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日本工業規格

JIS

 K

2205

-1991

重油

Fuel oil

1.

適用範囲  この規格は,重油について規定する。

備考1.  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS K 2251

  原油及び石油製品−試料採取方法

JIS K 2252

  石油製品反応試験方法

JIS K 2265

  原油及び石油製品引火点試験方法

JIS K 2269

  原油及び石油製品の流動点並びに石油製品曇り点試験方法

JIS K 2270

  原油及び石油製品−残留炭素分試験方法

JIS K 2272

  原油及び石油製品の灰分並びに硫酸灰分試験方法

JIS K 2275

  原油及び石油製品水分試験方法

JIS K 2283

  原油及び石油製品の動粘度試験方法並びに石油製品粘度指数算出方法

JIS K 2541

  原油及び石油製品硫黄分試験方法

2.

この規格の中で{  }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,

規格値である。

なお,これらの従来単位及び数値は,平成 7 年 4 月 1 日以降参考とする。

2.

種類  重油は,動粘度によって 1 種(A 重油),2 種(B 重油)及び 3 種(C 重油)の 3 種類に分類す

る。更に 1 種は硫黄分によって 1 号及び 2 号に細分し,3 種は動粘度によって 1 号,2 号及び 3 号に細分す

る。

備考  括弧内は,通称を参考として示したものである。

3.

品質  重油は,内燃機関用,ボイラー用及び各種炉用などの燃料として適当な品質の精製鉱油であっ

て,4.によって試験を行ったとき,

表 の規定に適合しなければならない。


2

K 2205-1991

表 1  品質

種類

反応

引火点

動粘度

 (50

℃)

mm

2

/s {cSt} (

2

)

流動点

残留炭素分

質量%

水分

容量%

灰分

質量%

硫黄分

質量%

1

号 20 以下

  5

以下(

1

)

4

以下 0.3 以下 0.05 以下 0.5 以下

1

2

0

以下

2

60

以上

50

以下 10 以下(

1

)

8

以下 0.4 以下

3 0

以下

1

号 250 以下

− 0.5 以下 0.1 以下 3.5 以下

2

号 400 以下

− 0.6 以下

3

3

中性

70

以上

400

を超え 1 000 以下

− 2.0 以下

(

1

)  1

種及び2種の寒候用のものの流動点は0℃以下とし,1種の暖候用の流動点は10℃以下とする。

(

2

) 1mm

2

/s

=1cSt

4.

試験方法

4.1

試料採取方法  試料採取方法は,JIS K 2251 による。

4.2

反応  反応は,JIS K 2252 による。

4.3

引火点  引火点は,JIS K 2265 に規定するペンスキーマルテンス密閉式引火点試験方法による。

4.4

動粘度  動粘度は,JIS K 2283 に規定する動粘度試験方法による。

4.5

流動点  流動点は,JIS K 2269 に規定する流動点試験方法による。

4.6

残留炭素分  残留炭素分は,JIS K 2270 による。

4.7

水分  水分は,JIS K 2275 による。

4.8

灰分  灰分は,JIS K 2272 に規定する灰分試験方法による。

4.9

硫黄分  硫黄分は,JIS K 2541 による。

5.

表示  容器の見やすいところに容易に消えない方法で,次の事項を表示しなければならない。ただし,

タンク車,タンク船,タンクローリーその他表示困難な場合は,送り状に表示してもよい。

(1)

名称及び種類

(2)

正味容量

(3)

製造業者名又はその略号

(4)

製造年月日又はその略号

(5)

特定事項

(a)  1

種及び 2 種で寒候用のものは“寒候用”

,1 種で暖候用のものは“暖候用”と表示する。

(b)  3

種 1 号で流動点が 15℃を超える場合は“流動点○○℃以下”と表示する。

(c)  3

種 2 号及び 3 種 3 号で硫黄分が 3.5 質量%を超える場合は“硫黄分○○質量%以下”と表示する。


3

K 2205-1991

資源エネルギー部会  重油専門委員会  構成表(昭和 54 年 12 月 1 日改正のとき)

氏名

所属

(委員会長)

雨  宮  登  三

石油エネルギー技術研究所

加  藤  昭  六

資源エネルギー庁石油部精製課

竹  内  征  司

資源エネルギー庁石油部流通課

田  村  忠  男

工業技術院標準部材料規格課

越  川  文  雄

通商産業省立地公害局公害防止指導課

重  田  為  良

工業技術院公害資源研究所

藤  村  敏  之

防衛庁技術研究本部第一研究所

根  来  一  夫

社団法人石油学会

高  木  茂  男

日本海事検定協会

小  泉  睦  男

早稲田大学理工学部

古  屋      弘

神奈川県工業試験所

高  松  邦  夫

日本郵船株式会社油炭効率研究所

竹  下  勅  三

社団法人日本鉄鋼連盟

石  田  隆  弘

電気事業連合会

勝  田  基  平

三菱重工業株式会社横浜研究所

野  木  孝  次

社団法人セメント協会

昼  間  豊次郎

日本製紙連合会

児  玉      博

日本化学工業協会

本  橋  真  道

全国漁業協同組合連合会

三  村  修一郎

野田合板株式会社

清  水  信  一

大協石油株式会社

鈴  木  俊  彦

出光興産株式会社

清  水      固

日本石油株式会社

松  田  誠一郎

東亜燃料工業株式会社

末  弘  広  人

丸善石油株式会社

赤  嶺  政  生

昭和石油株式会社

橘      宗  昭

シェル石油株式会社

藤  沼      茂

石油連盟

(事務局)

黒  河  亀千代

工業技術院標準部材料規格課

小  沢  祥  浩

工業技術院標準部材料規格課

(事務局)

黒  河  亀千代

工業技術院標準部材料規格課(昭和 55 年 3 月 1 日改正のとき)

小  沢  祥  浩

工業技術院標準部材料規格課(昭和 55 年 3 月 1 日改正のとき)

(事務局)

熊  川  誠  一

工業技術院標準部材料規格課(平成 3 年 8 月 1 日改正のとき)

斉  藤  和  則

工業技術院標準部材料規格課(平成 3 年 8 月 1 日改正のとき)