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K 2283 : 2000

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって,JIS K 2283-1993 は改正され,この規格に置き換えられる。

今回の改正では,対応国際規格 ISO 2909 : 1981 及び ISO 3104 : 1994 を基礎として用いた。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS K 2283

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)  動粘度及び混合比の推定方法

附属書 2(参考)  附属書 以外の方法で混合比を推定する方法

附属書 3(参考)  混合油の動粘度の推定方法

附属書 4(規定)  二次式による粘度指数の算出に必要な 及び の求め方

附属書 5(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表


K 2283 : 2000

(1) 

目次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  定義

2

4.

  試験方法の種類

3

5.

  動粘度試験方法

3

5.1

  試験の原理

3

5.2

  試薬

4

5.3

  試験器

5

5.4

  粘度計の校正

10

5.4.1

  粘度計の名称番号 1∼5,8 及び 10∼12 で標準液を用いる場合

10

5.4.2

  粘度計の名称番号 6,7 及び 9 で標準液を用いる場合

11

5.4.3

  校正済み粘度計と精製鉱油を用いる場合

12

5.4.4

  校正した場所と使用する場所が異なる場合の補正方法

12

5.5

  試料採取方法及び調製方法

13

5.6

  試験器の準備

13

5.7

  試験の手順

14

5.7.1

  懸垂液面形粘度計の操作

14

5.7.2

  改良オストワルド形粘度計の操作

24

5.7.3

  逆流形粘度計の操作

30

5.8

  計算方法

38

5.9

  精度

38

5.10

  試験結果の報告

39

6.

  粘度指数算出方法

39

6.1

  粘度指数算出方法の原理

39

6.2

  粘度指数算出方法の種類

39

6.3

  A 法

40

6.3.1

  粘度指数を算出するのに必要な数値 (L,H)  の求め方

40

6.3.2

  計算方法

40

6.3.3

  結果の表し方

40

6.3.4

  精度

40

6.4

  B 法

41

6.4.1

  粘度指数を算出するのに必要な数値 H の求め方

41

6.4.2

  計算方法

41

6.4.3

  結果の表し方

41


K 2283 : 2000

目次

(2) 

ページ

6.4.4

  精度

42

6.5

  試験結果の報告

42

付表 1  動粘度に対応する L,及び H の値 43

附属書 1(規定)  動粘度及び混合比の推定方法

49

1.

  適用範囲

49

2.

  推定方法の種類

49

3.

  作図法

49

3.1

  動粘度−温度チャートの種類

50

3.2

  任意温度における動粘度の推定方法

50

3.3

  混合油の混合比の推定方法

51

4.

  計算法

53

4.1

  動粘度−温度関係式

53

4.2

  任意温度における動粘度の推定方法

54

4.3

  混合油の混合比の推定方法

55

附属書 2(参考)  附属書 1 以外の方法で混合比を推定する方法

57

附属書 3(参考)  混合油の動粘度の推定方法

59

附属書 4(規定)  二次式による粘度指数の算出に必要な L 及び H の求め方

61

1.

  適用範囲

61

2.

  方法 1

61

3.

  方法 2

62

附属書 5(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表

64


K 2283 : 2000

日本工業規格

JIS

 K

2283

 : 2000

原油及び石油製品−動粘度試験方法

及び粘度指数算出方法

Crude petroleum and petroleum products

−Determination of kinematic

viscosity and calculation of viscosity index from kinematic viscosity

序文  この規格は,1981 年に第 2 版として発行された ISO 2909 Petroleum products−Calculation of viscosity

index from kinematic viscosity

及び 1994 年に第 2 版として発行された ISO 3104 Petroleum products−

Transparent and opaquids liquids

−Determination of kinematic viscosity and calculation of dynamic viscosity を元

に作成した日本工業規格であるが,技術的内容を変更するとともに,対応国際規格には規定されていない

規定項目を日本工業規格として追加している。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格を変更している事項又は原国際規格にはな

い事項である。変更の一覧表をその説明を付けて

附属書 に示す。

1.

適用範囲  この規格は,試験温度においてニュートン液体状の原油及び石油製品の動粘度  (

ν

)

をガラ

ス製毛管式粘度計を用いて試験する方法並びに 40℃及び 100℃における動粘度から石油製品の粘度指数を

算出する方法について規定する。

備考1.  この規格は危険な試薬,操作及び装置を使うことがあるが,安全な使用方法をすべてにわた

って規定しているわけではないので,この試験方法の使用者は,試験に先立って,適切な安

全上及び健康上の禁止事項を決めておかなければならない。

2.

石油アスファルトの動粘度試験方法は JIS K 2207 に規定する。

3.

この規格の対応国際規格を

表 に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEO(同等でない)とする。

表 1  対応国際規格

試験方法

対応国際規格

動粘度試験方法

ISO 3104 : 1994

Petroleum products

−Transparent and opaquids liquids−Determination of kinematic

viscosity and calculation of dynamic viscosity (MOD)

粘度指数算出方法

ISO 2909 : 1981

Petroleum products

−Calculation of viscosity index from kinematic viscosity (MOD)

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 7410

  石油類試験用ガラス製温度計


2

K 2283 : 2000

JIS K 0557

  用水・排水の試験に用いる水

JIS K 2207

  石油アスファルト

JIS K 2251

  原油及び石油製品−試料採取方法

JIS K 2435

  ベンゼン・トルエン・キシレン

JIS K 2601

  原油試験方法

JIS K 2839

  石油類試験用ガラス器具

JIS K 8034

  アセトン(試薬)

JIS P 3801

  ろ紙(化学分析用)

JIS Z 8401

  数値の丸め方

JIS Z 8402-6

  測定方法及び測定結果の精確さ(真度及び精度)

第 6 部:精確さに関する値の実用的な使い方

JIS Z 8705

  ガラス製温度計による温度測定方法

JIS Z 8801

  試験用ふるい

JIS Z 8809

  粘度計校正用標準液

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

a)

ニュートン液体  ニュートンの粘性法則に従って流動する液体。すなわち,ずり応力(せん断応力)

がずり速度(せん断速度)に比例する液体。

備考  ニュートン液体の動粘度は,毛管の径の異なるガラス製毛管式粘度計を用いて試験を行った場

合,径の大小にかかわらず同じ値を示す。

b)

粘度

η

 (dynamic viscosity) 

  液体に作用したずり応力(せん断応力)とずり速度(せん断速度)の比。

粘性係数と呼ばれることがある。

参考  粘度の単位は,SI 単位として,パスカル秒 (Pa・s)  で表す。

なお,従来,センチポアズ (cP) が使用されていた。これらの間には次の関係がある。

1mPa

・s=10

3

Pa

・s=1cP

c)

動粘度

ν

 (kinematic viscosity) 

  粘度をその液体の同一状態(温度,圧力)における密度で除した商。

液体が重力の作用で流動するときの抵抗の大小を表す。動粘度の単位は,平方ミリメートル毎秒

(mm

2

/s)

で表す。

備考  動粘度,密度及び粘度との間には,次の関係がある。

ρ

η

ν

ここに,

ν

:  動粘度 (mm

2

/s)

η

:  粘度 (mPa・s)

ρ

:  密度 (g/cm

3

)

参考  動粘度の単位としては,平方ミリメートル毎秒 (mm

2

/s)

及びセンチストークス (cSt) (平成 7

年 4 月 1 日以降は参考)が併用されていた。

mm

2

/s

と cSt の関係は 1mm

2

/s

=10

6

m

2

/s

=1cSt であり,mm

2

/s

が一般に普及されていることか

ら,この規格においては mm

2

/s

を用いる。

d)

密度

ρ

 (density) 

  所定の温度における物質の単位体積当たりの質量。

e)

平均有効液柱高さ H  ガラス製毛管式粘度計の毛管中を流れる試料の流量が,その平均流量と等しく


3

K 2283 : 2000

なったときの試料の液柱高さ。この規格においては,流出時間測定開始時と流出時間測定終了時の液

柱高さの平均値。

備考  液柱高さとは,測定中の試料液面の上部と下部の間の鉛直距離。

f)

粘度指数 (viscosity index)   石油製品の動粘度が温度によって変化するときの,変化の度合。粘度指

数が大きくなると,温度による動粘度の変化が小さくなる。

4.

試験方法の種類  試験方法の種類は,表 による。

表 2  試験方法の種類

試験方法の名称

箇条番号

対応国際

規格番号

動粘度試験方法

5.

3104

粘度指数算出方法

6.

2909

JIS

と対応する国際規格との対比表

附属書 1(規定)

動粘度及び混合比の推定方法

附属書 2(規定)

附属書 以外の方法で混合比を推定する
方法

附属書 3(参考)

混合油の動粘度の推定方法

附属書 4(参考)

二次式による粘度指数の算出に必要な L
及び の求め方

附属書 5(規定)

5.

動粘度試験方法

5.1

試験の原理  一定容量の液体が,厳密に管理された温度条件下において,校正済み粘度計の毛管内

を自然流下するのに要した流出時間を測定する。動粘度は,流出時間に粘度計の粘度計定数を乗じて求め

る。

ガラス製毛管式粘度計による動粘度の計算方法は,ハーゲン・ポアズイユの法則を応用したもので,粘

度計の特性項目を用いて,次式で表すことができる。

2

6

4

10

128

t

E

VL

Ht

gD

×

π

ν

ここに,

ν

:  動粘度 (mm

2

/s)

g

:  重力加速度 (m/s

2

)

D

:  毛管の直径 (m)

H

:  平均有効液柱高さ (m)

t

:  体積 の液体が流下に要した時間 (s)

V

:  時間 に流下した液体の体積

(測時球の体積にほぼ等しい)

 (m

3

)

L

:  毛管の長さ (m)

E

:  運動エネルギーの補正係数 (mm

2

・s)

なお,式中の

2

t

E

は,運動エネルギー補正項であるが,流出時間がそれぞれの粘度計に規定された最小流

出時間以上の場合には,測定精度上,無視できるような小さい値になる。

また,

6

4

10

128

×

VL

H

gD

π

は粘度計ごとに一定値となる(

1

)

ので,これを粘度計定数  (C)  とすると,動粘度は,次式

で表すことができる。

ν

Ct

ここに,

ν

:  動粘度 (mm

2

/s)

C

:  粘度計定数 (mm

2

/s

2

)


4

K 2283 : 2000

t

:  流下に要した時間 (s)

(

1

)

5に示す粘度計の名称番号6,7,9の3種類の粘度計については,試料の温度がはかり採り時と

試験時で異なる場合,試料の体積が変化することにより,平均有効液柱高さ も変化する。こ

のような場合には,流出時間の補正が必要である。

5.2

試薬  試薬は次による。

a)

粘度計校正用標準液  JIS Z 8809 又は ISO 3105 に規定するもので,その種類と動粘度の概略値を表 3

及び

表 に示す(以下,標準液という。)。

なお,個々の標準液の動粘度決定値は,標準液に添付の成績保証書に記載されている。

参考  ASTM D 445 に規定する標準液は ISO 3105 の標準液と同等である。

表 3  粘度計校正用標準液  (JIS Z 8809)

動粘度概略値 mm

2

/s

種類

20

℃ 25℃ 30℃ 40℃

JS

2.5 2.5

− 2.1 1.8

JS

5 5.0

− 3.9 3.2

JS

10 10

− 7.4 5.7

JS

20 20

− 14 10

JS

50 50

− 32 21

JS

100 100

− 59 38

JS

200 200

− 110 66

JS

500 500

− 260 150

JS

1 000 1

000

− 500 270

JS

2 000 2

000

− 940 480

JS 14 000 14

000

− 5

500 2

400

JS 52 000 52

000

− 20

000 8

500

JS160 000 160

000 100

000

表 4  粘度計校正用標準液  (ISO 3105)

動粘度概略値 mm

2

/s

種類

−40℃ 20℃ 25℃ 40℃ 50℃ 100℃

3 80 4.6 4.0 2.9

− 1.2

6

− 11 8.9 5.7

− 1.8

20

− 44 34 18

− 3.9

60

− 170 120 54

− 7.2

200

− 640 450 180

− 17

600

− 2

400 1

600 520 280 32

2 000

− 8

700 5

600 1

700

− 75

8 000

− 37

000 23

000 6

700

30 000

− 81

000 23

000 11

000

b)

精製鉱油  ニュートン液体であって,その動粘度が校正した粘度計と校正される粘度計の双方の測定

範囲内にある,透明で固形粒子を含まない鉱油を用いる。

c)

洗浄溶剤  試料を溶解する揮発性の溶剤を用いる(

2

)

(

2

)

溶剤は,JIS P 3801に規定する定性分析用2種のろ紙でろ過をして用いる。

備考  ナフサなどの揮発性溶剤を用いる。残さ燃料油試料の場合には,アスファルテン性物質に対し

て溶解力の大きい芳香族溶剤で,JIS K 2435 に規定するようなトルエン又はキシレンを用いる。

d)

乾燥溶剤  揮発性で,洗浄溶剤及び水と混和する溶剤を用いる。

備考  JIS K 8034 に規定するアセトンが適切である。


5

K 2283 : 2000

e)

水  JIS K 0557 に規定する A3 のもの。

f)

空気  清浄な乾燥空気を用いる。

5.3

試験器  試験器は次による。

備考  この規格に準じた自動試験器を用いてもよい。ただし,自動試験器で得られた試験結果に疑義

が生じた場合には,この試験方法で得られた結果による。

参考  自動試験器は,運動エネルギーの補正などを適正に行っている場合は最小流出時間未満で使用

してもよい。

a)

ガラス製毛管式粘度計(以下,粘度計という。)  粘度計の名称番号,名称及び特徴を表 に示す。粘

度計の形状及び寸法を

図 4∼図 及び図 10∼図 16 に,動粘度測定範囲を表 9∼表 17 及び表 19∼表 21

に示す。

備考  粘度計は,JIS K 2839 に規定する図 190∼図 201 のものが相当する。

表 5  粘度計の種類と特徴

形式

名称 
番号

名称

形状 
寸法

測定 
範囲

特徴

1

ウベローデ粘度計

図 4

表 9

2

キャノン−ウベローデ粘度計

図 5

表 10

3

キャノン−ウベローデセミミ
クロ粘度計

図 6

表 11

4 BS/IP

小形懸垂液面粘度計

図 7

表 12

懸垂液
面形

5

アトランティック粘度計

図 8

表 13

(1)

透明な試料の測定に適している。 

(2) 5

の粘度計は,専用の恒温槽が必要であ

る[

図 1(C)参照]。

(3) 5

の粘度計は,露点以下の試験温度での

測定には不向きである。

(4) 1

,2,3 及び 4 の粘度計は,1 回の試料

はかり採りで,複数の測定値が得られ
る。

(5) 5.

の粘度計は,1 回の試料はかり採りで 1

個の測定値しか得られない。

6

キャノン−フェンスケ粘度計

図 10

表 14

7

キャノン−マニングセミミク

ロ粘度計

図 11

表 15

改良オ

ストワ
ルド形

8

ツァイトフックス粘度計

図 12

表 16

(1)

透明な試料の測定に適している。

(2) 6

及び 7 の粘度計は,校正方法が A 法の

場合には,流出時間の補正が必要である
5.1

(

1

)

参照]

(3) 1

回の試料はかり採りで,複数の測定値

が得られる。

9

キャノン−フェンスケ不透明
液用粘度計

図 13

表 17

10

ツァイトフックスクロスアー
ム粘度計

図 14

表 19

11

ランツ−ツァイトフックス粘
度計

図 15

表 20

逆流形

12 BS/IP

逆流 U 字管粘度計

図 16

表 21

(1)

透明及び不透明な試料の測定に使用で
きる。

(2)

露点以下の試験温度での測定には不向
きである。

(3) 9

の粘度計は,校正方法が A 法の場合に

は,流出時間の補正が必要である[5.1
(

1

)

参照]

(4) 9

の粘度計は,1 回の試料はかり採りで 2

個の測定値が得られる。

(5) 10

,11 及び 12 の粘度計は,1 回の試料は

かり採りで 1 個の測定値しか得られな

い。

参考  国内で一般的に使われている粘度計は,ウベローデ粘度計,キャノン−フェンスケ粘度計及びキャノン−フ

ェンスケ不透明液用粘度計である。

備考  表 の他に,次の粘度計を使用してもよい。

懸垂液面形:BS/IP/SL 粘度計,BS/IP/SL (S)  粘度計,フィッツシモンズ粘度計 
改良オストワルド形:BS/U 字管粘度計,BS/U/M 小形粘度計,SIL 粘度計,ピンケビッチ粘度計


6

K 2283 : 2000

b)

恒温槽  恒温槽は,次による。

1)

恒温槽の一例を

図 に示す。恒温槽の構造は,粘度計を十分に浸すことができ,恒温槽内壁及び液

面からの距離が測定時において試料のどの部分からも 20mm 以上あり,粘度計及び温度計を外部か

ら透視できるもの。

2)

試験温度が 15∼100℃の場合の恒温性能は,粘度計の浸没長さの範囲で,各粘度計の間及び温度計

の挿入位置の各場所の温度差を 0.01℃以下で保持でき,かつ流出時間測定中の温度変動が 0.01℃以

下のもの。

それ以外の試験温度における恒温性能は,各場所の温度差及び流出時間測定中の温度変動が

0.03

℃以下のもの。

c)

粘度計ホルダ  装置の一例を図 に示す。粘度計を鉛直(

3

)

に保持できるもので,下部メニスカスと上

部メニスカスが鉛直になる粘度計では,鉛直がすべての方向から 1 度以内になるようにする。キャノ

ン−フェンスケ粘度計のように,下部メニスカスと上部メニスカスが鉛直でない粘度計では,すべて

の方向から 0.3 度以内になるようにする。

(

3

)

粘度計の鉛直を確かめるには,おもりをつるして鉛直線を求め,約90度の2方向から,粘度計と

鉛直線を比較するとよい。

d)

温度計及び校正  温度計及び校正は,次による。

1)

温度計は JIS B 7410 に規定する,

表 に示すもの。

2)

温度計の校正は,標準温度計(

4

)

と比較して JIS B 7410 

附属書(補正試験方法)によって 0.01℃単

位まで行う。校正した温度計は,定期的に校正する。

(

4

)

標準温度計の代わりに,0.01℃単位で校正された目量が0.1℃以下の二重管ガラス製水銀温度計

を用いてもよい。

参考  定期的な校正は,JIS Z 8705 の氷点試験方法によって行う。

表 6  動粘度用温度計

温度計番号

目盛範囲  ℃

目量  ℃

浸没

14

−51.5∼−33.5 0.1

15

−19.2∼−16.4 0.05

16 18.5

21.5 0.05

17 23.5

27.5 0.05

18 28.5

31.5 0.05

19 36.5

39.5 0.05

20 48.5

51.5 0.05

21 53.5

55.5 0.05

22 73.5

76.5 0.05

23 78.5

81.5 0.05

24 97.5

∼ 101.5 0.05

88 38.5

41.5 0.05

98

−21.4∼−18.6 0.05

99 148.6

∼ 151.4 0.05

全浸没

e)

時計  時間を 0.1 秒のけたまで読みとることができ,200∼900 秒の試験において,器差が±0.07%以

内のもの。

備考  電源周波数の精度が 0.05%以内の場合は,電源周波数を用いた時計を用いてよい。

参考  時計の校正には,電話の時報を利用するとよい。


7

K 2283 : 2000

f)

防湿器  露点以下の温度で試験を行う場合に用いるガラス製防湿器で,内部に乾燥剤(例えば,粒状

のシリカゲルなど)を緩く詰め(

5

)

,その両端に脱脂綿などを置いて乾燥剤を保持し,粘度計の管開口

部にゴム管などで接続できるもの。

キャノン−フェンスケ粘度計又はウベローデ粘度計用としては,JIS K 2839 に規定する

図 98 のもの

がある。その使用例を

図 に示す。

なお,キャノン−フェンスケ粘度計用は流出時間測定の際,一方コックを開放する。

(

5

)

乾燥剤の詰め方によっては,試料が自然流下しないことがある。

このため,露点以上の試験温度において,防湿器の有無の二つの方法で試験を行って,二つ

の方法の試験値に差がないことを確認することにより,乾燥剤の最適な詰め方を決める。

図 1  恒温槽(一例)


8

K 2283 : 2000

図 1  恒温槽(一例)(続き)

参考1.  恒温槽のふたは,粘度計ホルダを保持でき,温度計挿入口などを備えるとよい。

2.

かき混ぜ機の能力は,振動の少ない 10W 以上の電動式で,恒温槽内の温度分布を均一にできるとよい。

3.

ヒータの能力は,恒温槽内の温度を室温から約 100℃までを,100 分間以内で上昇できるとよい。


9

K 2283 : 2000

図 2  粘度計ホルダ(一例)

図 3  防湿器の使用方法(一例)


10

K 2283 : 2000

g)

ろ紙  JIS P 3801 に規定する定性分析用 2 種のもの。

h)

金網  JIS Z 8801 に規定するふるい網で,ふるいの目開きの基準寸法が 75

µm のもの。

i)

BS/IP

逆流 字管粘度計用ピペット  JIS K 2839 に規定する図 97 のもの。形状及び寸法を図 16 に示

す。

5.4

粘度計の校正  粘度計の校正方法は,次による。その校正方法と校正した粘度計を用いて試験する

ときの試験条件を

表 に示す。

表 7  校正方法及び試験条件

校正方法

試験条件

粘度計の名称番号及び
名称

校正液の種類

校正温度

校 正 液

の は か
り 採 り
温度

呼称

試験温度

試 料 の は

か り 採 り
温度

箇条
番号

1.

2.

3.

ウベローデ粘度計 
キャノン−ウベロ
ーデ粘度計

キャノン−ウベロ
ーデセミミクロ粘
度計

粘度校正用標準液

標 準 液 の
動 粘 度 決
定 時 の 温

度 の う ち
の い ず れ
かの 1 点

任意

全 試 験 温

任意

5.4.1

4.

BS/IP

小形懸垂液

面粘度計

5.

アトランテイック
粘度計

8.

ツァイトフックス
粘度計

10.

ツァイトフックス
クロスアーム粘度

11.

ランツ−ツァイト
フックス粘度計

精製鉱油 
(校正済み粘度計)

任意

任意

全 試 験 温

任意

5.4.3 

a)

12. BS/IP

逆流 U 字管

粘度計

校 正 温
度 と 同

A

全 試 験 温

試 験 温 度
と同じ。試

験 温 度 と
異 な る 温
度 で も 使

用 で き る

(

1

)

5.4.2 

a)

粘度校正用標準液

標 準 液 の
動 粘 度 決

定 時 の 温
度 の う ち
の い ず れ

かの 1 点

20

30

B

校正温度 20∼

30

5.4.2 

b)

6.

7.

9.

キャノン−フェン
スケ粘度計

キャノン−マニン
グセミミクロ粘度

キャノン−フェン
スケ不透明液用粘
度計

精製鉱油 
(校正済み粘度計)

試験温度

20

30

B

校正温度 20∼

30

5.4.3 

b)

5.4.1

粘度計の名称番号 15及び 1012 で標準液を用いる場合  校正方法は,次による。

a)

校正温度は,標準液の動粘度決定時のうちのいずれかの一点から選択する。

b)

標準液の種類は,校正温度における動粘度が校正する粘度計の粘度計番号に対応する動粘度測定範囲

であるように,

表 又は表 から選択する。

c)

5.7

の試験の手順に準じて,

標準液を任意の温度ではかり採り,

流出時間を 0.1 秒のけたまで測定する。


11

K 2283 : 2000

d)

流出時間が c)で求めた値の 50%以下又は 150%以上異なるように 2 個目の標準液(

6

)

を選択し,c)の操作

を繰り返す。

(

6

)

標準液の種類は,校正温度における動粘度が校正する粘度計の粘度計番号に対応する動粘度測

定範囲であるように,

3又は表4から選択する。

e)

二つの粘度計定数を,次式によって算出する。

t

C

i

ν

ここに,

C

i

個々の粘度計定数

 (mm

2

/s

2

)

ν:

標準液の動粘度決定値

 (mm

2

/s)

t

流出時間

 (s)

f)

得られた二つの粘度計定数の差が,

表 5

に示す懸垂液面形及び改良オストワルド形の場合には平均値

0.2%

未満,逆流形の場合には平均値の

0.3%

未満であれば,その二つの値を粘度計定数の算出に用

いる。この基準を外れた場合には,試験手順を確認して,

a)

e)

の操作を繰り返す。

g)

粘度計定数は,次の式によって算出し,

JIS Z 8401

の規定によって,

1

×

10

N

6.999

×

10

N

の場合は有

効数字

4

けたに,

7

×

10

N

9.99

×

10

N

の場合は有効数字

3

けたに丸める。ここで,指数

N

は整数であ

る。

2

2

1

Ci

Ci

C

+

ここに,

C

:  粘度計定数 (mm

2

/s

2

)

Ci

1

:  1 回目の粘度計定数 (mm

2

/s

2

)

Ci

2

:  2 回目の粘度計定数 (mm

2

/s

2

)

5.4.2

粘度計の名称番号 6及び で標準液を用いる場合  校正方法は,次による。

a)

標準液を校正温度ではかり採る場合(法)  校正方法は,次による。

1)

校正温度は,標準液の動粘度決定時のうちのいずれかの一点から選択する。

2)

標準液の種類は,校正温度における動粘度が校正する粘度計の粘度計番号に対応する動粘度測定範

囲であるように,

表 又は表 から選択する。

3)

5.7

の試験の手順に準じて,

標準液を校正温度ではかり採り,

流出時間を 0.1 秒のけたまで測定する。

4)

流出時間が 3)で求めた値の 50%以下又は 150%以上異なるように 2 個目の標準液(

6

)

を選択し,3)

操作を繰り返す。

5)

以下,5.4.1e)5.4.1g)の手順に準じて粘度計定数を求める。粘度計定数は A 法による値であること

を付記する

b)

標準液を 2030℃ではかり採る場合(法)  校正方法は,次による。

備考  この方法は,5.1 (

1

)

に示した の変化が校正時と試験時とで同一になるように考慮した方法

であり,求めた粘度計定数には流出時間の補正が含まれている。したがって,試料を 20∼30℃

ではかり採り,試験温度が校正温度と同じ場合にのみ適用できる。

1)

校正温度は,標準液の動粘度決定時のうちのいずれかの一点から選択する。

2)

標準液の種類は,校正温度における動粘度が校正する粘度計の粘度計番号に対応する動粘度測定範

囲であるように,

表 又は表 から選択する。

3)

5.7

の試験の手順に準じて,

標準液を 20∼30℃ではかり採り,

流出時間を 0.1 秒のけたまで測定する。

4)

流出時間が 3)で求めた値の 50%以下又は 150%以上異なるように 2 個日の標準液(

6

)

を選択し,3)

操作を繰り返す。


12

K 2283 : 2000

5)

以下,5.4.1e)5.4.1g)の手順に準じて粘度計定数を求める。粘度計定数は B 法による値であること

を付記する

5.4.3

校正済み粘度計と精製鉱油を用いる場合  校正方法は,次による。

a)

粘度計の名称番号 15及び 1012 での場合  校正方法は,次による。

1)

校正温度は,任意の温度に合わせる。

2)

校正済み粘度計の種類は,校正しようとする粘度計とほぼ同程度の粘度計定数のものを選定する。

3)

校正に用いる精製鉱油には,校正温度において,流出時間が両方の粘度計に対して規定範囲になる

ものを選択する。

4)

5.7

の試験の手順に準じて,校正に用いる精製鉱油を任意の温度ではかり採り,流出時間を 0.1 秒の

けたまで測定する。

5)

流出時間が 4)で求めた値の 50%以下又は 150%以上異なるように 2 個目の精製鉱油を選択し,4)

操作を繰り返す。

6)

二つの粘度計定数を,次式によって算出する。

t

C

t

C

i

1

1

ここに,  C

i

:  個々の粘度計定数 (mm

2

/s

2

)

t

1

:  校正済み粘度計における流出時間 (s)

C

1

:  校正済み粘度計の粘度計定数 (mm

2

/s

2

)

t

:  校正しようとする粘度計における流出時間 (s)

7)

以下,5.4.1f)及び 5.4.1g)の手順に準じて粘度計定数を求める。

b)

粘度計の名称番号 6及び の場合(法)  校正方法は,次による。

備考  この方法は,5.1 (

1

)

に示した の変化が校正時と試験時とで同一になるように考慮した方法

であり,求めた粘度計定数には流出時間の補正が含まれている。したがって,試料を 20∼30℃

ではかり採り,試験温度が校正温度と同じ場合にのみ適用できる。

1)

校正温度は,試験温度に合わせる。

2)

校正済み粘度計の種類は,校正しようとする粘度計とほぼ同程度の粘度計定数のものを選定する。

3)

校正に用いる精製鉱油には,校正温度において,流出時間が両方の粘度計に対して規定範囲になる

ものを選択する。

4)

5.7

の試験の手順に準じて,

校正に用いる精製鉱油を両方の粘度計に 20∼30℃の温度ではかり採り,

流出時間を 0.1 秒のけたまで測定する。

5)

流出時間が 4)で求めた値の 50%以下又は 150%以上異なるように 2 個目の精製鉱油を選択し,4)

操作を繰り返す。

6)

以下,5.4.3 a) 6)及び 5.4.3 a) 7)の手順に準じて粘度計定数を求める。粘度計定数は B 法による値で

あることを付記する

5.4.4

校正した場所と使用する場所が異なる場合の補正方法  補正方法は,次による。

粘度計定数は,重力加速度が校正した場所と使用する場所で 0.1%以上異なる場合,次の式によって補正

する。

1

1

2

C

g

g

C

×

ここに,

C

:  補正後の粘度計定数 (mm

2

/s

2

)

g

2

:  使用する場所における重力加速度 (m/s

2

)


13

K 2283 : 2000

C

1

:  補正前の粘度計定数 (mm

2

/s

2

)

g

1

:  校正した場所における重力加速度 (m/s

2

)

5.5

試料採取方法及び調製方法  試料採取方法及び調製方法は,次による。

a)

試料は JIS K 2251 に規定する一次試料の採取方法及び二次試料の調製方法によるか,又はそれらに準

じた方法によって採取及び調製する。

b)

試料は均一な液状で,ごみ,固形物,水などが含まれていないことを確認する。ごみ,固形物が混入

している場合には,JIS Z 8801 に規定する目開きが 75

µm のふるいの金網を用いてろ過をする。水分

が懸濁している場合には,JIS Z 3801 に規定する定性分折用 2 種のろ紙でろ過又は遠心分離などによ

り水分を除去する。

c)

残さ燃料油及びワックス分の多い燃料油は,動粘度が熱履歴の影響を受けることがあるので,影響を

最小限にするため,次に示す予熱処理を行わなければならない。

1)

試料の入っている容器を,60℃±2℃の恒温槽を用いて,1 時間加熱する。

2)

かき混ぜ棒を容器の底まで差し込み,スラッジ及びワックスがかき混ぜ棒に付着しなくなるまで,

かき混ぜる。

3)

容器にふたをし,1 分間強くかき混ぜる。

備考  試料がワックスを多く含むとき,又は高粘度である場合には,適切にかき混ぜができるように,

60

℃を超えて加熱してもよい。

4)

 100mL

のガラス製フラスコに,動粘度を 2 回試験するのに必要な試料量を採り,ゴム栓で緩く栓を

する。

5)

試料の入ったフラスコを沸騰水浴に 30 分間浸す(

7

)

(

7

)

水分を高濃度に含む試料では,突沸が起こる場合があるため,注意する。

6)

フラスコを沸騰水浴から取り出し,フラスコに栓をして,1 分間かき混ぜる。

JIS Z 8801

に規定する目開きが 75

µm のふるいの金網を用いてろ過をする。

7)

予熱処理した試料の試験は,1 時間以内に開始する。

5.6

試験器の準備

a)

粘度計の洗浄  粘度計の洗浄は,次による。

1)

試験で使用した粘度計は,試料を洗浄溶剤で洗浄した後,乾燥溶剤で十分に洗浄する。空気を粘度

計内に 2 分間,又は乾燥溶剤が観察されなくなるまで通し,乾燥する。

2)

校正する粘度計及び 1)の方法で洗浄できない粘度計は,適切な洗浄剤(

8

)

を用いて有機物を除去し,

水及び乾燥溶剤で洗浄した後,空気を用いて乾燥する。

無機物が付着している場合には,あらかじめ塩酸を用いて洗浄する。

(

8

)

洗浄剤には,粘度計定数が変化する可能性があるため,アルカリ性洗浄剤を用いてはならない。

b)

試験温度の設定  試験温度の設定は,次による。

1)

試験温度に応じて適切な浴液を恒温槽に入れ,液面を粘度計の上部試料液だめ球の上方 20mm 以上

になるように調節する。

参考  試験温度に応じた浴液の種類を参考表 に示す。


14

K 2283 : 2000

参考表 1  恒温槽に使用する浴液(一例)

試験温度

浴液の種類

備考

15

℃未満

メタノール

浴液の使用区分は次のようにするとよい。

エタノール

−25℃以下……………メタノール

−25∼  5℃……………エタノール

5

∼15℃未満………水

15

℃以上,100℃未

水 (1)

水は蒸留水又は脱イオン水のほうが変質しにくい。 
水道水は変質しやすいので用いないほうがよい。

  (2)

80

℃以上で 100℃未満の試験温度に対しては,グリセリ

ン,エチレングリコール,などの水溶性物質と水との混
合液を用いるとよい。ただし,この混合液は,水に比べ

て金属に対する腐食性が大きい。

  (3)

100

℃未満の試験温度に対しては,水の代わりに,低粘度

で淡色の鉱油を用いてもよい。

100

℃以上

鉱油

鉱油は,低粘度で淡色のもの(例えば,流動パラフィン,タ
ービン油などが適切である。

2)

温度計が 5.3 d)に従って校正されていることを確認する。温度計の取付け位置は,水銀柱の頂部が

恒温槽の浴液面下に,また,膨張室が恒温槽ふたの上になるようにする。

3)

恒温槽の温度は,試験温度が 15∼100℃の場合には試験温度±0.01℃,試験温度が 15℃未満又は

100

℃を超える場合には試験温度±0.03℃とする。

備考1.  試験温度は,油種によって異なり,個別の JIS 製品規格及び JIS K 2601に規定されている。

試験温度の一例を

参考表2に示す。

2.

高流動点重油又は高粘度重油試料では,試験温度が流動点に近い場合には非ニュートン液体

状態を示すため,試験結果にばらつきが生じる。このような試料の試験温度は,試料が十分

に流動するような,75℃又は 100℃にするのが適切である。

参考表 2  油種別試験温度(一例)

油種

試験温度  ℃

油種

試験温度  ℃

原油 30,40,50,75

流動パラフィン 40

電気絶縁油 40,75,100

マシン油 40,100

軽油 30

軸受油 40,100

重油 50,75,100

切削油剤 40

航空タービン燃料油

−20

熱処理油 40,100

冷凍機油 40

エアフィルタ油 40

タービン油 40,100

さび止め油

−18,40,100

内燃機関用潤滑油 40,100,150

ペトロラタム 100

ギャー油 40,100

自動車用ブレーキ液

−40,50,100

5.7

試験の手順

5.7.1

懸垂液面形粘度計の操作  測定操作は,次による。

a)

ウベローデ,キャノン−ウベローデ及びキャノン−ウベローデセミミクロ粘度計の測定操作  これら

の粘度計の形状及び寸法を

図 4∼図 に示す。測定操作は,次による。

1)

粘度計の選定は,試験温度における試料の予期動粘度が

表 9(ウベローデ粘度計),表 10(キャノン

−ウベローデ粘度計)又は

表 11(キャノン−ウベローデセミミクロ粘度計)の動粘度測定範囲に入

るような粘度計番号のものとする。

2)

粘度計を鉛直に対して約 30 度に傾け,任意温度(

9

)

の試料を保持器取付け管 L から,連絡管 P 中に


15

K 2283 : 2000

泡が入らないように,下部試料だめ球 A に入れる。高粘度試料の場合は,下部通気管 M を指又は

ゴム栓でふさぎ,粘度計を逆さにして,保持器取付け管 L の口から吸い上げてもよい。このときの

試料はかり採り量は,粘度計を鉛直にして保持器取付け管 L に付着した試料を流下させたとき,液

面が試料採取標準線の G と H の間に入るようにする。

(

9

)

試料温度が0℃以下の場合は,試料を室温ではかり採る。

3)

粘度計(

10

)

を試験温度に保持した恒温槽に入れ,毛管 R が鉛直(

3

)

になるように設置した後,試料が試

験温度に達するまで静置する(

11

)

(

10

)

試験温度が露点以下の場合は,粘度計内に水が凝縮するのを防ぐため,防湿器を粘度管に取り

付ける。特に0℃以下の場合は,毛管内が氷結するのを防ぐため,毛管に試料を満たして恒温槽

に入れる。

(

11

)

静置時間は,試料の動粘度,粘度計の種類及び試験温度などによって異なる。例えば低粘度の

試料では,40℃のときに約 10 分間,100℃のとき 15 分間が適切である。高粘度試料での静置時

間は,低粘度試料の場合の 2 倍程度が適切である。

4)

静置時間が経過した後,下部通気管 M を指でふさぎ,上部通気管 N から吸引によって,試料を測

時標線 E の上方約 8mm のところまで引き上げる。揮発性成分を含む試料の場合は,保持器取付け

管 L から加圧してもよい。

5)

吸引又は加圧をやめ,下部通気管 M をふさいでいた指を離し,直ちに上部通気管 N を指でふさぐ。

この操作により,懸垂液面球 B の試料を流下させ,毛管 R の試料が流下しないようにする。

6)

懸垂液面球 B の試料の流下が終了した後,指を離して試料を自然に流下させる(

12

)

(

12

)

流出時間を測定している間は,恒温槽への,他の粘度計の出し入れをしてはならない。

7)

時計を用いて,試料のメニスカスが測時標線 E から測時標線 F まで通過する流出時間を,0.1 秒の

けたまで読みとる。

なお,流出時間が 200 秒未満(ただし,ウベローデ粘度計の粘度計番号 0 番では 300 秒未満,キ

ャノン−ウベローデ粘度計の粘度計番号 25 番では 250 秒未満)

,又は 1000 秒を超えた場合は,粘度

計を取り替えて 1)からの操作を繰り返す。

8)

4)

7)の手順を繰り返して,流出時間を読みとる。

9)

8)

で測定した二つの流出時間から,動粘度を 5.8 に従って計算する。二つの動粘度の差が

表 に示

す許容差を満足している場合には,その平均値を試験結果とする。許容差を満足しない場合は,粘

度計の洗浄,試料のフィルタろ過及び試験手順を確認した後,1)からの操作を繰り返す。

表 8  二つの動粘度の差の許容差

試料及び試験温度

油種

試験温度  (℃)

許容差

(mm

2

/s)

航空タービン燃料油

−20 0.001

8y

軽油 30 0.0

3

(y

+1)

A

重油 50 0.001

7y

基油 40 及び 100 0.002

0y

40

及び 100 0.001

9y

潤滑油

150 0.015y

潤滑油添加剤 100 0.001

06y

1.1

石油ワックス 100 0.008

0y


16

K 2283 : 2000

備考  表中の y は 2 回の平均値 
参考1.  航空タービン燃料油,潤滑油 (150℃),潤滑油添加剤及び石油ワックスの許容差は,ISO の規定

を引用している。

2.

軽油及び基油の許容差は,ISO の規定を引用している。

なお,照合試験を実施し,ISO の精度内であることを確認している。

3.  A

重油の許容差は,ISO の規定がないため,照合試験を実施して求めた JIS 独自の規定値である。

4.

潤滑油(40℃及び 100℃)の許容差は,照合試験を実施して求めた JIS 独自の規定値である。

図 4  ウベローデ粘度計

備考1.  図中の寸法の許容差は,表示値の±10%又は±10mm のいずれかの小さい方とする。

2.

粘度計には,粘度計番号及び製造番号を表示する。


17

K 2283 : 2000

表 9  ウベローデ粘度計の動粘度測定範囲及び寸法

粘度計番号

粘度計定数
(概略値)

mm

2

/s

2

動粘度測定範囲

mm

2

/s

管 R の内径 mm

±2%

球 C の容量 mL

±5%

管 P の内径 mm

±5%

0 0.001 0.3

1)

1 0.24 1.0 6.0

0C 0.003 0.6

3 0.36 2.0 6.0

0B 0.005

1

5 0.46 3.0 6.0

1 0.01

2

10 0.58 4.0 6.0

1G 0.03

6

30 0.77 4.0 6.0

1B 0.05 10

50 0.88 4.0 6.0

2 0.1 20

100 1.03 4.0 6.0

2C 0.3 60

300 1.36 4.0 6.0

2B 0.5 100

500 1.55 4.0 6.0

3

1 200

1 000 1.83 4.0 6.0

3C

3 600

3 000 2.43 4.0 6.0

3B

5 1

000

5 000 2.75 4.0 6.5

4 10 2

000

∼ 10 000 3.27 4.0 7.0

4C 30 6

000

∼ 30 000 4.32 4.0 8.0

4B 50 10

000

∼ 50 000 5.20 5.0 8.5

5 100 20

000

∼100 000 6.25 5.0 10.0

1)

粘度計番号 0 番の最小流出時間は 300 秒である。 
その他の粘度計の流出時間の規定範囲は,200∼1000 秒である。


18

K 2283 : 2000

図 5  キャノン−ウベローデ粘度計

備考1.  図中の寸法の許容差は,表示値の±10%又は±10mm のいずれかの小さい方とする。

2.

粘度計には,粘度計番号及び製造番号を表示する。


19

K 2283 : 2000

表 10  キャノン−ウベローデ粘度計の動粘度測定範囲及び寸法

粘度計番号

粘度計定数 
(概略値)

mm

2

/s

2

動粘度測定範囲

mm

2

/s

管 R の内径 mm

±2%

球 C の容量 mL

±5%

25 0.002 0.5

1)

2 0.31 1.5

50 0.004 0.8

4.0 0.44 3.0

75 0.008 1.6

8.0 0.54 3.0

100 0.015

3

15 0.63 3.0

150 0.035

7

35 0.78 3.0

200 0.1 20

100 1.01 3.0

300 0.25 50

250 1.26 3.0

350 0.5 100

500 1.48 3.0

400 1.2 240

1 200 1.88 3.0

450 2.5 500

2 500 2.25 3.0

500

8 1

600

8 000 3.00 3.0

600 20 4

000

∼ 20 000 3.75 3.0

650 45 9

000

∼ 45 000 4.60 3.0

700 100 20

000

∼100 000 5.60 3.0

1)

粘度計番号 25 番の最小流出時間は 250 秒である。 
その他の粘度計の流出時間の規定範囲は,200∼1 000 秒である。


20

K 2283 : 2000

図 6  キャノン−ウベローデセミミクロ粘度計

備考1.  図中の寸法の許容差は,表示値の±10%又は±10mm のいずれかの小さい方とする。

2.

粘度計には,粘度計番号及び製造番号を表示する。


21

K 2283 : 2000

表 11  キャノン−ウベローデセミミクロ粘度計の動粘度測定範囲及び寸法

粘度計番号

粘度計定数
(概略値)

mm

2

/s

2

動粘度測定範囲

mm

2

/s

管 R の内径 mm

±2%

球 C の容量 mL

±5%

管 N,E,F,P の
内径 mm

25 0.002 0.4

2.0 0.22 0.3 1.2

∼1.4

50 0.004 0.8

4 0.25 0.3 1.2

∼1.4

75 0.008 1.6

8 0.30 0.3 12

∼1.4

100 0.015

3

15 0.36 0.3 1.2

∼1.4

150 0.035

7

35 0.47 0.3 1.2

∼1.4

200 0.1 20

100 0.61 0.3 1.4

∼1.7

300 0.25 50

250 0.76 0.3 1.5

∼1.8

350 0.5 100

500 0.90 0.3 1.8

∼2.2

400 1.2 240

∼ 1 200 1.13 0.3 2.1∼2.5

450 2.5 500

∼ 2 500 1.40 0.3 2.4∼2.8

500

8 1

600

∼ 8 000 1.85 0.3 2.7∼3.1

600 20 4

000

∼20 000 2.35 0.3 3.7∼4.0

各粘度計の流出時間の規定範囲は,200∼1 000 秒である。

b)

  BS/IP

小型懸垂液面粘度計の操作  粘度計の形状及び寸法を図 に示す。測定操作は,次による。

1)

粘度計の選定は,試験温度における試料の予期動粘度が

表 12 の動粘度測定範囲に入るような粘度計

番号のものとする。

2)

粘度計を鉛直に保ち(

13

)

,任意温度(

9

)

の試料を保持器取付け管 L から,懸垂液面球 B に試料が入ら

ないように,下部試料だめ球 A に入れる。

(

13

)

試験温度が露点以下の場合は,毛管 R が鉛直になるように,あらかじめ粘度計を恒温槽に設置

しておいてもよい。

3)

粘度計(

10

)

を試験温度に保持した恒温槽に入れ,毛管 R が鉛直(

3

)

になるように設置した後,試料が試

験温度に達するまで静置する(

11

)

4)

静置時間が経過した後,下部通気管 M を指でふさぎ,上部通気管 N から吸引によって,試料を測

時標線 E の上方約 8mm のところまで引き上げる。揮発性成分を含む試料の場合は,保持器取付け

管 L から加圧してもよい。

5)

吸引又は加圧をやめ,下部通気管 M をふさいでいた指を離し,直ちに上部通気管 N を指でふさぐ。

この操作により,懸垂液面球 B の試料を流下させ,毛管 R の試料が流下しないようにする。

6)

懸垂液面球 B の試料の流下が終了した後,指を離して試料を自然に流下させる(

12

)

7)

時計を用いて,試料のメニスカスが測時標線 E から測時標線 F まで通過する流出時間を,0.1 秒の

けたまで読みとる。

なお,流出時間が 200 秒未満のとき,又は 1 000 秒を超えた場合は,粘度計を取り替えて 1)から

の操作を繰り返す。

8)

4)

7)の手順を繰り返して,流出時間を読みとる。

9)

8)

で測定した二つの流出時間から,動粘度を 5.8 に従って計算する。二つの動粘度の差が

表 に示

す許容差を満足している場合には,その平均値を試験結果とする。許容差を満足しない場合は,粘

度計の洗浄,試料のフィルタろ過及び試験手順を確認した後,1)からの操作を繰り返す。

c)

アトランティック粘度計の操作  粘度計の形状及び寸法を図 に示す。測定操作は,次による。

1)

粘度計の選定は,試験温度における試料の予期動粘度が

表 13 の動粘度測定範囲に入るような粘度計

番号のものとする(

14

)


22

K 2283 : 2000

(

14

)

粘度計は,

1(C)に示すような恒温槽に,あらかじめ毛管 R が鉛直になるように設置して,試

験温度に保っておく。

なお,粘度計は,割ぶたの上に据え付けたとき,毛管 R の最下端が恒温槽の底から,20mm

以上になるように取り付けなければならない。

2)

清浄な 50mL ビーカーに任意温度(

9

)

の試料を 50mL はかり採り,

試料採取管 L の口を試料中につけ,

コック O を減圧装置側に回してゆっくり吸引する。試料が毛管 R と測時球 C を満たし,更に試料

が上部試料だめ球 D の中ほどにきたとき,コック O を閉じる。

試料量が少ない場合は,

図 に示すように短いゴム管をガラス管に取り付け,このゴム管を毛管

R

の下端にあてて試料を吸引する。

図 7  BS/IP 小形懸垂液面粘度計

備考1.  図中の寸法の許容差は,表示値の±10%又は±10mm のいずれかの小さい方とする。

2.

粘度計には,粘度計番号及び製造番号を表示する。


23

K 2283 : 2000

表 12  BS/IP 小形懸垂液面粘度計の動粘度測定範囲及び寸法

粘度計番号

粘度計定数
(概略値)

mm

2

/s

2

動粘度測定範囲

mm

2

/s

管 R の内径 mm

±2%

球 C の容量 mL

±5%

管 N の内径 mm

1 0.003 0.6

3 0.35 1.2

4

∼6

2 0.01

2

10 0.45 1.2

4

∼6

3 0.03

6

30 0.62 1.2

4

∼6

4 0.1 20

∼ 100 0.81 1.2

4

∼6

5 0.3 60

∼ 300 1.10 1.2

4

∼6

6 1.0 200

∼ 1 000 1.45 1.2

4

∼6

7 3.0 600

∼ 3 000 1.98 1.2

4

∼6

各粘度計の流出時間の規定範囲は,200∼1 000 秒である。

図 8  アトランティック粘度計

図 9  試料量が少ない場合のはかり採り方法

備考1.  図中の寸法の許容差は,表示値の±10%又は±10mm のいずれかの小さい方とする。

2.

粘度計には,粘度計番号及び製造番号を表示する。


24

K 2283 : 2000

表 13  アトランティック粘度計の動粘度測定範囲及び寸法

粘度計番号

粘度計定数 
(概略値)

mm

2

/s

2

動粘度測定範囲

mm

2

/s

管 R の内径 mm

±2%

球 C の容量 mL

±5%

0C 0.003 0.75

1)

2 0.42 3.2

0B 0.005

1

5 0.46 3.2

1 0.01

2

10 0.56 3.2

1C 0.03

6

30 0.74 3.2

1B 0.05 10

50 0.83 3.2

2 0.1 20

∼ 100 1.00 3.2

2C 0.3 60

∼ 300 1.31 3.2

2B 0.5 100

∼ 500 1.48 3.2

3 1.0 200

∼1 000 1.77 3.2

3C 3.0 600

∼3 000 2.33 3.2

3B 5.0 1

000

∼5 000 2.64 3.2

1)

粘度計番号 0C 番の最小流出時間は 250 秒である。 
その他の粘度計の流出時間の規定範囲は,200∼1 000 秒である。

3)

試料が試験温度に達するまで静置する(

11

)

4)

静置時間が経過した後,コック O を開き,試料を自然に流下させる(

12

)

5)

時計を用いて,試料のメニスカスが測時標線 E から測時標線 F まで通過する流出時間を,0.1 秒の

けたまで読みとる。

なお,流出時間が 200 秒未満(ただし,粘度計番号 0C 番では 250 秒未満)

,又は 1000 秒を超え

た場合は,粘度計を取り替えて 1)からの操作を繰り返す。

6)

2)

5)の手順を繰り返して,流出時間を読みとる。

7)

6)

で測定した二つの流出時間から,動粘度を 5.8 に従って計算する。二つの動粘度の差が

表 に示

す許容差を満足している場合には,その平均値を試験結果とする。許容差を満足しない場合は,粘

度計の洗浄,試料のフィルタろ過及び試験手順を確認した後,1)からの操作を繰り返す。

5.7.2

改良オストワルド形粘度計の操作  測定操作は次による

a)

キャノン−フェンスケ及びキャノン−マニングセミミクロ粘度計の操作  これらの粘度計の形状及

び寸法を

図 10∼図 11 に示す。測定操作は,次による。

1)

粘度計の選定は,試験温度における試料の予期動粘度が

表 14 又は表 15 の動粘度測定範囲に入るよ

うな粘度計番号のものとする(

15

)

(

15

)

7の B 法によって校正した粘度計は,5.5c)の予熱操作が必要な試料,試料のはかり採り温度

が20∼30℃で困難な試料及び試験温度が校正温度と異なる場合の測定には適用できない。

2)

試料の温度を測定し(

16

)

,粘度計を逆さにして上部通気管 N の口を試料中に浸し,保持器取付け管 L

から吸引する。試料のはかり採り量は,キャノン−フェンスケ粘度計ではメニスカスが測時標線 F

に一致するまで,キャノン−マニングセミミクロ粘度計ではメニスカスが試料採取標線 G に一致す

るまでとする。粘度計をもとの状態に戻し,上部通気管 N の外側に付着している試料をふき取る。

(

16

)

7の A 法によって校正した粘度計を使用する場合の試料はかり採り温度は,試験温度と同一

にする。試料はかり採り温度が試験温度と異なっても良いが,この場合には試料のはかり採り

温度を記録し,流出時間の補正に用いる。

なお,試験温度が露点以下の場合には,室温ではかり採る。

表 の B 法によって校正した粘度計を使用する場合の試料のはかり採り温度は,20∼30℃と


25

K 2283 : 2000

する。

3)

粘度計(

10

)

を試験温度に保持した恒温槽に入れ,キャノン−フェンスケ粘度計の場合は下部試料だめ

球 A,測時球 C 及び上部試料だめ球 D の各中心が同一垂直線上になるように設置し,キャノン−マ

ニングセミミクロ粘度計では毛管 R が鉛直(

3

)

になるように設置した後,試料が試験温度に達するま

で静置する(

11

)

4)

静置時間が経過した後,上部通気管 N から吸引によって,試料を測時標線 E の上方約 5mm のとこ

ろまで引き上げる。揮発性成分を含む試料の場合は,保持器取付け管 L から加圧してもよい。

5)

吸引又は加圧をやめ,試料を自然に流下させる(

12

)

6)

時計を用いて,試料のメニスカスが測時標線 E から測時標線 F まで通過する流出時間を,0.1 秒の

けたまで読みとる。

なお,流出時間が 200 秒未満(ただし,キャノン−フェンスケ粘度計の粘度計番号 25 番では 250

秒未満)

,又は 1 000 秒を超えた場合は,粘度計を取り替えて 1)からの操作を繰り返す。

図 10  キャノン−フェンスケ粘度計

備考1.  図中の寸法の許容差は,表示値の±10%又は±10mm のいずれかの小さい方とする。

2.

粘度計には,粘度計番号及び製造番号を表示する。


26

K 2283 : 2000

表 14  キャノン−フェンスケ粘度計の動粘度測定範囲及び寸法

球容量 mL

粘度計 
番号

粘度計定数 
(概略値)

mm

2

/s

2

動粘度測定範囲

mm

2

/s

管 R の内径 mm

±2%

管 N,E,P の内径

mm

D

±5%

C

±5%

25 0.002 0.5

1)

2 0.30 2.6

∼3.0 3.1 1.6

50 0.004 0.8

4 0.44 2.6

∼3.0 3.1 3.1

75 0.008 1.6

8 0.54 2.6

∼3.2 3.1 3.1

100 0.015

3

15 0.63 2.8

∼3.6 3.1 3.1

150 0.035

7

35 0.78 2.8

∼3.6 3.1 3.1

200 0.1 20

100 1.01 2.8

∼3.6 3.1 3.1

300 0.25 50

250 1.27 2.8

∼3.6 3.1 3.1

350 0.5 100

500 1.52 3.0

∼3.8 3.1 3.1

400 1.2 240

∼ 1 200 1.92 3.0∼3.8 3.1 3.1

450 2.5 500

∼ 2 500 2.35 3.5∼4.2 3.1 3.1

500

8 1

600

∼ 8 000 3.20 3.7∼4.2 3.1 3.1

600 20 4

000

∼20 000 4.20 4.4∼5.0 4.3 3.1

1)

粘度計番号 25 番の最小流出時間は 250 秒である。 
その他の各粘度計の流出時間の規定範囲は,200∼1 000 秒である。

図 11  キャノン−マニングセミミクロ粘度計

備考1.  図中の寸法の許容差は,表示値の±10%又は±10mm のいずれかの小さい方とする。

2.

粘度計には,粘度計番号及び製造番号を表示する。


27

K 2283 : 2000

表 15  キャノン−マニングセミミクロ粘度計の動粘度測定範囲及び寸法

管の内径 mm

粘度計 
番号

粘度計定数 
(概略値)

mm

2

/s

2

動粘度測定範囲

mm

2

/s

管 R の内径

mm

±2%

N

P

球 C の容量 mL

±5%

25 0.002 0.4

2 0.22 1.0

∼1.2 0.4∼0.7 0.31

50 0.004 0.8

4 0.26 1.0

∼1.2 0.5∼0.8 0.31

75 0.008 1.6

8 0.31 1.1

∼1.3 0.6∼0.8 0.31

100 0.015

3

15 0.36 1.2

∼1.4 0.7∼0.9 0.31

150 0.035

7

35 0.47 1.2

∼1.4 0.8∼1.0 0.31

200 0.1 20

100 0.61 1.4

∼1.7 0.9∼1.2 0.31

300 0.25 50

250 0.76 1.5

∼1.8 1.2∼1.6 0.31

350 0.5 100

500 0.90 1.8

∼2.2 1.5∼1.8 0.31

400 1.2 240

∼ 1 200 1.13 2.0∼2.4 1.6∼2.0 0.31

450 2.5 500

∼ 2 500 1.40 2.2∼2.6 2.0∼2.5 0.31

500

8 1

600

∼ 8 000 1.85 2.4∼2.8 2.5∼2.8 0.31

600 20 4

000

∼20 000 2.35 3.0∼3.4 2.7∼3. 0 0.31

各粘度計の流出時間の規定範囲は,200∼1 000 秒である。

7)

4)

6)の手順を繰り返して,流出時間を読みとる。

8)

7)

で測定した二つの流出時間(

17

)

から,動粘度を 5.8 に従って計算する。二つの動粘度の差が

表 

示す許容差を満足している場合には,その平均値を試験結果とする。許容差を満足しない場合は,

粘度計の洗浄,試料のフィルタろ過及び試験手順を確認した後,1)からの操作を繰り返す。

(

17

7の A 法で校正した粘度計を用いて,試料のはかり採り温度が試験温度と異なる場合には,

次の式によって流出時間を補正する。

t

2

kt

3

(

)

2

2

1

2

000

4

1

ρ

π

ρ

ρ

H

D

V

k

ここに,

t

2

:  流出時間 (s)

k

:  流出時間補正係数

t

3

:  補正前の流出時間 (s)

V

:  試料はかり採り量 (mL)

D

:  下部試料だめ球の直径 (mm)

  キャノン−マニングセミミクロ粘度計では,保持器取付け管 L

の内径 (mm)

H

:  平均有効液柱高さ (mm)

ρ

1

:  はかり採り時温度における試料の密度 (g/cm

3

)

ρ

2

:  試験温度における試料の密度 (g/cm

3

)

参考 15℃における密度が 0.800∼0.950 (g/cm

3

)

の試料を試験した場合の流出時間補正係数を,粘度計

番号別及び試験時と試料はかり採り時との温度差ごとに

参考表 に示す。

参考表 3  流出時間補正係数

キャノン−フェンスケ粘度計の場合

温度差  ℃(試験温度−はかり採り温度)

粘度計番号

80 30 20

0

−20

−40

 25 0.996 0.999 0.999 1.000 1.001 1.002

 50

∼75 0.996 0.998 0.999 1.000 1.001 1.002

100

∼500 0.995 0.998 0.999 1.000 1.001 1.002

600 0.994 0.998 0.999 1.000 1.001 1.002


28

K 2283 : 2000

キャノン−マニングセミミクロ粘度計の場合

温度差  ℃(試験温度−はかり採り温度)

粘度計番号

80 30 20

0

−20

−40

 25

∼150 0.997 0.999 0.999 1.000 1.001 1.001

200

∼300 0.997 0.999 0.999 1.000 1.001 1.002

350 0.996 0.999 0.999 1.000 1.001 1.002

400 0.996 0.998 0.999 1.000 1.00l 1.002

450

∼500 0.995 0.998 0.999 1.000 1.001 1.002

600 0.993 0.998 0.998 1.000 1.002 1.003

b)

ツァイトフックス粘度計の操作  粘度計の形状及び寸法を図 12 に示す。測定操作は,次による。

1)

粘度計の選定は,試験温度における試料の予期動粘度が

表 16 の動粘度測定範囲に入るような粘度計

番号のものとする。

2)

粘度計を鉛直に保ち(

13

)

,任意温度(

9

)

の試料を保持器取付け管 L から入れ,試料採取標線 G まで満

たす。

3)

粘度計(

10

)

を試験温度に保持した恒温槽に入れ,毛管 R が鉛直(

3

)

になるように設置した後,試料が試

験温度に達するまで静置する(

11

)

4)

静置時間が経過した後,減圧装置をオーバーフロー管 K に連結する。試料中に気泡がないことを確

かめた後,上部通気管 N を指でふさぎ,減圧コックを一部開き,保持器取付け管 L 中の試料のメニ

スカスが試料採取標線 H の上方約 2∼5mm になるまで,

試料を測時球 C 中にゆっくりと引き上げる。

過剰の試料は,上部試料だめ球 D を通して,オーバーフロー管 K を通ってトラップに排出させる。

5)

試料のメニスカスが試料採取標線 H の上方約 2∼5mm を保つように,上部通気管 N をふさいでいる

指の開閉により減圧度を調整し,保持器取付け管 L の壁に付着している試料を流下させる。

参考  試料の流下の待ち時間を参考表 に示す。

参考表 4  試料の流下の待ち時間

試料の動粘度 mm

2

/s

待ち時間  s

10

以下

10

∼ 20

10

を超え 100 以下

40

∼ 60

100

を超え 1000 以下 100∼120

1 000

を超えるとき 180∼200

6)

試料のメニスカスを試料採取標線 H に合わせた後,指を離し,減圧装置のコックを閉める。このメ

ニスカスを合わす操作は,保持器取付け管 L にゴム管を取り付けて,加圧してもよい。


29

K 2283 : 2000

図 12  ツァイトフックス粘度計

備考1.  図中の寸法の許容差は,表示値の±10%又は±10mm のいずれかの小さい方とする。

2.

粘度計には,粘度計番号及び製造番号を表示する。

表 16  ツァイトフックス粘度計の動粘度測定範囲及び寸法

粘度計番号

粘度計定数
(概略値)

mm

2

/s

2

動粘度測定範囲

mm

2

/s

管 R の内径 mm

±2%

管 E,F,P の内径

mm

球 C の容量 mL

±5%

1 0.003 0.6

3 0.42 3.8

∼4.2 3.0

2 0.01

2

10 0.59 3.8

∼4.2 4.0

3 0.03

6

30 0.78 3.8

∼4.2 4.0

4 0.1 20

∼ 100 1.16 3.8∼4.2 5.0

5 0.3 60

∼ 300 1.54 3.8∼4.2 5.0

6 1.0 200

∼1 000 2.08 3.8∼4.2 5.0

7 3.0 600

∼3 000 2.76 3.8∼4.2 5.0

各粘度計の流出時間の規定範囲は,200∼1 000 秒である。

7)

上部通気管 N をふさぎ,オーバーフロー管から吸引(又は,保持器取付け管 L から加圧)によって,

試料を測時線 E の上方約 5mm のところまで引き上げる。

8)

吸引又は加圧をやめ,上部通気管 N をふさいでいた指を離し,試料を自然に流下させる(

12

)

9)

時計を用いて,試料のメニスカスが測時標線 E から測時標線 F まで通過する流出時間を,0.1 秒の


30

K 2283 : 2000

けたまで読みとる。

なお,流出時間が 200 秒未満のとき,又は 1 000 秒を超えた場合は,粘度計を取り替えて 1)から

の操作を繰り返す。

10)

  4)

9)の手順を繰り返して,流出時間を読みとる。

11)

  10)

で測定した二つの流出時間から,動粘度を 5.8 に従って計算する。二つの動粘度の差が

表 に示

す許容差を満足している場合には,その平均値を試験結果とする。許容差を満足しない場合は,粘

度計の洗浄,試料のフィルタろ過及び試験手順を確認した後,1)からの操作を繰り返す。

5.7.3

逆流形粘度計の操作  測定操作は次による。

a)

キャノン−フェンスケ不透明液用粘度計の操作  粘度計の形状及び寸法を図 13 に示す。測定操作は,

次による。

1)

粘度計の選定は,試験温度における試料の予期動粘度が

表 17 の動粘度測定範囲に入るような粘度計

番号のものとする(

15

)

2)

試料の温度を測定し(

16

)

,粘度計を逆さにして上部通気管 N の口を試料中に浸し,保持器取付け管 L

から吸引し,試料を上部試料だめ球 D に満たし,試料のメニスカスが試料採取標線 G に一致するま

で引き上げる。粘度計をもとの状態に戻し,上部通気管 N の外側に付着している試料をふき取る。

試料が毛管 R を流下して,下部試料だめ球 A の容量の約 2 分の 1 に達したとき,一端を封じた適切

な長さのゴム管をはめ,試料が流下しないようにする。

3)

粘度計を試験温度に保持した恒温槽に入れ,毛管 R が鉛直(

3

)

になるように設置した後,試料が試験

温度に達するまで静置する(

11

)

4)

静置時間が経過した後,ゴム管を取り外し,試料を自然に流下させる(

12

)

5)

時計を用いて,試料のメニスカスが測時標線 E から測時標線 F まで通過する流出時間及び測時標線

F

から測時標線 I まで通過する流出時間を,0.1 秒のけたまで読みとる。

なお,流出時間が 200 秒未満のとき,又は 1 000 秒を超えた場合は,粘度計を取り替えて 1)から

の操作を繰り返す。

6)

5)

で測定した二つの流出時間(

18

)

から,動粘度を 5.8 に従って計算する。二つの動粘度の差が

表 18 

示す許容差を満足している場合には,その平均値を試験結果とする。許容差を満足しない場合は,

粘度計の洗浄,試料のフィルタろ過及び試験手順を確認した後,1)からの操作を繰り返す。

(

18

)

7の A 法で校正した粘度計を用いて,試料のはかり採り温度が試験温度と異なる場合には,

次の式によって流出時間を補正する。

t

2

kt

3

(

)

2

2

1

2

000

4

1

ρ

π

ρ

ρ

H

D

V

k

ここに,

t

2

:  流出時間 (s)

k

:  流出時間補正係数

t

3

:  補正前の流出時間 (s)

V

:  試料はかり採り量 (mL)

D

:  上部試料だめ球の直径 (mm)

H

:  平均有効液柱高さ (mm)

ρ

1

:  はかり採り時温度における試料の密度 (g/cm

3

)

ρ

2

:  試験温度における試料の密度 (g/cm

3

)


31

K 2283 : 2000

図 13  キャノン−フェンスケ不透明液用粘度計

備考1.  図中の寸法の許容差は,表示値の±10%又は±10mm のいずれかの小さい方とする。

2.

粘度計には,粘度計番号及び製造番号を表示する。

表 17  キャノン−フェンスケ不透明液用粘度計の動粘度測定範囲及び寸法

粘度計 
番号

粘度計定数 
(概略値)

mm

2

/s

2

動粘度測定範囲

mm

2

/s

管 R の内径

mm

±2%

管 N,E,F,

I

の内径 mm

±5%

球 A,C,J の
容量 mL

±5%

球 D の容量

mL

±5%

25 0.002 0.4

2 0.31 3.0 1.6 11

50 0.004 0.8

4 0.42 3.0 2.1 11

75 0.008 1.6

8 0.54 3.0 2.1 11

100 0.015

3

15 0.63 3.2 2.1 11

150 0.035

7

35 0.78 3.2 2.1 11

200 0.1 20

100 1.02 3.2 2.1 11

300 0.25 50

250 1.26 3.4 2.1 11

350 0.5 100

500 1.48 3.4 2.1 11

400 1.2 240

∼ 1 200 1.88 3.4 2.1 11

450 2.5 500

∼ 2 500 2.20 3.7 2.1 11

500

8 1

600

∼ 8 000 3.10 4.0 2.1 11

600 20 4

000

∼20 000 4.00 4.7 2.1 11

各粘度計の流出時間の規定範囲は,200∼1 000 秒である。


32

K 2283 : 2000

参考 15℃における密度が 0.800∼0.950 (g/cm

3

)

の試料を試験した場合の流出時間補正係数を,粘度計

番号別及び試験時と試料はかり採り時との温度差ごとに

参考表 に示す。

参考表 5  流出時間補正係数

(測時球 の場合)

温度差  ℃(試験温度−はかり採り温度)

粘度計番号

80 30 20

0

−20

−40

 25

∼200 1.006 1.002 1.002 1.000 0.998 0.997

300

∼500 1.007 1.002 1.002 1.000 0.998 0.997

600 1.008 1.003 1.002 1.000 0.998 0.996

(測時球 の場合)

温度差  ℃(試験温度−はかり採り温度)

粘度計番号

80 30 20

0

−20

−40

 25

∼200 1.008 1.003 1.002 1.000 0.998 0.996

300

∼400 1.008 1.003 1.002 1.000 0.998 0.996

450

∼500 1.009 1.003 1.002 1.000 0.998 0.996

600 1.010 1.004 1.002 1.000 0.998 0.995

表 18  二つの動粘度の差の許容差

試料及び試験温度

油種

試験温度  (℃)

許容差 (mm

2

/s)

航空タービン燃料油

−20 0.001

8y

軽油 30 0.0

3

(y

+1)

A

重油 50 0.001

7y

基油 40 及び 100 0.002

0y

40

及び 100 0.001

9y

潤滑油

150 0.015y

潤滑油添加剤 100 0.001

06y

1.1

石油ワックス 100 0.008

0y

50 0.017y

75 0.009

0y

残さ燃料油

100 0.011

(y

+8)

備考  表中の y は 2 個の平均値 
参考1.  航空タービン燃料油,潤滑油 (150℃),潤滑油添加剤及び石油ワックスの許容差は,ISO

の規定を引用している。

2.

軽油,基油及び残さ燃料油(50℃及び 100℃)の許容差は,ISO の規定を引用している。

なお,照合試験を実施し,ISO の精度内であることを確認している。

3.  A

重油及び残さ燃料油 (75℃)  の許容差は,ISO の規定がないため,照合試験を実施し

て求めた JIS 独自の規定値である。

4.

潤滑油(40℃及び 100℃)の許容差は,照合試験を実施して求めた JIS 独自の規定値で
ある。

b)

ツァイトフックスクロスアーム粘度計の操作  粘度計の形状及び寸法を図 14 に示す。測定操作は,

次による。

1)

粘度計の選定は,試験温度における試料の予期動粘度が

表 19 の動粘度測定範囲に入るような粘度計

番号のものとする。

2)

粘度計を試験温度に保持した恒温槽に入れ,毛管 R が鉛直(

3

)

になるように設置する。任意温度(

9

)

試料を,ピペットを使用して,試料が上部通気管 N に付着しないように注意しながら,試料採取標

線 G の 2 又は 3mm 下までゆっくり入れる。試料が試験温度に達するまで静置する。


33

K 2283 : 2000

3)

クロスアーム D 中の試料のメニスカスが,試料標線 G の 0.5mm 以内になるまで,試料をゆっくり

追加する。さらに,試料が試験温度に達するまで静置する(

11

)

4)

静置時間が経過した後,下部通気管 M からわずかに吸引(又は,上部通気管 N から加圧)して,

毛管 R のメニスカスが,上部試料だめ D の底部よりも約 30mm 下にくるようにする(

19

)

。加圧又は

吸引を止め,試料を自然に流下させる(

12

)

(

19

)

試料のメニスカスが上部試料だめ D の頂上部を通過したとき,頂上部に気泡が入らないように

注意する。気泡がある場合には,粘度計を洗浄し,再試験を行う。

5)

時計を用いて,試料のメニスカスが測時標線 E から測時標線 F まで通過する流出時間を,0.1 秒の

けたまで読みとる。

なお,流出時間が 200 秒未満のとき,又は 1 000 秒を超えた場合は,粘度計を取り替えて 1)から

の操作を繰り返す。

6)

5.6 a)

に従って洗浄及び乾燥した同一の粘度計又は別の粘度計を用いて,2)5)の操作を繰り返して,

流出時間を測定する。

7)

5)

及び 6)で測定した二つの流出時間から,動粘度を 5.8 に従って計算する。二つの動粘度の差が

18

に示す許容差を満足している場合には,その平均値を試験結果とする。許容差を満足しない場合

は,粘度計の洗浄,試料のフィルタろ過及び試験手順を確認した後,1)からの操作を繰り返す。


34

K 2283 : 2000

図 14  ツアイトフックスクロスアーム粘度計

備考1.  図中の寸法の許容差は,表示値の±10%又は±10mm のいずれかの小さい方とする。

2.

粘度計には,粘度計番号及び製造番号を表示する。

表 19  ツァイトフックスクロスアーム粘度計の動粘度測定範囲及び寸法

粘度計 
番号

粘度計定数 
(概略値)

mm

2

/s

2

動粘度測定範囲

mm

2

/s

管 R の内径

mm

±2%

管 R の長さ

mm

球 C の容量

mL

±5%

水平管の内径

mm

±5%

1 0.003 0.6

3 0.27 210 0.3 3.9

2 0.01

2

10 0.35 210 0.3 3.9

3 0.03

6

30 0.46 210 0.3 3.9

4 0.10 20

100 0.64 210 0.3 3.9

5 0.3 60

300 0.84 210 0.3 3.9

6 1.0 200

∼ 1 000 1.15 210 0.3 4.3

7 3.0 600

∼ 3 000 1.42 210 0.3 4.3

8 10.0 2

000

∼ 10 000 1.93 165 0.25 4.3

9 30.0 6

000

∼ 30 000 2.52 165 0.25 4.3

10 100 20

000

∼100 000 3.06 165 0.25 4.3

各粘度計の流出時間の規定範囲は,200∼1 000 秒である。

c)

ランツ−ツァイトフックス粘度計の操作  粘度計の形状及び寸法を図 15 に示す。測定操作は,次によ


35

K 2283 : 2000

る。

1)

粘度管の選定は,試験温度における試料の予期動粘度が

表 20 の動粘度測定範囲に入るような粘度計

番号のものとする。

2)

粘度計を試験温度に保持した恒温槽に入れ,毛管 R が鉛直(

3

)

になるように設置する。任意温度(

9

)

試料を,保持器取付け管 L から入れ,上部試料だめ球 D を完全に満たし,オーバーフロー管 K に

わずかにあふれさせ,試料が試験温度に達するまで静置する(

11

)

3)

静置時間が経過した後,上部通気管 N から吸引(又は,オーバーフロー管 K を閉じて,保持器取付

け管 L から加圧)して,試料のメニスカスが測時標線 E の向かい側までくるようにする。加圧又は

吸引を止め,試料を自然に流下させる(

12

)

4)

時計を用いて,試料のメニスカスが測時標線 E から測時標線 F まで通過する流出時間を,0.1 秒の

けたまで読みとる。

なお,流出時間が 200 秒未満のとき,又は 1 000 秒を超えた場合は,粘度計を取り替えて 1)から

の操作を繰り返す。

5)

5.6 a)

に従って洗浄及び乾燥した同一の粘度計又は別の粘度計を用いて,2)4)の操作を繰り返して,

流出時間を測定する。

6)

5)

及び 6)で測定した二つの流出時間から,動粘度を 5.8 に従って計算する。二つの動粘度の差が

18

に示す許容差を満足している場合には,その平均値を試験結果とする。許容差を満足しない場合

は,粘度計の洗浄,試料のフィルタろ過及び試験手順を確認した後,1)からの操作を繰り返す。

d)

  BS/IP

逆流 字管粘度計の操作  粘度計の形状及び寸法を図 16 に示す。測定操作は次による。

1)

粘度計の選定は,試験温度における試料の予期動粘度が

表 21 の動粘度測定範囲に入るような粘度計

番号のものとする。

2)

粘度計を試験温度に保持した恒温槽に入れ,毛管 R が鉛直(

3

)

になるように設置する。任意温度(

9

)

試料を,上部通気管 N から試料採取標線 G 付近まで入れ,液柱に空気が入らないように注意しなが

ら毛管 R を自然に流下させる。

試料の下部メニスカスが試料採取標線 H の約 5mm 下に達したとき,コルク栓又はゴム栓で保持

器取付け管 L を封じ,

試料の流下を止める。

試料を試料採取線 G のわずかに上にくるように追加し,

試料が試験温度に達するまで静置する(

11

)

3)

コルク栓又はゴム栓をわずかに緩めて,試料の下部メニスカスを試料採取標線 H に合わせ,コルク

栓又はゴム栓を再び締める。

ついで

図 17 に示す BS/IP 逆流 U 字管粘度計用ピペットを上部通気管 N

に挿入し,試料採取標線 G よりも上部の試料を取り除き,試料の上部メニスカスを試料採取標線 G

に合わせる。

4)

静置時間が経過した後,保持器取付け管 L のコルク栓又はゴム栓を取り外し,試料を自然に流下さ

せる(

12

)

5)

時計を用いて,試料のメニスカスが測時標線 E から測時標線 F まで通過する流出時間を,0.1 秒の

けたまで読みとる。


36

K 2283 : 2000

図 15  ランツ−ツァイトフックス粘度計

備考1.  図中の寸法の許容差は,表示値の±10%又は±10mm のいずれかの小さい方とする。

2.

粘度計には,粘度計番号及び製造番号を表示する。

表 20  ランツ−ツアイトフックス粘度計の動粘度測定範囲及び寸法

粘度計番号

粘度計定数
(概略値)

mm

2

/s

2

動粘度測定範囲

mm

2

/s

管 R の内径 mm

±2%

管 R の長さ

mm

球 C の容量 mL

±5%

5 0.3 60

300 1.65 490 2.7

6 1.0 200

1 000 2.25 490 2.7

7 3.0 6

000

3 000 3.00 490 2.7

8 10 2

000

∼ 10 000 4.10 490 2.7

9 30 6

000

∼ 30 000 5.20 490 2.7

10 100 20

000

∼100 000 5.20 490 0.85

各粘度計の流出時間の規定範囲は,200∼1 000 秒である。


37

K 2283 : 2000

図 16  BS/IP 逆流 字管粘度計用 

ピペット(一例)

図 17  BS/IP 逆流 字管粘度計

備考1.  図中の寸法の許容差は,表示値の±10%又は±10mm のいずれかの小さい方とする。

2.

粘度計には,粘度計番号及び製造番号を表示する。

表 21  BS/IP 逆流 字管粘度計の動粘度測定範囲及び寸法

粘度計 
番号

粘度計定数 
(概略値)

mm

2

/s

2

動粘度測定範囲

mm

2

/s

管 R の内径

mm

±2%

管 R の長さ

mm

管 E,F,H の
内径 mm

球 C の容量

mL

±5%

1 0.003 0.6

3

0.51 185 3.0

∼3.3 4.0

2 0.01

2

10

0.71 185 3.0

∼3.3 4.0

3 0.03

6

30

0.93 185 3.0

∼3.3 4.0

4 0.1 20

100

1.26 185 3.0

∼3.3 4.0

5 0.3 60

300

1.64 185 3.0

∼3.3 4.0

6 1.0 200

1 000

2.24 185 3.0

∼3.3 4.0

7 3.0 600

3 000

2.93 185 3.3

∼3.6 4.0

8 10.0 2

000

∼ 10 000

4.00 185 4.4

∼4.8 4.0

9 30.0 6

000

∼ 30 000

5.5 185 6.0

∼6.7 4.0

10 100 20

000

∼ 100 000

7.70 210 7.70 4.0

11 300 60

000

∼ 300 000

10.00 210 10.00 4.0

各粘度計の流出時間の規定範囲は,200∼1 000 秒である。

なお,流出時間が 200 秒未満のとき,又は 1 000 秒を超えた場合は,粘度計を取り替えて 1)から

の操作を繰り返す。


38

K 2283 : 2000

6)

5.6 a)

に従って洗浄及び乾燥した同一の粘度計又は別の粘度計を用いて,2)6)の操作を繰り返して,

流出時間を測定する。

7)

5)

及び 6)で測定した二つの流出時間から,動粘度を 5.8 に従って計算する。二つの動粘度の差が

18

に示す許容差を満足している場合には,その平均値を試験結果とする。許容差を満足しない場合

は,粘度計の洗浄,試料のフィルタろ過及び試験手順を確認した後,1)からの操作を繰り返す。

5.8

計算方法  計算方法は,次による。

試料の動粘度は,次の式によって算出し,JIS Z 8401 の規定によって有効数字 4 けたに丸める。ただし,

残さ燃料油及び石油ワックスの場合には,有効数字 3 けたに丸める。

ν

Ct

ここに,

ν

:  動粘度 (mm

2

/s)

C

:  粘度計定数 (mm

2

/s

2

)

t

:  流出時間 (s)

5.9

精度  精度は,次による。

この試験方法によって得られた試験結果の許容差(確率 0.95)は,次のとおりである。

備考  試験結果が許容差を外れた場合には,JIS Z 8402-6 によって処理する。

a)

室内併行精度  同一試験室において,同一人が同一試験器で,同一条件で短時間内に同一試料を 2 回

試験したときの試験結果の差の許容差を

表 22 に示す。

b)

室間再現精度  異なる試験室において,別人が別の試験器で同一試料をそれぞれ 1 回ずつ試験して求

めた 2 個の試験結果の差の許容差を

表 22 に示す。


39

K 2283 : 2000

表 22  精度

試料及び試験温度

油種

試験温度  (℃)

室内併行許容差

(mm

2

/s)

室間再現許容差

(mm

2

/s)

航空タービン燃料油

−20 0.007x 0.019x

軽油 30 0.0

3

(x

+1) 0.0

2

(x

+1)

A

重油 50 0.004

3x 0.008

2x

基油 40 及び 100 0.0

8

(x

+1) 0.0

6

(x

+1)

40

及び 100 0.002

6x 0.012x

潤滑油

150 0.005

6x 0.018x

潤滑油添加剤 100 0.001

92x

1.1

 0.008

62x

1.1

石油ワックス 100 0.014

1x

1.2

 0.036

6x

1.2

50 0.015x 0.095x

75 0.011x 0.065x

残さ燃料油

100 0.013

(x

+8) 0.04

(x

+8)

備考  表中の x は結果の平均値を示す。 
参考1.  航空タービン燃料油,潤滑油 (150℃),潤滑油添加剤及び石油ワックスについては,ISO 3104の規定を引用し

ている。

A

重油及び残さ燃料油 (75℃)  については,ISO 3104 の規定がないため,照合試験を実施して求めた JIS

独自の規定値である。

2.

室内併行許容差の,軽油,潤滑油(40℃及び 100℃)及び残さ燃料油(50℃及び 100℃)については,ISO 3104
の規定を引用している。

なお,照合試験を実施し,ISO 3104 の精度内であることを確認している。

3.

室内併行許容差の,基油については,照合試験を実施して求めた JIS 独自の規定値である。

4.

室間再現許容差の,軽油及び残さ燃料油 (100℃)  については,ISO 3104 の規定を引用している。

なお,照合試験を実施し,ISO 3104 の精度内であることを確認している。

5.

室間再現許容差の,基油,潤滑油(40℃及び 100℃)及び残さ燃料油 (50℃)  については,照合試験を実施し
て求めた JIS 独自の規定値である。

5.10

試験結果の報告  試験結果には,次の事項を記載する。

a)

JIS

の規格番号:JIS K 2283

b)

試料名,採取場所及び採取年月日

c)

試験方法の名称・箇条番号及び 5.8 によって得られた結果と試験温度

d)

特記事項

6.

粘度指数算出方法

6.1

粘度指数算出方法の原理  試料の 40℃及び 100℃における動粘度を 5.によって測定し,100℃におけ

る動粘度に対応する数値(及び H)を

付表 又は計算式によって求め,この数値と 40℃における動粘度

を用いて試料の粘度指数  (VI)  を算出する。

6.2

粘度指数算出方法の種類  粘度指数の算出方法は,表 23 に示す 2 種類とする。

表 23  粘度指数算出方法の種類

算出方法

適用区分

A

粘度指数が 100 以下の石油製品

B

粘度指数が 100 を超える石油製品

備考1.  試料の粘度指数が100を超えるか100以下かは,次によって予想することができる。

試料の 40℃における動粘度が,

付表 又は計算式から求めた より大きい場合

………………………………………………………………… 粘度指数は 100 以下。


40

K 2283 : 2000

試料の 40℃における動粘度が,

付表 又は計算式から求めた より小さい場合

…………………………………………………………… 粘度指数は 100 を超える。

試料の 40℃における動粘度が,

付表 又は計算式から求めた と一致した場合

………………………………… 粘度指数は 100 となるので計算する必要はない。

2.

6.3

及び 6.4 に規定する以外の方法で 及び の値を求める方法を

附属書 4(二次式による粘

度指数の算出に必要な 及び の求め方)に示す。

ただし,

附属書 によって求めた 及び の値を用いて計算した粘度指数に疑義が生じた

場合は,6.の方法による。

参考  ASTM DS 39b (Viscosity Index Table for Celsius Temperatures)  を用いると 法の計算を行わずに

粘度指数を求めることができる。

6.3

A

6.3.1

粘度指数を算出するのに必要な数値  (LH)  の求め方  求め方は次による。

a)

試料の 100℃における動粘度が 2∼70mm

2

/s

の場合は,

付表 から 及び の値を求める。

付表 中に記載されていない動粘度に対応する値は,補間法によって求める。

b)

試料の 100℃における動粘度が 70mm

2

/s

を超える場合は,次の式によって 及び の値を算出する。

L

=0.835 3Y

2

+14.67Y−216 (1)

H

=0.168 4Y

2

+11.85Y−97  (2)

ここに,  L: 100℃において試料と同一動粘度をもつ粘度指数 0 の石油製品

の 40℃における動粘度 (mm

2

/s)

H

: 100℃において試料と同一動粘度をもつ粘度指数 100 の石油製

品の 40℃における動粘度 (mm

2

/s)

Y

:  試料の 100℃における動粘度 (mm

2

/s)

6.3.2

計算方法  計算方法は次による。

100

×

H

L

U

L

VI

 (3)

ここに,

VI

粘度指数

L

100

℃において試料と同一動粘度をもつ粘度指数

0

の石油製

品の

40

℃における動粘度

 (mm

2

/s)

H

100

℃において試料と同一動粘度をもつ粘度指数

100

の石油

製品の

40

℃における動粘度

 (mm

2

/s)

U

試料の

40

℃における動粘度

 (mm

2

/s)

6.3.3

結果の表し方  計算結果は JIS Z 8401 の規定によって丸めの幅を

1

に丸める。

計算例  [

100

℃における動粘度が

2

70mm

2

/s

の場合]

試料の

40

℃における動粘度が

73.30mm

2

/s

100

℃における動粘度が

8.860mm

2

/s

とする。

1)

付表 から

100

℃における動粘度

8.860mm

2

/s

に対応する 及び の値を補間法によって求

めると,

L

119.94

H

69.48

2)

これらの値と試料の

40

℃における動粘度

73.30mm

2

/s

とを式(3)に代入すれば,

43

.

92

100

48

.

69

94

.

119

30

.

73

94

.

119

×

VI

3)

計算で得られた値を,丸めの幅を

1

に丸めて VI

92

とする。

6.3.4

精度  この試験方法によって得られた試験結果の許容差(確率

0.95

)は,次のとおりである。


41

K 2283 : 2000

なお,精度は,

100

℃における動粘度が

4

50mm

2

/s

の試料に適用する。

備考1.

許容差は,5.の動粘度試験の精度に基づいて算出されたものである。

2.

この精度を外れた場合は,JIS Z 8402-6 の規定によって処理する。

a)

室内併行精度  同一試験室において,同一人が同一試験器で,引き続き短時間内に同一試料を

2

回試

験して求めた二組の

40

℃及び

100

℃における動粘度から算出した二つの粘度指数の差の許容差を

表 24

に示す。

b)

室間再現精度  異なる試験室において,別人が別の試験器で同一試料をそれぞれ

1

回ずつ試験して求

めた,

40

℃及び

100

℃における動粘度から算出した粘度指数の差の許容差を

表 24 に示す。

表 24  法の精度(

20

)

室内併行許容差

室間再現許容差

動粘度 (100℃)

mm

2

/s

VI

=0

VI

=100

VI

=0

VI

=100

4

2.4 1.7 4.8 3.4

6

2.1 1.3 4.2 2.6

8

1.9 1.1 3.7 2.2

15

1.5 0.7 3.0 1.4

30

1.2 0.4 2.5 0.9

50

1.1 0.3 2.2 0.7

(

20

)

24に記載されていない動粘度及び粘度指数に対応する許容差は,補間法によっ
て求める。

6.4

B

6.4.1

粘度指数を算出するのに必要な数値 の求め方  求め方は次による。

a)

試料の

100

℃における動粘度が

2

70mm

2

/s

の場合は,

付表 から の値を求める。

付表 中に記載されていない動粘度に対応する の値は,補間法によって求める。

b)

試料の

100

℃における動粘度が

70mm

2

/s

を超える場合は,次の式によって の値を算出する。

H

0.168 4

Y

2

11.85

Y

97  (4)

ここに,

H

 100

℃において試料と同一動粘度をもつ粘度指数

100

の石油製

品の

40

℃における動粘度

 (mm

2

/s)

Y

試料の

100

℃における動粘度

 (mm

2

/s)

6.4.2

計算方法  計算方法は次による。

100

15

007

.

0

1

10

N

VI

 (5)

Y

U

H

N

log

log

log

 (6)

ここに,

VI

粘度指数

N

Y

を と の比に一致させるために必要なべき数

U

試料の 40℃における動粘度 (mm

2

/s)

H

100

℃において試料と同一動粘度をもつ粘度指数 100 の石油製

品の 40℃における動粘度 (mm

2

/s)

Y

試料の 100℃における動粘度 (mm

2

/s)

6.4.3

結果の表し方  計算結果は JIS Z 8401 の規定によって丸めの幅を 1 に丸める。

計算例 1  [100℃における動粘度が 2∼70mm

2

/s

の場合]

試料の 40℃における動粘度が 22.83mm

2

/s

,100℃における動粘度が 5.05mm

2

/s

とする。

1)

付表 から 100℃における動粘度 5.05mm

2

/s

に対応する の値を求めると,

H

=28.97


42

K 2283 : 2000

2)

この値と試料の 40℃における動粘度 22.83mm

2

/s

とを式(6)に代入すれば,

08

147

.

0

05

.

5

log

83

.

22

log

97

.

28

log

N

3)

この値を式(5)に代入すると,

37

.

156

100

15

007

.

0

1

07

403

.

1

100

15

007

.

0

1

10

08

147

.

0

VI

4)

計算で得られた 156.37 は,丸めの幅を 1 に丸めて VI を 156 とする。

計算例 2  [100℃における動粘度が 70mm

2

/s

を超える場合]

試料の 40℃における動粘度が 823.6mm

2

/s

,100℃における動粘度が 71.05mm

2

/s

とする。

1)

(4)から 100℃における動粘度 71.05mm

2

/s

に対応する の値を求めると,

H

=1 595

 2)

この値と試料の 40℃における動粘度 823.6mm

2

/s

とを式(6)に代入すれば,

03

155

.

0

05

.

71

log

6

.

823

log

595

1

log

N

3)

この値を(5)に代入すると

9

.

159

100

15

007

.

0

1

99

428

.

1

100

15

007

.

0

1

10

03

155

.

0

VI

 4)

計算で得られた 159.9 は,整数位に丸めて VI を 160 とする。

6.4.4

精度

  この試験方法によって得られた試験結果の許容差(確率 0.95)は,次のとおりである。

なお,精度は,100℃における動粘度が 4∼50mm

2

/s

の試料に適用する。

備考1.

許容差は,

5.

の動粘度試験の精度に基づいて算出されたものである。

2.

この精度を外れた場合は,

JIS Z 8402-6

の規定によって処理する。

a)

室内併行精度

  同一試験室において,同一人が同一試験器で,引き続き短時間内に同一試料を 2 回試

験して求めた二組の 40℃及び 100℃における動粘度から算出した二つの粘度指数の差の許容差を

表 25

に示す。

b)

室間再現精度

  異なる試験室において,別人が別の試験器で同一試料をそれぞれ 1 回ずつ試験して求

めた 40℃及び 100℃における動粘度から算出した粘度指数の差の許容差を

表 25

に示す。

表 25  法の精度(

21

)

室内併行許容差

室間再現許容差

動粘度 (100℃)

mm

2

/s

VI

=100

VI

=200

VI

=100

VI

=200

4

1.4 2.2 2.8 4.4

6

1.1 1.7 2.2 3.5

8

1.0 1.5 2.0 3.0

15

0.7 1.1 1.5 2.3

30

0.6 0.9 1.2 1.8

50

0.5 0.8 1.0 1.6

(

21

)

25に記載されていない動粘度及び粘度指数に対応する許容差は,補間法によっ
て求める。

6.5

試験結果の報告

試験結果には,次の事項を記載する。


43

K 2283 : 2000

a)

この

JIS

の規格番号

JIS K 2283

b)

試料名,試料採取場所及び採取年月日

c)

6.3.3

又は

6.4.3

によって得られた結果

d)

特記事項

付表 1  動粘度に対応する L,及び の値

2.00

7.90mm

2

/

s

100

℃ に お け る

動粘度

mm

2

/s

L

H 100

℃ に お け る

動粘度

mm

2

/s

L

H

2.00

7.994 6.394  5.00  40.23 28.49

2.10

8.640 6.894  5.10  41.99 29.46

2.20

9.309 7.410  5.20  43.76 30.43

2.30 10.00 7.944

5.30 45.53

31.40

2.40 10.71 8.496

5.40 47.31

32.37

2.50 11.45 9.063

5.50 49.09

33.34

2.60 12.21 9.647

5.60 50.87

34.32

2.70 13.00

10.25 5.70 52.64

35.29

2.80 13.80

10.87 5.80 54.42

36.26

2.90 14.63

11.50 5.90 56.20

37.23

3.00 15.49

12.15 6.00 57.97

38.19

3.10 16.36

12.82 6.10 59.74

39.17

3.20 17.26

13.51 6.20 61.52

40.15

3.30 18.18

14.21 6.30 63.32

41.13

3.40 19.12

14.93 6.40 65.18

42.14

3.50 20.09

15.66 6.50 67.12

43.18

3.60 21.08

16.42 6.60 69.16

44.24

3.70 22.09

17.19 6.70 71.29

45.33

3.80 23.13

17.97 6.80 73.48

46.44

3.90 24.19

18.77 6.90 75.72

47.51

4.00 25.32

19.56 7.00 78.00

48.57

4.10 26.50

20.37 7.10 80.25

49.61

4.20 27.75

21.21 7.20 82.39

50.69

4.30 29.07

22.05 7.30 84.53

51.78

4.40 30.48

22.92 7.40 86.66

52.88

4.50 31.96

23.81 7.50 88.85

53.98

4.60 33.52

24.71 7.60 91.04

55.09

4.70 35.13

25.63 7.70 93.20

56.20

4.80 36.79

26.57 7.80 95.43

57.31

4.90 38.50

27.53 7.90 97.72

58.45


44

K 2283 : 2000

8.00

13.9mm

2

/

s

100

℃ に お け る

動粘度

mm

2

/s

L

H 100

℃ に お け る

動粘度

mm

2

/s

L

H

8.00 100.0 59.60  11.0 173.9 95.19

8.10 102.3 60.74  11.1 176.6 96.45

8.20 104.6 61.89  11.2 179.4 97.71

8.30 106.9 63.05  11.3 182.1 98.97

8.40 109.2  64.18  11.4 184.9 100.2

8.50 111.5  65.32  11.5 187.6 101.5

8.60 113.9  66.48  11.6 190.4 102.8

8.70 116.2  67.64  11.7 193.3 104.1

8.80 118.5  68.79  11.8 196.2 105.4

8.90 120.9  69.94  11.9 199.0 106.7

9.00 123.3  71.10  12.0 201.9 108.0

9.10 125.7  72.27  12.1 204.8 109.4

9.20 128.0  73.42  12.2 207.8 110.7

9.30 130.4  74.57  12.3 210.7 112.0

9.40 132.8  75.73  12.4 213.6 113.3

9.50 135.3  76.91  12.5 216.6 114.7

9.60 137.7  78.08  12.6 219.6 116.0

9.70 140.1  79.27  12.7 222.6 117.4

9.80 142.7  80.46  12.8 225.7 118.7

9.90 145.2  81.67  12.9 228.8 120.1

10.0 147.7  82.87  13.0 231.9 121.5

10.1 150.3  84.08  13.1 235.0 122.9

10.2 152.9  85.30  13.2 238.1 124.2

10.3 155.4  86.51  13.3 241.2 125.6

10.4 158.0  87.72  13.4 244.3 127.0

10.5 160.6  88.95  13.5 247.4 128.4

10.6 163.2  90.19  13.6 250.6 129.8

10.7 165.8  91.40  13.7 253.8 131.2

10.8 168.5  92.65  13.8 257.0 132.6

10.9 171.2  93.92  13.9 260.1 134.0


45

K 2283 : 2000

14.0

19.9mm

2

/

s

100

℃ に お け る

動粘度

mm

2

/s

L

H 100

℃ に お け る

動粘度

mm

2

/s

L

H

14.0 263.3 135.4  17.0 369.4 180.2

14.1 266.6 136.8  17.1 373.3 181.7

14.2 269.8 138.2  17.2 377.1 183.3

14.3 273.0 139.6  17.3 381.0 184.9

14.4 276.3 141.0  17.4 384.9 186.5

14.5 279.6 142.4  17.5 388.9 188.1

14.6 283.0 143.9  17.6 392.7 189.7

14.7 286.4 145.3  17.7 396.7 191.3

14.8 289.7 146.8  17.8 400.7 192.9

14.9 293.0 148.2  17.9 404.6 194.6

15.0 296.5 149.7  18.0 408.6 196.2

15.1 300.0 151.2  18.1 412.6 197.8

15.2 303.4 152.6  18.2 416.7 199.4

15.3 306.9 154.1  18.3 420.7 201.0

15.4 310.3 155.6  18.4 424.9 202.6

15.5 313.9 157.0  18.5 429.0 204.3

15.6 317.5 158.6  18.6 433.2 205.9

15.7 321.1 160.1  18.7 437.3 207.6

15.8 324.6 161.6  18.8 441.5 209.3

15.9 328.3 163.1  18.9 445.7 211.0

16.0 331.9 164.6  19.0 449.9 212.7

16.1 335.5 166.1  19.1 454.2 214.4

16.2 339.2 167.7  19.2 458.4 216.1

16.3 342.9 169.2  19.3 462.7 217.7

16.4 346.6 170.7  19.4 467.0 219.4

16.5 350.3 172.3  19.5 471.3 221.1

16.6 354.1 173.8  19.6 475.7 222.8

16.7 358.0 175.4  19.7 479.7 224.5

16.8 361.7 177.0  19.8 483.9 226.2

16.9 365.6 178.6  19.9 488.6 227.8


46

K 2283 : 2000

20.0

34.5mm

2

/

s

100

℃ に お け る

動粘度

mm

2

/s

L

H 100

℃ に お け る

動粘度

mm

2

/s

L

H

20.0 493.2 229.5  26.0 790.4 340.5

20.2 501.9 233.0  26.2 801.6 344.4

20.4 510.8 236.4  26.4 812.8 348.4

20.6 519.9 240.1  26.6 824.1 352.3

20.8 528.8 243.5  26.8 835.5 356.4

21.0 538.4 247.1  27.0 847.0 360.5

21.2 547.5 250.7  27.2 857.5 364.6

21.4 556.7 254.2  27.4 869.0 368.3

21.6 566.4 257.8  27.6 880.6 372.3

21.8 575.6 261.5  27.8 892.3 376.4

22.0 585.2 264.9  28.0 904.1 380.6

22.2 595.0 268.6  28.2 915.8 384.6

22.4 604.3 272.3  28.4 927.6 388.8

22.6 614.2 275.8  28.6 938.6 393.0

22.8 624.1 279.6  28.8 951.2 396.6

23.0 633.6 283.3  29.0 963.4 401.1

23.2 643.4 286.8  29.2 975.4 405.3

23.4 653.8 290.5  29.4 987.1 409.5

23.6 663.3 294.4  29.6 998.9 413.5

23.8 673.7 297.9  29.8

1

011  417.6

24.0 683.9 301.8  30.0

1

024  421.7

24.2 694.5 305.6  30.5

1

055  432.4

24.4 704.8 309.4  31.0

1

086  443.2

24.6 714.9 313.2  31.5

1

119  454.0

24.8 725.7 317.0  32.0

1

151  464.9

25.0 736.5 320.9  32.5

1

184  475.9

25.2 747.2 324.9  33.0

1

217  487.0

25.4 758.2 328.8  33.5

1

251  498.1

25.6 768.8 332.7  34.0

1

286  509.6

25.8 779.7 336.7  34.5

1

321  521.1


47

K 2283 : 2000

35.0

64.5mm

2

/

s

100

℃ に お け る

動粘度

mm

2

/s

L

H 100

℃ に お け る

動粘度

mm

2

/s

L

H

35.0 1

356

532.5

50.0 2

618

919.6

35.5 1

391

544.0

50.5 2

667

933.6

36.0 1

427

555.6

51.0 2

717

948.2

36.5 1

464

567.1

51.5 2

767

962.9

37.0 1

501

579.3

52.0 2

817

977.5

37.5 1

538

591.3

52.5 2

867

992.1

38.0

1 575

603.1

53.0

2 918

1 007

38.5

1 613

615.0

53.5

2 969

1 021

39.0

1 651

627.1

54.0

3 020

1 036

39.5

1 691

639.2

54.5

3 073

1 051

40.0

1 730

651.8

55.0

3 126

1 066

40.5

1 770

664.2

55.5

3 180

1 082

41.0

1 810

676.6

56.0

3 233

1 097

41.5

1 851

689.1

56.5

3 286

1 112

42.0

1 892

701.9

57.0

3 340

1 127

42.5

1 935

714.9

57.5

3 396

1 143

43.0

1 978

728.2

58.0

3 452

1 159

43.5

2 021

741.3

58.5

3 507

1 175

44.0

2 064

754.4

59.0

3 563

1 190

44.5

2 108

767.6

59.5

3 619

1 206

45.0

2 152

780.9

60.0

3 676

1 222

45.5

2 197

791.5

60.5

3 734

1 238

46.0

2 243

808.2

61.0

3 792

1 254

46.5

2 288

821.9

61.5

3 850

1 270

47.0

2 333

835.5

62.0

3 908

1 286

47.5

2 380

849.2

62.5

3 966

1 303

48.0

2 426

863.0

63.0

4 026

1 319

48.5

2 473

876.9

63.5

4 087

1 336

49.0

2 521

890.9

64.0

4 147

1 352

49.5

2 570

905.3

64.5

4 207

1 369


48

K 2283 : 2000

65.0

70.0mm

2

/

s

100

℃ に お け る

動粘度

mm

2

/s

L

H 100

℃ に お け る

動粘度

mm

2

/s

L

H

65.0

4 268

1 386

67.5

4 580

1 471

65.5

4 329

1 402

68.0

4 645

1 488

66.0

4 392

1 419

68.5

4 709

1 506

66.5

4 455

1 436

69.0

4 773

1 523

67.0

4 517

1 454

69.5

4 839

1 541

70.0

4 905

1 558


49

K 2283 : 2000

附属書 1(規定)  動粘度及び混合比の推定方法

1.

適用範囲

  この

附属書 1

は,石油製品の 2 点の試験温度における動粘度測定値から,任意温度におけ

る動粘度の推定,及び目標とした動粘度(以下,目標動粘度という。

)となるように石油製品を混合すると

きの混合比の推定を,作図又は計算によって行う方法について規定する。

備考1.

この推定方法は,最低温度は曇り点,最高温度は蒸留の初留点までの温度範囲で,均質な液

状石油製品にだけ適用することを推奨する。

2.

次の場合には,推定誤差が大きくなる恐れがあるため,3 点の試験温度における動粘度の測

定値が直線関係にあることを確認してから,推定を行う。

a)

試験温度及び動粘度を推定しようとする温度が曇り点以下の場合,又は 280℃以上の場合。

b)

鉱油又は炭化水素以外のものを主成分とする石油製品(例えば不燃性作動油,ブレーキ液,

合成潤滑油など)の場合。

3.

混合油の動粘度の推定方法を

附属書 2

及び

附属書 3

に示す。

参考

この

附属書 1

ASTM D 341-93

  Standard ViscosityTempcrature Charts for Liquid Petroleum 

Products

を参照して規定した。

2.

推定方法の種類

  推定方法の種類は

附属書 表 1

に示す 2 種類とする。

附属書 表 1  推定方法の種類

種類

特徴

備考

2

点の試験温度における動粘度測定値から,任意温度における動粘度を推定

する方法を 3.2 に規定する。

  なお,任意の動粘度に対応する温度も推定できる。

作図法

動 粘 度 − 温 度 チ ャ ー
ト を 使 用 す る の で 簡

便であるが,作図する
際 や 推 定 値 の 読 み 取
り の 際 に 誤 差 を 生 ず

るおそれがある。

2

点の試験温度における動粘度が既知の試料を 2 種類混合し,目標動粘度に

するための混合比を推定する方法を 3.3 に規定する。

2

点の試験温度における動粘度測定値から,任意温度における動粘度を推定

する方法を 4.2 に規定する。

2

点の試験温度における動粘度が既知の試料を 2 種類混合し,目標動粘度に

するための混合比を推定する方法を 4.3 に規定する。 
  なお,この方法は動粘度測定値及び目標動粘度の温度条件が同じ場合にだ
け適用できる。

動粘度測定値及び目標動粘度の温度条件がそれぞれ異なっていても,2 点の
試験温度における動粘度が既知の試料 2 種類を混合し,目標動粘度にするた
めの混合比を推定する方法を

附属書 に示す。

計算法

計 算 方 法 が 複 雑 で あ

るが,作図法に比べ正
確 な 推 定 値 を 求 め る
ことができる。

2

点の試験温度における動粘度が既知の試料 2 種類以上を任意の混合比で混

合した場合,その混合油の任意温度における動粘度を推定する方法を,

附属

書 に示す。 
  なお,この方法は動粘度測定値及び動粘度推定値の温度条件がそれぞれ異
なっていても適用できる。

3.

作図法


50

K 2283 : 2000

3.1

動粘度−温度チャートの種類

  動粘度−温度チャートは,動粘度及び温度の範囲並びにチャートの

大きさによって,

附属書 表 2

に示す 5 種類とする。

附属書 表 2  動粘度−温度チャートの種類

チャートの大きさ mm

チャート番号

動粘度の範囲

mm

2

/s

温度の範囲

ASTM

コード番号

(参考)

I 0.3

∼20 000 000

−70∼+370 680

820  PCN12-403411-12

II 0.18

6.5

−70∼+370 520

820  PCN12-403412-12

III 0.3

∼20 000 000

−70∼+370 217

280  PCN12-403413-12

IV 0.18

6.5

−70∼+370 217

280  PCN12-403414-12

VII 3

200 000

−40∼+150 217

280  PCN12-403417-12

動粘度−温度チャートは,動粘度−温度関係が直線になるように,動粘度を縦軸に loglog(動粘度+補

正値)で,温度を横軸に log(273.15+温度)でそれぞれ目盛ったものである。

その一例を,

附属書 図 1

に示す。

附属書 図 1  動粘度−温度チャート(チャート番号 VII の縮図例)

参考1.  動粘度−温度チャートを複写したり折り曲げたりすると誤差を生じやすい。

2.

これらの動粘度−温度チャートは American Society for Testing and Materials (ASTM)  又は社団法人石油学会から
頒布されている。

3.2

任意温度における動粘度の推定方法

  動粘度−温度チャートを用いて,2 点の試験温度における動粘

度測定値から,任意温度における動粘度を推定する手順を次に示す。

a)

異なる 2 点の温度

(

1

)

において,試料の動粘度を本体

5.

によって測定する。

(

1

)

外挿による推定を行う場合には,2点の試験温度の差が,動粘度を推定しようとする温度とそれ


51

K 2283 : 2000

に近い試験温度との差より大きいことが望ましい。

b)

  1

点の試験温度における動粘度測定値を動粘度−温度チャートにプロットし,この点を A とする。

c)

他の 1 点についても

b)

と同様にプロットし,この点を B とする。次に,A,B を通る直線を正確に引

く。

d)

動粘度を推定しようとする温度から,動粘度軸に平行な直線を引き,

c)

で作図した線との交点を C と

する。

e)

C

から温度軸に平行な直線を引き,動粘度推定値

(

2

)

を読み取る。

(

2

)

この直線から,任意の動粘度に対応する温度を求めることもできる。

作図例

附属書 図 2

参照)  試料の 40℃における動粘度が 55.70mm

2

/s

,100℃における動粘度が

7.500mm

2

/s

であったときの 75℃における動粘度推定値を求める。

1)

 40

℃における動粘度 55.70mm

2

/s

を動粘度−温度チャートにプロットし,この点を A とする。

2)

 100

℃における動粘度 7.500mm

2

/s

1)

と同様にプロットし,この点を B とする。次に A と B

を通る直線を正確に引く。

3)

 75

℃から動粘度軸に平行な直線を引き,

2)

で作図した直線との交点を C とする。

4)

C

から温度軸に平行な直線を引き,動粘度推定値を読み取ると 14.5mm

2

/s

が得られる。

附属書 図 2  任意温度における動粘度を推定するための作図例

3.3

混合油の混合比の推定方法

  動粘度−温度チャートから,2 点の試験温度における動粘度が既知の試

料 2 種類を混合して,目標動粘度にするときの混合比を推定する手順を次に示す。

a)

目標動粘度及びその動粘度を動粘度−温度チャート上にプロットし,この点を A とする。

b)

  A

を通り,温度軸に平行な直線を引く。

c)

混合に用いる 2 種類の試料について,

3.2a)

c)

に従って,それぞれの直線を動粘度−温度チャート上

に引く。この際,それぞれの直線は

b)

で引いた直線と交差させ,動粘度の高い方の試料(以下,高粘


52

K 2283 : 2000

度試料という。

)との交点を B とし,動粘度の低い方の試料(以下,低粘度試料という。

)との交点を

C

とする。

d)

  B

,C 間及び A,C 間の長さを 0.5mm 単位まで測る。

e)

混合比を次の式によって求める。

( )

( )

mm

C

B

mm

C

A

間の長さ

間の長さ

容量比)=

高粘度試料の混合比(

 (1)

低粘度試料の混合比(容量比)=1.00−高粘度試料の混合比(容量比)  (2)

作図例

附属書 図 3

参照)  動粘度が次の表の値の試料 2 種類を混合して,100℃における動粘度を

13.00mm

2

/s

にする場合の高粘度試料の混合比を求める。

作図例に用いた試料の動粘度

動粘度 mm

2

/s

試料の種類

40

℃ 100℃

高粘度試料

190.0 17.00

低粘度試料

55.70 7.500

1)

 100

℃における目標動粘度 13.00mm

2

/s

を動粘度−温度チャート上にプロットし,この点を A

とする。

2)

A

を通り,温度軸に平行な直線を引く。

3)

高粘度試料の 40℃における動粘度 190.0mm

2

/s

及び 100℃における動粘度 17.00mm

2

/s

を,動

粘度−温度チャート上にプロットし,この 2 点を結ぶ直線を作図し,

2)

で作図した直線との

交点を B とする。

4)

低粘度試料について,

3)

と同様に 40℃における動粘度 55.70mm

2

/s

と 100℃における動粘度

7.500mm

2

/s

とを結ぶ直線を作図し,

2)

で作図した直線との交点を C とする。

5)

B

,C 間及び A,C 間の長さをそれぞれ 0.5mm 単位まで測る。

B

,C 間の長さ=33.0mm

A

,C 間の長さ=22.5mm

6)

混合比を式

(1)

によって求め,次の値を得る。

68

.

0

0

.

33

5

.

22

容量比)=

高粘度試料の混合比(


53

K 2283 : 2000

附属書 図 3  混合比を推定するための作図例

4.

計算法

4.1

動粘度−温度関係式

  動粘度と温度の関係は次による。

loglogZ

ABlog (273.15+t) (3)

ここに,

A

:  定数(切片を表す数値)

B

:  定数(こう配を表す数値)

t

:  温度  (℃)

Z

:  動粘度+補正値 (mm

2

/s)

  動粘度が 2.00∼2×10

7

mm

2

/s

の場合

Z

ν+0.7  (4)

ここに,

ν:  動粘度 (mm

2

/s)

備考1.

動粘度−温度チャートは,式

(3)

に基づいて作成されたものである。

その際使用された の値を

附属書13

に示す。

附属書 表 3  動粘度の範囲に対応する の値

動粘度の範囲

mm

2

/s

Z

の値

2.00

∼2×10

7

Z

ν

+0.7

1.65

∼2×10

7

Z

ν

+0.7+C

0.90

∼2×10

7

Z

ν

+0.7+CD

0.30

∼2×10

7

Z

ν

+0.7+CDE

0.24

∼2×10

7

Z

ν

+0.7+CDEFG

0.21

∼2×10

7

Z

ν

+0.7+CDEFGH

ここに,

ν:  動粘度 (mm

2

/s)

C

= exp

(

−1.148 83−2.658 68

ν)

D

= exp

(

−0.003 813 8−12.564 5

ν)

E

=  exp (5.464 91−32.628 9

ν)

F

=  exp (13.045 8−74.685 1

ν)

G

=  exp (37.461 9−192.643

ν)


54

K 2283 : 2000

動粘度の範囲

mm

2

/s

Z

の値

H

=  exp (80.494 5−400.468

ν)

2.

動粘度が 0.21∼2×10

7

mm

2

/s

の場合,式

(3)

の には,次の式によって求めた値を用いてもよ

い。

Z

ν+0.7+exp (−1.47−1.84ν−0.51ν

2

)  (5)

動粘度が 0.21∼2×10

7

mm

2

/s

の場合,から

νを求めるには次の式を用いる。

ν=(Z−0.7)−exp [−0.748 7−3.295 (Z−0.7)+0.611 9 (Z−0.7)

2

−0.319 3 (Z−0.7)

3

] (6)

ここに,

ν:  動粘度 mm

2

/s

4.2

任意温度における動粘度の推定方法

  2 点の試験温度における動粘度測定値から,計算式によって任

意温度における動粘度を推定する手順を次に示す。

a)

異なる 2 点の試験温度

(

1

)

において,試料の動粘度を本体

5.

によって測定する。

b)

a)

で測定したそれぞれの動粘度を式

(4)

に代入して,2 点の試験温度における をそれぞれ計算する。

c)

b)

で求めた二つの 値及び試験温度を式

(3)

にそれぞれ代入して連立方程式を立て,定数 及び を計

算する。

d)

c)

で求めた定数 A及び動粘度を推定しようとする温度を式

(3)

に代入し,これを解いて,動粘度を

推定しようとする温度における 値を求める。

e)

d)

で求めた 値を式

(4)

に代入して,動粘度推定値を計算する。

計算例 1

[2 点の試験温度における動粘度がいずれも 2.00mm

2

/s

以上の場合]

試料の 40℃における動粘度が 190.0mm

2

/s

100

℃における動粘度が 17.00mm

2

/s

であったとき,

75

における動粘度を推定する。

1)

(4)

によって,それぞれの動粘度から を計算する。

Z

40

=190.0+0.7=190.7

Z

100

=17.00+0.7=17.70

2)

Z

40

Z

100

及び試験温度を式

(3)

にそれぞれ代入し,連立方程式を解いて定数 及び を計算する。

loglog190.7

ABlog (273.15+40.00)

loglog17.00

ABlog (273.15+100.00)

これから,

0.358 002

AB×2.495 75

0.096 205 3

AB×2.571 88

連立方程式を解いて,

A

=8.940 42

B

=3.438 81

3)

定数 A及び動粘度を推定しようとする温度を式

(3)

に代入し,これを解いて Z

75

を求める。

loglogZ

75

=8.940 42−3.438 81×log (273.15+75.00)  =0.199 768

logZ

75

=10

0.199 768 7

=1.584 05

Z

75

=10

1.584 05

=38.375 1

4)

3)

で求めた Z

75

を式

(4)

に代入して

ν

75

=38.375 1−0.7=37.675 1

したがって,75℃における動粘度の推定値は,37.68mm

2

/s

である。


55

K 2283 : 2000

計算例 2

[2 点の試験温度における動粘度が 2.00mm

2

/s

未満の値を含んでいる場合]

試料の−20℃における動粘度が 3.987mm

2

/s

,30℃における動粘度が 1.430mm

2

/s

であったときの,

50

℃における動粘度推定値を求める。

1)

−20℃における動粘度を式

(4)

に代入して Z

20

を計算する。

Z

20

=3.987+0.7=4.687

2)

 30

℃における動粘度を式

(5)

に代入して,Z

30

を計算する。

Z

30

=1.430+0.705 834=2.135 83

3)

Z

20

Z

30

及び試験温度を式

(3)

に代入し,連立方程式を解いて定数 及び を求める。

loglog4.687

ABlog (273.15−20.00)

loglog2.135 83

ABlog (273.15+30.00)

これから,

−0.173 345=AB×2.430 38

−0.482 057=AB×2.481 66

連立方程式を解いて,

A

=9.304 80

B

=3.943 68

4)

定数 A及び動粘度を推定しようとする温度を式

(3)

に代入し,これを解いて Z

50

を求める。

loglogZ

50

=9.304 80−3.943 68×log (273.15+50.00)  =−0.591 479

logZ

50

=10

0.591 479

=0.256 166

Z

50

=10

0.256 166

=1.803 71

5)

(6)

から

ν

50

=1.803 71−0.717 089=1.086 62

したがって,50℃における動粘度推定値は 1.087mm

2

/s

である。

4.3

混合油の混合比の推定方法

  計算式によって,2 点の試験温度における動粘度が既知の試料 2 種類を

混合して,目標動粘度にするときの混合比を推定する手順を次に示す。

ただし,2 種類の試料の動粘度試験温度 2 点はそれぞれ等しく,かつ混合油の目標動粘度を設定した温

度は,動粘度試験温度のいずれかと等しいことが必要である。

a)

目標動粘度及びその温度を設定する。

b)

a)

で設定した温度及びそれと異なる温度を試験温度として,混合しようとする 2 種類の試料の動粘度

を,本体

5.

によってそれぞれ測定する。

c)

それぞれの動粘度を式

(4)

に代入し,を計算する。

d)

c)

で求めた を式

(7)

又は式

(8)

に代入して,混合比を計算する。

1)

設定温度が 2 点の試験温度のうち低い方に等しい場合

高粘度試料の混合比(容量比)=

(

)(

)

(

)(

)

1

1

ú

û

ù

ê

ë

é

+

C

A

F

E

D

C

A

E

 (7)

2)

設定温度が 2 点の試験温度のうち高い方に等しい場合

高粘度試料の混合比(容量比)=

(

)(

)

(

)(

)

1

1

ú

û

ù

ê

ë

é

+

D

B

F

E

D

C

B

F

 (8)


56

K 2283 : 2000

ここに,

A

=  loglogZ

M

 (T

1

)

B

=  loglogZ

M

 (T

2

)

C

=  loglogZ

L

 (T

1

)

D

=  loglogZ

L

 (T

2

)

E

=  loglogZ

H

 (T

1

)

F

=  loglogZ

H

 (T

2

)

M

=  混合油

L

=  低粘度試料

H

=  高粘度試料

T

1

=  2 点の試験温度のうち低い方

T

2

=  2 点の試験温度のうち高い方

備考

低粘度試料の混合比(容量比)は,

1)

及び

2)

のいずれの場合も 1.00 から高粘度試料の混合比(容

量比)を差し引いて求める。

計算例

動粘度が次の表の値の試料 2 種類を混合して,100℃における動粘度を 13.00mm

2

/s

にする場合の

高粘度試料の混合比を求める。

計算例に用いた試料の動粘度

動粘度 mm

2

/s

試料の種類

40

℃ 100℃

高粘度試料

190.0 17.00

低粘度試料

55.70 7.500

1)

それぞれの動粘度を式

(4)

に代入して を計算する。

13.00

+0.7=13.70

55.70

+0.7=56.40

7.500

+0.7=8.200

190.0

+0.7=190.7

17.00

+0.7=17.70

2)

混合油の設定温度は 100℃,すなわち,2 点の試験温度のうち高い方なので,式

(8)

に必要な BC

D

及び を求める。

B

=loglog13.70=0.055 65

C

=loglog56.40=0.243 36

D

=1oglog8.200=−0.039 14

E

=1oglog190.7=0.358 00

F

=1oglog17.70=0.096 21

3)

2)

で求めた値を式

(8)

に代入して,高粘度試料の混合比を計算する。

(

)(

)

(

)(

)

0.684

1

03914

.

0

05565

.

0

09621

.

0

35800

.

0

03914

.

0

24336

.

0

05565

.

0

09621

.

0

1

容量比)=

高粘度試料の混合比(

ú

û

ù

ê

ë

é

+

+

+


57

K 2283 : 2000

附属書 2(参考)  附属書 以外の方法で混合比を推定する方法

この

附属書 は,附属書 以外の方法で混合油の混合比を推定する方法を参考として述べるもので,規

定の一部ではない。

この

参考に示す方法によれば,動粘度測定値及び目標動粘度の温度条件がそれぞれ異なっていても混合

油の混合比を推定できる。以下に推定の手順を示す。

a)

高粘度試料の 2 点の試験温度における動粘度を

附属書 の式(4)に代入して,

Z

を計算する。

b)

Z

及び測定温度を

附属書 の式(3)にそれぞれ代入して連立方程式を立て,定数

A

及び

B

を計算する。

c)

低粘度試料についても a)及び b)と同様の手順で定数

A

及び

B

を計算する。

d)

混合油の混合比を求めるための目標動粘度及びその温度を設定し,目標動粘度を

附属書 の式(4)に代

入して

Z

を計算する。次に設定温度を

t

として,log (273.15+

t

)

を求め,これを

T

A

とする。

e)

b)

で求めた高粘度試料の定数

A

及び

B

と,d)で求めた

Z

附属書 の式(3)に代入して,混合油の目標

動粘度に対応する高粘度試料の log (273.15+

t

)

を求め,これを

T

B

とする。

f)

低粘度試料についても,e)と同じ手順で log (273.15+

t

)

を求め,これを

T

C

とする。

g)

高粘度試料の混合比を,次の式によって求める。

高粘度試料の混合比(容量比)=

C

B

C

A

T

T

T

T

 (1)

備考  低粘度試料の混合比(容量比)は,1.00 から高粘度試料の混合比(容量比)を差し引いて求め

る。

計算例  動粘度が次の表の値の試料 2 種類を混合して,50℃における動粘度 60.00mm

2

/s

にする場合の高粘度

試料の混合比を求める。

計算例に用いた試料の動粘度

動粘度 mm

2

/s

試料の種類

40

℃ 75℃ 100℃

高粘度試料

− 37.68

17.00

低粘度試料 55.70

− 7.500

1)

高粘度試料の動粘度測定値を,

附属書 の式(4)に代入して

Z

を計算する。

37.68

+0.7=38.38

17.00

+0.7=17.70

2)

Z

及び試験温度を

附属書 の式(3)にそれぞれ代入し,連立方程式を解いて定数

A

及び

B

を計算する。

loglog38.38

A

B

log (273.15

+75.00)

loglog17.70

A

B

log (273.15

+100.00)

これらから連立方程式を解いて,

高粘度試料: 定数

A

=8.941 44

定数

B

=3.439 20

3)

1)

及び 2)と同様の手順で,低粘度試料の定数

A

及び

B

を計算する。

低粘度試料: 定数

A

=9.504 28

定数

B

=3.710 67

4)

混合油の目標動粘度を

附属書 の式(4)に代入して

Z

を求める。


58

K 2283 : 2000

5)

混合油の設定温度を

t

として log (273.15+

t

)

を求め,これを

T

A

とする。

log (273.15

+50.00)  =2.509 40

6)

2)

で求めた高粘度試料の定数

A

及び

B

と,4)で求めた

Z

附属書 の式(3)に代入して log (273.15+

t

)

を求め,これを

T

B

とする。

loglog60.70

=8.941 44−3.439 20  log (273.15+

t

)

これから,log (273.15+

t

)

を求め,これを

T

B

とする。

T

B

=2.526 82

7)

低粘度試料についても 6)と同様の手順で

T

C

を求める。

T

C

=2.493 64

8)

高粘度試料の混合比を式(1)によって求める。

高粘度試料の混合比=

64

493

.

2

82

526

.

2

64

493

.

2

40

509

.

2

=0.475


59

K 2283 : 2000

附属書 3(参考)  混合油の動粘度の推定方法

この

附属書 は,附属書 以外の方法で混合油の動粘度の推定方法を参考として述べるもので,規定の

一部ではない。

2

点の試験温度における動粘度が既知の試料 2 種類以上を混合した場合,それぞれの試料の動粘度とそ

の混合比(容量比)から,計算式によって混合油の任意温度における動粘度を推定する手順を以下に示す。

a)

混合しようとするそれぞれの試料の動粘度を

附属書 の式(4)に代入して,

Z

を計算する。

b)

混合しようとする試料それぞれについて,a)で求めた

Z

及び試験温度を

附属書 の式(3)に代入して連

立方程式を立て,各試料の定数

A

及び

B

を計算する。

c)

それぞれの試料の定数

A

及び

B

と混合比を式(1)及び式(2)に代入して,混合油の定数

A

及び

B

を求め

る。

å

=

n

i

i

i

B

x

B

1

1

 (1)

B

x

B

A

A

n

i

i

i

i

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

å

=1

 (2)

ここに,

x

i

:  それぞれの試料の混合比。ただし,

1

1

=

å

=

n

i

i

x

B

:  それぞれの試料の定数 B

A

i

:  それぞれの試料の定数 A

B

i

:  混合油の定数 B

A

:  混合油の定数 A

n

:  混合に用いた試料の数

d)

  c)

で用いた混合油の定数 及び と,動粘度を推定しようとする温度を

附属書 の式(3)に代入し,こ

れを解いて を求める。

e)

d)

で求めた 

附属書 の式(4)に代入して,動粘度の推定値を計算する。

計算例  4 種類の動粘度及び混合比が,それぞれ次の表の値のとき,混合油の 50℃における動粘度推定値

を求める。

計算例に用いた試料の動粘度と混合比

動粘度 mm

2

/s

試料の種類

40

℃ 75℃ 100℃

混合比

(容積比)

粘度指数

(参考)

試料 1 6.714

― 2.000

0.150 80

試料 2 361.4

― 20.00 0.250  50

試料 3 651.8

― 40.00 0.400 100

試料 4

― 244.6

65.00 0.200  0

1)

試料 1 の動粘度を

附属書 の式(4)に代入して,Z

1

を計算する。

6.714

+0.7=7.414

2.000

+0.7=2.700

2)

Z

1

及び試料 1 の動粘度を

附属書 の式(3)に代入し,連立方程式を解いて定数 A

1

及び B

1

を計算する。

loglog7.414

A

1

B

1

log (273.15

+40.00)


60

K 2283 : 2000

loglog2.700

A

1

B

1

log (273.15

+100.00)

連立方程式を解いて

A

1

=9.924 36  B

1

=4.000 73

3)

他の試料についても同様に定数 及び を計算する。

試料 2: A

2

=9.875 40  B

2

=3.793 39

試料 3: A

3

=8.405 59  B

3

=3.187 89

試料 4: A

4

=10.409 1  B

4

=3.946 37

4)

それぞれの試料の定数 A及び混合比を式(1)及び式(2)に代入して,混合油の定数 及び を求め

る。

552

279

.

0

37

946

.

3

200

.

0

89

187

.

3

400

.

0

39

793

.

3

250

.

0

73

000

.

4

150

.

0

1

+

+

+

B

これから

B

=3.577 15

これから

00

319

.

9

15

577

.

3

200

.

0

37

946

.

3

91

40

.

10

400

.

0

89

187

.

3

59

405

.

8

250

.

0

39

793

.

3

40

875

.

9

150

.

0

73

000

.

4

36

924

.

9

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

+

×

+

×

+

×

A

5)

混合油の定数 A及び動粘度を推定しようとする温度を,

附属書 1

の式

(3)

に代入し,これを解い

て Z

50

を求める。

loglogZ

50

=9.319 00−3.577 15×log (273.15+50.00)

=0.342 485

logZ

50

=10

0.342 485

=2.200 32

Z

50

=158.606

6)

5)

で求めた Z

50

附属書 1

の式

(4)

に代入して,動粘度の推定値を計算する。

ν

50

=158.606−0.7=157.906

したがって,50℃における動粘度の推定値は,157.9mm

2

/s

である。


61

K 2283 : 2000

附属書 4(規定)  二次式による粘度指数の算出に必要な 及び の求め

1.

適用範囲

  この

附属書 4

は,粘度指数の計算に必要な 及び の値を,本体

6.

に規定する方法に関連

させた二次式を用いて求める方法について規定する。

この方法は,

二次式に用いる係数の求め方によって,

次の二つの方法に分かれる。

方法 1

二次式に用いる係数を,試料の 100℃における動粘度に近似する 及び の値から求める方

法。

方法 2

二次式に用いる係数を表から求める方法。

備考1.

方法2

は,本体

6.

による方法に比べて,0.1%程度の誤差が生じるおそれがある。

2.

この

附属書 4

によって求めた 及び の値を用いて計算した粘度指数に疑義が生じた場合は,

6.

の方法による。

参考

この

附属書 4

ASTM D 2270-93

Appendix X2 Other Computational Methods

を参照して規定

した。

2.

方法 1

a)

附属書 表 1

から,試料の 100℃における動粘度 (100℃)  に最も近い動粘度の値と,それに対応する

L

及び の値を選ぶ。次に,この一組の値に隣接した上下二組の動粘度 (100℃),及び の値を選

ぶ。

附属書 表 1  動粘度に対応する 及び の値

動粘度 (100℃)

mm

2

/s

L

H

動粘度 (100℃)

mm

2

/s

L

H

2.0 7.994 6.394

12

201.9

108.0

2.9 14.63  11.50  13.5

247.4 128.4

3.8 23.13  17.97  15

296.5 149.7

4.1 26.50  20.37  16.5

350.3 172.3

4.4 30.48  22.92  18

408.6 196.2

4.7 35.13  25.63  20

493.2 229.5

5.0 40.23  28.49  24

683.9 301.8

5.7 52.64  35.29  28

904.1 380.6

6.4 65.18  42.14  34

1

286  509.6

6.7 71.29  45.33  40

1

730  651.8

7.0 78.00  48.57  47.5  2

380  849.2

7.4

86.66

52.88

55

3 126

1 066

7.8

95.43

57.31

62.5

3 966

1 303

8.4

109.2

64.18

70

4 905

1 558

9.0

123.3

71.10

100

9 604

2 772

10.5 160.6

88.95  130

15

810  4

290

b)

a)

で選んだ三組の動粘度 (100℃),及び の値を次の式に代入して連立方程式を立て,これを解い

て から までの各係数の値を求める。

L

aY

2

bY (1)


62

K 2283 : 2000

H

dY

2

eY (2)

ここに,

Y

附属書 表 1

から選んだ動粘度 (100℃) mm

2

/s

a

bcdef: 係数

c)

b)

で求めた係数の値と試料の 100℃における動粘度を次の二次式に代入して,試料の 100℃における動

粘度に対応する 及び の値を算出する。

L

aY

s

2

bY

s

 (3)

H

dY

s

2

eY

s

 (4)

ここに,  Y

s

:  試料の 100℃における動粘度 mm

2

/s

計算例

試料の 40℃における動粘度が 73.30mm

2

/s

,100℃における動粘度が 8.860mm

2

/s

であったとき,

試料の 100℃における動粘度に対応する試料の 及び の値を求める。

1)

試料の 100℃における動粘度に最も近い動粘度 (100℃)  の値とそれに対応する 及び の値,並び

にこれに隣接する上下二組の動粘度 (100℃)  の値とそれらに対応する 及び の値を

附属書 表 1

から選ぶと,

計算例に用いた試料に近い動粘度の Lの値

動粘度 (100℃)

mm

2

/s

L

H

8.4 109.2

64.18

9.0 123.3

71.10

10.5 160.6

88.95

2)

この三組の動粘度 (100℃),及び の値を式

(1)

及び式

(2)

に代入して連立方程式を立て,これを解

くと係数 abcd及び は,

a

=0.650 79  b=12.176 2  c=−39.00

d

=0.174 60  e=8.495 2  f=−19.50

3)

この係数の値と試料の 100℃における動粘度 8.860mm

2

/s

を,式

(3)

及び式

(4)

に代入し,及び を計

算すると次の値になる。

L

=119.97  H=69.47

3.

方法 2

a)

附属書 表 2

から,試料の 100℃における動粘度を含む動粘度 (100℃)  の範囲を選ぶ。次にそれに対

応する一組の係数の値を読み取る。

b)

a)

で読み取った係数の値と試料の 100℃における動粘度を,式

(3)

及び式

(4)

に代入して,試料の 100℃

における動粘度に対応する 及び の値を計算する。

計算例

試料の 40℃における動粘度が 73.30mm

2

/s

100

℃における動粘度が 8.860mm

2

/s

であったときの,

試料の 100℃における動粘度に対応する 及び の値を求める。

1)

試料の 100℃における動粘度 8.860mm

2

/s

を含む動粘度 (100℃)  の範囲及びそれに対応する係数を

属書 表 2

から選ぶと,

動粘度 (100℃)  の範囲=7.7∼9.0

a

=0.418 58  b=16.155 8  c=−56.040

d

=0.057 94  e=10.515 6  f=−28.240

2)

これらの係数と試料の 100℃における動粘度 8.860mm

2

/s

を,式

(3)

及び式

(4)

に代入して,及び 

計算すると次の値になる。


63

K 2283 : 2000

L

=119.96  H=69.48

附属書 表 2  動粘度に対する係数の値

係数

動粘度 (100℃)  の

範囲 mm

2

/s

a

b

c

d

e

f

2.0

∼ 3.8

1.146 73

1.757 6

−0.109

0.841 55

1.552 1

−0.077

3.8

∼ 4.4 3.380

95

−5.495 2

33.196

0.785 71

1.792 9

−0.183

4.4

∼ 5.0 2.500

00

−7.214 3

13.812

0.821 43

1.567 9

0.119

5.0

∼ 6.4 0.101

00  16.63 0

−45.469

0.049 85

9.161 3

−18.557

6.4

∼ 7.0 3.357

14

−23.564

3 78.466

0.226

19 7.736

9

−16.656

7.0

∼ 7.7 0.011

91  21.47 0

−72.870 0.797

62

−0.732 1

14.610

7.7

∼ 9.0 0.418

58  16.15 8

−56.040 0.057

94  10.515

6

−28.240

9.0

∼12

0.887 79

7.552 7

−16.600

0.266 65

6.701 5

−10.810

12

∼15 0.767

20

10.79 2

−38.180

0.200 73

8.465 8

−22.490

15

∼18

0.973 05

5.313 5

−2.200

0.288 89

5.974 1

−4.930

18

∼22

0.972 56

5.250 0

−0.980

0.245 04

7.416 0

−16.730

22

∼28

0.914 13

7.475 9

−21.820

0.203 23

9.126 7

−34.230

28

∼40

0.870 31

9.715 7

−50.770 0.184

11  10.101

5

−46.750

40

∼55 0.847

03

12.67 2

−133.310 0.170

29  11.486

6

−80.620

55

∼70 0.859

21

11.10 9

−93.19 0.171

30  11.368

0

−76.940

70

以上 0.835

31

14.67 1

−216.246 0.168

41  11.849

3

−96.947

参考  方法 1,方法 及び本体 6.3 の各計算例に示した試料(同一動粘度)について,各方法で求めた 及び

H

の値並びに,これらから小数点以下 2 けたまで計算した粘度指数(

1

)

を比較して,

附属書 参考表 1

に示す。

附属書 参考表 1  各方法で得られる L及び粘度指数の値

試料の動粘度

mm

2

/s

方法

L

H

粘度指数

方法 1 119.97 69.47 92.42

方法 2 119.96 69.48 92.43

73.30 (40

℃)

8.860 (100

℃)

本体 6.3 119.94  69.48  92.43

(

1

)

本体6.3.3の規定により計算結果は整数位に丸める。

関連規格

ASTM D 341

  Standard Viscosity−Temperature Charts for Liquid Petroleum Products

ASTM D 2270

  Standard Practice for Calculating Viscosity Index from Kinematic Viscosity at 40 and

100


64

K 2283

: 20

00

附属書 5(参考)  JIS と対応する国際規格との対比表

JIS K 2283 : 2000

  原油及び石油製品−動粘度試験方法及び粘度指数算出方法

ISO 2909 : 1981

  石油製品−動粘度からの粘度指数算出方法

ISO 3104 : 1994

  石油製品−透明及び不透明−動粘度試験方法並びに粘度算出方法

(I)

  JIS の規定 (III)

国際規格の規定 (IV)

JIS

と国際規格との技術

的差異の項目ごとの評
価及びその内容

表示箇所:本体 
表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(II)

国際規

格番号

項目
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)  JIS

と国際規格との技術

的差異の理由及び今後
の対策

1.

  適用範囲

原油及び石油製品

ISO 3104

ISO 2909

1. 

1.

JIS

に同じ

粘度指数算出方法

IDT

MOD

/削除

JIS

では粘度指数算

出方法の原理の箇条
に記載している。

2.

  引用規格

JIS K 0557

などの引用す

る JIS を規定

ISO 3104

2.

ISO 3696 MOD

/追加 JIS では関連規格を

す べ て 記 載 し て い

る。

ISO 3696

は JIS K 0557 と整合

している。

3.

  定義

ニュートン液体,粘度,
動粘度,密度,平均有効

液柱高さ,粘度指数を定

ISO 3104 

ISO 2909

3. 

3.

動粘度,密度,粘度を規定

粘度指数を定義

MOD

/追加

IDT

JIS

では追加規定し

ている。

用語を明確にするため規定内
容を追加した。

4.

  試験方法の種類  構成する試験方法記載

MOD

/追加 ISO では規定してい

ない。

JIS Z 8301

に基づく様式

5.

  動粘度試験方法

5.1

  試験の原理

ハーゲン・ポアズイユの
法 則 と 動 粘 度 の 算 出 式

を定義

MOD

/追加

ISO 3105

7.1 を参考にした。

5.2

  試薬

粘度計校正用標準液,精
製鉱油,洗浄溶剤,乾燥

溶剤,水,空気を規定

ISO 3104

5. JIS

に同じ

ただし ISO はクロム酸洗浄
液を規定

MOD

/追加

/削除

精製鉱油を追加規定

日本ではクロム酸洗
浄液を使用していな
い。

JIS

は明確にして追加した。

日本では,人体に有害で環境問
題になるため削除した。


65

K 2283

: 20

00

(I)

  JIS の規定 (III)

国際規格の規定 (IV)

JIS

と国際規格との技術

的差異の項目ごとの評
価及びその内容 
表示箇所:本体

表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(II)

国際規

格番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(V)  JIS

と国際規格との技術

的差異の理由及び今後
の対策

5.3

  試験器

a)

  ガラス製毛管式

粘度計

・粘度計の種類を規定

(JIS K 2839)

ISO 3104

附属書 A

1. 

A.1

ガラス製毛管式粘度計

(ISO 3104)

IDT

JIS K 2839

は ISO 3104 と整合

している。

b)

  恒温槽

・恒温槽の構造及び恒温

性能を規定

ISO 3104

6.3

恒温性能は

15

∼100℃:0.02℃以下

それ以外:0.05℃

MOD

/変更 恒温性能が異なる。

JIS

15

∼l00℃:0.01℃

以下

それ以外:0.03℃

試験結果の精度確保のため。今

後,ISO に提案予定。

c)

  粘度計ホルダ

粘度計の保持角度

ISO 3104

6.3 JIS

に同じ IDT

ASTM

及び IP 規格

校正方法

IDT

IDT

ISO

の引用規格と整

合したJIS を引用して
いる。JIS の校正精度
は 0.01℃である。

d)

  温度計及び校正  ・温度計の種類

(JIS B 7410)

・校正方法

JIS B 7410

附属書)

及び校正精度

ISO 3104

附属書 B 
ISO 3104

附属書 B

6.4 

B.1 

6.4 

B.2 

ただし校正精度は 0.02℃で
ある。 

 

JIS B 7410

は ISO と整合してい

る。

JIS B 7410

附属書は ISO と整合

している。

e)

  時計

・時計の精度及び校正方

ISO 3104

附属書 C

6.5 JIS

に同じ IDT

f)

  防湿器

・形状及び使用方法

(JIS K 2839)

MOD

/追加 ISO では防湿器を使

用しているが規定し

ていない。

日本では JIS K 2839 があり,使
用者の利便のため規定した。

g)

  ろ紙

・種類を規定

(JIS P 3801)

MOD

/追加 ISO では溶剤のろ過

に使用しているが規

定していない。

使用者の利便のため規定した。

h)

  金網

・目開きの寸法を規定

MOD

/追加 ISO では試料のろ過

に使用しているが規

定していない。

日本では JIS Z 8801 があり使
用者の利便のため規定した。


66

K 2283

: 20

00

(I)

  JIS の規定 (III)

国際規格の規定 (IV)

JIS

と国際規格との技術

的差異の項目ごとの評
価及びその内容 
表示箇所:本体

表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(II)

国際規

格番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(V)  JIS

と国際規格との技術

的差異の理由及び今後
の対策

5.4

  粘度計の校正

・校正方法及び試験条件

を規定

ISO 3105

6.を参考とした。

5.5

  試 料 採 取 方 法

及び調製方法

・試料採取方法

(JIS K 2251)

及 び 調

製,取扱いを規定

ISO 3104

ISO 3104

9.1 

10.1

JIS

に同じ IDT

日本では,JIS K 2251 試料採取
方法があり,JIS Z 8301 の様式

に従って編集して規定した。

5.6

  試験器の準備

・粘度計の洗浄,試験温

度の設定方法を規定

ISO 3104

ISO 3104

8. 

11.

一般手順を規定 
洗浄方法を規定

MOD

/変更 ISO では分けて規定

している。

ISO

では試験後の洗浄を対象

に規定。JIS は,試験の前後の

洗浄に適用するため編集して
規定した。

5.7

  試験の手順

・懸垂液面形粘度計

 MOD

/追加

ISO 3105

附属書 を参考にし

た。

・改良オストワルド形粘

度計

 MOD

/追加

ISO 3105

附属書 を参考にし

た。

・逆流形粘度計

 MOD

/追加

ISO 3105

附属書 を参考にし

た。

5.8

  計算方法

・計算方法,及び丸め方

を規定

ISO 3104

ISO 3104

12. 

13.

JIS

と同じであるが,報告け

た数はすべての油種で有効
数字 4 けたに丸める。

MOD

/変更 JIS は,残さ(渣)

燃料油及び石油ワッ
クスでは有効数字 3
けたに丸める。

残さ(渣)燃料油及び石油ワッ

クスでは,精度を考慮すると有
効数字 4 けたに丸める必要がな
い。ISO では油種別の明確な規

定がない。


67

K 2283

: 20

00

(I)

  JIS の規定 (III)

国際規格の規定 (IV)

JIS

と国際規格との技術

的差異の項目ごとの評

価及びその内容 
表示箇所:本体 
表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(II)

国際規

格番号

項目
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)  JIS

と国際規格との技術

的差異の理由及び今後

の対策

5.9

  精度

室 内 併 行 許 容 差 及 び 室
間再現許容差を規定

ISO 3104

14.1 

14.2 

14.3

・Determinability を規定 
・室内併行許容差 
・再現許容差を規定

MOD

/変更 
/追加

JIS は試験手順(本

体 の

表 及 び表

18

)に記載してい

る。

・容差は,照合試験

を実施して,ISO

を満足できない油
種では JIS 独自に
変更している。

・Determinability に該当する JIS

の用語がないため,実態に合
わせた。

ISO 許容差は,実用に合って

いない。照合試験のデータを

もとに ISO に提案する。

ISO にない試験温

度は,JIS 独自に

試験温度を追加し
ている。

・日本だけで使用する試験温度

における許容差を,照合試験

を実施して追加した

5.10

  試験結果の報

試 験 結 果 の 報 告 項 目 を

規定

ISO 3104

15.

JIS

と同じである。 IDT −

JIS の様式に整合させている。

6.

  粘度指数算出方

6.1

  粘 度 指 数 算 出

方法の原理

100

℃の動粘度と付表 1

又 は 計 算 式 に よ っ て 求
めた Lの値と 40℃動

粘度から求める。

ISO 2909

1.

JIS

と同じである。

ただし,試験方法の種類も規
定している。

MOD

/追加 ISO は試験方法を規

定していない。

ISO/CD 2909

に整合させた。

6.2

  粘 度 指 数 算 出

方法の種類

A

法及び B 法を規定

ISO 2909

1.

JIS

と同じである。 IDT −

6.3.

  A 法

6.3.1

  粘度指数を算

出するのに必

要な数値 (L,

H)

の求め方

L

式と 式を用いる方法

を規定

ISO 2909

4.1.1 

4.1.2

L

式と 式を用いる方法を規

MOD

/変更 JIS は 式を使用し

ていない。

合 理 的 な 国 際 規 格 案 で あ る

ISO/CD 2909

を先取りしてい

る。付表からも D  (LH)  を削
除した。


68

K 2283

: 20

00

(I)

  JIS の規定 (III)

国際規格の規定 (IV)

JIS

と国際規格との技術

的差異の項目ごとの評
価及びその内容 
表示箇所:本体

表示方法:点線の下線

項目番号

内容

(II)

国際規

格番号

項目

番号

内容

項 目 ご と

の評価

技術的差異の内容

(V)  JIS

と国際規格との技術

的差異の理由及び今後
の対策

6.3.2

  計算方法

L

Hを用いる方法を

規定

ISO 2909

4.1.3

L

HUを用いる方法を

規定

MOD

/変更 JIS は を使用して

いない。

ISO/CD 2909

を先取りしてい

る。

6.3.3

  結果の表し方  結果の表し方を規定

ISO 2909

4.1.4

JIS

と同じである。 IDT −

6.3.4

  精度

室 内 併 行 許 容 差 及 び 室

間再現許容差を規定

ISO 2909

4.3

JIS

と同じである。 IDT −

6.4.

  B 法

6.4.1

  粘度指数を算

出するのに必
要な数値(L,

H)

の求め方

H

式を用いる方法を規定 ISO 2909

5.1.2

JIS

と同じである。 IDT −

6.4.2

  計算方法

計算方法を規定

ISO 2909

5.1.1

JIS

と同じである。 IDT −

6.4.3

  結果の表し方  結 果 の 表 し 方 及 び 計 算

例 2 個を規定

ISO 2909

5.1.3 

5.2

結果の表し方及び計算例 2 個
を規定

MOD

/変更

JIS

は使用者の利便を考えて計

算例を変更した。

6.4.4

  精度

室 内 併 行 許 容 差 及 び 室
間再現許容差を規定

ISO 2909

5.3

JIS

と同じである。 IDT −

6.4.5

  試験結果の報

試 験 結 果 の 報 告 項 目 を

規定

ISO 2909

5.4

ISO 2909

  4.4 を指定 IDT  −

JIS Z 8301

に基づく様式

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 2909 : 1981 ; MOD,ISO 3104 : 1994 ; MOD 

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    − IDT…………………  技術的差異がない。 
    − MOD/削除…………国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    − MOD/追加…………国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    − MOD/変更…………国際規格の規定内容を変更している。

2.  JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    − MOD…………………国際規格を修正している。 


K 2283 : 2000

平成

10

年度  石油試験方法工業標準原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

小  西  誠  一

元防衛大学校

八  田      勲

工業技術院標準部材料規格課

福  水  健  文

資源エネルギー庁石油部精製課

高  橋  千  晴

工業技術院計量研究所熱物性部

近  藤  輝  男

工業技術院資源環境技術総合研究所エネルギー資源部

有  賀  正  夫

社団法人石油学会

中  村  麒久男

社団法人日本海事検定協会理化学研究所

高  野  敏  夫

社団法人自動車技術会事務局

寺  岡  憲  吾

防衛庁装備局管理調達補給室標準化管理官

福  嶋  信一郎

日本鋼管株式会社鉄鋼技術センター環境エネルギー部

中  村      準

菱日エンジニアリング株式会社本牧事業所システム開発部

新  倉  正  美

いすゞ自動車株式会社材料開発部

船  橋  信  之

東京電力株式会社火力部火力技術センター

君  島  孝  尚

石川島播磨重工業株式会社技術研究所機械要素研究部

金  子  吉  人

東燃株式会社開発部

生  明      清

日本石油株式会社中央技術研究所

清  宮      健

出光興産株式会社中央研究所物性構造センター

土  谷  哲  夫

昭和シェル石油株式会社研究開発部

矢  野  恭  治

株式会社ジャパンエナジー精製部

下  平      武

日本科学機器団体連合会(田中科学機器製作株式会社)

山  村  修  蔵

財団法人日本規格協会

西  川  輝  彦

石油連盟技術環境部

平成

10

年度  石油試験方法工業標準原案作成分科会  構成表

氏名

所属

鴨志田  直  史

工業技術院標準部材料規格課

小  林  貞  美

出光興産株式会社中央研究所物性構造センター

近  藤      修

日本石油株式会社中央技術研究所

(分科会長)

谷  口      宏

三菱石油株式会社開発研究所

(前任)

鈴  木      繁

東燃株式会社総合研究所分析センター

(後任)

角  田      淳

東燃株式会社総合研究所分析センター

長  田  秀  実

富士石油株式会社袖ヶ浦製油所生産技術部

山  添  誠  吾

株式会社コスモ総合研究所

鈴  木  秀  雄

株式会社ジャパンエナジー分析センター

中  田  亜洲生

昭和シェル石油株式会社中央研究所

大  森  道  昭

日本科学機器団体連合会[株式会社離合社]

下  平      武

日本科学機器団体連合会[田中科学機器製作株式会社]

鈴  木  和  彦

社団法人潤滑油協会潤滑油中央研究所技術部

近      義  彦

社団法人日本海事検定協会理化学研究所

村  谷  茂  典

財団法人新日本検定協会中央研究所

伊  藤  正  保

社団法人全国石油協会品質管理事業部

橋  本      進

財団法人日本規格協会

(事務局)

広  瀬  晋  也

石油連盟技術環境部