2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
H 4140-1988
アルミニウム及び
アルミニウム合金鍛造品
Aluminium and Aluminium Alloy Forgings
1. 適用範囲 この規格は，型打鍛造又は自由鍛造したアルミニウム及びアルミニウム合金の鍛造品（以
下，鍛造品という。）について規定する。
備考 この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は，国際単位系 (SI) によるものであっ
て参考として併記したものである。
なお，この規格の中で従来単位及び数値と，その後に { } を付けてSIによる単位及びそれ
に基づく換算値が示してある部分は，昭和66年1月1日以降，附属書に規定する単位及び数値
に切り換える。
引用規格：
JIS H 0001 アルミニウム及びアルミニウム合金の質別記号
JIS H 0321 非鉄金属材料の検査通則
JIS H 1305 アルミニウム及びアルミニウム合金の光電測光法による発光分光分析方法
JIS H 1306 アルミニウム及びアルミニウム合金の原子吸光分析方法
JIS H 1352 アルミニウム及びアルミニウム合金中のけい素定量方法
JIS H 1353 アルミニウム及びアルミニウム合金中の鉄定量方法
JIS H 1354 アルミニウム及びアルミニウム合金中の銅定量方法
JIS H 1355 アルミニウム及びアルミニウム合金中のマンガン定量方法'
JIS H 1356 アルミニウム及びアルミニウム合金中の亜鉛定量方法
JIS H 1357 アルミニウム合金中のマグネシウム定量方法
JIS H 1358 アルミニウム合金中のクロム定量方法
JIS H 1359 アルミニウム及びアルミニウム合金中のチタン定量方法
JIS H 1360 アルミニウム合金中のニッケル定量方法
JIS H 1363 アルミニウム合金中のジルコニウム定量方法
JIS Z 2201 金属材料引張試験片
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
JIS Z 2243 ブリネル硬さ試験方法
関連規格：JIS W 1103 航空機用アルミニウム合金の熱処理
2. 種類及び記号 種類及び記号は，表1のとおりとする。
2
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表1 種類及び記号
種類
記号
参考
合金番号 製造方法に
よる区分
特性及び用途例
1100
型打鍛造品 A1100FD
耐食性，熱間・冷間加工性がよい。
電算機用メモリードラムなど。
1200
型打鍛造品 A1200FD
2014
型打鍛造品 A2014FD
強度が高く，鍛造性，延性に優れる。
航空機用部品，車両・自動車用部品，一般構造部品など。
自由鍛造品 A2014FH
2017
型打鍛造品 A2017FD
強度が高い。
航空機用部品，アクアラング用高圧ガスボンベ，自転車用ハブ材など。
2018
型打鍛造品 A2018FD
鍛造性に優れ，高温強度が高いので，耐熱性が要求される鍛造品に使用される。
シリンダーヘッド，ピストン，VTRシリンダーなど。
2218
型打鍛造品 A2218FD
2219
型打鍛造品 A2219FD
高温強度，耐クリープ性に優れ，溶接性がよい。
ロケットなどの航空機用部品など。
自由鍛造品 A2219FH
2025
型打鍛造品 A2025FD
鍛造性がよく，強度が高い。
プロペラ，磁器ドラムなど。
自由鍛造品 A2025FH
2618
型打鍛造品 A2618FD
高温強度に優れる。
ピストン，ゴム成形用金型，一般耐熱用途部品など。
自由鍛造品 A2618FH
2N01
型打鍛造品 A2N01FD
耐熱性があり，強度も高い。
油圧部品など。
自由鍛造品 A2N01FH
4032
型打鍛造品 A4032FD
中温（約200℃）での強度が高く，熱膨張係数が小さく，耐摩耗性に優れる。
ピストンなど。
5052
自由鍛造品 A5052FH
中強度合金で，耐食性，加工性がよい。
航空機用部品など。
5056
型打鍛造品 A5056FD
耐食性，切削加工性，陽極酸化処理性がよい。
光学機器・通信機器部品，ファスナーなど。
5083
型打鍛造品 A5083FD
耐食性，溶接性及び低温での機械的性質に優れる。
LNG用フランジなど。
自由鍛造品 A5083FH
6151
型打鍛造品 A6151FD
6061より強度が若干高く，延性，じん性，耐食性もよく，複雑な形状の鍛造
品に適する。
過給機の扇車，自動車用ホイールなど。
自由鍛造品 A6151FH
6061
型打鍛造品 A6061FD
延性，じん性，耐食性がよい。
理化学用ローター，自動車用ホイール，レシーバータンクなど。
自由鍛造品 A6061FH
7050
型打鍛造品 A7050FD
延性，じん性，耐応力腐食割れ性に優れる。特に厚物強度に優れる。
航空機用部品，高速回転体など。
自由鍛造品 A7050FH
7075
型打鍛造品 A7075FD
鍛造合金中最高の強度をもつ。
航空機用部品，船舶用部品，自動車用部品など。
自由鍛造品 A7075FH
7N01
型打鍛造品 A7N01FD
強度が高く，耐食性もよい溶接構造用合金である。
航空機用部品など。
自由鍛造品 A7N01FH
備考 質別を示す記号は，表の記号の後に付ける｡
3. 品質
3.1
外観 鍛造品は，仕上げ良好・均一で，使用上有害な膨れ・きずなどの欠陥があってはならない。
また，鍛造品は，埋金又は溶接などの補修をしてはならない。
3.2
化学成分 鍛造品の化学成分は，表2による。
3
H
4
1
4
0
-1
9
8
8
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表2 化学成分
合金
番号
化学成分 %
Si
Fe
Cu
Mn
Mg
Cr
Ni
Zn
Zr, Zr＋Ti, V
Ti
その他(1)
Al
個々
合計
1100
Si＋Fe1.0以下
0.05〜0.20 0.05以下
−
−
−
0.10以下
−
−
0.05以下 0.15以下 99.00以上
1200
Si＋Fe1.0以下
0.05以下
0.05以下
−
−
−
0.10以下
−
0.05以下 0.05以下 0.15以下 99.00以上
2014
0.50〜1.2
0.7以下
3.9〜5.0
0.40〜1.2 0.20〜0.8 0.10以下
−
0.25以下
Zr＋Ti0.20以下
0.15以下 0.05以下 0.15以下
残部
2017
0.20〜0.8
0.7以下
3.5〜4.5
0.40〜1.0 0.40〜0.8 0.10以下
−
0.25以下
Zr＋Ti0.20以下
0.15以下 0.05以下 0.15以下
残部
2018
0.9以下
1.0以下
3.5〜4.5
0.20以下 0.45〜0.9 0.10以下
1.7〜2.3 0.25以下
−
−
0.05以下 0.15以下
残部
2218
0.9以下
1.0以下
3.5〜4.5
0.20以下
1.2〜1.8 0.10以下
1.7〜2.3 0.25以下
−
−
0.05以下 0.15以下
残部
2219
0.20以下 0.30以下 5.8〜6.8
0.20〜0.40 0.02以下
−
−
0.10以下
Zr0.10〜0.25
V0.05〜0.15
0.02〜0.10 0.05以下 0.15以下
残部
2025
0.50〜1.2
1.0以下
3.9〜5.0
0.40〜1.2 0.05以下 0.10以下
−
0.25以下
−
0.15以下 0.05以下 0.15以下
残部
2618 0.10〜0.25 0.9〜1.3
1.9〜2.7
−
1.3〜1.8
−
0.9〜1.2 0.10以下
−
0.04〜0.10 0.05以下 0.15以下
残部
2N01
0.50〜1.3
0.6〜1.5
1.5〜2.5
0.20以下
1.2〜1.8
−
0.6〜1.4 0.20以下
−
0.20以下 0.05以下 0.15以下
残部
4032 11.0〜13.5 1.0以下 0.50〜1.3
−
0.8〜1.3 0.10以下 0.50〜1.3 0.25以下
−
−
0.05以下 0.15以下
残部
5052
0.25以下 0.40以下 0.10以下
0.10以下
2.2〜2.8 0.15〜0.35
−
0.10以下
−
−
0.05以下 0.15以下
残部
5056
0.30以下 0.40以下 0.10以下 0.05〜0.20 4.5〜5.6 0.05〜0.20
−
0.10以下
−
−
0.05以下 0.15以下
残部
5083
0.40以下 0.40以下 0.10以下
0.40〜1.0
4.0〜4.9 0.05〜0.25
−
0.25以下
−
0.15以下 0.05以下 0.15以下
残部
6151
0.6〜1.2
1.0以下 0.35以下
0.20以下 0.45〜0.8 0.15〜0.35
−
0.25以下
−
0.15以下 0.05以下 0.15以下
残部
6061
0.40〜0.8
0.7以下 0.15〜0.40 0.15以下
0.8〜1.2 0.04〜0.35
−
0.25以下
−
0.15以下 0.05以下 0.15以下
残部
7050
0.12以下 0.15以下 2.0〜2.6
0.10以下
1.9〜2.6 0.04以下
−
5.7〜6.7
Zr0.08〜0.15
0.06以下 0.05以下 0.15以下
残部
7075
0.40以下 0.50以下 1.2〜2.0
0.30以下
2.1〜2.9 0.18〜0.28
−
5.1〜6.1
Zr＋Ti0.25以下
0.20以下 0.05以下 0.15以下
残部
7N01
0.30以下 0.35以下 0.20以下
0.20〜0.7
1.0〜2.0 0.30以下
−
4.0〜5.0 V0.10以下，Zr0.25以下 0.20以下 0.05以下 0.15以下
残部
注(1) その他の元素は，存在が予知される場合又は通常の分析過程において規定を超える兆候が見られる場合に限り分析を行う。
4
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3.3
鍛造品の機械的性質
3.3.1
型打鍛造品の機械的性質及び導電率 型打鍛造品の機械的性質（引張強さ・耐力・伸び）及び導電
率は表3(1)による。ただし，注文者の要求のある場合は，表3(2)による。
なお，引張試験は，注文者の承認を得て硬さ試験をもって代用することができ，この場合のブリネル硬
さは，表3(3)による。
表3(1) 型打鍛造品の機械的性質（鍛造によるメタルフローに平行の試験片）及び導電率
（昭和65年12月31日まで適用）
記号
質別(2)
引張試験
導電率
IACS
%
熱処理時の最大厚さ
mm
引張強さ
kgf/mm2
{N/mm2}
耐力
kgf/mm2
{N/mm2}
伸び%
供試体
実体
A1100FD
H112
100以下 7.5 {74} 以上
2.5 {25} 以上
25以上
18以上
−
A1200FD
A2014FD
T4
100以下 39 {382} 以上
21 {206} 以上
16以上
11以上
−
T6
75以下 46 {451} 以上
39 {382} 以上
8以上
6以上
−
75を超え100以下 44 {431} 以上
39 {382} 以上
8以上
6以上
−
A2017FD
T4
100以下 35 {343} 以上
22 {216} 以上
14以上
10以上
−
A2018FD
T61
100以下 39 {382} 以上
28 {275} 以上
10以上
7以上
−
A2218FD
A2219FD
T6
100以下 41 {402} 以上 26.5 {260} 以上 10以上
8以上
−
A2025FD
T6
100以下 39 {382} 以上
23 {226} 以上
16以上
11以上
−
A2618FD
T61
100以下 41 {402} 以上 31.5 {309} 以上 6以上
4以上
−
A2N01FD
T6
100以下 38 {373} 以上
30 {294} 以上
6以上
6以上
−
A4032FD
T6
100以下 37 {363} 以上
30 {294} 以上
5以上
3以上
−
A5056FD
H112
100以下 25 {245} 以上
12 {118} 以上
18以上
15以上
−
A5083FD
H112
100以下 28 {275} 以上
13 {127} 以上
16以上
16以上
−
O
100以下 28 {275} 以上
12 {118} 以上
16以上
16以上
−
A6151FD
T6
100以下 31 {304} 以上
26 {255} 以上
14以上
10以上
−
A6061FD
T6
100以下 27 {265} 以上
25 {245} 以上
10以上
7以上
−
A7050FD
T74
50以下 50.5 {495} 以上 43.5 {426} 以上 10以上
7以上
38.0以上(3)
50を超え100以下 50 {490} 以上
43 {421} 以上
10以上
7以上
100を超え130以下 49.5 {485} 以上 42.5 {417} 以上 10以上
7以上
130を超え150以下 49.5 {485} 以上 41.5 {407} 以上 10以上
7以上
A7075FD
T6
25以下 53 {520} 以上
45 {441} 以上
10以上
7以上
−
25を超え 75以下 52 {510} 以上
44 {431} 以上
10以上
7以上
75を超え100以下 51 {500} 以上
44 {431} 以上
10以上
7以上
T73
75以下 46 {451} 以上
39 {382} 以上
10以上
7以上 38.0以上(4)
75を超え100以下 45 {441} 以上
39 {382} 以上
10以上
7以上
A7N01FD
T6
100以下 34 {333} 以上
28 {275} 以上
10以上
10以上
−
注(2) 質別は，JIS H 0001（アルミニウム及びアルミニウム合金の質別記号）による。
(3) ただし，（耐力kgf/mm2−0.714×導電率IACS%≦22.45）の関係を満足しなければならない。
(4) 耐力が規格値より8.5kgf/mm2 (84N/mm2) 以上高く，かつ，導電率が38.0以上40.0%未満の場合は，改めて試
験片を460〜470℃で30分以上加熱後，冷水中に投入して15分以内に導電率を測定し，その値が処理前の値
より6%以上低下しなければならない。
備考 規定範囲外の寸法のものの機械的性質は，受渡当事者間の協定による。
5
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表3(2) 型打鍛造品の機械的性質（鍛造によるメタルフローに平行でない試験片）及び導電率
（昭和65年12月31日まで適用）
記号
質別(2)
引張試験
導電率
IACS
%
熱処理時の最大厚さ
mm
引張強さ
kgf/mm2
{N/mm2}
耐力
kgf/mm2
{N/mm2}
伸び%
実体
A2014FD
T6
25以下 45 {441} 以上
39 {382} 以上
3以上
−
25を超え 50以下 45 {441} 以上
39 {382} 以上
2以上
−
50を超え100以下 44 {431} 以上
38 {373} 以上
2以上
−
A2219FD
T6
100以下 39.5 {387} 以上 25.5 {250} 以上 4以上
−
A2618FD
T61
100以下 39 {382} 以上 29.5 {290} 以上 4以上
−
A2N01FD
T6
100以下 35 {343} 以上
28 {275} 以上
4以上
−
A5083FD
H112
100以下 28 {275} 以上
11 {108} 以上
14以上
−
O
100以下 28 {275} 以上
11 {108} 以上
14以上
−
A6151FD
T6
100以下 31 {304} 以上
26 {255} 以上
6以上
−
A6061FD
T6
100以下 27 {265} 以上
25 {245} 以上
5以上
−
A7050FD
T74
50以下 48 {470} 以上 39.5 {387} 以上 5以上
(3)
38.0以上
50を超え100以下 47 {460} 以上 39.5 {387} 以上 4以上
100を超え130以下 46.5 {455} 以上 38 {373} 以上
3以上
130を超え150以下 46.5 {455} 以上 38 {373} 以上
3以上
A7075FD
T6
50以下 50 {490} 以上
43 {422} 以上
3以上
−
50を超え 75以下 49 {481} 以上
42 {412} 以上
3以上
75を超え100以下 49 {481} 以上
42 {412} 以上
2以上
T73
75以下 44 {431} 以上
37 {363} 以上
3以上
(4)
38.0以上
75を超え100以下 43 {422} 以上
37 {363} 以上
2以上
A7N01FD
T6
100以下 34 {333} 以上
28 {275} 以上
10以上
−
備考 規定範囲外の寸法のものの機械的性質は，受渡当事者間の協定による｡
6
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表3(3) 型打鍛造品のブリネル硬さ
記号
質別(2)
硬さ試験
ブリネル硬さ
HB (10/500)
A1100FD
H112
20以上
A1200FD
A2014FD
T4
100以上
T6
125以上
A2017FD
T4
90以上
A2018FD
T61
100以上
A2218FD
T61
100以上
A2219FD
T6
100以上
A2025FD
T6
100以上
A2618FD
T61
115以上
A2N01FD
T6
110以上
A4032FD
T6
115以上
A5056FD
H112
50以上
A5083FD
H112
60以上
O
60以上
A6151FD
T6
90以上
A6061FD
T6
80以上
A7050FD
T74
135以上
A7075FD
T6
135以上
T73
125以上
A7N01FD
T6
90以上
3.3.2
自由鍛造品の機械的性質及び導電率 自由鍛造品の機械的性質（引張強さ・耐力・伸び）及び導電
率は，表3(4)による。
7
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表3(4) 自由鍛造品の備械的性質(5)及び導電率
（昭和65年12月31日まで適用）
記号
質別(2)
引張試験
導電率
IACS
%
熱処理時の最大厚さ
mm
(6)
試験片の
採取方向
引張強さ
kgf/mm2
{N/mm2}
耐力
kgf/mm2
{N/mm2}
伸び
%
A2014FH
T6
50以下
L
46 {451} 以上
40 {392} 以上 8以上
−
LT
46 {451} 以上
40 {392} 以上 3以上
50を超え75以下
L
45 {441} 以上
40 {392} 以上 8以上
LT
45 {441} 以上
39 {382} 以上 3以上
ST
44 {431} 以上
39 {382} 以上 2以上
75を超え100以下
L
44 {431} 以上
39 {382} 以上 8以上
LT
44 {431} 以上
39 {382} 以上 3以上
ST
43 {422} 以上
38 {373} 以上 2以上
100を超え125以下
L
44 {431} 以上
38 {373} 以上 7以上
LT
44 {431} 以上
38 {373} 以上 2以上
ST
42 {412} 以上
37 {363} 以上 1以上
125を超え150以下
L
43 {422} 以上
37 {363｝以上 7以上
LT
43 {422} 以上
37 {363} 以上 2以上
ST
42 {412} 以上
37 {363} 以上 1以上
150を超え175以下
L
42 {412} 以上
37 {363} 以上 6以上
LT
42 {412} 以上
37 {363} 以上 2以上
ST
41 {402} 以上
37 {363} 以上 1以上
175を超え200以下
L
42 {412} 以上
36 {353} 以上 6以上
LT
42 {412} 以上
36 {353} 以上 2以上
ST
40 {392} 以上
36 {353} 以上 1以上
T652
50以下
L
46 {451} 以上 39.5 {387} 以上 8以上
−
LT
46 {451} 以上 39.5 {387} 以上 3以上
50を超え75以下
L
45 {441} 以上
39 {382} 以上 8以上
LT
45 {441} 以上
39 {382} 以上 3以上
ST
43.5 {426} 以上
37 {363} 以上 2以上
75を超え100以下
L
44.5 {436} 以上
39 {382} 以上 8以上
LT
44.5 {436} 以上
39 {382} 以上 3以上
ST
43 {422} 以上 35.5 {348} 以上 2以上
100を超え125以下
L
43.5 {427} 以上 37.5 {368} 以上 7以上
LT
43.5 {427} 以上 37.5 {368} 以上 2以上
ST
42.5 {417} 以上
35 {343} 以上 1以上
125を超え150以下
L
43 {422} 以上
37 {363} 以上 7以上
LT
43 {422} 以上
37 {363} 以上 2以上
ST
41.5 {407} 以上
35 {343} 以上 1以上
150を超え175以下
L
42.5 {417} 以上 36.5 {358} 以上 6以上
LT
42.5 {417} 以上 36.5 {358} 以上 2以上
ST
41 {402} 以上 34.5 {338} 以上 1以上
175を超え200以下
L
41.5 {407} 以上 35.5 {348} 以上 6以上
LT
41.5 {407} 以上 35.5 {348} 以上 2以上
ST
40.5 {397} 以上 33.5 {329} 以上 1以上
8
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
記号
質別(2)
引張試験
導電率
IACS
%
熱処理時の最大厚さ
mm
(6)
試験片の
採取方向
引張強さ
kgf/mm2
{N/mm2}
耐力
kgf/mm2
{N/mm2}
伸び
%
A2219FH
T6
100以下
L
41 {402} 以上
28 {275} 以上 6以上
−
LT
39 {382} 以上
26 {255} 以上 4以上
ST
37 {363} 以上 24.5 {240} 以上 2以上
T852
100以下
L
43.5 {426} 以上
35 {343} 以上 6以上
LT
43.5 {426} 以上 34.5 {338} 以上 4以上
ST
42.5 {417} 以上
32 {314} 以上 3以上
A2025FH
T6
100以下
L
36 {353} 以上
21 {206} 以上 10以上
−
LT
36 {353} 以上
21 {206} 以上 7以上
ST
34 {333} 以上
19 {186} 以上 5以上
100を超え200以下
L
34 {333} 以上
19 {186} 以上 9以上
LT
34 {333} 以上
19 {186} 以上 6以上
ST
32 {314} 以上
18 {177} 以上 4以上
A2618FH
T61
50以下
L
41 {402} 以上
33 {324} 以上 7以上
−
LT
39 {382} 以上 29.5 {289} 以上 5以上
ST
36.5 {358} 以上 29.5 {289} 以上 4以上
50を超え80以下
L
40.5 {397} 以上
32 {314} 以上 7以上
LT
39 {382} 以上 29.5 {289} 以上 5以上
ST
36.5 {358} 以上 29.5 {289} 以上 4以上
80を超え100以下
L
39.5 {387} 以上 31.5 {309} 以上 7以上
LT
37 {363} 以上
28 {275} 以上 5以上
ST
35.5 {348} 以上 27.5 {270} 以上 4以上
A2N01FH
T6
100以下
L
38 {373} 以上
30 {294} 以上 6以上
−
LT
37 {363} 以上
27 {265} 以上 5以上
ST
35 {343} 以上
25 {245} 以上 3以上
100を超え200以下
L
36 {353} 以上
28 {275} 以上 6以上
LT
35 {343} 以上
25 {245} 以上 4以上
ST
34 {333} 以上
24 {235} 以上 2以上
A5052FH
O
200以下
L
18 {176} 以上
25 {245} 以下
7 { 69} 以上 20以上
−
A5083FH
H112
200以下
L
28 {275} 以上
13 {127} 以上 16以上
−
LT
28 {275} 以上
11 {108} 以上 14以上
O
200以下
L
28 {275} 以上
12 {118} 以上 16以上
−
LT
28 {275} 以上
11 {108} 以上 14以上
A6151FH
T6
100以下
L
30 {294} 以上
26 {255} 以上 10以上
−
LT
30 {294} 以上
26 {255} 以上 8以上
ST
27 {265} 以上
24 {235} 以上 5以上
100を超え200以下
L
27 {265} 以上
23 {226} 以上 9以上
LT
27 {265} 以上
23 {226} 以上 7以上
ST
25 {245} 以上
21 {206} 以上 4以上
A6061FH
T6
100以下
L
27 {265} 以上
25 {245} 以上 10以上
−
LT
27 {265} 以上
25 {245} 以上 8以上
ST
26 {255} 以上
23 {226} 以上 5以上
100を超え200以下
L
26 {255} 以上
24 {235} 以上 8以上
LT
26 {255} 以上
24 {235} 以上 6以上
ST
25 {245} 以上
23 {226} 以上 4以上
9
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
記号
質別(2)
引張試験
導電率
IACS
%
熱処理時の最大厚さ
mm
(6)
試験片の
採取方向
引張強さ
kgf/mm2
{N/mm2}
耐力
kgf/mm2
{N/mm2}
伸び
%
A6061FH
T652
100以下
L
27 {260} 以上
24 {240} 以上 10以上
−
LT
27 {260} 以上
24 {240} 以上 8以上
ST
26 {255} 以上
23 {230} 以上 5以上
100を超え200以下
L
26 {255} 以上
25 {235} 以上 8以上
LT
26 {255} 以上
25 {235} 以上 6以上
ST
24 {240} 以上
22 {220} 以上 4以上
A7050FH
T7452
50以下
L
50.5 {495} 以上 44.5 {436} 以上 9以上
38.0以上(3)
LT
50 {490} 以上
43 {422} 以上 5以上
50を超え80以下
L
50.5 {495} 以上
43 {422} 以上 9以上
LT
49.5 {485} 以上
41 {402} 以上 5以上
ST
47 {461} 以上
39 {382} 以上 4以上
80を超え100以下
L
50 {490} 以上
43 {422} 以上 9以上
LT
49.5 {485} 以上
41 {402} 以上 5以上
ST
47 {461} 以上
39 {382} 以上 4以上
100を超え130以下
L
49.5 {485} 以上 42.5 {417} 以上 9以上
LT
48.5 {476} 以上
41 {402} 以上 4以上
ST
46.5 {456} 以上
38 {373} 以上 3以上
130を超え150以下
L
48.5 {476} 以上 41.5 {407} 以上 9以上
LT
48 {470} 以上 39.5 {387} 以上 5以上
ST
46.5 {456} 以上
37 {363} 以上 3以上
150を超え180以下
L
48 {471} 以上
41 {402} 以上 9以上
LT
47 {461} 以上
38 {373} 以上 4以上
ST
46 {451} 以上 35.5 {348} 以上 3以上
180を超え200以下
L
47 {461} 以上 40.5 {397} 以上 9以上
LT
46.5 {456} 以上 36.5 {358} 以上 4以上
ST
45 {441} 以上
35 {343} 以上 3以上
A7075FH
T6
50以下
L
52 {510} 以上
44 {431} 以上 9以上
−
LT
51 {500} 以上
43 {422} 以上 4以上
50を超え75以下
L
51 {500} 以上
43 {422} 以上 9以上
LT
50 {490} 以上
42 {412} 以上 4以上
ST
49 {481} 以上
41 {402} 以上 3以上
75を超え100以下
L
50 {490} 以上
42 {412} 以上 8以上
LT
50 {490} 以上
41 {402} 以上 3以上
ST
48 {471} 以上
40 {392} 以上 2以上
100を超え125以下
L
49 {481} 以上
41 {402} 以上 7以上
LT
48 {471} 以上
39 {382} 以上 3以上
ST
46 {451} 以上
39 {382} 以上 2以上
125を超え150以下
L
48 {471} 以上
39 {382} 以上 6以上
LT
46 {451} 以上
39 {382} 以上 3以上
ST
46 {451} 以上
39 {382} 以上 2以上
T652
50以下
L
52 {510} 以上 44.5 {436} 以上 9以上
−
LT
51.5 {505} 以上
43 {422} 以上 4以上
50を超え75以下
L
51.5 {505} 以上
43 {422} 以上 9以上
LT
50 {490} 以上 41.5 {407} 以上 4以上
ST
48 {476} 以上 40.5 {397} 以上 2以上
10
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
記号
質別(2)
引張試験
導電率
IACS
%
熱処理時の最大厚さ
mm
(6)
試験片の
採取方向
引張強さ
kgf/mm2
{N/mm2}
耐力
kgf/mm2
{N/mm2}
伸び
%
A7075FH
T652
75を超え100以下
L
50 {490} 以上 42.5 {417} 以上 8以上
−
LT
49.5 {485} 以上
41 {402} 以上 3以上
ST
48 {471} 以上 39.5 {387} 以上 1以上
100を超え125以下
L
48.5 {476} 以上
41 {402} 以上 7以上
LT
48 {471} 以上 39.5 {387} 以上 3以上
ST
46.5 {456} 以上
39 {382} 以上 1以上
125を超え150以下
L
48 {471} 以上 39.5 {387} 以上 6以上
LT
46.5 {456} 以上
39 {382} 以上 3以上
ST
46 {451} 以上
38 {372} 以上 1以上
T73
75以下
L
46 {451} 以上
39 {382} 以上 7以上
38.0以上(4)
LT
45 {441} 以上
38 {373} 以上 4以上
ST
43 {422} 以上
37 {363} 以上 3以上
75を超え100以下
L
45 {441} 以上
39 {382} 以上 7以上
LT
44 {431} 以上
37 {363} 以上 3以上
ST
42 {412} 以上
36 {353} 以上 2以上
100を超え125以下
L
44 {431} 以上
37 {363} 以上 7以上
LT
43 {422} 以上
36 {353} 以上 3以上
ST
41 {402} 以上
35 {343} 以上 2以上
125を超え150以下
L
43 {422} 以上
36 {353} 以上 6以上
LT
41 {402} 以上
35 {343} 以上 3以上
ST
40 {392} 以上
34 {333} 以上 2以上
T7352
75以下
L
46 {451} 以上
38 {373} 以上 7以上
38.0以上(4)
LT
45 {441} 以上
37 {363} 以上 4以上
ST
43 {422} 以上
35 {343} 以上 3以上
75を超え100以下
L
45 {441} 以上
37 {363} 以上 7以上
LT
44 {431} 以上
35 {343} 以上 3以上
ST
42 {412} 以上
34 {333} 以上 2以上
100を超え125以下
L
44 {431} 以上
36 {353} 以上 7以上
LT
43 {422} 以上
34 {333} 以上 3以上
ST
41 {402} 以上
32 {314} 以上 2以上
125を超え150以下
L
43 {422} 以上
34 {333} 以上 6以上
LT
41 {402} 以上
32 {314} 以上 3以上
ST
40 {392} 以上
31 {304} 以上 2以上
A7N01FH
T6
150以下
L
34 {333} 以上
28 {275} 以上 10以上
−
注(5) 原則として長方形断面のものに適用し，それ以外のものについては，受渡当事者間の協定による。
(6) 5.2(1)参照。
備考 規定範囲外の寸法のものの許容差は，受渡当事者間の協定による。
3.4
組織 組織は，次による。
(1) 型打鍛造品は，5.5のマクロ試験を行った場合，組織の不均一性が認められてはならない。ただし，マ
クロ試験は，特に注文者の要求のあるものに限り行う。
(2) 鍛造品は，鍛造工程が確立したとき，又は工程に変更があったとき5.6のメタルフロー組織試験を行
った場合，メタルフローが良好でなければならない。ただし，メタルフロー組織試験は，特に注文者
の要求のあるものに限り行う。
11
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4. 形状，寸法及びその許容差 鍛造品の形状，寸法及びその許容差は，注文者の指定による。
5. 試験
5.1
分析試験 化学成分の分析試験は，次のいずれかによる。
JIS H 1305（アルミニウム及びアルミニウム合金の光電測光法による発光分光分析方法）
JIS H 1306（アルミニウム及びアルミニウム合金の原子吸光分析方法）
JIS H 1352（アルミニウム及びアルミニウム合金中のけい素定量方法）
JIS H 1353（アルミニウム及びアルミニウム合金中の鉄定量方法）
JIS H 1354（アルミニウム及びアルミニウム合金中の銅定量方法）
JIS H 1355（アルミニウム及びアルミニウム合金中のマンガン定量方法）
JIS H 1356（アルミニウム及びアルミニウム合金中の亜鉛定量方法）
JIS H 1357（アルミニウム合金中のマグネシウム定量方法）
JIS H 1358（アルミニウム合金中のクロム定量方法）
JIS H 1359（アルミニウム及びアルミニウム合金中のチタン定量方法）
JIS H 1360（アルミニウム合金中のニッケル定量方法）
JIS H 1363（アルミニウム合金中のジルコニウム定量方法）
その他の元素の分析方法は，受渡当事者間の協定による。
5.2
引張試験 引張試験は，JIS Z 2241（金属材料引張試験方法）による。この場合の試験片は，次のよ
うに採ったJIS Z 2201（金属材料引張試験片）の4号試験片とする。
(1) 型打鍛造品の試験片は，鍛造品の実体又はその延長部分，若しくは鍛造品を製造するのに用いた素材
と同じ素材を鍛造し，鍛造品と同時に熱処理した供試材から採る。
試験片の採取位置は，試験片の軸がメタルフローに平行するように断面の中心部から採る。ただし，
特に注文者の要求のあるものに限り，鍛造によるメタルフローに平行でない断面の中心部から採る。
(2) 自由鍛造品の試験片は，鍛造品の実体又はその延長部分から採る。ただし，注文者の承認を得て鍛造
品を製造するのに用いた素材と同じ素材を鍛造し，鍛造品と同時に熱処理した供試材から採ることが
できる。
試験片の採取位置は，図のように試験片の軸がLT方向に一致するように断面の中心部から採る。
ただし，特に注文者の要求のあるものに限り，L方向又はST方向の断面の中心部から採る。
図 自由鍛造品の試験片の採取位置
12
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5.3
硬さ試験 硬さ試験は，JIS Z 2243（ブリネル硬さ試験方法）によって，型打鍛造品の表面について
行う。
5.4
導電率試験 導電率試験は，渦電流式導電率計を用い，その方法は，受渡当事者間の協定による。
5.5
マクロ試験 マクロ試験は，次のとおり行う。
(1) 鍛造品を水酸化ナトりウム水溶液などでエッチングした後，水で完全に洗浄し，更に硝酸又はクロム
酸・硫酸溶液などで洗浄する。
(2) エッチングされた鍛造品を約10倍の拡大鏡で調べる。この場合，組織に不均一性が認められた場合に
は，受渡当事者間の協議によって代表的な鍛造品を選び，断面全部を深くエッチングして更に調べる。
5.6
メタルフロー組織試験 メタルフロー組織試験は，鍛造によるメタルフロー組織が分かるように断
面をエッチングして調べる。
6. 検査 検査は，次のとおり行う。
(1) 鍛造品は，外観・形状・寸法を検査するとともに5.によって試験を行い，3.及び4.の規定に適合した
ものを合格とする。
(2) 引張試験，硬さ試験及び導電率試験は，種類，質別，形状及び寸法の同じ鍛造品につき，型打鍛造品
の場合は，1個の質量が2kg以下のものは原則として1 000kg，2kgを超えるもの及び自由鍛造品の場
合は，原則として3 000kgを一組とし，各組から任意に1個を採り，試験片を作る。
(3) マクロ試験及び繊維組織試験は，種類，質別，形状及び寸法の同じ鍛造品から1個を採り，試験片を
作る。
(4) そのほか一般事項は，JIS H 0321（非鉄金属材料の検査通則）による。
7. 表示 鍛造品は，適当な方法によって，次の事項を表示しなければならない。
(1) 種類及び質別，又はそれらの記号
(2) 製造番号又は製造年月
(3) 製造業者名又はその略号
13
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書
規格本体の3.3に規定の従来単位による機械的性質の規格値は，昭和66年1月1日以降，ここに記載す
るSI単位による規格値を適用するものとする。
附属書表(1) 型打鍛造品の機械的性質（鍛造によるメタルフローに平行の試験片）及び導電率
（昭和66年1月1日から適用）
記号
質別(1)
引張試験
導電率
IACS
%
熱処理時の最大厚さ
mm
引張強さ
N/mm2
耐力
N/mm2
伸び
供試体
実体
A1100FD
H112
100以下
75以上
25以上
25以上
18以上
−
A1200FD
A2014FD
T4
100以下 380以上 205以上
16以上
11以上
−
T6
75以下 450以上 380以上
8以上
6以上
75を超え100以下 430以上 380以上
8以上
6以上
A2017FD
T4
100以下 345以上 215以上
14以上
10以上
−
A2018FD
T61
100以下 380以上 275以上
10以上
7以上
−
A2218FD
A2219FD
T6
100以下 400以上 260以上
10以上
8以上
−
A2025FD
T6
100以下 380以上 225以上
16以上
11以上
−
A2618FD
T61
100以下 400以上 310以上
6以上
4以上
−
A2N01FD
T6
100以下 375以上 295以上
6以上
6以上
−
A4032FD
T6
100以下 365以上 295以上
5以上
3以上
−
A5056FD
H112
100以下 245以上 120以上
18以上
15以上
−
A5083FD
H112
100以下 275以上 125以上
16以上
16以上
−
O
100以下 275以上 120以上
16以上
16以上
A6151FD
T6
100以下 305以上 255以上
14以上
10以上
−
A6061FD
T6
100以下 265以上 245以上
10以上
7以上
−
A7050FD
T74
50以下 495以上 425以上
10以上
7以上
38.0以上(2)
50を超え100以下 490以上 420以上
10以上
7以上
100を超え130以下 485以上 415以上
10以上
7以上
130を超え150以下 485以上 405以上
10以上
7以上
A7075FD
T6
25以下 520以上 440以上
10以上
7以上
−
38.0以上(3)
25を超え 75以下 510以上 430以上
10以上
7以上
75を超え100以下 500以上 430以上
10以上
7以上
T73
75以下 450以上 380以上
10以上
7以上
75を超え100以下 440以上 380以上
10以上
7以上
A7N01FD
T6
100以下 335以上 275以上
10以上
10以上
−
注(1) 質別は，JIS H 0001（アルミニウム及びアルミニウム合金の質別記号）による。
(2) ただし，（耐力N/mm2−6.96×導電率IACS%≦220）の関係を満足しなければならない。
(3) 耐力が規格値より84N/mm2以上高く，かつ，導電率が38.0以上40.0%未満の場合は，改めて試験片
を460〜470℃で30分以上加熱後，冷水中に投入して15分以内に導電率を測定し，その値が処理前
の値より6%以上低下しなければならない。
備考 規定範囲外の寸法のものの許容差は，受渡当事者間の協定による。
14
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書表(2) 型打鍛造品の機械的性質（鍛造によるメタルフローに平行でない試験片）
及び導電率
（昭和66年1月1日から適用）
記号
質別(1)
引張試験
導電率
IACS
%
熱処理時の最大厚さ
mm
引張強さ
N/mm2
耐力
N/mm2
伸び%
実体
A2014FD
T6
25以下 440以上 380以上
3以上
−
25を超え 50以下 440以上 380以上
2以上
50を超え100以下 430以上 375以上
2以上
A2219FD
T6
100以下 385以上 250以上
4以上
−
A2618FD
T61
100以下 380以上 290以上
4以上
−
A2N01FD
T6
100以下 345以上 275以上
4以上
−
A5083FD
O
100以下 275以上 110以上
14以上
−
H112
100以下 275以上 110以上
14以上
−
A6151FD
T6
100以下 305以上 255以上
6以上
−
A6061FD
T6
100以下 265以上 245以上
5以上
−
A7050FD
T74
50以下 470以上 385以上
5以上
38.0以上(2)
50を超え100以下 460以上 385以上
4以上
100を超え130以下 455以上 370以上
3以上
130を超え150以下 455以上 370以上
3以上
A7075FD
T6
50以下 490以上 420以上
3以上
38.0以上(3)
50を超え 75以下 480以上 410以上
3以上
75を超え100以下 480以上 410以上
2以上
T73
75以下 430以上 365以上
3以上
75を超え100以下 420以上 365以上
2以上
A7N01FD
T6
100以下 335以上 275以上
10以上
−
備考 規定範囲外の寸法のものの許容差は，受渡当事者間の協定による。
15
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書表(3) 自由鍛造品の機械的性質(4)及び導電率
（昭和66年1月1日から適用）
記号
質別(1)
引張試験
導電率
IACS
%
熱処理時の最大厚さ
mm
(5)
試験片の
採取方向
引張強さ
N/mm2
耐力
N/mm2
伸び
%
A2014FH
T6
50以下
L
450以上 390以上
8以上
−
LT
450以上 390以上
3以上
50を超え 75以下
L
440以上 390以上
8以上
LT
440以上 380以上
3以上
ST
430以上 380以上
2以上
75を超え100以下
L
430以上 380以上
8以上
LT
430以上 380以上
3以上
ST
420以上 375以上
2以上
100を超え125以下
L
430以上 375以上
7以上
LT
430以上 375以上
2以上
ST
410以上 365以上
1以上
125を超え150以下
L
420以上 365以上
7以上
LT
420以上 365以上
2以上
ST
410以上 365以上
1以上
150を超え175以下
L
410以上 365以上
6以上
LT
410以上 365以上
2以上
ST
400以上 365以上
1以上
175を超え200以下
L
410以上 355以上
6以上
LT
410以上 355以上
2以上
ST
390以上 355以上
1以上
T652
50以下
L
450以上 385以上
8以上
−
LT
450以上 385以上
3以上
50を超え 75以下
L
440以上 380以上
8以上
LT
440以上 380以上
3以上
ST
425以上 365以上
2以上
75を超え100以下
L
435以上 380以上
8以上
LT
435以上 380以上
3以上
ST
420以上 350以上
2以上
100を超え125以下
L
425以上 370以上
7以上
LT
425以上 370以上
2以上
ST
415以上 345以上
1以上
125を超え150以下
L
420以上 365以上
7以上
LT
420以上 365以上
2以上
ST
405以上 345以上
1以上
150を超え175以下
L
415以上 360以上
6以上
LT
415以上 360以上
2以上
ST
400以上 340以上
1以上
175を超え200以下
L
405以上 350以上
6以上
LT
405以上 350以上
2以上
ST
395以上 330以上
1以上
16
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
記号
質別(1)
引張試験
導電率
IACS
%
熱処理時の最大厚さ
mm
(5)
試験片の
採取方向
引張強さ
N/mm2
耐力
N/mm2
伸び
%
A2219FH
T6
100以下
L
400以上 275以上
6以上
−
LT
380以上 255以上
4以上
ST
365以上 240以上
2以上
T852
100以下
L
425以上 345以上
6以上
LT
425以上 340以上
4以上
ST
415以上 315以上
3以上
A2025FH
T6
100以下
L
355以上 205以上
10以上
−
LT
355以上 205以上
7以上
ST
335以上 185以上
5以上
100を超え200以下
L
335以上 185以上
9以上
LT
335以上 185以上
6以上
ST
315以上 175以上
4以上
A2618FH
T61
50以下
L
400以上 325以上
7以上
−
LT
380以上 290以上
5以上
ST
360以上 290以上
4以上
50を超え 80以下
L
395以上 315以上
7以上
LT
380以上 290以上
5以上
ST
360以上 290以上
4以上
80を超え100以下
L
385以上 310以上
7以上
LT
365以上 275以上
5以上
ST
350以上 270以上
4以上
A2N01FH
T6
100以下
L
375以上 295以上
6以上
−
LT
365以上 265以上
5以上
ST
345以上 245以上
3以上
100を超え200以下
L
355以上 275以上
6以上
LT
345以上 245以上
4以上
ST
335以上 235以上
2以上
A5052FH
O
200以下
L
175以上
245以下
70以上
20以上
−
A5083FH
H112
200以下
L
275以上 125以上
16以上
−
LT
275以上 110以上
14以上
O
200以下
L
275以上 120以上
16以上
LT
275以上 110以上
14以上
A6151FH
T6
100以下
L
295以上 255以上
10以上
−
LT
295以上 255以上
8以上
ST
265以上 235以上
5以上
100を超え200以下
L
265以上 225以上
9以上
LT
265以上 225以上
7以上
ST
245以上 205以上
4以上
A6061FH
T6
100以下
L
265以上 245以上
10以上
−
LT
265以上 245以上
8以上
ST
255以上 225以上
5以上
100を超え200以下
L
255以上 235以上
8以上
LT
255以上 235以上
6以上
ST
245以上 225以上
4以上
17
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
記号
質別(1)
引張試験
導電率
IACS
%
熱処理時の最大厚さ
mm
(5)
試験片の
採取方向
引張強さ
N/mm2
耐力
N/mm2
伸び
%
A6061FH
T652
100以下
L
260以上 240以上
10以上
−
LT
260以上 240以上
8以上
ST
255以上 230以上
5以上
100を超え200以下
L
255以上 235以上
8以上
LT
255以上 235以上
6以上
ST
240以上 220以上
4以上
A7050FH
T7452
50以下
L
495以上 435以上
9以上
38.0以上(2)
LT
490以上 420以上
5以上
50を超え 80以下
L
495以上 420以上
9以上
LT
485以上 400以上
5以上
ST
460以上 380以上
4以上
80を超え100以下
L
490以上 420以上
9以上
LT
485以上 400以上
5以上
ST
460以上 380以上
4以上
100を超え130以下
L
485以上 415以上
9以上
LT
475以上 400以上
4以上
ST
455以上 375以上
3以上
130を超え150以下
L
475以上 405以上
9以上
LT
470以上 385以上
5以上
ST
455以上 365以上
3以上
150を超え180以下
L
470以上 400以上
9以上
LT
460以上 375以上
4以上
ST
450以上 350以上
3以上
180を超え200以下
L
460以上 395以上
9以上
LT
455以上 360以上
4以上
ST
440以上 345以上
3以上
A7075FH
T6
50以下
L
510以上 430以上
9以上
−
LT
500以上 420以上
4以上
50を超え 75以下
L
500以上 420以上
9以上
LT
490以上 410以上
4以上
ST
480以上 400以上
3以上
75を超え100以下
L
490以上 410以上
8以上
LT
490以上 400以上
3以上
ST
470以上 390以上
2以上
100を超え125以下
L
480以上 400以上
7以上
LT
470以上 380以上
3以上
ST
450以上 380以上
2以上
125を超え150以下
L
470以上 380以上
6以上
LT
450以上 380以上
3以上
ST
450以上 380以上
2以上
T652
50以下
L
510以上 435以上
9以上
−
LT
505以上 420以上
4以上
50を超え 75以下
L
505以上 420以上
9以上
LT
490以上 405以上
4以上
ST
475以上 395以上
2以上
18
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
記号
質別(1)
引張試験
導電率
IACS
%
熱処理時の最大厚さ
mm
(5)
試験片の
採取方向
引張強さ
N/mm2
耐力
N/mm2
伸び
%
A7075FH
T652
75を超え100以下
L
490以上 415以上
8以上
−
LT
485以上 400以上
3以上
ST
470以上 385以上
1以上
100を超え125以下
L
475以上 400以上
7以上
LT
470以上 385以上
3以上
ST
455以上 380以上
1以上
125を超え150以下
L
470以上 385以上
6以上
LT
465以上 380以上
3以上
ST
450以上 370以上
1以上
T73
75以下
L
450以上 380以上
7以上
38.0以上(3)
LT
440以上 375以上
4以上
ST
420以上 365以上
3以上
75を超え100以下
L
440以上 380以上
7以上
LT
430以上 365以上
3以上
ST
410以上 355以上
2以上
100を超え125以下
L
430以上 365以上
7以上
LT
420以上 355以上
3以上
ST
400以上 345以上
2以上
125を超え150以下
L
420以上 355以上
6以上
LT
400以上 345以上
3以上
ST
390以上 335以上
2以上
T7352
75以下
L
450以上 375以上
7以上
38.0以上(3)
LT
440以上 365以上
4以上
ST
420以上 345以上
3以上
75を超え100以下
L
440以上 365以上
7以上
LT
430以上 345以上
3以上
ST
410以上 335以上
2以上
100を超え125以下
L
430以上 355以上
7以上
LT
420以上 335以上
3以上
ST
400以上 315以上
2以上
125を超え150以下
L
420以上 335以上
6以上
LT
400以上 315以上
3以上
ST
390以上 305以上
2以上
A7N01FH
T6
150以下
L
335以上 275以上
10以上
−
注(4) 原則として長方形断面のものに適用し，それ以外のものについては，受渡当事者間の協定による。
(5) 5.2(1)参照。
備考 規定範囲外の寸法のものの許容差は，受渡当事者間の協定による。
19
H 4140-1988
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS改正原案作成委員会委員 構成表
氏名
所属
（委員長）
清 水 靖 弘
古河アルミニウム工業株式会社技術部
石 川 裕
古河アルミニウム工業株式会社技術部
石 坂 喜 昭
社団法人日本航空宇宙工業会
畑 年
社団法人自動車技術会（日野自動車工業株式会社）
渡 辺 聰 明
日本製缶協会
簑 田 和 之
社団法人軽金属溶接構造協会（昭和アルミニウム株式会社）
吉 賀 章 政
株式会社神戸製鋼所軽合金伸銅事業部
永 田 修 身
住友軽金属工業株式会社技術部
大根田 昇
昭和アルミニウム株式会社押出品事業部
島 崎 禮 次
三菱アルミニウム株式会社技術部
川 崎 啓一郎
日本軽金属株式会社軽圧事業部
横 井 賢 五
スカイアルミニウム株式会社技術部
上 野 紘
東洋アルミニウム株式会社技術部
浜 口 喜 博
軽金属押出開発株式会社
緒 方 憲 一
工業技術院標準部材料規格課
（事務局）
井 波 隆 夫
社団法人軽金属協会
非鉄金属部会アルミニウム及びアルミニウム合金専門委員会 構成表
氏名
所属
（委員会長）
神 尾 彰 彦
東京工業大学工学部
磯 部 俊 夫
磯部技術士事務所
加 藤 康 宏
工業技術院標準部
金 子 純 一
日本大学生産工学部
河 面 慶四郎
通商産業省基礎産業局
本 村 貢
早稲田大学理工学部
石 川 裕
古河アルミニウム工業株式会社
大根田 昇
昭和アルミニウム株式会社
島 崎 禮 次
三菱アルミニウム株式会社
新 庄 仁
日本軽金属株式会社
永 田 修 身
住友軽金属工業株式会社
横 井 賢 五
スカイアルミニウム株式会社
吉 賀 章 政
株式会杜神戸製鋼所
石 坂 喜 昭
社団法人日本航空宇宙工業会
久保田 豊
日本たばこ産業株式会社
清 水 精 之
三協アルミニウム工業株式会社
畑 年
社団法人自動車技術会
増 田 義 典
社団法人日本電子機械工業会
簑 田 和 之
社団法人軽金属溶接構造協会
渡 辺 聡 明
日本製缶協会
（関係者）
井 波 隆 夫
社団法人軽金属協会
（事務局）
緒 方 憲 一
工業技術院標準部材料規格課
坂 元 耕 三
工業技術院標準部材料規格課