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H 4631

:2012

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類,寸法,製造方法,仕上方法及び記号

1

4

  品質

3

4.1

  外観

3

4.2

  化学成分 

3

4.3

  機械的性質 

4

4.4

  押し広げ性 

5

4.5

  へん平性 

5

4.6

  展開性

5

4.7

  気密性

5

4.8

  非破壊検査特性

5

5

  寸法の許容差 

5

5.1

  外径の許容差 

5

5.2

  厚さの許容差 

6

5.3

  長さの許容差 

6

6

  試験

7

6.1

  化学分析試験 

7

6.2

  引張試験 

7

6.3

  押し広げ試験 

7

6.4

  へん平試験 

7

6.5

  展開試験 

8

6.6

  気密性試験 

8

6.7

  非破壊検査特性試験

9

7

  検査

9

8

  表示

9

附属書 A(参考)熱交換器用継目無管の代表寸法

10

附属書 B(参考)熱交換器用溶接管の代表寸法 

11


H 4631

:2012

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本チタ

ン協会(JTS)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべき

との申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS H 4631:2006 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格に従うことは,次の者の有する特許権等の使用に該当するおそれがあるので,留意する。

−  氏名:株式会社神戸製鋼所

−  住所:兵庫県神戸市中央区脇浜町 2 丁目 10 番 26 号

−  氏名:住友金属工業株式会社

−  住所:東京都中央区晴海 1 丁目 8 番 11 号

上記の,特許権等の権利者は,非差別的かつ合理的な条件でいかなる者に対しても当該特許権等の実施

の許諾等をする意思のあることを表明している。ただし,この規格に関連する他の特許権等の権利者に対

しては,同様の条件でその実施が許諾されることを条件としている。

この規格に従うことが,必ずしも,特許権の無償公開を意味するものではないことに注意する必要があ

る。

この規格の一部が,上記に示す以外の特許権等に抵触する可能性がある。経済産業大臣及び日本工業標

準調査会は,このような特許権等に関わる確認について,責任はもたない。

なお,ここで“特許権等”とは,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権をいう。


日本工業規格

JIS

 H

4631

:2012

チタン及びチタン合金−熱交換器用管

Titanium and titanium alloys-Tubes for heat exchangers

適用範囲 

この規格は,

管の内外で熱の授受を行う目的として使用する断面が円形のチタン管及びチタン合金管

(以

下,管という。

)について規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS H 0321

  非鉄金属材料の検査通則

JIS H 0515

  チタン管の渦流探傷検査方法

JIS H 0516

  チタン管の超音波探傷検査方法

JIS H 0517

  チタン溶接管の差圧試験方法

JIS H 1610

  チタン及びチタン合金−サンプリング方法

JIS H 1612

  チタン及びチタン合金中の窒素定量方法

JIS H 1614

  チタン及びチタン合金中の鉄定量方法

JIS H 1617

  チタン及びチタン合金中の炭素定量方法

JIS H 1619

  チタン及びチタン合金−水素定量方法

JIS H 1620

  チタン及びチタン合金中の酸素定量方法

JIS H 1621

  チタン合金中のパラジウム定量方法

JIS H 1622

  チタン合金−アルミニウム定量方法

JIS H 1630

  チタンの発光分光分析方法

JIS H 1631

  チタン合金−蛍光 X 線分析方法

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

種類,寸法,製造方法,仕上方法及び記号 

管の種類,寸法,製造方法,仕上方法及び記号は,

表 による。熱交換器用継目無管の代表寸法を参考

として

附属書 に,熱交換器用溶接管の代表寸法を附属書 に示す。


2

H 4631

:2012

表 1−種類,寸法,製造方法,仕上方法及び記号 

種類

外径

mm

厚さ

mm

製造方法

仕上方法

記号

特色及び用途例

(参考)

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TTH 270 C

溶接のまま

TTH 270 W

  1 種

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工 TTH

270

WC

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TTH 340 C

溶接のまま

TTH 340 W

  2 種

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工 TTH

340

WC

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TTH 480 C

溶接のまま

TTH 480 W

  3 種

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工 TTH

480

WC

工業用純チタン 
耐食性に優れ,特
に 耐 海 水 性 が よ

い。 
化学装置,石油精
製装置,パルプ製

紙工業装置,発電
設備,海水淡水化
装 置 な ど に 用 い

る。

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TTH 270 Pd C

溶接のまま

TTH 270 Pd W

11 種

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工

TTH 270 Pd WC

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TTH 340 Pd C

溶接のまま

TTH 340 Pd W

12 種

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工

TTH 340 Pd WC

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TTH 480 Pd C

溶接のまま

TTH 480 Pd W

13 種

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工

TTH 480 Pd WC

耐食チタン合金 
耐食性,特に耐隙

間腐食性がよい。
化学装置,石油精
製装置,パルプ製

紙工業装置,発電
設備,海水淡水化
装 置 な ど に 用 い

る。

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TTH 345 NPRC C

溶接のまま

TTH 345 NPRC W

14 種

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工

TTH 345 NPRC WC

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TTH 450 NPRC C

溶接のまま

TTH 450 NPRC W

15 種

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工

TTH 450 NPRC WC

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TTH 343 Ta C

溶接のまま

TTH 343 Ta W

16 種

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工

TTH 343 Ta WC

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TTH 240 Pd C

溶接のまま

TTH 240 Pd W

17 種

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工

TTH 240 Pd WC

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TTH 345 Pd C

溶接のまま

TTH 345 Pd W

18 種

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工

TTH 345 Pd WC

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TTH 345 PCo C

溶接のまま

TTH 345 PCo W

19 種

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工

TTH 345 PCo WC

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TTH 450 PCo C

溶接のまま

TTH 450 PCo W

20 種

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工

TTH 450 PCo WC

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TTH 275 RN C

溶接のまま

TTH 275 RN W

21 種

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工

TTH 275 RN WC

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TTH 410 RN C

溶接のまま

TTH 410 RN W

22 種

10 以上  60 以下

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工

TTH 410 RN WC


3

H 4631

:2012

表 1−種類,寸法,製造方法,仕上方法及び記号(続き) 

種類

外径

mm

厚さ

mm

製造方法

仕上方法

記号

特色及び用途例

(参考)

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TTH 483 RN C

溶接のまま

TTH 483 RN W

23 種

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工

TTH 483 RN WC

耐食チタン合金 
耐食性,特に耐隙
間腐食性がよい。

化学装置,石油精
製装置,パルプ製
紙工業装置,発電

設備,海水淡水化
装 置 な ど に 用 い
る。

1  以上  5 以下  継目無管

冷間加工

TATH 1500 Al C

溶接のまま TATH

1500

Al

W

50 種

10 以上  60 以下

0.3 以上  3 以下  溶接管

冷間加工 TATH

1500

Al

WC

α 合金(Ti-1.5Al)
耐食性に優れ,特
に 耐 海 水 性 が よ

い。耐水素吸収性
及 び 耐 熱 性 が よ
い。

注記  特色及び用途の欄に記載している合金の種類で,元素記号の前の数字は,それぞれの合金元素の成分比率(%)

の公称値を示す。

品質 

4.1 

外観 

管の外観に,使用上の有害な欠点があってはならない。使用上の有害な欠点の判断基準及び欠点の処置

は,受渡当事者間の協定による。

4.2 

化学成分 

管の化学成分は,6.1 によって試験を行い,

表 の値を満足しなければならない。

表 2−化学成分 

単位  %

種類 N  C  H  Fe  O  Al Ru Pd Ta Co Cr Ni  Ti

  1 種

0.03

以下

0.08

以下

0.013

以下

0.20

以下

0.15

以下

残部

  2 種

0.03

以下

0.08

以下

0.013

以下

0.25

以下

0.20

以下

残部

  3 種

0.05

以下

0.08

以下

0.013

以下

0.30

以下

0.30

以下

残部

11 種

0.03

以下

0.08

以下

0.013

以下

0.20

以下

0.15

以下

0.12∼

0.25

残部

12 種

0.03

以下

0.08

以下

0.013

以下

0.25

以下

0.20

以下

0.12∼

0.25

残部

13 種

0.05

以下

0.08

以下

0.013

以下

0.30

以下

0.30

以下

0.12∼

0.25

残部

14 種

0.03

以下

0.08

以下

0.015

以下

0.30

以下

0.25

以下

0.02∼

0.04

0.01∼

0.02

0.10∼

0.20

0.35∼

0.55

残部

15 種

0.05

以下

0.08

以下

0.015

以下

0.30

以下

0.35

以下

0.02∼

0.04

0.01∼

0.02

0.10∼

0.20

0.35∼

0.55

残部

16 種

0.03

以下

0.08

以下

0.010

以下

0.15

以下

0.15

以下

4.00∼

6.00

残部

17 種

0.03

以下

0.08

以下

0.015

以下

0.20

以下

0.18

以下

0.04∼

0.08

残部


4

H 4631

:2012

表 2−化学成分(続き) 

単位  %

種類 N  C  H  Fe  O  Al Ru Pd Ta Co Cr Ni  Ti

18 種

0.03

以下

0.08

以下

0.015

以下

0.30

以下

0.25

以下

0.04∼

0.08

残部

19 種

0.03

以下

0.08

以下

0.015

以下

0.30

以下

0.25

以下

0.04∼

0.08

0.20∼

0.80

残部

20 種

0.05

以下

0.08

以下

0.015

以下

0.30

以下

0.35

以下

0.04∼

0.08

0.20∼

0.80

残部

21 種

0.03

以下

0.08

以下

0.015

以下

0.20

以下

0.10

以下

0.04∼

0.06

0.40∼

0.60

残部

22 種

0.03

以下

0.08

以下

0.015

以下

0.30

以下

0.15

以下

0.04∼

0.06

0.40∼

0.60

残部

23 種

0.05

以下

0.08

以下

0.015

以下

0.30

以下

0.25

以下

0.04∼

0.06

0.40∼

0.60

残部

50 種

0.03

以下

0.08

以下

0.015

以下

0.30

以下

0. 25 
以下

1.00∼

2.00

残部

4.3 

機械的性質 

管の機械的性質(引張強さ及び伸び)は,6.2 によって試験を行い,

表 及び表 の値を満足しなければ

ならない。ただし,外径又は厚さが

表 及び表 の規定範囲外の管の機械的性質は,受渡当事者間の協定

による。また,JIS Z 2241 の 12 号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びの値は,受渡当事者間の協定

による。

表 3−継目無管の機械的性質 

引張試験

種類

外径

mm

厚さ

mm

引張強さ

MPa

伸び

%

  1 種 270∼410 27 以上 
  2 種 340∼510 23 以上 
  3 種 480∼620 18 以上 
11 種 270∼410 27 以上 
12 種 340∼510 23 以上 
13 種 480∼620 18 以上 
14 種 345 以上 20 以上 
15 種 450 以上 18 以上 
16 種 343∼481 25 以上 
17 種 240∼380 24 以上 
18 種 345∼515 20 以上 
19 種 345∼515 20 以上 
20 種 450∼590 18 以上 
21 種 275∼450 24 以上 
22 種 410∼530 20 以上 
23 種 483∼630 18 以上 
50 種

10 以上  60 以下

1 以上  5 以下

345 以上 20 以上

注記 1

MPa=1 N/mm

2


5

H 4631

:2012

表 4−溶接管の機械的性質 

引張試験

種類

外径

mm

厚さ

mm

引張強さ

MPa

伸び

%

  1 種 270∼410 27 以上 
  2 種 340∼510 23 以上 
  3 種 480∼620 18 以上 
11 種 270∼410 27 以上 
12 種 340∼510 23 以上 
13 種 480∼620 18 以上 
14 種 345 以上 20 以上 
15 種 450 以上 18 以上 
16 種 343∼481 25 以上 
17 種 240∼380 24 以上 
18 種 345∼515 20 以上 
19 種 345∼515 20 以上 
20 種 450∼590 18 以上 
21 種 275∼450 24 以上 
22 種 410∼530 20 以上 
23 種 483∼630 18 以上 
50 種

10 以上  60 以下 0.3 以上  3 以下

345 以上 20 以上

注記 1

MPa=1 N/mm

2

4.4 

押し広げ性 

管の押し広げ性は,6.3 によって試験を行い,割れを生じてはならない。

4.5 

へん平性 

管のへん平性は,6.4 によって試験を行い,管壁に割れを生じてはならない。

4.6 

展開性 

管の展開性は,6.5 によって展開試験を行い,溶接部に割れを生じてはならない。

なお,この試験は,溶接管にだけ適用する。

4.7 

気密性 

継目無管の気密性は,6.6.2 の空圧試験又は 6.6.3 の水圧試験によって試験を行う。溶接管の気密性は,

6.6.2

の空圧試験,6.6.3 の水圧試験又は 6.6.4 の差圧試験によって試験を行う。空圧試験又は水圧試験を行

ったとき,管に漏れがあってはならない。差圧試験を行ったとき,圧力差が受渡当事者間の協定による差

圧未満でなくてはならない。ただし,気密性試験は,非破壊検査特性試験を行う場合には,受渡者当事者

間の協定によって省略してもよい。

4.8 

非破壊検査特性 

管の非破壊検査特性は,6.7.2 による渦流探傷試験又は 6.7.3 による超音波探傷試験のいずれかを選択し

て試験を行い,管に有害な欠点があってはならない。非破壊検査特性試験は,気密性試験を行う場合には,

受渡当事者間の協定によって省略してもよい。

寸法の許容差 

5.1 

外径の許容差 


6

H 4631

:2012

管の外径の許容差は,

表 による。ただし,外径が表 の規定範囲外の管の外径の許容差は,受渡当事

者間の協定による。

なお,注文者の要求がある場合は,外径の許容差を(+)又は(−)だけに指定してもよい。この場合

の許容差は,

表 に規定する数値の 2 倍とする。

表 5−外径の許容差 

単位  mm

外径

製造方法

仕上方法

10 以上 
15 未満

15 以上 
26 未満

26 以上 
40 未満

40 以上 
50 未満

50 以上 
60 以下

継目無管

冷間加工

±0.13

±0.13

±0.18

±0.20

±0.25

溶接のまま

±0.18

±0.20

±0.30

±0.38

±0.45

溶接管

冷間加工

±0.13

±0.13

±0.18

±0.20

±0.25

5.2 

厚さの許容差 

管の厚さの許容差は,

表 又は表 による。溶接管の厚さを測定する場合は,溶接部を除くものとする。

ただし,外径又は厚さが

表 又は表 の規定範囲外の管の厚さの許容差は,受渡当事者間の協定による。

また,注文者の要求がある場合は,厚さの許容差を(+)又は(−)だけに指定してもよい。この場合の

許容差は,

表 又は表 に規定する数値の 2 倍とする。

表 6−継目無管の厚さの許容差 

厚さ

外径

mm

1 mm 以上  2 mm 未満 2

mm 以上  5 mm 以下

10 以上  40 未満

±0.2 mm

±10 %

40 以上  60 以下

±10 %

±10 %

表 7−溶接管の厚さの許容差 

単位  mm

厚さ

外径

mm

0.3 以上 
0.4 未満

0.4 以上 
0.6 未満

 0.6

以上

 1 未満

 1 以上 
 1.5

未満

 1.5

以上

 2 未満

2 以上 
3 以下

10 以上  60 以下

±0.05

±0.06

±0.09

±0.13

±0.16

±0.20

5.3 

長さの許容差 

管の長さの許容差は,

表 による。ただし,長さが表 の規定範囲外の管の長さの許容差は,受渡当事

者間の協定による。


7

H 4631

:2012

表 8−長さの許容差 

単位  mm

長さ

許容差

+5

6

000 以下

0

+10

 6

000 超え 20

000 以下

0

試験 

6.1 

化学分析試験 

化学分析試験は,次による。

a)

化学成分の分析試験は,JIS H 1612JIS H 1614JIS H 1617JIS H 1619JIS H 1620JIS H 1621

JIS H 1622

JIS H 1630 及び JIS H 1631 のいずれかによる。

なお,これらの規格に規定されていない元素及び適用成分範囲を外れる元素の分析方法は,受渡当

事者間の協定による。

b)

化学分析試験の分析試料は,鋳塊,製造方法,仕上方法及び断面寸法の同じ管を一組とし,その一組

から任意に 1 本を抜き取った管から,JIS H 1610 によって試料を採取する。ただし,水素以外の化学

成分は,鋳塊の分析値又は溶接管素材の板若しくは条の分析値を管の分析値とみなしてもよい。

6.2 

引張試験 

引張試験は,次による。

a)

引張試験の方法は,JIS Z 2241 による。

b)

引張試験の試験片は,鋳塊,製造方法,仕上方法及び断面寸法が同じ管で,のべ長さ 1 600 m 又はそ

の端数ごとに 1 本の供試管を抜き取り,1 個採取する。

c)

試験には,JIS Z 2241 に規定する 11 号試験片を用いる。

なお,11 号試験片を用いることができない場合には,JIS Z 2241 に規定する 12 号試験片を用いる。

ただし,溶接管の試験に 12 号試験片を用いる場合の試験片の採取位置は,溶接部を含まない部分とす

る。

6.3 

押し広げ試験 

押し広げ試験は,次による。

a)

押し広げ試験の試験片は,6.2 b)  で抜き取った供試管の片側から,試験片を 1 個ずつ採取する。

b)

押し広げ試験は,供試管の端から切り取った適切な長さの試験片の一端を 60°の円すい形の工具で外

径の 1.14 倍に押し広げる。

c)

割れの有無を目視によって確認する。

6.4 

へん平試験 

へん平試験は,次による。

a)

へん平試験の試験片は,6.2 b)  で抜き取った供試管の片側から,長さ 50 mm 以上の試験片を 1 個ずつ

採取する。

b)

へん平試験は,供試管の端から切り取った長さ 50 mm 以上の試験片を

図 のように 2 枚の平板の間に

挟み,平板間の距離が,次の式によって計算した値 になるまで押しつぶす。ただし,溶接管の場合

には,溶接部を圧縮方向に対して直角方向に向けて試験を行う。


8

H 4631

:2012

D

t

e

t

e

H

+

+

=

)

1

(

ここに,

H

平板間の距離(mm)

t

管の公称厚さ(mm)

D

管の公称外径(mm)

e

管の種類によって異なる定数で,50 種は 0.03,3 種,13
種,15 種,20 種及び 23 種は 0.06,その他の種類は 0.07
とする。

図 1−へん平試験 

c)

割れの有無を目視によって確認する。

6.5 

展開試験 

展開試験は,次による。

a)

展開試験の試験片は,6.2 b)  で抜き取った供試管から,試験片を 1 個ずつ採取する。

b)

展開試験は,供試管の端から切り取った長さ 100 mm の試験片の溶接部の両側 90°を管軸の方向に切

断し,平板状に展開する。

c)

割れの有無を目視によって確認する。

6.6 

気密性試験 

6.6.1 

一般 

気密性試験は,管の全数について行う。

6.6.2 

空圧試験 

管の空圧試験は,0.6∼1.0 MPa の空気圧を用い,水中で 5 秒間以上保持する。

例えば,管の両端にチャックを取り付け,片側から管内面に空気を送り込みながら管及びチャックを水

中に沈める。管内面にかかる圧力が指定値に達した後,指定時間保持し,気泡発生の有無を目視によって

確認する。

6.6.3 

水圧試験 

管の水圧試験の試験圧力及び保持時間は,受渡当事者間の協定による。

例えば,管の両端にチャックを取り付け,片側から管内面に水を送り込む。管内面にかかる圧力が指定

値に達した後,指定時間保持し,水漏れの有無を目視によって確認する。

6.6.4 

差圧試験 

溶接管の差圧試験は,JIS H 0517 による。


9

H 4631

:2012

6.7 

非破壊検査特性試験 

6.7.1 

一般 

非破壊検査特性試験は,管の全数について行う。

6.7.2 

渦流探傷試験 

渦流探傷試験は,JIS H 0515 による。

6.7.3 

超音波探傷試験 

超音波探傷試験は,JIS H 0516 による。

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS H 0321 による。ただし,JIS H 0321 の 5.(化学成分)は,適用しない。

b)

管は,外観及び寸法を検査するとともに,箇条 によって試験を行い,箇条 及び箇条 の規定に適

合しなければならない。

表示 

管は,1 製品ごと,1 束ごと又は 1 こん(梱)包ごとにラベルなどの適切な方法によって,次の事項を表

示しなければならない。

a)

規格番号

b)

種類,製造方法及び仕上方法,又はそれらの記号

c)

寸法

例 20(D)×0.5(T)×10 000(L)mm

      D:外径,T:厚さ,L:長さ

d)

製造番号

e)

製造業者名又はその略号


10

H 4631

:2012

附属書 A

(参考)

熱交換器用継目無管の代表寸法

熱交換器用継目無管の代表寸法を

表 に示す。

表 A−熱交換器用継目無管の代表寸法 

単位  mm

厚さ

外径

1.0 1.2 1.4

1.6

1.8

2.0

2.6

2.9

4.0

5.0

10.0

12.0

15.0

20.0

25.4

34.0

38.1

42.7

48.6

50.8

54.0

60.0

注記  表の太線内は,製造範囲で,○印は,代表寸法を示す。


11

H 4631

:2012

附属書 B

(参考)

熱交換器用溶接管の代表寸法

熱交換器用溶接管の代表寸法を

表 に示す。

表 B−熱交換器用溶接管の代表寸法 

単位  mm

厚さ

外径

0.3 0.4 0.5 0.7

1  1.2

1.4

1.6

1.8

2.0

3.0

1 .

12.7  ○

15.9  ○

19.0  ○

25.4

31.8

38.1

42.7

48.6

50.8

54.0

60.0

注記  表の太線内は,製造範囲で,○印は,代表寸法を示す。