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K 0400-42-60 : 2000

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。

JIS K 0400-42-60

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(参考)

ρ

N

に及ぼす物質の影響

附属書 B(参考)  空試験液及び標準液の代表的な吸光度値

JIS K 0400

シリーズは,

付表 に示す各部からなる。


K 0400-42-60 : 2000

(1) 

目次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  原理

2

4.

  試薬

2

5.

  装置

3

6.

  サンプリング方法及び試料

3

7.

  手順

3

7.1

  測定試料

3

7.2

  試験液の調製

3

7.3

  定量

3

7.4

  空試験

4

7.5

  校正

4

8.

  試験結果の表現

4

8.1

  計算方法

4

8.2

  精度

5

9.

  妨害物質

5

10.

  特殊な場合

6

11.

  操作上の注意

6

11.1

  一般

6

11.2

  空試験及び校正標準吸光度値の監視

6

11.3

  分析結果の正確さの確認

6

12.

  試験報告

6

附属書 A(参考)  (N に及ぼす他の物質の影響

8

附属書 B(参考)  空試験液及び標準液の代表的な吸光度値

9


日本工業規格

JIS

 K

0400-42-60

: 2000

水質−アンモニウムの定量

−第 1 部:吸光光度法

Water quality

−Determination of ammonium−

Part 1 : Manual spectrometric method

序文  この規格は,1984 年に第 1 版として発行された ISO 7150-1, Water quality−Determination of ammonium

−Part 1 : Manual spectrometric method を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した

日本工業規格であるが,適用範囲から飲料水を除いてある。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格にはない事項である。

1.

適用範囲

1.1

対象物質  この規格は,水中のアンモニウムの吸光光度法について規定する。

備考  アンモニウムの自動吸光光度法による定量は,JIS K 0400-42-70 (ISO 7150-2)  に規定する。

1.2

試料の種類  この方法は,多くの原水及び廃水の試験に適用できる。強く着色した水又は塩水に適

用する場合は,あらかじめ蒸留しなければならない(10.参照)

妨害物質に関しては 9.参照。

1.3

定量範囲  測定試料 40ml を用いたとき,アンモニウム体窒素,

ρ

N

1mg/L

までを定量できる。これよ

り高濃度のときは少量の測定試料を用いる。

1.4

検出下限

1)

  測定試料 40ml,吸収セル 40mm を用いたとき,検出下限は

ρ

N

=0.003∼0.008mg/L の範

囲にある。

1.5

感度

1)

  測定試料 40ml,吸収セル 40mm を用いたとき,

ρ

N

=0.200mg/L は吸光度約 0.69 を示す。

測定試料 40ml,吸収セル 10mm を用いたとき,

ρ

N

=0.750mg/L は吸光度約 0.65 を示す。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

ISO 7150-1 : 1984,

  Water quality−Determination of ammonium−Part 1 : Manual spectrometric

method

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS K 0400-42-360

  水質−アンモニウムの定量−蒸留・滴定法

備考 1. ISO  5664  : 1984, Water quality−Determination of ammonium−Distillation and titration method か

らの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

1)

  参加者 5 の連合王国共同試験による。


K 0400-42-60 : 2000

JIS K 0400-42-60

  水質−アンモニウムの定量−第 2 部:自動吸光光度法

備考 2. ISO  7150-2  : 1986, Water quality−Determination of ammonium−Part 2 : Automated spectrometric

method

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS K 8102

  エタノール (95) (試薬)

JIS K 8116

  塩化アンモニウム(試薬)

JIS K 8288

  くえん酸三ナトリウム二水和物(試薬)

JIS K 8397

  サリチル酸ナトリウム(試薬)

JIS K 8574

  水酸化カリウム(試薬)

JIS K 8576

  水酸化ナトリウム(試薬)

JIS K 8722

  ペンタシアノニトロシル鉄 (III) 酸ナトリウム二水和物(試薬)

JIS K 8951

  硫酸(試薬)

3.

原理  ニトロソペンタシアノ鉄 (III) 酸ナトリウム[ペンタシアノニトロシル鉄 (III) 酸ナトリウム

(ニトロプルシッドナトリウム)

]の存在でアンモニウムがサリチル酸塩及び次亜塩素酸イオンと反応して

生成する青い化合物の約 665nm の吸光度を測定する。

次亜塩素酸イオンは,NN'−ジクロロ−1, 3, 5−トリアジン−2, 4, 6 (1H, 3H, 5H)  −トリオンナトリウム

塩(ジクロロイソシアヌル酸ナトリウム)のアルカリ性での加水分解によって生成する。生じたクロラミ

ン(クロロアミン)とサリチル酸ナトリウムとの反応は,ニトロプルシッドの存在下で pH12.6 で起こる。

したがって,試料中に存在するクロラミン(クロロアミン)はすべて定量される。くえん酸ナトリウムは,

陽イオン,特に,カルシウム及びマグネシウムの妨害をマスキングするために加える。

4.

試薬  分析には,分析用と認められた試薬だけを,及び 4.1 で調製した水だけを使用する。

4.1

水  アンモニウムを含まないもの。次のいずれかの方法で調製する。

4.1.1

イオン交換法  蒸留水を強酸性陽イオン交換樹脂(水素形)のカラムに通し,流出液を密栓できる

ガラス栓付きのガラス瓶に集める。貯蔵する場合は,流出液 1L につき同じ樹脂約 10g を加える。

4.1.2

蒸留法  蒸留水 1 000±10ml に JIS K 8951 に規定する硫酸  (

ρ

=1.84g/ml) 0.10±0.01ml を加え,全

ガラス蒸留装置で再蒸留する。最初の留出液 50ml を捨て,その後の留出液を密栓できるガラス栓付きガ

ラス瓶に集める。留出液 1L につき強酸性陽イオン交換樹脂(水素形)約 10g を加える。

4.2

発色試薬  JIS K 8397 に規定するサリチル酸ナトリウム (C

7

H

6

O

3

Na) 130

±1g 及び JIS K 8288 に規定

するくえん酸三ナトリウム二水和物 (C

6

H

5

O

7

Na

3

・2H

2

O) 130

±1g を全量フラスコ 1 000ml 中の水に溶かす。

水を加えて約 950ml とし,JIS K 8722 に規定するペンタシアノニトロシル鉄 (III) 酸ナトリウム二水和物

{[Fe (CN)

5

NO] Na

2

・2H

2

O} 0.970

±0.005g を加え,固形物を溶かし,水で標線まで薄める。

褐色ガラス瓶に密栓して貯蔵すれば,この試薬は少なくとも 2 週間は安定である。

4.3

ジクロロイソシアヌル酸ナトリウム溶液  JIS K 8576 に規定する水酸化ナトリウム 32.0±0.1g を水

(4.1)500

± 50ml に 溶 か す 。 溶 液 を 室 温 に 冷 却 し , ジ ク ロ ロ イ ソ シ ア ヌ ル 酸 ナ ト リ ウ ム 二 水 和 物

(C

3

N

3

O

3

Cl

2

Na

・2H

2

O) 2.00

±0.02g を加える。固形物を溶かし,溶液を全量フラスコ 1 000ml に移し,水を

標線まで加える。

褐色ガラス瓶に密栓して貯蔵すれば,この試薬は少なくとも 2 週間は安定である。


3

K 0400-42-60 : 2000

4.4

アンモニウム体窒素標準液,

ρ

N

1 000mgN/L  JIS K 8116 に規定する塩化アンモニウム(105℃で少

なくとも 2 時間乾燥)3.819±0.004g を全量フラスコ 1 000ml 中で水(4.1)約 800ml に溶かし,水を標線まで

加える。

この標準液 1ml はアンモニウム体窒素 1mg を含む。

ガラス瓶に密栓して貯蔵した場合,この溶液は少なくとも 1 か月間は安定である。

4.5

アンモニウム体窒素標準液,

ρ

N

100mgN/L  アンモニウム体窒素標準液(4.4)100ml をピペットで全

量フラスコ 1 000ml にとり,水を標線まで加える。

この標準液 1ml はアンモニウム体窒素 0.1mg を含む。

ガラス瓶に密栓して貯蔵すれば,この溶液は 1 週間は安定である。

4.6

アンモニウム体窒素標準液,

ρ

N

1mgN/L  アンモニウム体窒素標準液(4.5)1ml をピペットで全量フ

ラスコ 100ml にとり,水を標線まで加える。

この標準液 1ml はアンモニウム体窒素 1

µg を含む。

この溶液は,使用直前に調製する。

4.7

洗浄液  JIS K 8574 に規定する水酸化カリウム 100±2g を水 100±2ml に溶かす。溶液を冷却し,JIS 

K 8102

に規定するエタノール (95) 900±50ml を加える。

この溶液は,ポリエチレン瓶に貯蔵する。

5.

装置  装置は,通常の試験室用の装置及び次による。

5.1

分光光度計  光路長 10mm∼50mm の吸収セルで波長 655nm の測定ができるもの。

5.2

水浴又は培養器  25±1℃を維持できるもの。

ガラス器具の清浄に関する注意  すべてのガラス器具は洗浄液(4.7)で慎重に洗い,水(4.1)でよくすすが

なければならない。

6.

サンプリング方法及び試料  試験室試料は,ポリエチレン又はガラス瓶に採取しなければならない。

これらはできるだけ早く分析するか,分析するまで 2∼5℃で貯蔵する。もし,酸性にした試料が,大気中

のアンモニアの吸収によって汚染することが避けられれば,硫酸で pH2 未満にすることは,保存の役に立

つ。

7.

手順

7.1

測定試料  測定試料は最大 40ml とし,アンモニウム体窒素

ρ

N

=1mg/L までの定量ができる。より高

濃度のアンモニウム体窒素を定量するときは少量の試料を用いてもよい。懸濁物を含む試験室試料は沈降

するのを待つか又は洗浄したガラス繊維ろ紙で(自然)ろ過する。又は,あらかじめ試料を蒸留すること

もできる(10.参照)

7.2

試験液の調製  測定試料(7.1)をピペットで全量フラスコ 50ml にとり,必要があれば,水(4.1)で 40

±1ml に薄める。

7.3

定量

7.3.1

吸収化合物の生成

−  発色試薬(4.2)4.00±0.05ml を加え,よく混ぜ合わせる。ジクロロイソシアヌル酸ナトリウム溶液

(4.3)4.00

±0.05ml を加え,よく混ぜ合わせる。

備考1.  このとき,溶液の pH が12.6±0.1となるとよい。溶液が極端に酸性又はアルカリ性であると


K 0400-42-60 : 2000

誤差を生じる。

−  水(4.1)を標線まで加える。フラスコをよく振り,水浴(5.2)中で 25±1℃に保つ。

備考2.  異なる水温の水浴を用いてもよいが,定量,校正はすべて同じ温度(±1K 以内)で行う。

7.3.2

吸光度測定  60 分間以上経過した後,フラスコを水浴から下ろし,適切な光路長のセルで吸収極

大,約 655nm における吸光度を水(4.1)を対照として測定する。

備考3.  最初の試験で吸収極大の波長を確認し,その後は同一波長を用いるとよい。

7.4

空試験  7.2 及び 7.3 を行う。ただし,測定試料の代わりに水(4.1)40±1ml を用いる。

7.5

校正

7.5.1

検量線用溶液の調製

−  9 個の全量フラスコ 50ml に,ビュレットを用いて

表 に示す量のアンモニウム体窒素標準液(4.6)をそ

れぞれ加える。

−  必要があれば,水(4.1)を加えて 40±1ml にする。

7.5.2

吸収化合物の生成  7.3.1 参照。

7.5.3

吸光度測定  表 に示す光路長の吸収セルを用い,7.3.2 に従って操作する。

7.5.4

検量線の作成  各検量線用溶液について得られた吸光度からゼロメンバーのそれを差し引き,各光

路長のセルについてアンモニウム体窒素の質量,m

N

と吸光度の関係線をプロットする。このグラフは直線

で原点を通ることが望ましい。

表 1  検量線作成に用いる標準液の量

標準液(4.6)  アンモニウム体窒素の質量,m

N

吸収セル長

ml

µg mm

0.00 *

0

10

及び 40**

2.00

  2

40

4.00

  4

40

6.00

  6

40

8.00

  8

40

10.00

10

10

20.00

20

10

30.00

30

10

40.00

40

10

*

ゼロメンバー

**

吸収セル 50mm を用いてもよい。

8.

試験結果の表現

8.1

計算方法

−  測定試料中のアンモニウムによる吸光度,A

r

は,次の式で示される。

A

r

A

s

A

b

ここに,

A

s

試験液の吸光度(7.3.2)

A

b

空試験液の吸光度(7.4)

備考  個々の試料について,A

s

及び A

b

は同一光路長の吸収セルで測定しなければならない。

−  アンモニウム体窒素,

ρ

N

, mg/L

は,次の式で示される。


5

K 0400-42-60 : 2000

V

m

N

ここに,

m

N

A

r

及び検量線(7.5.3)から求めたアンモニウム体窒素の質量,

µg

V

測定試料の体積,ml

ρ

N

のアンモニア,アンモニウム濃度への換算については

表 参照。

表 2  換算表

ρ

N

ρ

NH3

ρ

NH4

c (NH

4

)

 mg/L

mg/L

mg/L

µmol/L

ρ

N

=1mg/L 1

1.216

1.288

71.4

ρ

NH3

=1mg/L 0.823

1

1.059

58.7

ρ

NH4

+=1mg/L 0.777

0.944

1  55.4

(NH

4

)

=1

µmol/L 0.014

0.017

0.018

1

例  アンモニウムイオンの濃度,

ρ

NH4

, 1mg/L

は,窒

素濃度 0.777mg/L に相当する。

8.2

精度  繰返し性及び再現性の標準偏差を表 に示す。

表 3  繰返し性及び再現性*

標準偏差,s

アンモニウム体窒素濃度

ρ

N

吸収セル

光路長

繰返し性

再現性

試料**

mg/L mm

mg/L

mg/L

標準液 0.150  40

0.002***

標準液 1.00

10

0.005

∼0.025

†0.015∼0.038†

標準液 5.00

10

0.036***

井戸水 0.217  40

0.002

† 0.004∼0.010†

下水処理水 0.877

10

0.007

∼0.027

†0.009∼0.027†

*

連合王国データ

**

測定試料はいずれも 40ml 使用。ただし,標準液 5.00mg/L は 5ml 使用。

***      1

試験室のデータ,自由度 9。

†  参加者数 5 の室間試験の最高値及び最低値,自由度は 9。

9.

妨害物質

−  試料中によく存在する物質について,この規格の方法における妨害について検討した。詳細は

附属書

A

に示す。重大な妨害を示すのはアニリンとエタノールアミン(2−アミノエタノール)だけであり,

一般に第一アミンが問題になる。しかし,これらがかなりの濃度で存在することはまれである。

−  強い酸性及びアルカリ性は,吸収化合物の生成を妨害する。同様に,次亜塩素酸を還元するような物

質も妨害になるが,一般にこのような物質は水中に存在しない。10.に示す方法は,この種の試料に適

用するとよい。

−  塩水試料では,くえん酸塩の錯化能を超えた場合にマグネシウムの沈殿が生成する。したがって,事

前の蒸留が必要である(10.参照)


K 0400-42-60 : 2000

10.

特殊な場合  試料が著しく着色し又は塩分を含んでいて,吸光度の測定に誤差を与えそうなとき,並

びに高濃度のマグネシウム又は塩化物の妨害がありそうなときは,試験試料は蒸留によって調製しなけれ

ばならない。JIS K 0400-42-30  (ISO 5664)  に示された手順に従う。ただし,留出液の捕集は塩酸 [1vol%]

[塩酸 (1+99)]の中に行わなければならないことに注意する。次いで,留出液を中和し,一定の体積,

V

2

ml

,とする。蒸留のために用いた試料の体積,V

1

ml

,も書き留めなければならない。このように調製し

た試験試料は,7.に従って分析することができる。しかし,この結果は,試験試料中のアンモニウム体窒

素の濃度である。元の試料中の濃度は,次の式で示される。

1

2

1

V

V

N

×

ρ

ここに,

ρ

N1

試験試料の結果

V

1

,

V

2

上に定義されている

11.

操作上の注意

11.1

一般  低濃度のアンモニウムの定量は,分析環境中の微量アンモニウムの存在によって生じる偏り

の影響を特に受けやすい。この規格に示されている指示に十分注意すれば,この影響は少なくなるが,偏

った結果の可能性は残る。誤差の可能性を確かめる二つの方法は,次による。

11.2

空試験及び校正標準吸光度値の監視  空試験液及び一連の検量線用溶液について得られた実測吸光

度値(対照セル中の水に対して測定した)を常に記録しておかなければならない。この測定値の記録によ

って,いかなる偏差も発見できる。この種の偏差は空試験液又は検量線用溶液のアンモニウム汚染,又は

一つ以上の試薬の欠陥に由来する。いずれの場合も改善策を講じなければならない。

附属書 には室間試

験で得られた代表的な値を示す。

11.3

分析結果の正確さの確認

−  この方法を最初に適用する場合,全標準偏差(少なくとも自由度 9)の見積りを,最高濃度の検量線

用溶液の約 50%の濃度のコントロール用アンモニウム体窒素標準液について求めておくとよい。

−  このコントロール用標準液は,検量線用に用いてはならない。

−  コントロール用標準液の一つについて,全分析操作を行う。測定値は,検量線から求める。このコン

トロール用標準液の測定濃度は,次の式の範囲にならなければならない。

ρ

N2

±3s

1

ここに,

ρ

N2

溶液の濃度

s

1

コントロール用標準液についてあらかじめ求めた標準偏差

−  いずれの分析バッチにおいてもこの基準が達成できないときは,その原因を検討し,試験を繰返さな

ければならない。

−  コントロール用標準液について少なくとも 20 回以上の測定を行い,前述の基準を満足するすべての値

を用いて,今後の使用に備えて s

1

を再計算しなければならない。

12.

試験報告  報告書には,次の事項を含めなければならない。

a)

この規格の引用

b)

試料の確認に必要なすべての情報

c)

試験前の試料の貯蔵,保存の詳細

d)

繰返し性に関する情報


7

K 0400-42-60 : 2000

e)

試験結果及び用いた表現方法

f)

この規格に示されていない操作又は応用操作の詳細,及び試験結果に影響した可能性がある情報のす

べて。


K 0400-42-60 : 2000

附属書 A(参考)

ρ

N

に及ぼす他の物質の影響

序文  この附属書は,

ρ

N

に及ぼす他の物質の影響を参考として記述したものであり,規定の一部ではない。

附属書 表 1

ρ

N

に及ぼす他の物質の影響*

ρ

N

に及ぼす物質の影響,mg/L

測定試料 40ml 中の濃度

実際の***

ρ

N

 (mg/L)

物質

ρ

B

** mg/L 0.00

0.200

0.500

塩化ナトリウム

ρ

C1

 1

000

+0.002

+0.013

+0.033

炭酸水素ナトリウム

ρ

HCO3

 1

000

+0.002

+0.002

−0.025

りん酸ナトリウム

ρ

PO4

 100

  0.000

−0.001

−0.015

硫酸ナトリウム

ρ

SO4

 500

  0.000

+0.001

ふっ化カリウム

ρ

F

      5

+0.002

−0.001

硝酸カリウム

ρ

N

    50

+0.006

+0.002

けい酸ナトリウム

ρ

SlO2

    50

+0.003

  0.000

チオ硫酸ナトリウム

ρ

S2O3

    10

−0.001

+0.007

シアン化カリウム

ρ

CN

      5

+0.002

+0.019

+0.016

塩化カルシウム

ρ

Ca

 500

  0.000

+0.013

−0.001

酢酸マグネシウム

ρ

Mg

    50

+0.004

−0.009

+0.002

硫酸鉄 (III)

ρ

Fe

    10

+0.001

+0.003

硫酸アルミニウム

ρ

Al

      5

    0.000

+0.008

硫酸銅

ρ

Cu

      5

+0.003

+0.011

硫酸亜鉛

ρ

Zn

      5

+0.003

+0.006

酢酸鉛

ρ

Pb

      5

+0.001

+0.016

+0.011

アニリン

ρ

C6H5NH2

      1

±0.040

±0.040

エタノールアミン

ρ

NH2C2H4OH

      1

+0.164

+0.114

*

連合王国データ

**

電荷がある場合は省略

***

他の物質が妨害しないならば,95%信頼限界は

濃度,

ρ

N

 (mg/L)

0.000

0.200

0.500

95%

信頼限界

±0.003

±0.014

±0.021


9

K 0400-42-60 : 2000

附属書 B(参考)  空試験液及び標準液の代表的な吸光度値

序文  この附属書は,空試験液及び標準液の代表的な吸光度値を参考として記述したものであり,規定の

一部ではない。

附属書 表 1  空試験液及び標準液の代表的な吸光度値*

溶液の濃度,

ρ

N

セルの光路長

吸光度**

mg/L mm

試験室 1

試験室 2

試験室 3

試験室 4

0.000

40

0.07 0.12 0.08 0.06

0.050 40

0.26

− 0.22 0.24

0.500

10

0.50 0.48 0.38 0.45

*

連合王国のデータ

**

吸光度値は連続 5 日間の室間実験の平均


K 0400-42-60 : 2000

付表 1  JIS K 0400 シリーズ規格

JIS K 0400-9-10

  水質−濁度の測定

JIS K 0400-11-10

  水質−色の試験及び測定

JIS K 0400-12-10

  水質−pH の測定

JIS K 0400-13-10

  水質−電気伝導率の測定

JIS K 0400-15-10

  水質−アルカリ度の測定−第 1 部:全及び混合アルカリ度の測定

JIS K 0400-15-20

  水質−アルカリ度の測定−第 2 部:炭酸塩アルカリ度の測定

JIS K 0400-20-10

  水質−化学的酸素消費量の測定

JIS K 0400-21-10

  水質−5 日後の生物化学的酸素消費量 (BOD

5

)

の測定−希釈と植種による方法

JIS K 0400-22-10

  水質−全有機体炭素 (TOC) の定量のための指針

JIS K 0400-28-10

  水質−フェノール指標の測定−蒸留・4−アミノアンチピリン吸光光度法

JIS K 0400-28-20

  水質−一価フェノール類の定量−第 1 部:溶媒抽出濃縮後のガスクロマトグラフ法

JIS K 0400-30-10

  水質−界面活性剤の定量−第 1 部:メチレンブルー吸光光度法による陰イオン界面

活性剤の定量

JIS K 0400-30-20

  水質−界面活性剤の定量−第 2 部:ドラゲンドルフ試薬による非イオン界面活性剤

の定量

JIS K 0400-32-10

  水質−溶存酸素の定量−よう素滴定法

JIS K 0400-32-30

  水質−溶存酸素の定量−電気化学プローブ法

JIS K 0400-33-10

  水質−遊離塩素及び全塩素の定量−第 1 部:N, N−ジエチル−1, 4−フェニレンジ

アミンを用いる滴定法

JIS K 0400-33-20

  水質−遊離塩素及び全塩素の定量−第 2 部:日常管理のための N, N−ジエチル−1,

4

−フェニレンジアミン比色法

JIS K 0400-33-30

  水質−遊離塩素及び全塩素の定量−第 3 部:全塩素定量のためのよう素滴定法

JIS K 0400-34-10

  水質−ふっ化物の定量−第 1 部:低汚濁水の電気化学プローブ法

JIS K 0400-34-20

  水質−ふっ化物の定量−第 2 部:加熱分解及び蒸留後の無機ふっ化物の定量

JIS K 0400-35-10

  水質−塩化物の定量−クロム酸塩を指示薬とする硝酸銀滴定(モール法)

JIS K 0400-35-30

  水質−イオンの液体クロマトグラフィーによる溶存ふっ化物,塩化物,亜硝酸,オ

ルトりん酸,臭化物,硝酸及び硫酸イオンの定量−第 1 部:低汚濁水のための方法

JIS K 0400-35-40

  水質−イオンの液体クロマトグラフィーによる溶存陰イオンの定量−第 2 部:廃水

中の臭化物,塩化物,硝酸,亜硝酸,オルトりん酸及び硫酸イオンの定量

JIS K 0400-38-10

  水質−シアン化物の定量−第 1 部:全シアン化物の定量

JIS K 0400-38-20

  水質−シアン化物の定量−第 2 部:容易に遊離するシアン化物の定量

JIS K 0400-38-30

  水質−シアン化物の定量−第 3 部:塩化シアンの定量

JIS K 0400-38-40

  水質−シアン化物の定量−第 4 部:pH6 での拡散によるシアン化物の定量

JIS K 0400-39-10

  水質−溶存硫化物の定量−メチレンブルー吸光光度法

JIS K 0400-41-40

  水質−硫酸塩の定量−塩化バリウムを用いる重量法

JIS K 0400-42-30

  水質−アンモニウムの定量−蒸留・滴定法

JIS K 0400-42-60

  水質−アンモニウムの定量−第 1 部:吸光光度法

JIS K 0400-42-70

  水質−アンモニウムの定量−第 2 部:自動吸光光度法


11

K 0400-42-60 : 2000

JIS K 0400-42-80

  水質−アンモニウムの定量−電位差法

JIS K 0400-43-30

  水質−亜硝酸塩の定量−吸光光度法

JIS K 0400-43-40

  水質−硝酸塩の定量−第 1 部:2, 6−ジメチルフェノール吸光光度法

JIS K 0400-43-50

  水質−硝酸塩の定量−第 2 部:蒸留後の 4−フルオロフェノール吸光光度法

JIS K 0400-43-60

  水質−硝酸塩の定量−第 3 部:スルホサリチル酸吸光光度法

JIS K 0400-44-40

  水質−ケルダール窒素の定量−セレンを用いる無機質化後の方法

JIS K 0400-45-10

  水質−窒素の定量−デバルダ合金還元後の接触分解

JIS K 0400-46-40

  水質−りんの定量−第 1 部:モリブデン酸アンモニウム吸光光度法

JIS K 0400-48-10

  水質−ナトリウム及びカリウムの定量−第 3 部:フレーム発光法によるナトリウム

及びカリウムの定量

JIS K 0400-48-20

  水質−ナトリウム及びカリウムの定量−第 1 部:原子吸光法によるナトリウムの定

JIS K 0400-49-20

  水質−ナトリウム及びカリウムの定量−第 2 部:原子吸光法によるカリウムの定量

JIS K 0400-50-10

  水質−カルシウムの定量−EDTA 滴定法

JIS K 0400-50-20

  水質−カルシウム及びマグネシウムの定量−原子吸光法

JIS K 0400-51-10

  水質−カルシウム及びマグネシウムの合計量の定量−EDTA 滴定法

JIS K 0400-52-20

  水質−コバルト,ニッケル,銅,亜鉛,カドミウム及び鉛の定量−原子吸光法

JIS K 0400-55-20

  水質−原子吸光法によるカドミウムの定量

JIS K 0400-57-10

  水質−鉄の定量−1, 10−フェナントロリン吸光光度法

JIS K 0400-58-10

  水質−アルミニウムの定量−ピロカテコールバイオレット吸光光度法

JIS K 0400-61-10

  水質−全ひ素の定量−ジエチルジチオカルバミド酸銀吸光光度法

JIS K 0400-65-10

  水質−全クロムの定量−原子吸光法

JIS K 0400-65-20

  水質−クロム (VI) の定量−1, 5−ジフェニルカルバジド吸光光度法

JIS K 0400-66-10

  水質−フレームレス原子吸光法による全水銀の定量−第 1 部:過マンガン酸塩−ペ

ルオキソ二硫酸塩処理による方法

JIS K 0400-66-20

  水質−フレームレス原子吸光法による全水銀の定量−第 2 部:紫外線照射処理によ

る方法

JIS K 0400-66-30

  水質−フレームレス原子吸光法による全水銀の定量−第 3 部:臭素処理による方法

JIS K 0400-67-20

  水質−セレンの定量−原子吸光法(水素化物発生法)


K 0400-42-60 : 2000

平成 8 年度 JIS K 0102 改正原案作成委員会  構成表(平成 9 年 3 月現在)

氏名

所属

(委員長)

並  木      博

工学院大学工学部

佐  藤  寿  邦

横浜国立大学工学部

西  出  徹  雄

1)

工業技術院標準部消費生活規格課

乾      敏  一

2)

通商産業省環境立地局産業施設課

畑  野      浩

3)

環境庁水質保全局水質規制課

中  村      進

工業技術院物質工学技術研究所計測化学部

中  村  和  憲

工業技術院生命工学工業技術研究所

田  尾  博  明

工業技術院資源環境技術総合研究所水圏環境保全部

田  中  宏  明

建設省土木研究所水道部

柴  田  康  行

国立環境研究所化学環境部

土  屋  悦  輝

東京都立衛生研究所環境保健部

渡  辺  真利代

東京都立衛生研究所環境保健部

日  野  隆  信

千葉県衛生研究所

小  倉  光  夫

神奈川県環境科学センター水質環境部

西  尾  高  好

財団法人日本環境衛生センター東日本支局環境科学部

坂  本      勉

財団法人日本規格協会技術部

山  村  修  蔵

財団法人日本規格協会技術部

浅  田  正  三

財団法人日本品質保証機構環境計画センター

梅  崎  芳  美

社団法人産業環境管理協会名誉参与

横  倉  清  治

社団法人日本環境測定分析協会(三菱マテリアル株式会社)

神  代      啓

社団法人日本化学工業協会

池  田  久  幸

社団法人日本分析機器工業会(横河アナリティカルシステムズ株式会社)

長  澤  忠  彦

社団法人日本鉄鋼連盟(住友金属工業株式会社)

山  田  昭  捷

社団法人日本下水道協会(東京都下水道局)

土  屋  徳  之

石油連盟(興亜石油株式会社)

松  谷  成  晃

日本石鹸洗剤工業会(ライオン株式会社)

波多江  正  和

日本製紙連合会技術環境部

佐  山  恭  正

日本鉱業協会(三菱マテリアル株式会社)

狩  野  久  直

日本練水株式会社研究所

久  島  俊  和

オルガノ株式会社総合研究所

川  瀬      晃

セイコー電子工業株式会社科学機器事業部

米  倉  茂  男

元東京都立工業技術センター

岩  﨑  岩  次

社団法人日本工業用水協会

(事務局)

秋  本      孝

社団法人日本工業用水協会

飛  渡  祥  弘

社団法人日本工業用水協会

本  郷  秀  昭

社団法人日本工業用水協会

備考

1)

:発足当初は岡林哲夫(工業技術院標準部繊維化学規格課)

2)

:発足当初は相澤徹(通商産業省環境立地局産業施設課)

3)

:発足当初は飯島孝(環境庁水質保全局水質規制課)

    ○は小委員会委員兼任

(文責  並木  博)