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日本工業規格

JIS

 K

2438

-1990

ピリジン類

(ピリジン・ピコリン・キノリン)

Pyridine Bases

(Pyridine

・Picoline・Quinoline)

FW=79.10

FW=93.13

FW=129.16

C

6

H

7

N

1.

適用範囲  この規格は,工業用のピリジン,ピコリン及びキノリン(以下,ピリジン類という。)につ

いて規定する。

備考1.  この規格値の中で{  }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位であって規格値である。

2.

ピリジン類は,皮膚,眼などに対する刺激及び臭気が強く,また,引火爆発性の物質である

ので取扱いには,十分な注意が必要である。

引用規格及び関連規格:22 ページに示す。

2.

種類  種類は,表 のとおりとする。

表 1  種類

種類

主成分

純ピリジン

ピリジン

α

−ピコリン

高沸点ピコリン

ピコリン

分留キノリン

キノリン

3.

品質  ピリジン類の品質は,4.によって試験したとき,次の表 のとおりとする。


2

K 2438-1990

表 2  品質

種類

項目

純ピリジン

α

−ピコリン

高沸点ピコリン

分留キノリン

密度 (20℃)  g/cm

3

 0.980

∼0.988 0.940∼0.948 0.940∼0.955 1.086∼1.096

比重 (15/4  ℃) 0.985∼0.993 0.945∼0.953 0.945∼0.960 1.090∼1.100

水分  % 0.5 以下

ピリジン  % 99 以上

α

−ピコリン  %

− 98 以上

キノリン  %

− 95 以上

蒸留試験

(脱水試料につき)

140

∼145℃の留出量

95

v

/

v

%

以上

ハーゼン標準比色液

20

番以下

無色∼うすい褐色

無色∼うすい黄色

うすい褐色∼褐色

備考

密度又は比重のいずれかを適用する。

4.

試験方法

4.1

一般事項  試験に共通する一般事項は,JIS K 0050(化学分析方法通則)によるほか,次による。

4.1.1

試薬,溶液の濃度を%で示したものは,特に規定のない限り,質量百分率を意味する。

4.1.2

液面で目盛を読むときは,次の区分によって,表面張力によって上昇した液面の上縁又は下縁で読

み取る。

(1)

浮きばかりの場合  上縁

(2)

メスシリンダー及びその他の場合  下縁

4.1.3

浮きばかり及び温度計は,あらかじめ校正したものを用いる。

備考  単に溶液と記し,特に溶媒を示さないものは,すべて水溶液を示す。

4.2

試料の採取及び調製

4.2.1

試料の採取  試料の採取は,JIS K 2420(芳香族製品及びタール製品試料採取方法)によって行い,

これを代表試料とする。ただし,貯槽などから採取する場合,内容物が十分に均一となっているときは,1

か所から 1 回採取した試料を代表試料としてもよい。

また,ピリジン類は吸湿性,着色性があるので,試料用容器には,遮光した密栓容器を用いる。

4.2.2

試料の調製  代表試料を脱水しないまま,よく振り混ぜたものを試験に用いる。

4.2.3

脱水試料の調製  試料約 300ml を,ガラス製共通すり合せ三角フラスコ 500ml に取り,JIS K 8574

[水酸化カリウム(試薬)

]に規定する水酸化カリウム約 100g を加え,栓をする。次に,50∼60℃に加熱

し,ほぼ同温度に保ちながら 5 分間以上よく振り動かした後,30 分間静置し,更に,同様の操作を 3 回繰

り返した後,上澄み液を取り脱水試料とする。

4.3

密度測定方法  密度測定方法は,次のいずれかによる。

4.3.1

第 法  4.4 によって比重 (15/4℃)  を測定し,次の式によって 20℃における密度を算出する。

99997

.

0

)

5

(

×

×

=

k

d

D

ここに,  D:  密度 (20℃) (g/cm

3

)

d

:  比重 (15/4℃)

k

:  比重−温度補正係数  (℃

1

)

k

の値  (

1

)

は,次による。

    種類

k

  純ピリジン

0.001 01

α

−ピコリン

0.000 93


3

K 2438-1990

  高沸点ピコリン

0.000 91

  分留キノリン

0.000 76

0.999 97

:  4℃における水の密度 (g/cm

3

)

(

1

)

  k

の値には,浮きばかり自身の温度補正を含んでいない。比重 (15/4℃)  の浮きばかりの温度補

正値は,0.000 025×d× (15−t)  で与えられるが,この補正値はかなり小さいので,無視して差

し支えない。ここで,は測定温度  (℃)  とする。

4.3.2

第 法  JIS K 2249(原油及び石油製品の密度試験方法並びに密度・質量・容量換算表)の 4.3 

動式密度計法によって,20℃における試料の密度を求める。ただし,測定温度が 20℃以外の場合は,次の

式によって密度 (20℃)  を算出する。

)

20

(

20

×

+

=

t

k

D

D

t

ここに,  D

20

密度 (20℃) (g/cm

3

)

D

t

t

℃における測定密度 (g/cm

3

)

k

密度−温度補正係数 (g/cm

3

℃)

k

の値は,次による。

  種類

k

純ピリジン

0.001 01

α

−ピコリン

0.000 93

高沸点ピコリン

0.000 91

分留キノリン

0.000 76

t

:  D

t

の測定温度  (℃)

4.4

比重測定方法

4.4.1

要旨  浮きばかりを用いて,試料の比重を測定し,比重−温度補正係数を用いて比重 (15/4℃)  を

求める。

4.4.2

器具  器具は,次のとおりとする。

(1)

シリンダー  流し出し口付ガラス製シリンダーで,内径約 40mm,高さ約 350mm のもの。

(2)

浮きばかり  JIS B 7525(比重浮ひょう)に規定する大型 19 本組(細分目盛 0.001)の 5∼7 番のもの。

(3)

温度計  棒状温度計で,0℃から 100℃まで 1℃ごとに目盛を刻んだもの,又はこれと同等以上の精度

のもの。

4.4.3

操作  操作は,次のとおり行う。

(1)

試料をシリンダーに取り,静かに浮きばかりを浮かべ,そのまま約 10 分間静置させる。

(2)

浮きばかりを約 2 目盛だけ沈め,手を放して浮きばかりが静止したとき,その目盛を読み取る(

2

)

(3)

浮きばかりを取り去り,直ちに温度計を入れてかき混ぜた後,温度計の指示位置がわずかに液面上に

現れるようにして,その示度を読み取り,これを測定時の試料温度とする。

(4)

試料の量は,浮きばかりを入れたとき,その下端とシリンダー底との間が 15mm 以上になるように取

り,測定は 10∼20℃で行う。

(

2

)

液中に約2目盛沈める操作は,浮きばかり首部のメニスカスを明りょうにするために行う。メニ

スカスが明りょうでない場合は,浮きばかりを洗浄しなければならない。

また,測定の際,液中に首部を 2 目盛以上沈めると,それだけ付着液が増加し,浮きばかりの

質量が増すので注意する。

4.4.4

計算  比重は,次の式によって算出する。

)

15

(

1

+

=

t

k

d

d

ここに,

d

:  比重 (15/4℃)

d

1

:  測定比重


4

K 2438-1990

k

:  比重−温度補正係数  (℃

1

)

k

の値(

1

)

は,4.3.1 の の値による。

t

:  測定温度  (℃)

4.5

水分定量方法  水分の定量は,カールフィッシャー法による定量滴定法又は電量滴定法のいずれか

による。この試験において共通する一般事項は,JIS K 0068(化学製品の水分試験方法)による。

4.5.1

容量滴定法

(1)

要旨  容量滴定法は,よう素,二酸化硫黄,ピリジン又はそれに代わる塩基及びメタノール,クロロ

ホルムなどの有機溶剤を成分とするカールフィッシャー試薬が,水と定量的に反応することを利用す

る測定方法である。

(2)

装置及び器具  装置及び器具は,次のとおりとする。

(2.1)

試料採取器具

(a)

注射器

注射筒  ロック式  1∼10ml

注射針  ロック式  外径 1mm,長さ 50∼70mm

(b)

ピペット  2∼20ml

(c)

ゴム栓  シリコーンゴム製丸型,直径 13∼15mm,厚み 5∼7mm

(2.2)

化学はかり  0.1mg まで量れるもの。

備考  適当な接続器具によって自動滴定装置と接続し,自動的に質量を入力できるものを用いる

と便利である。

(2.3)

自動容量滴定装置  自動容量滴定装置は,滴定フラスコと自動ビュレットからなる滴定部とマイク

ロコンピューターによる滴定制御機能,データ処理機能及び終点検出機能をもつ測定制御部並びに

表示部から構成する。

ガラス器具の連結部はすり合わせとし,グリース(カールフィッシャー試薬と反応したり,溶解

しないもの)を塗って大気からの吸湿を防ぐ。

図 に,構成例を示す。


5

K 2438-1990

図 1  自動容量滴定装置の構成例

(2.4)

滴定フラスコ  滴定フラスコは,試料注入口,双白金電極,滴定ノズル及びシリカゲルなどの乾燥

剤を入れた乾燥管を備えた容量約 100∼250ml のガラス製平底フラスコとし,かき混ぜ速度を適当

に調節できるマグネチックスターラーの上に置く。

試料注入口は,パッキン付きのステンレス鋼又は四ふっ化エチレン樹脂製ストッパーをすり合わ

せ結合できる構造のもの。

(2.5)

双白金電極  滴定液に浸した双白金電極に微弱な電流(交流又は直流)を流して分極を起こさせ,

カールフィッシャー試薬による滴定によってよう素がわずかに過剰となり,分極が復極するのを終

点として電気的に検出できるもの。

(2.6)

自動ビュレット  自動ビュレットは,容量 10ml 又は 20ml の自動切替弁付ピストンビュレットであ

って,パルスモーターによる最少排出量が 0.01∼0.02ml のもの。

(2.7)

乾燥用デシケーター  シリカゲルなどの乾燥剤を入れたもの。

(2.8)

水分調整用デシケーター  JIS K 8514[臭化ナトリウム(試薬)]に規定する臭化ナトリウムに,約

10%

の水を加えたものを入れたもの。

(3)

試薬  試薬は,次のとおりとする。

(3.1)

カールフィッシャー試薬  あらかじめ(4) (4.1)によって力価を標定し,その値が約 3mgH

2

O/ml

のも

の。

備考  この試薬は,密封容器に入れて冷暗所に保存する。調製する場合は,JIS K 0068 の 2.1 (2) (d)

による。ただし,調製した場合は 24 時間以上経過後に標定しなければならない。


6

K 2438-1990

また,力価は日時の経過とともに変化するので,使用の都度標定する。

参考  市販のカールフィッシャー試薬を用いてもよい。

(3.2)

酒石酸ナトリウム  JIS K 8540[酒石酸ナトリウム二水和物(試薬)]に規定する酒石酸ナトリウム

の溶液から再結晶させ,結晶に付着した水分を除去し,水分調整用デシケーターに入れ,10∼30℃

において 48 時間以上保ったもの。

(3.3)

カールフィッシャー滴定用溶剤メタノール  JIS K 8891[メタノール(メチルアルコール)(試薬)]

に規定するメタノール 1 000ml を滴定フラスコに取り,JIS K 8876[マグネシウム末(試薬)

]に規

定するマグネシウム末 5g を加え,JIS K 8125[塩化カルシウム(水分測定用)

(試薬)

]に規定する

塩化カルシウムを入れた水分吸収管及び還流冷却器を滴定フラスコ上端に取り付けて,穏やかに加

熱する。必要なときは,JIS K 8920[よう素(試薬)

]に規定するよう素 0.5g を加えて反応を促進さ

せる。

ガスの発生が停止した後,滴定フラスコ上部に凝縮器及び上記の水分吸収管を取り付けた捕集瓶

を連結して,メタノールを蒸留し,密封して保存する。

なお,本品 1ml 中の水分は,0.2mg 以下とする。

参考  メタノールを主成分とする市販のカールフィッシャー滴定用溶剤を使用してもよい。

(4)

操作  操作は,次のとおり行う。

(4.1)

カールフィッシャー試薬の標定  メタノール 50ml を滴定フラスコに取り,これにカールフィッシ

ャー試薬を滴定終点まで正しく加えておく。次に,この溶液に水約 50mg を 0.1mg まで量って速や

かに加えるか,又は酒石酸ナトリウム約 150mg を 0.1mg まで量って加え,直ちによくかき混ぜなが

らカールフィッシャー試薬で終点まで滴定する。

カールフィッシャー試薬 1ml に対応する水の質量 (mg) (力価)は,次の式によって算出する。

水を用いた場合

a

W

F

=

酒石酸ナトリウムを用いた場合

a

Z

F

1

.

230

0

.

36

×

=

ここに,

F

:  力価 (mgH

2

O/ml)

W

:  水の質量 (mg)

Z

:  酒石酸ナトリウムの質量 (mg)

a

:  滴定に用いたカールフィッシャー試薬の容量 (ml)

(4.2)

試料採取  試料採取は,注射器又はピペットのいずれかを用いて行う。

(4.2.1)

注射器を用いる場合

(a)

注射筒と注射針はあらかじめ洗浄し,乾燥した後,デシケーター中に保管する。

(b)

デシケーターから注射筒と注射針を取り出し,接続して速やかに注射針の先端をゴム栓に差し込む。

(c)

密封容器中の試料の温度が室温になった後,その試料を振り混ぜて均一にし,密封容器の栓を開く。

(d)

注射器のゴム栓を外し,ピストンを十分に押し下げてから,

表 によって試料を手早く採取し,直

ちに注射針をゴム栓に差し込む。このとき,若干の気泡が注射筒に残っても差し支えない。


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K 2438-1990

表 3  試料採取量

予想水分 0.1%未満

0.1

∼0.5%

0.5

∼1%

試料採取量 10∼20ml

5

∼10ml 2ml

(e)

  (d)

の操作を終了した後,直ちに注射器全体の質量を 0.1mg まで量る。

備考  注射器を試料で共洗いする必要のあるときは,注射針を試料に浸したままピストンを上下

させ,共洗いから試料採取までの操作をできるだけ短時間で終了させる。

(4.2.2)

ピペットを用いる場合

(a)

ピペットは,あらかじめ洗浄し,乾燥しておく。

(b)

密封容器中の試料の温度が室温になった後,その試料を振り混ぜて均一にした後,密封容器の栓を

開ける。

(c)

表 によって決めた量の試料を手早く採取し,標線を合わせる。

備考  試料の容量から質量を求めるには,試料採取時の温度における密度を用いて,次の式によ

って算出する。

試料の質量 (g) =密度 (g/ml) ×試料の容量 (ml)

(4.3)

滴定  カールフィッシャー試薬による滴定は湿気を避け,これを標定したときの温度とほぼ同一の

温度で行う。

(4.3.1)

前滴定  カールフィッシャー滴定用溶剤メタノール 20∼50ml を,容量 100∼250ml の滴定フラスコ

に入れ,カールフィッシャー試薬を用いて終点まで滴定し,滴定フラスコ内を無水状態にする。こ

のとき,消費されたカールフィッシャー試薬の量は,計算に用いないので読み取る必要はない。

(4.3.2)

本滴定

(4.3.2.1)

注射器を用いる場合

(a)

  (4.2.1)

によって採取した試料を,試料注入口から,(4.3.1)の操作で無水状態にした滴定フラスコ内に

注入する。

(b)

注射針の先端を再びゴム栓で密封し,その質量を 0.1mg まで量り,試料注入前後の注射器の質量差

から注入した試料の質量を求める。

(c)

滴定フラスコ中の溶液をよくかき混ぜながら,カールフィッシャー試薬を用いて終点まで滴定する。

(4.3.2.2)

ピペットを用いる場合

(a)

  (4.2.2)

によって採取した試料を,(4.3.1)によって無水状態にした滴定フラスコの試料注入口を開けて

注入し,直ちに閉じる。

(b)

滴定フラスコ中の溶液をよくかき混ぜながら,カールフィッシャー試薬を用いて終点まで滴定する。

(c)

空試験は,(4.3.1)によって無水状態にした滴定フラスコの試料注入口を,試料注入に要した時間だ

け開けてから再び閉じる。その後,滴定フラスコ中の溶液を約 1 分間かき混ぜ,カールフィッシャ

ー試薬を用いて終点まで滴定する。

(5)

計算  水分は,次の式によって算出し,小数点以下 2 けたに丸める。

100

1000

)

(

×

×

×

=

S

B

V

F

W

ここに,

W

水分

 (%)

F

カールフィッシャー試薬の力価

 (mgH

2

O/ml)

V

試料の滴定に用いたカールフィッシャー試薬の容量

 (ml)

S

試料の質量

 (g)

B

空試験に用いたカールフィッシャー試薬の容量

 (ml)

(ピペットを用いた場合に限る。


8

K 2438-1990

4.5.2

電量滴定法

(1)

要旨  よう素の代わりに,よう化物イオンを混合したカールフィッシャー試薬(電解液という。)に試

料を加え,電気分解に要する電気量を測定して水分を求める。

(2)

装置及び器具  装置及び器具は,次のとおりとする。

(2.1)

試料採取器具  4.5.1 (2) (2.1)に示すもの。ただし,ピペットは用いない。

(2.2)

化学はかり  4.5.1 (2) (2.2)に示すもの。

(2.3)

自動電量滴定装置  自動電量滴定装置は,双白金電極を備えた電解セルから成る滴定部と,マイク

ロコンピューターによる滴定制御機能,データ処理機能及び終点検出機能をもつ測定制御部並びに

表示部から構成される。ガラス器具の連結部はすり合わせとし,グリース(カールフィッシャー試

薬と反応したり,溶解しないもの)を塗って大気からの吸湿を防ぐ。

図 に,構成例を示す。

図 2  自動電量滴定装置の構成例

(2.4)

電解セル  容量約

200ml

のガラス製容器で,それぞれ白金網電極を備えた陽極室及び陰極室から成

り,両室は,セラミック,イオン交換膜などの隔膜で仕切られ,試料注入口はステンレス鋼又は四

ふっ化エチレン樹脂製ストッパーの付いたもの。

また,電解セルの陽極室には,双白金電極を取り付け,陽極室及び陰極室の大気に接する開口部

には,シリカゲルなどの乾燥剤を入れた乾燥管を取り付ける。

(2.5)

双白金電極  4.5.1 (2) (2.5)による。

(2.6)

電解制御部  終点近くで水分量に応じて電気量を漸減又は断続できる比例制御機能をもつもの。

(3)

試薬  試薬は,次のとおりとする。

(3.1)

電解液


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K 2438-1990

(a)

陽極液(発生液)  よう化物イオン,二酸化硫黄,ピリジン又はそれに代わる塩基及びメタノール

などの有機溶剤との混合液。

(b)

陰極液(対極液)  よう化物イオン,二酸化硫黄,ピリジン又はそれに代わる塩基などの電解質と

メタノールなどの有機溶剤との混合液。

参考1.

電解液の組成は,JIS C 2101(電気絶縁油試験方法)の19.3.3 (1)及び JIS K 0113(電位差・

電流・電量滴定方法通則)の6.4.2 (6)に一例が記載されている。

2.

電解液は,市販品を使用してもよい。

(3.2)

チェック液  JIS K 8895

2

−メトキシエタノール(エチレングリコールモノメチルエーテル)

(試

薬)

]に規定する

2

−メトキシエタノールに水を加え,その溶液

1ml

が水約

4mg

を含むように調製

する。

参考

チェック液は,市販品を使用してもよい。

(4)

操作  操作は,次のとおり行う。

(4.1)

試料採取方法  注射器を用い,4.5.1 (4) (4.2) (4.2.1)によって行う。ただし,試料採取量は表 による。

表 4  試料採取量

予想水分 0.05%未満

0.05

∼0.1%

0.1

∼0.2% 0.2∼0.5%

試料採取量

5ml 2ml 1ml 0.5ml

(4.2)

滴定

(4.2.1)

前滴定(

3

)

(a)

電解セルの陽極室に陽極液(発生液)約

100ml

,陰極室に陰極液(対極液)約

5ml

を入れ,電解セ

ルを密封した後,装置にセットする。

(b)

電解セル内の陽極液をかき混ぜながら電解電流(

4

)

を流し,よう素を陽極液側に発生させて電解セル

内を無水の状態にする。この場合,水分の質量は計算に用いない。

(

3

)

装置を校正するときは,電解セル内を無水状態にした後,水

5

µλをマイクロシリンジで陽極

液に注入し,終点まで電量滴定を行い,水分の質量を求める。この操作を

2

回以上繰り返し

て行い,水分の質量の平均値を求める。この値が

5 000

±

25

µ

g

の範囲内であれば,正常に作

動しているとしてよい。

(

4

)

陽極液に遊離よう素が存在するときは,電解が行われない。このときは,チェック液又は

水を適量加えてわずかに水過剰の状態

 (2 000

3 000

µ

gH

2

O)

にすればよい。

(4.2.2)

本滴定

(a)

(4.1)

によって採取した試料を,試料注入口から(4.2.1)の操作で無水状態にした電解セル中の陽極液

に注入する。

(b)

注射針の先端を再びゴム栓で密封し,その質量を

0.1mg

まで量る。試料注入前後の注射器の質量差

から注入した試料の質量を求める。

(c)

陽極液の水分を終点まで電量滴定する。

(5)

計算  水分は,次の式によって算出し,小数点以下

2

けたに丸める。

100

10

6

×

×

=

S

G

W

ここに,  W:  水分 (%) 

G

:  水分の質量  (

µg)

S

:  試料の質量 (g)


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K 2438-1990

4.6

ピリジン類の定量方法  ガスクロマトグラフ分析によって,ピリジン類各成分の定量を行う。別に,

不揮発分及び水分を測定し,各成分の含量又は純度を補正する。ガスクロマトグラフ分析における一般事

項は,JIS K 0114(ガスクロマトグラフ分析のための通則)による。

4.6.1

ピリジン類各成分の定量方法

(1)

要旨  ピリジン類中に含まれるピリジン類の同族体又は異性体などをガスクロマトグラフ分析によっ

て測定し,各成分の含量を求める。

(2)

装置及び器具  装置及び器具は,次のとおりとする。

(2.1)

ガスクロマトグラフ

(a)

検出器  水素炎イオン化検出器。0.01%のピリジンを含む試料 0.6

µl を注入したとき,ピリジンが十

分に分離溶出し,ピーク高さは,雑音信号の 2 倍以上であり,かつ 3

µV 以上であること。

備考  検出器は,試験の目的を満足するものであれば,熱伝導度検出器を用いてもよい。

(b)

カラム用管  内径 3mm,長さ 2m の硬質ガラス管又はステンレス鋼管。

(c)

試料導入部  液体試料導入口及び気化器を備えたもの。

(2.2)

マイクロシリンジ  容量 1∼10

µl のもの。

(3)

充てん剤及びキャリヤーガス  充てん剤及びキャリヤーガスは,次のとおりとする。

(3.1)

充てん剤  充てん剤は,次のいずれかとする。

(a)

沸点が約 200℃以下の成分を主な対象とする場合  担体(

5

)

に平均分子量約 6 000 のポリエチレング

リコールを 25%保持したもの又は同等以上のもの。

(

5

)

粒度177∼250

µm(80∼60メッシュ)又は149∼177µm(100∼80メッシュ)のけい藻土を処

理したものなどがある。

参考1.  市販の充てん剤には,PEG-6 000を担持したものなどがある。

2.

市販の担体には,シマライト 301,クロモソルブ P などがある。

(b)

沸点が約 200℃以上の成分を主な対象とする場合  担体(

6

)

に平均分子量約 20 000 のポリエチレング

リコールを 5%保持したもの又は同等以上のもの。

(

6

)

粒度177∼250

µm(80∼60メッシュ)又は149∼177µm(100∼80メッシュ)のけい藻土を処

理したものなどがある。

参考1.  市販の充てん剤は,PEG−HT を5%保持したものなどがある。

2.

市販の担体には,ユニポート R などがある。

(3.2)

キャリヤーガス  窒素又はヘリウムを用い,純度は 99.99%以上のもの。

(4)

充てん剤の準備

(4.1)

充てん剤の充てん方法  バイブレーターを用いてカラム用管に充てん剤を均一に充てんし,両端に

JIS K 8251

[ガラスウール(試薬)

]に規定するガラスウールを詰める。

(4.2)

充てん剤の前処理方法  前処理は,キャリヤーガスを通じながら,室温で約 1 時間,次に 80∼100℃

で約 1 時間保持し,更に設定温度より約 10℃高い温度で数時間エージングして,残存する溶媒を十

分に除去する。

備考1.  溶出ガスは,検出器を汚染するおそれがあるから,検出器を通してはならない。

2.

この前処理は,設定最高感度における基線が安定するまで行う。

3.

充てん剤中の空気を十分にキャリヤーガスで置換しないで昇温すると分離ができない場

合がある。通常 1 時間キャリヤーガスを通気すればよい。

(5)

操作    (2.2)のマイクロシリンジを使用して,試料約 0.6

µl を導入し,クロマトグラムを記録する(

7

)


11

K 2438-1990

(

7

)

主ピーク面積は,600∼1 000万

µVs になるように試料量を調整する。

(6)

計算  JIS K 0114 の 8.3 (2)のデータ処理装置を用いてピーク面積(

8

)

を測定した後,各成分の含量を次

の式によって算出し,小数点以下 1 けたに丸める。

)

100

(

1

W

R

A

A

C

n

i

i

i

i

×

=

å

=

ここに,  C

i

:  成分の含量 (%)

A

i

:  成分のピーク面積  (

µVs)

n

:  全ピーク数

R

:  4.8 によって求めた不揮発分 (%)

W

:  4.6 によって求めた水分 (%)

(

8

)

主成分の異性体以外の同族体及び不純物で,含量が1%を超えるものについては,JIS K 0114

8.6

の規定によって相対感度を求め,面積補正を行う。

備考  水分及び不揮発分の値が測定値に影響のないときは,補正を行わなくてよい。

4.6.2

純ピリジン及び

α−ピコリンの純度測定方法  純ピリジン及び

α

−ピコリンの純度測定は,4.6.1 

よるほか次による。

(1)

操作  操作は,4.6.1 (5)によって行う。分析条件の例を表 に,そのクロマトグラムの例を図 に示す。

(2)

計算  純ピリジン及び

α

−ピコリンの純度は,4.6.1 (6)によって算出する。クロマトグラムの面積測定

において,ピリジンのピークのテーリングの上に検出される

α

−ピコリン及び

α

−ピコリンのテーリン

グの上に検出される 2, 6−ルチジンは,JIS K 0114 の 8.3 (2)の接線法によって面積計算を行う。

表 5  分析条件の例

試料

分析条件

ピリジン

α

−ピコリン

固定相液体(保持量) PEG-6000 (25%)

担体[

µm(メッシュ)]

シマライト 301[けい藻土 177∼250 (80∼60)]

カラム用管内径及び長さ  mm×m

3

×2

カラム槽温度  ℃ 100

検出器槽温度  ℃ 200

試料導入部温度  ℃ 200

キャリヤーガス

窒素

キャリヤーガス流量  ml/min 50

検出器

水素炎イオン化検出器

水素流量  ml/min 50

空気流量  ml/min 500

試料導入量

µl 0.6


12

K 2438-1990

図 3  微量不純物を添加したときのクロマトグラムの例

4.6.3

分留キノリン中のキノリン含量測定方法  分留キノリン中のキノリン含量測定は,4.6.1 によるほ

か次による。

(1)

操作  操作は 4.6.1 (5)によって行う。分析条件の例を表 に,そのクロマトグラムの例を図 に示す。

(2)

計算  キノリン含量は,4.6.1 (6)によって算出する。クロマトグラムの面積測定では,キノリンとピー

クの裾が重なるイソキノリンのピーク面積は,JIS K 0114 の 8.3 (2)の垂線法によって求める。

表 6  分析条件の例 

試料

分析条件

キノリン

固定相液体(保持量) PEG-HT (5%)

担体[

µm(メッシュ)]

ユニポート R[けい藻土 177∼250 (80∼60)]

カラム用管内径及び長さ  mm×m

3

×2

カラム槽温度  ℃ 130

検出器槽温度  ℃ 250

試料導入部温度  ℃ 250

キャリヤーガス

窒素

キャリヤーガス流量  ml/min 30

検出器

水素炎イオン化検出器

水素流量  ml/min 50

空気流量  ml/min 500

試料導入量

µl 0.6


13

K 2438-1990

図 4  クロマトグラムの例

4.7

不揮発分試験方法

4.7.1

要旨  ガスクロマトグラフ分析において,結果の算出に必要な不揮発分を量る。試験は,次のいず

れかの方法によって,

試料中の揮発性成分を所定の温度で揮発させ,

残分の質量を量って不揮発分とする。

(1)

第 法  JIS K 0067(化学製品の減量及び残分試験方法)に準じる方法。

(2)

第 法  管状電気炉を用いて,揮発性成分を窒素又はヘリウム気流中で揮発させて不揮発分を求める

方法。

4.7.2

第 

(1)

装置及び器具  装置及び器具は,次のとおりとする。

(a)

水浴

(b)

油浴  温度調節器を備えたもので,250℃まで調整できるもの。

(c)

電気炉又は乾燥器  300℃まで設定でき温度調節精度が±10℃のもの。

(d)

蒸発皿  ガラス製平底蒸発皿 60×30mm

(e)

全量ピペット  10ml

(f)

化学はかり  0.1mg まで量れるもの

(g)

デシケーター

(2)

操作  操作は,次のとおり行う。

(a)

蒸発皿の質量を 0.1mg まで量り,これに試料 10ml を全量ピペットで量り取る。

(b)

ピリジン及びピコリンの場合は水浴中で,キノリンの場合は約 235℃の油浴中でそれぞれ加熱して

蒸発乾固させ,蒸発皿を浴から取り出す。


14

K 2438-1990

(c)

蒸発皿の外側に付着した油はベンゼンに浸した清浄な布でふき取り,更にアセトンでふき取る。

(d)

所定の温度(

9

)

に保った電気炉又は乾燥器で恒量まで加熱し,デシケーター内で約 30 分間放冷後,そ

の質量を 0.1mg まで量る。

(e)

別に,試料採取時の温度に補正した密度を 4.3 によって測定しておく。

(

9

)

ガスクロマトグラフ分析における試料導入部の温度

参考  油浴に用いる油は,タービン油などがよい。

(3)

計算  不揮発分は,次の式によって算出する。

100

1000

×

×

×

=

d

V

m

R

ここに,

R

:  不揮発分 (%)

m

:  揮発後の残分の質量 (mg)

V

:  試料の容量 (ml)

d

:  試料採取時の温度における試料の密度 (g/ml)

4.7.3

第 

(1)

装置及び器具  装置は,管状電気炉,石英管及び試料容器からなり,その例を図 及び図 に示す。

(a)

管状電気炉  400℃まで設定でき温度調節精度が±10℃のもの。

(b)

石英管  図 又は図 による。

(c)

試料容器  白金,石英又は硬質ガラス製のもので,形状及び寸法は図 又は図 による。

(d)

全量ピペット  1ml

(e)

化学はかり  0.1mg まで量れるもの。

(f)

デシケーター

(2)

操作  操作は,次のとおり行う。

(a)

試料容器の質量を 0.1mg まで量り,これに試料 1ml を全量ピペットで量り取る。

(b)

あらかじめ所定の温度(

9

)

に保った石英管内に試料を入れた試料容器を挿入し,流量約 300ml/min の

窒素又はヘリウム気流中で 10 分間揮発させる。

(c)

試料容器を取り出し,約 30 分間デシケーター内で放冷した後,その質量を 0.1mg まで量る。

(d)

別に,試料採取時の温度に補正した密度を,4.3 によって測定しておく。

(3)

計算  不揮発分は,4.7.2 (3)によって算出する。


15

K 2438-1990

図 5  横型不揮発分試験装置の例


16

K 2438-1990

図 6  縦型不揮発分試験装置の例

4.8

蒸留試験方法

4.8.1

要旨  試料を蒸留し,蒸留温度と留出量の関係を求める。試験において共通する一般事項は JIS K 

0066

(化学製品の蒸留試験方法)による。

備考 3.に規定する蒸留試験は,高沸点ピコリンだけを対象としているが,その他のピリジン類につ

いても適用できる。

4.8.2

装置  蒸留装置  蒸留装置は,次の器具を用いて図 のとおりとする。

(1)

蒸留フラスコ  図 に示す形状,寸法の硬質ガラス製蒸留フラスコ I 形 (100ml) 又は II 形 (125ml) の

もの。原則として,分留キノリンの場合は II 形を,その他の場合は I 形を用いる。ただし,分留キノ


17

K 2438-1990

リン以外の場合も,泡立ちのため I 形を用いることが困難な場合は,II 形を用いてもよい。

図 7  蒸留装置

(2)

温度計及び補助温度計

(a)

純ピリジン用  浸線付棒状水銀温度計とし,表 に示すもの又は同等以上のもの。


18

K 2438-1990

表 7  温度計

温度範囲  ℃ 105∼120

最小目盛  ℃ 0.1

全長  mm 210∼230

幹の外径  mm 6∼7

大水銀球の外径  mm 5∼6

大水銀球の長さ  mm 10∼15

大水銀球の下端から最低刻度線までの距離  mm 115∼120

温度計の上端から最高刻度線までの距離  mm 20∼45

大水銀球の下端から浸線までの距離  mm 110

大水銀球の上端から小水銀球の上端までの距離  mm

約 20

許容差  ℃ 0.1

(b)

α

−ピコリン用  棒状水銀温度計とし,表 に示すもの又は同等以上のもの。

表 8  温度計

温度範囲  ℃ 120∼140

最小目盛  ℃ 0.1

全長  mm 250±1.0

幹の外径  mm 6±1

大水銀球の外径  mm 5∼6

大水銀球の長さ  mm 10∼15

大水銀球の下端から最低刻度線までの距離  mm 100±2

温度計の上端から最高刻度線までの距離  mm 20∼45

大水銀球の上端から小水銀球の上端までの距離  mm

約 20

許容差  ℃ 0.1

(c)

高沸点ピコリン及び分留キノリン用  棒状水銀温度計とし,表 に示すもの又は同等以上のもの。

表 9  温度計

温度範囲  ℃

0

∼250

最小目盛  ℃ 1

全長  mm 320±10

幹の外径  mm 6±1

水銀球の下端から 0℃目盛までの距離  mm 50±5

水銀球の長さ  mm 13±2

水銀球の外径  mm 5.0±0.5

(d)

分留キノリン用補助温度計  温度範囲が 0∼100℃で,最小目盛が 1℃のもの。

(3)

冷却器  形状及び寸法は,図 による。

(4)

メスシリンダー  形状及び寸法は,図 による。

(5)

架台  図 に示すように,ところどころに通風孔のある金属円筒上に,150mm 平方,厚さ約 6mm の

耐熱板の中央に所定のあなを開けたもの。あなの径は,ピリジン及びピコリンでは約 30mm,キノリ

ンでは約 50mm とする。

(6)

アダプター  形状及び寸法は,図 10 による。

(7)

受器  試料を量り取ったメスシリンダーを洗浄,乾燥することなく,そのまま受器とする。

(8)

風よけ  適宜のもの。


19

K 2438-1990

図 8  蒸留フラスコ

図 9  メスシリンダー

図 10  アダプター

4.8.3

操作  操作は,次のとおり行う。

(1)

  4.2.3

によって調製した脱水試料 100ml をメスシリンダーで量り取り,蒸留フラスコに移し入れる。

(2)

蒸留フラスコに温度計を取り付けて架台に載せ,冷却器,アダプターを連結し,(1)で試料を量るため


20

K 2438-1990

に用いたメスシリンダーを受器として,組み立てる。この場合,温度計の取付け位置は,純ピリジン

及び

α

−ピコリンのとき,小水銀球の上端が,蒸留フラスコ枝管の下部付根の高さとなる位置とし,

その他のとき,水銀球の上端が,蒸留フラスコ枝管の下部付根の高さとなる位置とする。

また,補助温度計は,分留キノリンの場合に限り,蒸留フラスコに取り付けられた温度計の水銀柱

の露出部中央(ただし,露出部の下端はコルク栓の中央とする。

)に補助温度計の水銀球の中央部が位

置するように取り付ける。

(3)

冷却器に冷却水を通し,蒸留フラスコを耐熱板の下から直火で加熱して 5∼10 分間で留出を開始し,

毎分 4∼5ml の割合で留出するように加熱を調節し,留出液を受器に受けながら,留出量と温度計(補

助温度計を含む。

)の示度を読み取る。

4.8.4

蒸留温度の求め方  蒸留温度の求め方は,次による。

(1)

α

−ピコリン及び高沸点ピコリンの場合は,読み取った温度計の示度に器差補正を行って蒸留温度

とする。

(2)

純ピリジン及び分留キノリンの場合は,次の温度補正を行って蒸留温度を求める。

4.8.5

温度補正

(1)

純ピリジンの場合  気圧による温度補正値  (⊿tp)  は,次の式によって算出し,器差補正後の温度に加

えて蒸留温度とする。

)

273

)(

325

.

101

(

0009

.

0

t

P

tp

+

=

)}

273

)(

760

(

00012

.

0

{

t

P

tp

+

=

ここに,  ⊿tp

気圧による温度補正値  (℃)

P

気圧 (kPa) {mmHg}

t

器差補正後の温度  (℃)

(2)

分留キノリンの場合  露出部による温度補正値  (△tn)  は,次の式によって算出し,器差補正後の温度

に加えて蒸留温度とする。

)

(

00016

.

0

2

1

t

t

n

tn

=

ここに,  ⊿tn

露出部による温度補正値  (℃)

n

温度計露出部の水銀柱の度数  (℃)

t

1

器差補正後の温度  (℃)

t

2

補助温度計の示度  (℃)

4.9

色の試験方法  色の試験は,次の区分によって行う。

(a)

比色法は,ハーゼン標準比色液を用いて比較する方法で純ピリジンに適用する。

(b)

簡易法は,目視による方法で純ピリジン以外のものに適用する。

4.9.1 

比色法

(1)

器具  器具は,次のとおりとする。

(a)

比色管  同質,同形の 100ml 栓付ネスラー管で,液量が 100ml の位置に標準線を刻んだもの。

(b)

白色板  ガラス製,プラスチック製などの,各辺の長さが 20cm 以上の長方形のもの。

(2)

標準比色液の調製  標準比色液の調製は,次による。

(a)

ハーゼン標準色溶液(500 番)  JIS K 8163[ヘキサクロロ白金 (IV) 酸カリウム(塩化白金酸カリ

ウム)

(試薬)

]に規定する塩化白金酸カリウム 1.245g,JIS K 8129[塩化コバルト (II) 六水和物(試

薬)

]に規定する塩化コバルト 1.000g 及び塩酸 100ml を水に溶かした後,更に水を加えて 1 000ml

とする。

(b)

ハーゼン標準比色液  ハーゼン標準色溶液(500 番)と水とを,表 10 によって混合して調整する。


21

K 2438-1990

表 10  ハーゼン標準比色液

標準比色液
の番号

標準色溶液

(500 番)ml

ml

標準比色液
の番号

標準色溶液

(500 番)ml

ml

 0

 0

100

 70

 14

86

 5

 1

 99

100

 20

80

10

 2

 98

150

 30

70

15

 3

 97

200

 40

60

20

 4

 96

250

 50

50

25

 5

 95

300

 60

40

30

 6

 94

350

 70

30

35

 7

 93

400

 80

20

40

 8

 92

450

 90

10

50

10

90

500

100

0

60 12

88

備考  ハーゼン標準比色液は,密栓して冷暗所に保存する。この場合,原則として調整後 1 か年

以上経過した 500 番の溶液,又は 1 か月以上経過した 500 番未満の比色液は用いてはなら

ない。

(3)

操作  試料とハーゼン標準比色液とをそれぞれ比色管の標線まで入れ,白色板上に置き,拡散昼光の

下で比色管の上方から下方に透かして色を比較する。試料の色は,試料に最も近似したハーゼン標準

比色液の番号で表す。

4.9.2

簡易法

(1)

器具  器具は,次のとおりとする。

(a)

試験管  内径約 30mm のもの。

(b)

自色板  4.9.1 (1) (b)に示すもの。

(2)

操作  試料を試験管に取り,白色板を背後に立て,試験管の側面から白色板の方に透かして色を調べ

る。

5.

検査  検査は,4.によって試験し,表 に適合しなければならない。

6.

表示  ピリジン類の容器には,次の事項を表示しなければならない。ただし,大型容器(タンクロー

リー,貨車など)の場合には,送り状に表示してもよい。

(1)

種類

(2)

正味質量又は正味容量

(3)

製造年月

(4)

製造番号

(5)

製造業者名又はその略号


22

K 2438-1990

引用規格:

JIS B 7525

  比重浮ひょう

JIS C 2101

  電気絶縁油試験方法

JIS K 0050

  化学分析方法通則

JIS K 0066

  化学製品の蒸留試験方法

JIS K 0067

  化学製品の減量及び残分試験方法

JIS K 0068

  化学製品の水分試験方法

JIS K 0113

  電位差・電流・電量滴定方法通則

JIS K 0114

  ガスクロマトグラフ分析のための通則

JIS K 2249

  原油及び石油製品の密度試験方法並びに密度・質量・容量換算表

JIS K 2420

  芳香族製品及びタール製品試料採取方法

JIS K 8125

  塩化カルシウム(水分測定用)

(試薬)

JIS K 8129

  塩化コバルト (II) 六水和物(試薬)

JIS K 8163

  ヘキサクロロ白金 (IV) 酸カリウム(塩化白金酸カリウム)

(試薬)

JIS K 8251

  ガラスウール(試薬)

JIS K 8514

  臭化ナトリウム(試薬)

JIS K 8540

  酒石酸ナトリウム二水和物(試薬)

JIS K 8574

  水酸化カリウム(試薬)

JIS K 8876

  マグネシウム末(試薬)

JIS K 8891

  メタノール(メチルアルコール)

(試薬)

JIS K 8895

  2−メトキシエタノール(エチレングリコールモノメチルエーテル)

(試薬)

JIS K 8920

  よう素(試薬)

関連規格 ISO 

758

  Liquid chemical products for industrial use−Determination of density at 20 degrees C

ISO 759

  Volatile organic liquids for industrial use−Determination of dry residue after evaporationon

water bath

−General method

ISO 760

  Determination of water−Karl Fischer method (General method)

ISO 918

  Volatile organic liquids for industrial use−Determination of distillation characteristics

ISO 2211

  Liquid chemical products−Measurement of colour in Hazen units (platinum-cobalt scale)

ISO 2718

  Standard layout for a method of chemical analysis by gas chromatography


23

K 2438-1990

改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

本委員会

分科会

(本委員会長)

中  村  悦  郎

工業技術院公害資源研究所

請  川  孝  治

工業技術院公害資源研究所

桜  井  俊  彦

工業技術院標準部

田  坂  勝  芳

工業技術院標準部

榎  元  宏  明

通商産業省基礎産業局

飯  田  広  義

社団法人日本海事検定協会理科学研究所

池  田  順  一

財団法人日本規格協会

桑  田  眞  一

三菱化成工業株式会社総合研究所

田  中  郁  衛

化成品工業協会

松  隈  義  則

日本石鹸洗剤工業会

須  田  康  祐

大阪ガス株式会社酉島製造所

若  林      哲

住友化学工業株式会社基礎化学品管理室

竹  内  茂  基

広栄化学工業株式会社技術部

檜  垣      浄

ダイセル化学工業株式会社大竹工場

(分科会主査)

小薗井      勝

新日鐵化学株式会社技術管理部

塩  月  勝  行

新日鐵化学株式会社戸畑製造所

猪  瀬  太  郎

社団法人日本芳香族工業会

(事務局)

岡  田  憲  治

社団法人日本芳香族工業会