回再結晶して減圧デシケーター中で恒量になるまで乾

燥し,次によって純度を求める。

フタル酸

0.1 g

0.1 mg

のけたまで量り取り,

JIS K 8001

3.6(3)

に規定する二酸化炭素を含

まない水

100ml

に溶解し,

(5)

0.1mol/l {0.1N}

水酸化カリウム溶液

40ml

を正しく取って加え,

フェノールフタレイン溶液を指示薬として

(2)

0.1mol/l {0.1N}

塩酸で滴定し,約

1ml

を過剰に

加えた後,その合量を正しく量る。次に徐々に煮沸し,冷却して,再び

0.1mol/l {0.1N}

水酸化

カリウム溶液で逆滴定を行い,次の式によって純度を算出し,小数点以下

2

けたに丸める。

(

)

100

008306

.

0

40

2

1

×

×

+

S

V

V

P

ここに,

P

純度

 (%)

V

1

添加した

0.1mol/l {0.1N}

塩酸の量

 (ml)

V

2

逆滴定に要した

0.1mol/l {0.1N}

水酸化カリウム溶液の量

 (ml)

S

フタル酸の質量

 (g)

(12.2)

標定

  ファクターは計算値を用い,標定は行わない。

(12.3)

保存

  気密容器に入れて保存する。

(13)

 0.1mol/l {0.1N} 

スルファニル酸溶液 (17.319gp-C

6

H

4

SO

3

H

NH

2

/l)

(13.1)

調製

  スルファニル酸

17.4g

をアンモニア水約

8ml

と共に水に溶解して

1 000ml

とする。

(13.2)

標定


53

K 4101-1993

(a)

  (13.1)

のスルファニル酸溶液

25ml

を正しく取り,水

175ml

を加えて冷却し,

0

5

℃に保ちながら以

下の操作を行う。

(b)

  (9)

0.1mol/l {0.1N}

亜硝酸ナトリウム溶液滴定の所要量の

95

98% (23.7

24.5ml)

を加え,かき混

ぜながら塩酸

4ml

を一時に加えて酸性とし,

0.1mol/l {0.1N}

亜硝酸ナトリウム溶液で滴定する。

(c)

滴定の終点は,

0.1mol/l {0.1N}

亜硝酸ナトリウム溶液を

1

滴加えて

2

分後によう化カリウムでんぷ

ん紙で試験して,わずかに青が現れる点とする。

(13.3) 

計算

0.1mol/l {0.1N}

スルファニル酸溶液のファクターは,次の式によって算出し,小数点以下

4

けたに丸める。

25

V

f

F

×

ここに,

F

 0.1mol/l {0.1N}

スルファニル酸溶液のファクター

f

滴定に要した

0.1mol/{0.1N}

亜硝酸ナトリウム溶液のファクタ

V

滴定に要した

0.1mol/{0.1N}

亜硝酸ナトリウム溶液の量

 (ml)

(13.4)

保存

  気密容器に入れて暗所に保存する。

(14)

 0.1mol/l {0.1N} p

−トルイジンジアゾ溶液

(14.1)

  0.5mol/l {0.5N} p

−トルイジン原液 (53.58 gp-C

6

H

4

CH

3

NH

2

/l)

(14.1.1)

調製

p

−トルイジン(

4-

アミノトルエン)

54g

を塩酸

104ml

と共に水に溶解して

1000ml

とする。

(14.1.2)

標定

(a)

  (14.1.1)

p

−トルイジン溶液

25ml

を正しく取り,塩酸

20ml

及び水

175ml

を加えて冷却し,

0

5

に保ちながら以下の操作を行う。

(b)

臭化カリウム

5g

を加えて溶解し,かき混ぜながら

(8)

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液で滴

定する。

(c)

滴定の終点は,

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液を

1

滴加えて

10

分後によう化カリウムでん

ぷん紙で試験して,わずかに青が現れる点とする。

(14.1.3)

計算

0.5mol/l {0.5N} p

−トルイジン原液のファクターは,次の式によって算出し,小数点以下

4

けたに丸める。

25

V

f

F

×

ここに,

F

 0.5mol/l {0.5N} p

−トルイジン原液のファクター

f

滴定に要した

0.5mol/{0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液のファクタ

V

滴定に要した

0.5mol/{0.5 N}

亜硝酸ナトリウム溶液の量

 (ml)

(14.1.4)

保存

  気密容器に入れて暗所に保存する。

(14.2)

  0.1mol/l {0.1N} p

−トルイジンジアゾ溶液

(14.2.1)

調整

(a)

  (14.1)

0.5mol/l {0.5N} p

−トルイジン原液

50ml

を着色メスフラスコ

250ml

(以下,着色メスフラス

コという。

)に正しく取り,臭化カリウム

5g

を加えて溶解し,これを冷却して

0

5

℃に保ちながら

以下の操作を行う。

(b)

別に,

(8)

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液

55ml

0

5

℃に冷却し,着色メスフラスコを振

り動かしながら,その中に一時に加え,ときどき振り混ぜながら

10

分間放置する。


54

K 4101-1993

(c)

次に,アミド硫酸アンモニウム溶液

 (100g/l) 5ml

を加え,よく振り混ぜた後,

0

5

℃の水を加えて

正しく

250ml

とする。

(14.2.2)

標定

0.1mol/l {0.1N} p

−トルイジンジアゾ溶液のファクターは,

(14.1)

0.5mol/l {0.5N} p

−トル

イジン原液のファクターを用いる。

標定の必要がある場合は,カップリング法によって行う(

備考

参照)

備考

各種ジアゾ溶液のカップリング法による標定は,次のとおり行う。

1.

m

−トルイレンジアミンの精製

m

−トルイレンジアミンをエタノール

 (99.5)

[エチルアル

コール

 (99.5)

]から

4

回再結晶を行う。この場合,

3

回目までは活性炭を用い,

4

回目は熱ろ

過だけとする。

結晶は,

60

℃で減圧の状態に約

6

時間保ってアルコール分を追い出した後,

デシケーター中で

48

時間以上乾燥し,デシケーター中に保存する。この場合,乾燥剤には五

酸化二りんを用いる。

凝固点

97.6

℃以上,水分

(

39

)

0.1%

以下のものを精製品とする。

(

39

)

水分は,精製品

2g

0.1mg

のけたまで量り取り,

9.1.4.5(1)

によって測定する。この場合,

溶解にはメタノール

25ml

及び酢酸

5ml

を用いる。

2.

0.102mol/l {0.102N} m

−トルイレンジアミン溶液[12.461 gC

6

H

3

CH

3

 (NH

2

2

/l

(1)

調製

1.

m

−トルイレンジアミン

12.461g

1mg

のけたまで量り取り,塩酸

40ml

と共に水

に溶解して正しく

1 000 ml

とする。

(2)

標定  (1)

m

−トルイレンジアミン採取量から水分を差し引いたものを純分として,ファク

ターを算出する。

(3)

保存

  この溶液は,使用時に調製する。

3.

カップリング滴定法

2.

0.102mol/l {0.102N} m

−トルイレンジアミン溶液

25ml

を正しく取

り,次のカップリング条件によって,

11.5.3

に準じて滴定する。

カップリング条件

ジアゾ溶液の種類  水添加量

ml

酢酸ナトリウム

溶液 (164g/l)

添加量 ml

酢酸

添加量

ml

温度

終点判定

時間

min

P

−トルイジン 100

50

− 15∼20

2

p

−ニトロアニリン

50

50

2.5

15

2

(14.2.3)

保存

  気密容器に入れ,

0

5

℃で光を遮って保存する。この場合,滴定には調製後

10

時間以内の

ものを用いる。

(15)

 0.1mol/l {0.1N} p

−ニトロアニリンジアゾ溶液

(15.1)

  0.25mol/l {0.25N} p

−ニトロアニリン原液 (34.532gp-C

6

H

4

NO

2

NH

2

/l)

(15.1.1)

精製

(a)

  p-

ニトロアニリンをエタノール

 (99.5)

[エチルアルコール

 (99.5)

]で

4

回再結晶して用いる。この

場合,

3

回目までは活性炭を用い,

4

回目は熱ろ過だけとする。

(b)

結晶は,

50

60

℃で減圧とし,アルコール分を追い出した後,減圧デシケーター中で

24

時間以上乾

燥する。

(c)

凝固点

147.4

℃以上,水分

(

39

)

0.1%

以下のものを精製品とする。

(15.1.2)

調製

(15.1.1)

p

−ニトロアニリン

34.5g

を塩酸

200ml

と共に水に溶解して

1 000ml

とする。

(15.1.3)

標定


55

K 4101-1993

(a)

  (15.1.2)

p

−ニトロアニリン溶液

50ml

を正しく取り,塩酸

10ml

を加えてかき混ぜた後,水

150ml

を加え,これを冷却して

0

5

℃に保ちながら以下の操作を行う。

(b)

かき混ぜながら,

(8)

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液の滴定所要量の

95

98% (23.7

24.5ml)

をビュレットの先端を液中に浸したまま一度に加え,かき混ぜながら

0.5mol/l {0.5N}

亜硝

酸ナトリウム溶液で滴定する。

(c)

滴定の終点は,

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液を

1

滴加えて

2

分後によう化カリウムでんぷ

ん紙で試験して,わずかに青が現れる点とする。

(15.1.4)

計算

0.25mol/l {0.25N} p

−ニトロアニリン原液のファクターは,次の式によって算出し,小数点

以下

4

けたに丸める。

25

V

f

F

×

ここに,

F

 0.25mol/l {0.25N} p

−ニトロアニリン原液のファクター

f

滴定に要した

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液のファクタ

V

滴定に要した

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液の量

 (ml)

(15.1.5)

保存

  気密容器に入れて暗所に保存する。

(15.2)

  0.1mol/l {0.1N} p

−ニトロアニリンジアゾ溶液

(15.2.1)

調製

(a)

  (15.1)

0.25mol/l {0.25N} p

−ニトロアニリン原液

100m1

を着色メスフラスコに正しく取り,これを

冷却して

0

5

℃に保ちながら以下の操作を行う。

(b)

別に、

(8)

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液

55ml

0

5

℃に冷却し,着色メスフラスコを振

り動かしながら,その中に一時に加え,ときどき振り混ぜながら

3

分間放置する。

(c)

アミド硫酸アンモニウム溶液

 (100g/l) 5ml

を加え,よく振り混ぜた後,

0

5

℃の水を加えて正しく

250ml

とする。

(15.2.2)

標定

0.1 mol/l {0.1N} p

−ニトロアニリンジアゾ溶液のファクターは,

(15.1)

0.25mol/l {0.25N} p

−ニトロアニリン原液のファクターを用いる。

標定の必要がある場合は,カップリング法によって行う[

(14.2)

備考

参照]

(15.2.3)

保存

  気密容器に入れ,

0

5

℃で光を遮って保存する。この場合,滴定には調製後

8

時間以内の

ものを用いる。

11.4.1.2

ファクターの温度補正

  滴定用溶液(規定液)のファクターは,標定したときの温度

  (t

1

)

と使用

するときの温度

  (t

2

)

が異なるときは,次の式によって補正しなければならない。

1

2

1

2

1000

1000

t

t

t

t

F

b

a

b

a

F

×

×

×

ここに,

  F

t2

使用するときの温度

  (t

2

)

におけるファクター

F

t1

標定したときの温度

  (t

1

)

におけるファクター

a

t1

標定したときの温度

  (t

1

)

における水の温度補正値

 (ml)

表 7

から求める。

a

t2

使用するときの温度

  (t

2

)

における水の温度補正値

 (ml)

表 7

から求める。

b

各種滴定用溶液(規定液)の水に対する補正係数

(

40

)

(温度

20

℃)

表 8

から求める。


56

K 4101-1993

(

40

)

8に示す係数は,11.4.1.1によって調製したものだけに適用する。

また,この係数は,20℃の値であって,特に低温部においてはあまり正しくない。

したがって,10℃以下の場合は,滴定用溶液(規定液)標定時の温度と,滴定時の
温度差が 5℃以内であることが望ましい。しかし,15∼30℃の温度範囲では,

表 

適用しても誤差は無視できるほど小さい。

表 7  水の温度補正値

温度

補正値

ml

温度

補正値

ml

温度

補正値

ml

5

+1.4 16 +0.6 27 −1.5

6

+1.4 17 +0.5 28 −1.8

7

+1.4 18 +0.3 29 −2.0

8

+1.4 19 +0.2 30 −2.3

9

+1.3 20 ±0.0 31 −2.6

10

+1.2 21 −0.2 32 −2.9

11

+1.2 22 −0.4 33 −3.2

12

+1.1 23 −0.6 34 −3.5

13

+1.0 24 −0.8 35 −3.8

14

+0.9 25 −1.0

15

+0.8 26 −1.3

表 8  各種滴定用溶液(規定液)の水に対する補正係数 

(温度 20℃)

滴定用溶液(規定液)

モル濃度 mol/l

 1

0.5

0.25

0.1

0.05

60

1

塩酸 1.25

1.15

− 1.03

硫酸

− 1.45 1.25 − 1.05

水酸化カリウム 1.40

1.20

− 1.04

水酸化ナトリウム 1.40

1.25

− 1.05

亜硝酸ナトリウム

− 1.30 − 1.06

臭素酸カリウム

− 1.35

チオ硫酸ナトリウム

− 1.10

フタル酸カリウム

− 5.40

スルファニル酸

− 1.20 − 1.04

p-

トルイジン

− 1.51 −

p-

ニトロアニリン

− 1.63 −

参考表 

規定度 N

滴定用溶液(規定液)

1 0.15

0.25

0.1

塩酸 1.25

1.15

− 1.03

硫酸 1.45

1.25

− 1.05

水酸化カリウム 1.40

1.20

− 1.04

水酸化ナトリウム 1.40

1.25

− 1.05

亜硝酸ナトリウム

− 1.30 − 1.06

臭素酸カリウム

− 1.35

チオ硫酸ナトリウム

− 1.10

フタル酸カリウム

− 5.40

スルファニル酸

− 1.20 − 1.04

p-

トルイジン

− 1.51 −

p-

ニトロアニリン

− 1.63

備考1.  表7は,t℃の水1を20℃にしたときに示す体積の変化量である。したがって,t℃の水1を20℃のときの体積

に換算するには,

7の補正値を加える。

この補正値は,1についての値であるから,500ml についてはその

2

1

となる。

表 は,表 の補正値に対する各種滴定用溶液(規定液)の膨張補正係数である。したがって,各種滴定

用溶液(規定液)の場合は,

表 の補正値に表 の各欄に示す係数を乗じて,各々該当する滴定用溶液(規

定液)の補正値とする。

2.

通常の場合,滴定用溶液(規定液)を標定してから使用し終わるまでの温度変化は,気温の激変がない限り,
あまり大きいものではないから,標定時の温度から数度範囲のファクターの変化をあらかじめ計算しておく
と便利である。

3.

ジアゾ溶接については,調製時とできるだけ同一温度で全滴定を完了して,補正は省略する。

11.4.2

指示薬溶液及び試験紙

  指示薬溶液及び試験紙は,

表 9

に規定するものを用いる。


52

K 4101-1993

表 9  指示薬溶液及び試験紙の調製方法

名称

変色範囲

溶液の調製方法

備考

ブロモフェノール

ブルー溶液

黄色 3.0∼4.6 青紫

ブロモフェノールブルー0.10g をエタノール

(95)

[エチルアルコール (95)]50ml に溶解し,

水を加えて 100ml とする。

褐 色 ガ ラ ス 瓶

に保存する。

コンゴーレッド溶

青紫 3.0∼5.0 赤みのだいだい色

コンゴーレッド 0.10g を水に溶解して 100ml と

する。

メチルオレンジ溶

赤 3.1∼4.4 赤みの黄

メチルオレンジ 0.10g を水に溶解して 100ml と

する。

褐 色 ガ ラ ス 瓶

に保存する。

ブロモチモールブ

ルー溶液

黄色 6.0∼7.6 青

ブロモチモールブルー0.10g をエタノール (95)

[エチルアルコール (95)]50ml に溶解し,水を

加えて 100ml とする。

褐 色 ガ ラ ス 瓶

に保存する。

クレゾールレッド

溶液

黄色 7.2∼8.8 赤

クレゾールレッド 0.10g をエタノール (95) [エ

チルアルコール (95)]20ml に溶解し,水を加え

て 100ml とする。

フェノールフタレ

イン溶液

無色 7.8∼10.0 紅色

フェノールフタレイン 1.0g をエタノール (95)

[エチルアルコール (95)]90ml に溶解し,水を

加えて 100ml とする。

でんぷん溶液

でんぷん(溶性)1.0g を水 10ml と混ぜ合わせ,

熱水 200ml にかき混ぜながら加え,約 1 分間煮

沸した後冷却し,その上澄み液を用いる。

使 用 時 に 調 製

する。

H

酸溶液

4

−アミノ−5−ヒドロキシ−2,7−ナフタレン

スルホン酸モノナトリウム塩(H 酸モノナトリ

ウム塩)(

41

)0.5g

を炭酸ナトリウム溶液 (100g/l)

5ml

に溶解する。

使 用 時 に 調 製

する。

よう化カリウムで

んぷん紙

でんぷん(溶性)5.0g を水 25ml と混ぜ合わせ,

熱水 500ml にかき混ぜながら加え,約 1 分間煮

沸した後冷却し,よう化カリウム 1.0 g を 5ml

の水に溶解したものを加える。この溶液にろ紙

を浸し,空気の清浄な室内で,直射日光を避け

て自然乾燥する。

褐 色 ガ ラ ス 瓶

に保存する。

(

41

)

市販の4−アミノ−5−ヒドロキシ−2,7−ナフタレンスルホン酸モノナトリウム塩(H 酸モノナトリウ
ム塩)を活性炭を用いて水で1回再結晶し,メタノールで洗浄した後,約70℃で2時間以上乾燥する。

11.5

ニトロソ化滴定法

11.5.1

要旨

  この方法は,フェノール類又は芳香族第

2

アミン類と亜硝酸塩が定量的に結合してニトロソ

化物を生成する反応を用い,亜硝酸塩の消費量から試料の純度を求める方法である。

11.5.2

操作

  操作は,次のとおり行う。

(a)

個々の製品規格に規定する量

(

42

)

の試料を

0.1mg

のけたまで量り取り,その規定によって溶解し,水

を加えて全量を約

300ml

とする。

(

42

)

試料の純度を

100%

とした場合の量。

(b)

規定の温度に保ち,かき混ぜながら

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液で滴定する。

(c)

滴定の終点は,

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液を

1

滴加えて

5

分後によう化カリウムでんぷ

ん紙で試験して,わずかに青が現れる点とする。

11.5.3

計算

  純度は,次の式によって算出し,小数点以下

2

けたに丸める。

100

1000

2

×

×

×

×

×

=

S

M

F

V

P

ここに,

P

純度

 (%)


53

K 4101-1993

V

滴定に要した

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液の量

 (ml)

F

滴定に要した

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液のファク

ター

M

試料の分子量

S

試料の質量

 (g)

11.6

ジアゾ化滴定法

  ジアゾ化滴定法は,直接法(一般法)

,直接法(別法)

,逆滴定法又は還元法のい

ずれかによる。

備考

本法によって滴定を行うときの終点判定には,

11.6.2

11.6.5

に示す試験紙を用いる方法のほか,

JIS K 0113

5.

(電位差滴定方法)及び

6.

(電流滴定方法)に規定する方法(以下,電示終点

判定方法という。

)を用いることができる。試験紙を用いる方法では終点判定が困難な場合,電

示終点判定方法を用いることによって,簡便,かつ,高精度に測定を行うことができる。

11.6.6

11.6.8

に電示終点判定方法を用いるときの操作法を示すが,本法の直接法によって滴

定するときは

11.6.6

に規定する零電流電位差滴定法を用いて終点判定を行い,逆滴定法によっ

て滴定するときは

11.6.8

に規定する定電流分極電位差滴定法を用いて終点判定を行う。

また,

11.6.6

に規定する方法で明確な終点が得られないときは,

11.6.7

に規定する定電圧分極

電流滴定法を用いる。

11.6.1

要旨

  この方法は,芳香族第

1

アミン類と亜硝酸塩が定量的に結合してジアゾ化物を生成する反応

を用い,亜硝酸塩の消費量から試料の純度を求める方法である。

11.6.2

直接法(一般法)

(1)

操作

  操作は,次のとおり行う。

(a)

試料

100

0

.

1

100

1

.

1

mol(

42

)

0.1mg

のけたまで量り取り,水

100ml

及び塩酸

20ml

に溶解し,水を加えて全

量を

200

250ml

とする。

(b)

臭化カリウム

5g

を加えて溶解し,

これを冷却して

0

5

℃に保ち,

かき混ぜながら

0.5mol/l {0.5N}

硝酸ナトリウム溶液で滴定する。

(c)

滴定の終点は,

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液を

1

滴加えて

2

分後によう化カリウムでんぷ

ん紙で試験して,わずかに青が現れる点とする。

(2)

計算

  純度は,次の式によって算出し,小数点以下

2

けたに丸める。

100

1000

2

×

×

×

×

×

=

S

M

F

V

P

ここに,

P

純度

 (%)

V

滴定に要した

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液の量

 (ml)

F

滴定に要した

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液のファクタ

M

試料の分子量

S

試料の質量

 (g)

11.6.3

直接法(別法)

(1)

操作

  操作は,次のとおり行う。

(a)

試料

100

0

.

1

100

1

.

1

mol(

42

)

0.1mg

のけたまで量り取り,水

100ml

及び個々の製品規格に規定するアルカリ

に溶解し,水を加えて全量を約

300ml

とする。

(b)

臭化カリウム

5g

を加えて溶解し,これを冷却して

0

5

℃に保ちながら以下の操作を行う。

(c)

かき混ぜながら,

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液の滴定所要量の

90%

以上を加え,次に塩酸

25ml

を一時に加えて酸性とし,

かき混ぜながら

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液で滴定する。


54

K 4101-1993

(d)

滴定の終点は,

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液を

1

滴加えて

2

分後によう化カリウムでんぷ

ん紙で試験して,わずかに青が現れる点とする。

(2)

計算

  純度は,次の式によって算出し,小数点以下

2

けたに丸める。

100

1000

2

×

×

×

×

×

=

S

M

F

V

P

ここに,

P

: 純度

 (%)

V

: 滴定に要した

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液の量

 (ml)

F

: 滴定に要した

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液のファクタ

M

: 試料の分子量

S

: 試料の質量

 (g)

11.6.4

逆滴定法

(1)

操作

  操作は,次のとおり行う。

(a)

試料

100

0

.

1

100

1

.

1

mol(

42

)

0.1 mg

のけたまで量り取り,水

100ml

及び個々の製品規格に規定するアルカ

リに溶解し,水を加えて全量を約

300ml

とする。

(b)

臭化カリウム

5g

を加えて溶解し,これを冷却して

0

5

℃に保ちながら以下の操作を行う。

(c)

かき混ぜながら,

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液を計算量より約

1ml

過剰になるように加え,

塩酸

25ml

を一時に加えて

2

5

分間この温度で緩やかにかき混ぜる。

(d)

 0.1mol/l {0.1N}

スルファニル酸溶液で過剰の亜硝酸を滴定する。

(e)

滴定の終点は,

0.1 mol/l {0.1 N}

スルファニル酸溶液を

1

滴加えて

2

分後によう化カリウムでんぷ

ん紙で試験して,色が現れなくなった点とする。

(2)

計算

  純度は,次の式によって算出し,小数点以下

2

けたに丸める。

100

1000

2

5

2

2

1

1

×

×

×

×

×

×

=

S

M

F

V

F

V

P

ここに,

P

: 純度 (%)

V

1

: 添加した 0.5mol/l {0.5N}  亜硝酸ナトリウム溶液の量 (ml)

F

1

: 添加した 0.5mol/l {0.5N}  亜硝酸ナトリウム溶液のファクター

V

2

: 逆滴定に要した 0.1mol/l {0.1N}  スルファニル酸溶液の量 (ml)

F

2

: 逆滴定に要した 0.1mol/l {0.1N}  スルファニル酸溶液のファクター

M

: 試料の分子量

S

: 試料の質量 (g)

11.6.5

還元法

(1)

操作

  操作は,次のとおり行う。

(a)

試料

100

0

.

1

100

1

.

1

mol

(

42

)

を 0.1mg のけたまで量り取り,酢酸 40ml に溶解する。

(b)

塩酸 30ml を加えてかき混ぜ,これを冷却して 0∼5℃に保ちながら以下の操作を行う。

(c)

かき混ぜながら,亜鉛粉末 6g を少量ずつ約 10 分間かけて加え,更に 10 分間かき混ぜた後,ろ過す

る。

(d)

残さは約 150ml の水で洗い,ろ液と洗液とを合わせ,水を加えて全量を 200∼250ml とする。

(e)

塩酸 15ml 及び臭化カリウム 5g を加えて溶解し,かき混ぜながら 0.5mol/l {0.5N}  亜硝酸ナトリウム

溶液で滴定する。

(f)

滴定の終点は,0.5mol/l {0.5N}  亜硝酸ナトリウム溶液を 1 滴加えて 2 分後によう化カリウムでんぷ

ん紙で試験して,わずかに青が現れる点とする。


55

K 4101-1993

(2)

計算

  純度は,次の式によって算出し,小数点以下 2 けたに丸める。

100

1000

2

×

×

×

×

×

=

S

M

F

V

P

ここに,

P

:純度 (%)

V

:滴定に要した 0.5mol/l {0.5N}  亜硝酸ナトリウム溶液の量 (ml)

F

:滴定に要した 0.5mol/l {0.5N}  亜硝酸ナトリウム溶液のファクター

M

:試料の分子量

S

:試料の質量 (g)

11.6.6

零電流電位差滴定法

(1)

要旨

  この方法は,指示電極 1 個を用いる電位差滴定法で,滴定途中の加電圧電流曲線の電流値がゼ

ロのときの電位差変化から終点を決定する方法である。

(2)

操作

  操作は,次のとおり行う。

(a)

試料

100

0

.

1

100

1

.

1

mol

(

42

)

を 0.1mg のけたまで量り取り,水 100ml 及び塩酸 20ml に溶解し,水を加えて全

量を 150∼200ml とする。

(b)

臭化カリウム 5g を加えて溶解し,これを冷却して 0∼5℃に保ちながら以下の操作を行う。

(c)

白金電極と飽和カロメル電極を挿入し,両電極間の電位差を電位差滴定装置を用いて測定する。

(d)

 0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液を一定量滴下し,よくかき混ぜて被滴定溶液と反応させた後,

電極間の電位差を測定する。

(e)

(d)

の操作を繰り返し,0.5mol/l {0.5N}  亜硝酸ナトリウム溶液の添加量に対応する電極間の電位差を

記録し,

JIS K 0113

5.2.1

(滴定曲線又は示差滴定曲線の作成方法)によって滴定曲線を作成する。

(f)

滴定の終点は,

JIS K 0113

5.2.2

(終点決定方法)による。

(3)

計算

  純度は,次の式によって算出し,小数点以下 2 けたに丸める。

100

1000

2

×

×

×

×

×

=

S

M

F

V

P

ここに,  P: 純度 (%) 

V

: 滴定に要した 0.5mol/l {0.5N}  亜硝酸ナトリウム溶液の量 (ml)

F

: 滴定に要した 0.5mol/l {0.5N}  亜硝酸ナトリウム溶液のファクター

M

: 試料の分子量

S

: 試料の質量 (g)

11.6.7

定電圧分極電流滴定法

(1)

要旨

  この方法は,指示電極 2 個を用いる電流滴定法で,電極間に一定の微小電圧を加え,当量点付

近の電流変化から終点を決定する方法である。

(2)

操作

  操作は,次のとおり行う。

(a)

試料

100

0

.

1

100

1

.

1

mol

(

42

)

を 0.1mg のけたまで量り取り,水 100ml 及び塩酸 20ml に溶解し,水を加えて全

量を 150∼200ml とする。これを冷却して 0∼5℃に保ちながら以下の操作を行う。

(b)

  2

本の白金電極を挿入し,両電極間に微小直流電圧を加え,電極間の電流を電流滴定装置を用いて

測定する。

(c)

 0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液を一定量滴下し,よくかき混ぜて被滴定溶液と反応させた後,

電極間の電流を測定する。

(d)

(c)

の操作を繰り返し,0.5mol/l {0.5N}  亜硝酸ナトリウム溶液の添加量に対応する電極間の電流を記

録し,

JIS K 0113

6.2.1

(滴定曲線の作成方法)によって滴定曲線を作成する。

(e)

滴定の終点は,

JIS K 0113

6.2.2

(終点決定方法)による。


56

K 4101-1993

(3)

計算

  純度は,次の式によって算出し,小数点以下 2 けたに丸める。

100

1000

2

×

×

×

×

×

=

S

M

F

V

P

ここに,

P

:  純度 (%)

V

:  滴定に要した 0.5mol/l {0.5N}  亜硝酸ナトリウム溶液の量 (ml)

F

:  滴定に要した 0.5mol/l {0.5N}  亜硝酸ナトリウム溶液のファクタ

M

:  試料の分子量

S

:  試料の質量 (g)

11.6.8

定電流分極電位差滴定法

(1)

要旨

  この方法は,指示電極 2 個を用いる電位差滴定法で,電極間に一定の微小電流を流し,当量点

付近の電位差変化から終点を決定する方法である。

(2)

操作

  操作は,次のとおり行う。

(a)

試料

100

0

.

1

100

1

.

1

mol

(

42

)

を 0.1mg のけたまで量り取り,水 100ml 及び個々の製品規格に規定するアルカリ

に溶解し,水を加えて全量を約 150ml とする。

(b)

臭化カリウム 5g を加えて溶解し,これを冷却して 0∼5℃に保ちながら以下の操作を行う。

(c)

かき混ぜながら,

0.5mol/l {0.5N}

亜硝酸ナトリウム溶液を計算量より約 1ml 過剰になるように加え,

次に,塩酸 20ml を一時に加えて 2∼5 分間この温度で緩やかにかき混ぜた後,2 本の白金電極を挿

入し,電極間に微小直流電流を流し,両電極間の電位差を電位差滴定装置を用いて測定する。

(d)

次に,0.1 mol/l {0.1N}  スルファニル酸溶液を一定量滴下し,よくかき混ぜて被滴定溶液と反応させ

た後,電極間の電位差を測定する。

(e)

(d)

の操作を繰り返し,0.1mol/l {0.1N}  スルファニル酸溶液の添加量に対応する電極間の電位差を記

録し,

JIS K 0113

5.2.1

(滴定曲線又は示差滴定曲線の作成方法)によって滴定曲線を作成する。

(f)

滴定の終点は,

JIS K 0113

5.2.2

(終点決定方法)による。

(3)

計算

  純度は,次の式によって算出し,小数点以下 2 けたに丸める。

100

1000

2

5

2

2

1

1

×

×

×

×

×

×

=

S

M

F

V

F

V

P

ここに,

P

:  純度 (%)

V

1

:  添加した 0.5mol/l {0.5N}  亜硝酸ナトリウム溶液の量 (ml)

F

1

:  添加した 0.5mol/l {0.5N}  亜硝酸ナトリウム溶液のファクター

V

2

:  逆滴定に要した 0.1 mol/l {0.1N}  スルファニル酸溶液の量 (ml)

F

2

:  逆滴定に要した 0.1 mol/l {0.1N}  スルファニル酸溶液のファクタ

M

:  試料の分子量

S

:  試料の質量 (g)

11.7

カップリング滴定法

11.7.1

要旨

  この方法は,フェノール類又は芳香族アミン類とジアゾニウム塩が定量的に結合してジアゾ

化合物を生成する反応を用い,ジアゾニウム塩の消費量から試料の純度を求める方法である。

11.7.2

操作

  操作は,次のとおり行う。

(a)

試料

400

01

.

1

400

03

.

1

mol

(

42

)

を 0.1mg のけたまで量り取り,個々の製品規格の規定によって溶解し,水を加え

て全量を約 50ml とする。これを冷却して 0∼5℃に保ちながら以下の操作を行う。

(b)

かき混ぜながら,冷却式ビュレット又は冷却したピペットを用いて 0.1mol/l {0.1N}  ジアゾ溶液の滴


57

K 4101-1993

定所要量の 98%を一時に加え,2∼5 分間かき混ぜる。塩析の規定がある場合は,規定量の塩化ナト

リウムを加える。

(c)

試料溶液の 1 滴をろ紙上に取り,その無色湿潤部(色素の周りにできる無色の部分)の一部分にジ

アゾ溶液を,また,他の部分に H 酸溶液(指示薬)をそれぞれ接触させる。

(d)

ジアゾ溶液との接触部に着色帯が生じることを確かめた後,冷却式ビュレット又は冷却したメスピ

ペット 1ml を用いてジアゾ溶液を少量ずつ滴加し,その都度,

(c)

のはん点試験を行う。

(e)

滴定の終点は,ジアゾ溶液を 1 滴加えて 2 分後に

(c)

のはん点試験を行い,ジアゾ溶液との接触部に

着色帯を認めなくなり,かつ,H 酸溶液(指示薬)との接触部に紫から赤の着色帯がわずかに生じ

る点とする。

11.7.3

計算

  純度は,次の式によって算出し,小数点以下 2 けたに丸める。

100

1000

10

×

×

×

×

×

=

S

M

F

V

P

ここに,

P

:  純度 (%)

V

:  滴定に要した 0.1 mol/l {0.1N}  ジアゾ溶液の量 (ml)

F

:  滴定に要した 0.1 mol/l {0.1N}  ジアゾ溶液のファクター

M

:  試料の分子量

S

:  試料の質量 (g)

11.8

臭素化滴定法(逆滴定法)

11.8.1

要旨

  この方法は,フェノール類又は芳香族アミン類と臭素酸塩が定量的に結合して臭素化物を生

成する反応を用い,臭素酸塩の消費量から試料の純度を求める方法である。

11.8.2

操作

  操作は,次のとおり行う。

(a)

試料

200

9

.

0

200

0

.

1

mol

(

42

)

を 0.1mg のけたまで量り取り,各品目の規定によって溶解し,水を加えて全量を

正しく 250ml とする。これを 20∼25℃に保ちながら以下の操作を行う。

(b)

共通すり合わせよう素フラスコ A 型 500ml 又は B 型 500ml(以下,よう素フラスコという。

)に水

約 150ml を入れ,これに

60

1

mol/l {0.1N}

臭素酸カリウム溶液 35ml 及び試料溶液 25ml を正しく取っ

て加え,振り混ぜた後,よう素フラスコの栓を少し開けて塩酸 5ml を速やかに加え,手早く栓をす

る。

(c)

よう素フラスコのリップの周りに水を入れ,約 10 分間暗所に放置する。

(d)

緩やかに振り混ぜて臭素蒸気を溶液に吸収させた後,よう化カリウム溶液 (100g/l) 10ml を速やかに

加えて手早く栓をし,よく振り混ぜる。

(e)

遊離したよう素を 0.1mol/l {0.1N}  チオ硫酸ナトリウム溶液で滴定する。この場合,溶液がごくうす

い黄色になった後,指示薬のでんぷん溶液 8∼10ml を加える。

(f)

滴定の終点は,

0.1mol/l {0.1N}

チオ硫酸ナトリウム溶液を 1 滴加えて青から無色に変わる点とする。

11.8.3

計算

  純度は,次の式によって算出し,小数点以下 2 けたに丸める。

(

)

100

250

25

1000

10

35

×

×

×

×

×

×

×

=

n

S

M

F

V

P

ここに,

P

純度

 (%)

V

滴定に要した

0.1mol/l {0.1N}

チオ硫酸ナトリウム溶液の量

 (ml)

F

滴定に要した

0.1mol/l {0.1N}

チオ硫酸ナトリウム溶液のファクタ

M

試料の分子量


58

K 4101-1993

S

試料の質量

 (g)

n

臭素原子置換数×

2

11.9

中和滴定法

11.9.1

要旨

  この方法は,酸がアルカリと定量的に結合して塩及び水を生成する反応を用い,アルカリの

消費量から試料の純度を求める方法である。

11.9.2

操作

  操作は,次のとおり行う。

(a)

試料

50

0

.

1

50

1

.

1

mol(

42

)

0.1mg

のけたまで量り取り,エタノール

 (99.5)

[エチルアルコール

 (99.5)

50ml

に溶解する。

(b)

フェノールフタレイン溶液を指示薬として,

1mol/l {1N}

水酸化ナトリウム溶液で滴定する。

(c)

滴定の終点は,

1mol/l {1N}

水酸化ナトリウム溶液を

1

滴加えてうすい紅色が現れる点とする。

11.9.3

計算

  純度は,次の式によって算出し,小数点以下

2

けたに丸める。

100

1000

×

×

×

×

=

S

M

F

V

P

ここに,

P

: 純度

 (%)

V

: 滴定に要した

1mol/l {1N}

水酸化ナトリウム溶液の量

 (ml)

F

: 滴定に要した

1mol/l {1N}

水酸化ナトリウム溶液のファクター

M

: 試料の分子量

S

: 試料の質量

 (g)

12.

濁度測定方法

12.1

要旨

  この方法は,試料の濁度を濁度標準液と目視によって比較して求める方法である。

12.2

試薬

  試薬は,次のとおりとする。

(1)

塩化ナトリウム

JIS K 8150

に規定する特級。

(2)

硝酸 (13)

JIS K 8541

に規定する特級を用いて調製したもの。

(3)

  0.1mol/l {0.1N} 

硝酸銀溶液

JIS K 8550

に規定する特級を用いて調製したもの。

12.3

器具

  器具は,次のとおりとする。

(1)

比色管

  内径

23mm

,全長約

180mm

,容量

50ml

の共通すり合わせ平底試験管で,それぞれ同質,同

形で肉厚の等しいもの

5

本。

12.4

塩化物標準液の調製

  塩化物標準液は,次のとおり調製する。

(1)

塩化物標準液 

  塩化ナトリウム

0.164g

を水

1 000ml

に溶解したもので,

1ml

中に塩素分として

0.1

mg

を含む。

(2)

塩化物標準液 

  塩化物標準液

1

号を水で

10

倍に希釈したもので,

1ml

中に塩素分として

0.01mg

を含む。

(3)

塩化物標準液 

  塩化物標準液

1

号を水で

100

倍に希釈したもので,

1ml

中に塩素分として

0.001mg

を含む。

12.5

試料溶液の調製

  試料溶液の調製は,個々の製品規格に規定する方法による。

12.6

濁度標準液の調製

5

本の比色管を用意し,

表 10

に示した塩化物標準液をそれぞれの比色管に取り,

水を加えて

20ml

とし,これに硝酸

 (1

3) 1ml

0.1mol/l {0.1N}

硝酸銀溶液

5

滴を加えた後,栓をしてよ

く振り混ぜる。

なお,この溶液は,経時変化によって沈殿するため,調製して

15

分間経過した後,

12.7

の操作を行うこ

と。


59

K 4101-1993

12.7

操作

  試料溶液

20ml

を比色管に取り,調製後

15

分経過した濁度標準液と試料溶液とを並べて静置

し,

図 44

のように黒紙を背に後方から光線を透過させ,光源を直視しないように斜め上方から目視して,

試料溶液の濁りを標準液と比較して濁度を求める。

表 10  濁度標準液

図 44  濁度の見方

(

43

)

浮遊物などの異物の混入をほとんど認めないもの。 

13.

色数試験方法

13.1

要旨

  この方法は,液体化学製品及び加熱して溶融状態になる化学製品について,試料の透過色を

ハーゼン標準比色液と目視で比較してハーゼン単位色数を求める方法である。標準白金コバルトに近い色

の透明で淡黄褐色の着色液体についてだけ適用できる。ハーゼン単位による色数試験は,

JIS K 0071

5.

(ハーゼン単位色数試験方法)によるほか,次のとおりとする。

13.2

装置及び器具

  装置及び器具は,次のとおりとする。

(1)

分光光度計

JIS K 0115

に規定するもの。

(2)

吸収セル

  光路長

10mm

の角形セル

(3)

比色管

(a)

液体試料用

  直径

20mm

以上の共通すり合わせ平底ガラス管で,同質,同型で肉厚の等しいもの,

かつ,液量が約

100ml

になるように底面から同じ高さのところに標線を刻んだもの。

(b)

固体試料用

JIS R 3503

に規定する外径

25mm

(硬質

1

級:呼び寸法

25

×

200

)の肉厚の等しい試験

管。

(4)

白色板

JIS P 3801

に規定する定性分析用角形ろ紙又はこれと同等以上の品質のもの。

(5)

比色計

2

本以上の比色管を立てる指示枠,白色平滑なガラス底板,側面からの散乱光を防ぐための

黒色遮光板及び底板を透して光線を導入する反射鏡とからなり,拡散昼光

(

44

)

のもとで,管の上から見

透して管の液の色を比較することができる装置。一例を

図 45

に示す。

(

44

)

日の出

3

時間後から日没

3

時間前までの間の日光の直射を避けた北窓からの光をいう。ただし,

JIS Z 8720

に規定する標準の光

D

65

又は標準の光

C,

若しくは,

JIS Z 8716

に規定する蛍光ランプ

の光を拡散昼光として用いることができる。

(6)

溶融装置

  試料を短時間に溶融でき,

試験温度±

2

3

℃に調節できるもの。

装置の一例を

図 46

に示す。

13.3

試薬

  試薬は,次のとおりとする。

(1)

塩化コバルト (II) 六水和物(試薬)

JIS K 8129

に規定する特級。


60

K 4101-1993

(2)

ヘキサクロロ白金 (IV) 酸カリウム(塩化白金酸カリウム)(試薬)

JIS K 8163

に規定する特級

(3)

塩酸(試薬)

JIS K 8180

に規定する特級。

図 45  比色計の一例


61

K 4101-1993

図 46  溶融装置の一例

13.4

ハーゼン標準比色液の調製

  ヘキサクロロ白金

 (IV)

酸カリウム

1.245g

と塩化コバルト

 (II)

六水和

1.000g

を水に溶かし,塩酸

100ml

を加え,水で薄めて

1 000ml

とする。これをハーゼン標準比色液

500

番とする。比色液の吸光度は,分光光度計(吸収セル

10mm

)を用いて,水を対照液として測定したとき,

表 11

の許容範囲内に入らなければならない。

500

番未満のハーゼン標準比色液は,ハーゼン標準比色液

500

番を

表 12

によって比色管に取り,水を加

えて

100ml

とする。

標準比色液は,密栓した着色ガラス瓶に入れ,暗所に保存する。保存期間は,原則として調製後,ハー

ゼン

500

の標準比色液については

1

年以内とし,ハーゼン

500

未満の標準比色液は

1

か月以内とする。

表 11  ハーゼン標準比色液 500 番の吸光度許容範囲

波長 nm

吸光度

430 0.110

∼0.120

455 0.130

∼0.145

480 0.105

∼0.120

510 0.055

∼0.065


62

K 4101-1993

表 12  ハーゼン標準比色液

標準比色液

の番号

標準比色液

500

番 ml

標準比色液

の番号

標準比色液

500

番 ml

5 1 70

14

10 2 100

20

15 3 150

30

20 4 200

40

25 5 250

50

30 6 300

60

35 7 350

70

40 8 400

80

50 10 450 90

60 12 500

100

13.5

操作

  操作は,次のとおり行う。

(1)

試料とハーゼン標準比色液の色調が近いことを確認する。

(2)

液体試料のときは,試料とハーゼン標準比色液をそれぞれ比色管の標線まで入れて白色板上に置き,

拡散昼光

(

44

)

のもとで比色管の上方から下方に透かして色を比較するか又は両管を比色計の中に置い

て色を比較する。試料に最も近似したハーゼン標準比色液の番号を読み取る。

(3)

固体試料の場合は,必要量を比色管に入れふたをして,試験温度に調節した溶融装置で溶融させ,こ

れを直ちにハーゼン標準比色液と並べて直立させ,その背面に白色板を置き,拡散昼光

(

44

)

のもとで比

色管の側面から透かして色を比較する。試料に最も近似したハーゼン標準比色液の番号を読み取る。

13.6

結果の記録

  試料と最も近似したハーゼン標準比色液の番号を記録する。二つの中間にあるときは,

二つのうち濃い方の番号を選ぶ。

記録例

  ハーゼン色数

50

14.

酸分試験方法

  酸分試験方法は,定性法又は定量法(

H

2

SO

4

として)のいずれかによる。

14.1

定性法

14.1.1

要旨

  この方法は,指示薬の色の変化によって酸分の有無を定性的に求める方法である。

14.1.2

指示薬

  指示薬は,次のとおりとする。

(1)

コンゴーレッド溶液

表 9

によって調製したもの。

14.1.3

器具

  器具は,次のとおりとする。

(1)

試験管

  直径

20mm

以上,容量約

50ml

の共通すり合わせ試験管

14.1.4

操作

  操作は,次のとおり行う。

(a)

個々の製品規格に規定する質量の試料を試験管に取り,水

10ml

を加えてよく振り混ぜる。ただし,

固体試料の場合は,水

10ml

を加えて加熱溶融させ,よく振り混ぜた後,常温まで冷却する。

(b)

指示薬としてコンゴーレッド溶液

2

3

滴を加え,緩やかに振り混ぜた後,目視によって色の変化を

調べる。

14.1.5

評価

  評価は,個々の製品規格に規定する。

14.2

定量法(H

2

SO

4

として)

14.2.1

要旨

  この方法は,中和滴定によって酸分(

H

2

SO

4

として)を求める方法である。

14.2.2

滴定用溶液(規定液)及び指示薬

  滴定用溶液(規定液)及び指示薬は,次のとおりとする。

(1)

  0.1mol/l {0.1N} 

水酸化ナトリウム溶液

11.4.1.1(7)

によって調製したもの。


63

K 4101-1993

(2)

メチルオレンジ溶液

表 9

によって調製したもの。

14.2.3

器具

  器具は,次のとおりとする。

(1)

化学はかり

JIS K 0050

に規定するもの。

14.2.4

操作

  操作は,次のとおり行う。

(a)

試料

10g

1mg

のけたまで量り取り,水

50ml

を加え,ガラス棒でかき混ぜながら,

10

分間緩やか

に煮沸する。

(b)

常温まで冷却した後,ろ過し,残さを約

30ml

の水で洗浄する。

(c)

ろ液と洗液とを合わせ,指示薬としてメチルオレンジ溶液

1

2

滴を加え,

0.1mol/l {0.1N}

水酸化

ナトリウム溶液で滴定する。

(d)

滴定の終点は,

0.1mol/l {0.1N}

水酸化ナトリウム溶液を

1

滴加えてうすい赤みの黄色が現れる点と

する。

14.2.5

計算

  酸分(

H

2

SO

4

として)は,次の式によって算出し,小数点以下

2

けたに丸める。

100

00490

.

0

×

×

×

=

S

F

V

X

ここに,

X

酸分(

H

2

SO

4

として)

 (%)

V

滴定に要した

0.1mol/l {0.1N}

水酸化ナトリウム溶液の量

 (ml)

F

滴定に要した

0.1mol/l {0.1N}

水酸化ナトリウム溶液のファクター

S

試料の質量

 (g)

15.

塩酸不溶分試験方法

15.1

要旨

  この方法は,試料を塩酸に溶解し,残さをろ過洗浄後,乾燥し,乾燥後の残分の質量を量る

ことによって塩酸不溶分を求める方法である。

15.2

試薬

  試薬は,次のとおりとする。

(1)

塩酸

JIS K 8180

に規定する特級。

(2)

硝酸

JIS K 8541

に規定する特級。

(3)

硝酸銀溶液 (20g/l)

JIS K 8550

に規定する特級を用いて調製したもの。

15.3

器具

  器具は,次のとおりとする。

(1)

るつぼ形ガラスろ過器

JIS R 3503

に規定する

1G3

又は

1G4

(2)

化学はかり

JIS K 0050

に規定するもの。

(3)

デシケーター

JIS R 3503

に規定するもので,乾燥剤としてシリカゲルを入れたもの。

15.4

操作

  操作は,次のとおり行う。

(a)

試料

5g

1mg

のけたまで量り取り,塩酸

25ml

及び水

250ml

を加え,ガラス棒でかき混ぜながら,

40

50

℃で

5

分間加熱する。

(b)

あらかじめ,

100

105

℃で恒量

(

45

)

にしたるつぼ形ガラスろ過器を用いて吸引ろ過し,残さを塩酸

 (1

13) 50ml

を用いて洗浄した後,塩化物イオンを認めなくなるまで

(

46

)

水で洗浄する。

(

45

)

質量を測定する操作を

2

回繰り返したとき,

1

回目の質量に対して

1

回目と

2

回目の質量の差が

000

10

10

以下のとき,恒量とする。ただし,試料の質量が

0.3g

以下のときは,

1

回目と

2

回目の質量

の差が

0.3mg

以下のとき,恒量とする。

(

46

)

洗液

20ml

に硝酸

 (1

2) 5ml

を加えてかき混ぜ,硝酸銀溶液

 (20g/l) 1ml

を加える。溶液が白濁

しなくなるまでこの操作を繰り返す。


64

K 4101-1993

(c)

るつぼ形ガラスろ過器を

100

105

℃で恒量

(

46

)

になるまで乾燥し,速やかにデシケーターに移し,

常温まで放冷した後,その質量を

1mg

のけたまで量る。

15.5

計算

  塩酸不溶分は,次の式によって算出し,小数点以下

2

けたに丸める。

100

×

=

S

M

R

ここに,

R

塩酸不溶分

 (%)

M

残さの質量

 (g)

S

試料の質量

 (g)

16.

ガスクロマトグラフ分析方法

  ガスクロマトグラフ分析方法は,

JIS K 0114

による。この場合,検出

器の種類,分析条件及び定量法などは,個々の製品規格の試験方法中に規定する。

17.

不揮発分試験方法

17.1

要旨

  この方法は,管状電気炉を用いて,試料中の揮発分をガスクロマトグラフ分析条件の試料気

化室温度で揮発させ,揮発後の残分の質量を量ることによって不揮発分を求める方法である。

17.2

装置及び器具

  装置及び器具は,次のとおりとする。

(1)

不揮発分試験装置

  管状電気炉及び石英管で構成されるもので,一例を

図 47

に示す。

(1.1)

管状電気炉

100

400

℃の温度範囲に設定できるもので,±

10

℃以内の精度をもつもの。

(1.2)

石英管

  石英ガラス製のもので,一例を

図 48

に示す。

(1.3)

試料容器

  容量約

1ml

の白金製,硬質ガラス製又はアルミニウム製のもの。

(2)

微量化学はかり

JIS K 0050

に規定するもの。

(3)

デシケーター

JIS R 3503

に規定するもので,乾燥剤としてシリカゲルを入れたもの。

図 47  不揮発分試験装置の一例 


65

K 4101-1993

図 48  石英管の一例 

17.3

操作

  操作は,次のとおり行う。

(a)

 100

200mg

の試料をあらかじめ恒量

(

47

)

にした試料容器に入れ,その質量を

0.01 mg

のけたまで量

る。

(

47

)

質量を測定する操作を

2

回繰り返したとき,

1

回目の質量に対して

1

回目と

2

回目の質量の差が

000

10

10

以下のとき,恒量とする。ただし,試料の質量が

0.3g

以下のときは,

1

回目と

2

回目の質量

の差が

0.3mg

以下のとき,恒量とする。

(b)

あらかじめ,個々の製品規格で規定する試料気化室温度に設定した不揮発分試験装置の石英管内に

試料容器を挿入し,シリコーンゴム栓をする。

(c)

流量約

200ml/min

の窒素又はヘリウム気流中で,個々の製品規格で規定する時間加熱する。

(d)

石英管内から取り出した試料容器を速やかにデシケーターに移し,常温まで放冷した後,その質量

0.01mg

のけたまで量る。

17.4

計算

  不揮発分は,次の式によって算出し,その結果を小数点以下

2

けたに丸める。

100

×

S

m

R

ここに,

R

不揮発分

 (%)

S

試料の質量

 (mg)

m

揮発後の残分の質量

 (mg)

18.

高速液体クロマトグラフ分析方法

  高速液体クロマトグラフ分析方法は,

JIS K 0124

による。この場

合,検出器の種類,分析条件及び定量法などは,個々の製品規格の試験方法中に規定する。ただし,定量

法については,

JIS K 0124

に規定されている定量法のほか,次の方法によってもよい。

(1)

面積百分率法(

48

)

  クロマトグラムから得た試料各成分のピーク面積を測定して,それらの総和を

100

とし,

それに対するそれぞれのピーク面積の比率を各成分の含有率として,

次の式によって算出する。

100

1

×

=

n

i

i

i

i

A

A

C

ここに,

  Ci

各成分の含有率

 (%)

Ai

  i

成分のピーク面積

n

全ピーク数

(

48

)

本法の場合は,導入した試料の全成分が溶出することが必要である。

また,使用した検出器によって,各成分の相対感度が大幅に異なることがあるので,十分注

意する必要がある。


66

K 4101-1993

(2)

補正面積百分率法

  導入した試料の全成分が溶出し,溶出全成分の相対感度

(

49

)

が求められ,かつ,そ

れぞれの相対感度が測定濃度域にわたって一定とみなされる場合,次の式によって,各成分の含有率

を算出する。

100

1

×

=

n

i

i

i

i

i

i

f

A

f

A

C

ここに,  Ci:  各成分の含有率 (%) 

Ai

:  成分のピーク面積

fi

:  成分の相対感度

n

:  全ピーク数

(

49

)

相対感度の求め方

  成分量既知の混合試料のクロマトグラムから各成分のピーク面積を測定し,

単位成分量当たりの面積(感度)を算出する。適当な成分を基準にとり,その感度に対する比

をとれば相対感度となる。相対感度の逆数を相対補正係数という。

19.

有機中間物を取り扱うときの注意事項

  有機中間物を取り扱うときには,まずその物質の名称を確認

し,

その安全性について確認する。

その物質の物性などの情報が不十分で安全性の確認ができないときは,

事前に調査を行い,十分な安全性の対策を施した上で取り扱わなければならない。

危険性,有害性などに関して法規上の規制があるものについては,十分な準備と対策を施した後,関連

する法令・規則に従って取り扱わなければならない。

付表 1  引用規格

JIS B 7410

  石油類試験用ガラス製温度計

JIS B 7411

  ガラス製棒状温度計(全浸没)

JIS B 7413

  浸没線付ガラス製水銀棒状温度計

JIS B 7525

  比重浮ひょう

JIS C 3105

  硬銅より線

JIS K 0050

  化学分析方法通則

JIS K 0061

  化学製品の密度及び比重測定方法

JIS K 0064

  化学製品の融点及び溶融範囲測定方法

JIS K 0065

  化学製品の凝固点測定方法

JIS K 0066

  化学製品の蒸留試験方法

JIS K 0067

  化学製品の減量及び残分試験方法

JIS K 0068

  化学製品の水分測定方法

JIS K 0071

  化学製品の色及び硫酸着色試験方法

JIS K 0113

  電位差・電流・電量・カールフィッシャー滴定方法通則

JIS K 0114

  ガスクロマトグラフ分析のための通則

JIS K 0115

  吸光光度分析のための通則

JIS K 0124

  高速液体クロマトグラフ分析通則

JIS K 2249

  原油及び石油製品の密度試験方法並びに密度・質量・容量換算表

JIS K 2839

  石油類試験用ガラス器具


67

K 4101-1993

JIS K 4134

  4−アミノ−5−ヒドロキシ−2,7−ナフタレンジスルホン酸モノナトリウム塩(H 酸モ

ノナトリウム塩)

JIS K 8001

  試薬試験方法通則

JIS K 8005

  容量分析用標準物質

JIS K 8013

  亜鉛粉末(試薬)

JIS K 8019

  亜硝酸ナトリウム(試薬)

JIS K 8051

  3−メチル−1−ブタノール(試薬)

JIS K 8085

  アンモニア水(試薬)

JIS K 8101

  エタノール (99.5) [エチルアルコール (99.5)]

(試薬)

JIS K 8102

  エタノール (95) [エチルアルコール (95)]

(試薬)

JIS K 8105

  エチレングリコール(グリコール)

(試薬)

JIS K 8129

  塩化コバルト (II) 六水和物(試薬)

JIS K 8150

  塩化ナトリウム(試薬)

JIS K 8163

  ヘキサクロロ白金 (IV) 酸カリウム(塩化白金酸カリウム)

(試薬)

JIS K 8180

  塩酸(試薬)

JIS K 8228

  過塩素酸マグネシウム(試薬)

JIS K 8308

  クレゾールレッド(試薬)

JIS K 8322

  クロロホルム(試薬)

JIS K 8342

  五酸化二りん(無水りん酸)

(試薬)

JIS K 8352

  コンゴーレッド(試薬)

JIS K 8355

  酢酸(試薬)

JIS K 8392

  サリチル酸(試薬)

JIS K 8428

  酸化バリウム(試薬)

JIS K 8506

  臭化カリウム(試薬)

JIS K 8530

  臭素酸カリウム(試薬)

JIS K 8540

  酒石酸ナトリウム二水和物(試薬)

JIS K 8541

  硝酸(試薬)

JIS K 8550

  硝酸銀(試薬)

JIS K 8574

  水酸化カリウム(試薬)

JIS K 8576

  水酸化ナトリウム(試薬)

JIS K 8577

  水酸化バリウム八水和物(試薬)

JIS K 8586

  スルファニル酸(試薬)

JIS K 8588

  アミド硫酸アンモニウム(試薬)

JIS K 8603

  ソーダ石灰(試薬)

JIS K 8625

  炭酸ナトリウム(試薬)

JIS K 8637

  チオ硫酸ナトリウム五水和物(試薬)

JIS K 8659

  でんぷん(溶性)

(試薬)

JIS K 8708

  p−ニトロアニリン(試薬)

JIS K 8777

  ピリジン(試薬)

JIS K 8799

  フェノールフタレイン(試薬)


68

K 4101-1993

JIS K 8837

  プロピレングリコール(試薬)

JIS K 8842

  ブロモチモールブルー(試薬)

JIS K 8844

  ブロモフェノールブルー(試薬)

JIS K 8873

  ホルムアミド(試薬)

JIS K 8876

  マグネシウム末(試薬)

JIS K 8891

  メタノール(試薬)

JIS K 8893

  メチルオレンジ(試薬)

JIS K 8895

  2−メトキシエタノール(試薬)

JIS K 8913

  よう化カリウム(試薬)

JIS K 8920

  よう素(試薬)

JIS K 8951

  硫酸(試薬)

JIS M 8100

  粉塊混合物−サンプリング方法通則

JIS P 3801

  ろ紙(化学分析用)

JIS R 3503

  化学分析用ガラス器具

JIS Z 1703

  ポリエチレンびん

JIS Z 8202

  量記号,単位記号及び化学記号

JIS Z 8203

  国際単位系 (SI) 及びその使い方

JIS Z 8401

  数値の丸め方

JIS Z 8703

  試験場所の標準状態

JIS Z 8716

  表面色の比較に用いる常用光源蛍光ランプ D

65

−形式及び性能

JIS Z 8720

  測色用の標準の光及び標準光源

付表 2  関連規格

ISO 760

  水分の測定−カールフィッシャー法(一般方法)

ISO 758

  工業用液体化学製品の 20℃における比重の測定

ISO 759

  工業用揮発性有機液状物−水浴上での蒸発残分測定−一般法

ISO 918

  工業用揮発性有機液状物−蒸留特性の測定

ISO 1393

  工業用液体ハロゲン化炭化水素−酸性度の測定−滴定法

ISO 1995

  芳香族炭化水素−試料採取方法

ISO 2209

  工業用ハロゲン化炭化水素−試料採取方法

ISO 2211

  液体化学製品−ハーゼン単位による色の測定(プラチナ−コバルトスケール)

ISO 2718

  ガスクロマトグラフィーによる化学分析方法の一般的方法

ISO 3165

  工業用化学製品の試料採取−試料採取の際の安全

ISO 5297

  芳香族炭化水素−沸点 150℃以下の製品についての蒸発残分定量方法

日本薬局方


69

K 4101-1993

参考  安全衛生,防災,環境保全及び公害対策上の措置

この参考は,本体の規定に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。

この規格によって試験を行う場合は,試料の採取,試料,材料,装置及び器具の取扱い並びに試験操作

については,必要に応じ,該当する法令に準拠し,適切な予防措置をとるものとする。

主な関連法令としては,次のものがある。

(1)

労働安全衛生法に関係するもの

・  労働安全衛生法(昭和 47 年 6 月 8 日法律第 57 号)

・  有機溶剤中毒予防規則(昭和 47 年 9 月 30 日労働省令第 36 号)

・  特定化学物質等障害予防規則(昭和 47 年 9 月 30 日労働省令第 39 号)

(2)

毒物及び劇物取締法に関係するもの

・  毒物及び劇物取締法(昭和 25 年 12 月 28 日法律第 303 号)

(3)

作業環境測定法に関係するもの

・  作業環境測定法(昭和 50 年 5 月 1 日法律第 28 号)

(4)

消防法に関係するもの

・  消防法(昭和 23 年 7 月 24 日法律第 186 号)

・  危険物の規制に関する政令(昭和 34 年 9 月 26 日政令第 306 号)

(5)

環境保全・公害対策に関係するもの

・  公害対策基本法(昭和 42 年 8 月 3 日法律第 132 号)

・  大気汚染防止法(昭和 43 年 6 月 10 日法律第 97 号)

・  水質汚濁防止法(昭和 45 年 12 月 25 日法律第 138 号)

・  廃棄物の処理及び清掃に関する法律(昭和 45 年 12 月 25 日法律第 137 号)

・  地方自治体の定める環境保全・公害防止条例


70

K 4101-1993

解説表

7

  原案作成委員会  構成表

分科会

氏名

所属

委員会

第 1

第 2

第 3

(委員長)

小  川  昭二郎  お茶の水女子大学

横  手  正  夫  日本大学

地  崎      修  工業技術院標準部

(細川  幹夫)  (工業技術院標準部)

中  島  邦  雄  通商産業省基礎産業局

渡  辺  義  生  通商産業省通商産業検査所

(石毛  和之)  (通商産業省通商産業検査所)

黒  木  勝  也  財団法人日本規格協会

(第 1 分科会主査)

広  明      修  住友化学工業株式会社

(第 2 分科会主査)

熊  本  和  夫  三菱化成株式会社

(第 3 分科会主査)

佐  野  和  明  日本化薬株式会社

渡  辺  哲  男  三井東圧化学株式会社

岩  野  三  夫  保土谷化学工業株式会社

松  本  良  暉  スガイ化学工業株式会社

(矢野  公孝)  (スガイ化学工業株式会社)

堀  田  善  和  三星化学工業株式会社

金  子  正  弥  株式会社三星化学研究所

井  上  省  三  三和化学工業株式会社

今  元  建  三  大日本インキ化学工業株式会社

彦  坂  道  邇  東洋インキ製造株式会社

大  山  松  二  精工化学株式会社

小薗井      勝  新日鐵化学株式会社

清  水  正  裕  川口化学工業株式会社

(事務局)

柳  瀬  齋  彦  化成品工業協会

(関係者)

高  橋      潔  工業技術院標準部

平  塚  智  章  工業技術院標準部

御  須      孝  通商産業省基礎産業局

住  吉  和  夫  住友化学工業株式会社

吉  岡  武  司  三井東圧化学株式会社

境          清  スガイ化学工業株式会社

藤  川  昇  一  三和化学工業株式会社

正  田  邦  之  大日本インキ化学工業株式会社

川  島  義  範  東洋インキ製造株式会社

後  藤  敏  生  化成品工業協会