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H 3510

:2012

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

1

4

  種類及び記号  

2

5

  品質 

2

5.1

  外観  

2

5.2

  化学成分  

2

5.3

  板及び条の機械的性質,結晶粒度及び導電率  

2

5.4

  管の機械的性質及び導電率  

3

5.5

  棒の機械的性質及び導電率  

4

5.6

  線の機械的性質及び導電率  

4

5.7

  水素ぜい性  

5

6

  寸法及びその許容差  

5

6.1

  板及び条の寸法の許容差  

5

6.2

  条の曲がりの最大値  

7

6.3

  管の寸法の許容差  

7

6.4

  管の曲がりの最大値  

9

6.5

  棒の寸法の許容差  

9

6.6

  棒の曲がりの最大値  

10

6.7

  線の径の許容差  

10

7

  試験 

11

7.1

  分析試験  

11

7.2

  引張試験  

11

7.3

  板及び条の曲げ試験  

11

7.4

  硬さ試験  

11

7.5

  結晶粒度試験  

11

7.6

  導電率試験  

11

7.7

  水素ぜい化試験  

12

8

  検査 

13

9

  表示 

13

10

  報告  

13


H 3510

:2012

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

伸銅協会(JCBA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改

正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格であ

る。

これによって,JIS H 3510:2006 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 25 年 10 月 21 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS

マーク表示認証において,JIS H 3510:2006 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 H

3510

:2012

電子管用無酸素銅の板,条,継目無管,棒及び線

Oxygen free copper sheets, plates, strips, seamless pipes

and tubes, rods, bars and wires for electron devices

適用範囲 

この規格は,展伸加工した電子管用無酸素銅の板,条,継目無管,棒及び線(以下,それぞれ板,条,

管,棒及び線という。

)について規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS H 0321

  非鉄金属材料の検査通則

JIS H 0500

  伸銅品用語

JIS H 0501

  伸銅品結晶粒度試験方法

JIS H 0505

  非鉄金属材料の体積抵抗率及び導電率測定方法

JIS H 1051

  銅及び銅合金中の銅定量方法

JIS H 1053

  銅及び銅合金中の鉛定量方法

JIS H 1058

  銅及び銅合金中のりん定量方法

JIS H 1062

  銅及び銅合金中の亜鉛定量方法

JIS H 1064

  銅中のテルル定量方法

JIS H 1065

  銅及び銅合金中のセレン定量方法

JIS H 1066

  銅中の水銀定量方法

JIS H 1067

  銅中の酸素定量方法

JIS H 1068

  銅及び銅合金中のビスマス定量方法

JIS H 1069

  銅及び銅合金中のカドミウム定量方法

JIS H 1070

  銅及び銅合金中の硫黄定量方法

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2245

  ロックウェル硬さ試験−試験方法

JIS Z 2248

  金属材料曲げ試験方法

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語は,JIS H 0500 による。


2

H 3510

:2012

種類及び記号 

板,条,管,棒及び線の種類及び記号は,

表 による。表 の記号の後に質別を示す記号を付けて製品

記号とする(

表 3∼表 参照)。

表 1−板,条,管,棒及び線の種類及び記号

種類

記号

合金番号

形状

等級又は製法

C 1011

− C

1011

P

C 1011 R

普通級 C

1011

T

特殊級 C

1011

TS

押出

C 1011 BE

引抜

C 1011 BD

鍛造

C 1011 BF

− C

1011

W

品質 

5.1 

外観 

板,条,管,棒及び線の外観は,仕上良好・均一で,使用上有害な欠陥があってはならない。

なお,使用上有害な欠陥の判断は,受渡当事者間の協定による。

5.2 

化学成分 

板,条,管,棒及び線は,7.1 によって試験を行い,その化学成分は,

表 による。

表 2−板,条,管,棒及び線の化学成分

単位  %

合金番号 Cu  Pb  Zn

Bi

Cd

Hg

O

P

S

Se  Te

C 1011

99.99

以上

0.001

以下

0.000 1

以下

0.001

以下

0.000 1

以下

0.000 1

以下

0.001

以下

0.000 3

以下

0.001 8

以下

0.001

以下

0.001

以下

5.3 

板及び条の機械的性質,結晶粒度及び導電率 

板及び条は,7.27.37.5 及び 7.6 によって試験を行い,その機械的性質(引張強さ,伸び及び曲げ)

結晶粒度及び導電率は,

表 による。

なお,曲げ試験及び結晶粒度は,注文者の要求がある場合に試験を実施し,

表 の規定を適用する。た

だし,結晶粒度を適用した場合は,引張強さ及び伸びは適用しない。また,表の中の−の欄は,適用外の

項目である。

導電率の IACS とは,国際的に採択された焼鈍標準軟銅のことで,その導電率を 100 %IACS と規定して

いる。5.45.5 及び 5.6 の導電率も同様である。


3

H 3510

:2012

表 3−板及び条の機械的性質,結晶粒度及び導電率

合金 
番号

質別

製品記号

引張試験

曲げ試験

b)

(180°)

結晶 
粒度

mm

導電率試験

厚さの

区分

mm

引張 
強さ

N/mm

2

伸び

%

厚さの

区分

mm

内側 
半径

厚さの

区分

mm

導電率

(20  ℃)

%IACS

C 1011

O

C 1011 P-O

0.30

以上

12

以下

195

以上

40

以上

0.30

以上

2.0

以下

密着 0.05

以下

0.30

以上

0.50

以下

100

以上

2.0

を超え

12

以下

− 0.50 を超え

12

以下

101

以上

C 1011 R-O

0.10

以上

0.15

未満

195

以上

20

以上

0.10

以上

2.0

以下

密着 0.05

以下

0.10

以上

0.30

未満

99

以上

0.15

以上

0.30

未満

30

以上

2.0

を超え

4.0

以下

− 0.30 以上

0.50

以下

100

以上

0.30

以上

4.0

以下

40

以上

0.50

を超え

4.0

以下

101

以上

1

/

2

H

a)

 C

1011

P-

1

/

2

H 0.30

以上

12

以下

245

315

15

以上

0.30

以上

2.0

以下

厚さの

1

− 0.30 以上

2.0

以下

98

以上

2.0

を超え

12

以下

− 2.0 を超え

12

以下

99

以上

C 1011 R-

1

/

2

H 0.10

以上

0.15

未満

235

315

− 0.10 以上

2.0

以下

厚さの

1

− 0.10 以上

2.0

以下

98

以上

0.15

以上

0.30

未満

10

以上

2.0

を超え

4.0

以下

− 2.0 を超え

4.0

以下

99

以上

0.30

以上

4.0

以下

245

315

15

以上

H

a)

 C

1011

P-H  0.30

以上

10

以下

275

以上

− 0.30 以上

2.0

以下

厚さの

1.5

− 0.30 以上

2.0

以下

97

以上

2.0

を超え

10

以下

98

以上

2.0

を超え

10

以下

C 1011 R-H

0.10

以上

4.0

以下

275

以上

− 0.10 以上

2.0

以下

厚さの

1.5

− 0.10 以上

2.0

以下

97

以上

2.0

を超え

4.0

以下

2.0

を超え

4.0

以下

98

以上

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

質別が

1

/

2

H

及び H の板及び条は,受渡当事者間の協定によって試験片を 500±25  ℃で 30 分間∼1 時間,無

酸化焼なましした後,試験を行ってもよい。この場合の機械的性質及び導電率は,質別 O を適用する。

b)

曲げ試験の試験条件を示す。曲げ試験によって曲げた部分の外側に割れが生じてはならない。ただし,端部
の割れは判定の対象にしない。

5.4 

管の機械的性質及び導電率 

管は,7.27.4 及び 7.6 によって試験を行い,その機械的性質(引張強さ,伸び及び硬さ)及び導電率は,

表 による。

なお,硬さ試験は,注文者の要求がある場合に試験を実施し,

表 の規定を適用する。ただし,硬さを

適用した場合は,引張強さ及び伸びは適用しない。また,表の中の−の欄は,適用外の項目である。


4

H 3510

:2012

表 4−管の機械的性質及び導電率

合金 
番号

質別

製品記号

引張試験

硬さ試験

導電率試験

外径の

区分

mm

肉厚の

区分

mm

引張

強さ

N/mm

2

伸び

%

ロックウェル硬さ

b)

肉厚の

区分

mm

導電率

(20  ℃)

%IACS

HR30TS

又は

HR30TW

HRFS

又は

HRFW

C 1011

O

C 1011 T-O

C 1011 TS-O

5

以上

100

以下

0.50

以上

30

以下

205

以上

40

以上

− 0.50 以上

2.0

以下

100

以上

2.0

を超え

30

以下

101

以上

1

/

2

H

a)

 C

1011

T-

1

/

2

H

C 1011 TS-

1

/

2

H

5

以上

100

以下

0.50

以上

25

以下

245

325

− 30∼60

− 0.50 以上

2.0

以下

98

以上

2.0

を超え

25

以下

99

以上

H

a)

 C

1011

T-H

C 1011 TS-H

5

以上

100

以下

0.50

以上

6

以下

275

以上

− 80 以上 0.50 以上

2.0

以下

97

以上

6

を超え

10

以下

265

以上

− 75 以上 2.0 を超え

10

以下

98

以上

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

質別が

1

/

2

H

及び H の管は,受渡当事者間の協定によって試験片を 500±25  ℃で 30 分間∼1 時間,無酸化焼

なましした後,試験を行ってもよい。この場合の機械的性質及び導電率は,質別 O を適用する。

b)

測定に用いる球圧子は,鋼球(S)又は超硬合金球(W)のいずれかとする。いずれとするかは,注文者の指
定がない限り,製造業者の選択による。

5.5 

棒の機械的性質及び導電率 

棒は,7.2 及び 7.6 によって試験を行い,その機械的性質(引張強さ及び伸び)及び導電率は,

表 によ

る。また,表の中の−の欄は,適用外の項目である。

表 5−棒の機械的性質及び導電率

合金

番号

質別

製品記号

引張試験

導電率

(20  ℃)

%IACS

径又は最小対辺距離の区分

mm

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

C 1011

F

a)

C 1011 BE-F

6

以上 75 以下 195 以上 40 以上 101 以上

C 1011 BF-F

100

以上 195 以上 25 以上 101 以上

O

C 1011 BD-O

6

以上 75 以下 195 以上 40 以上 101 以上

1

/

2

H

b)

  C 1011 BD-

1

/

2

H

6

以上 25 以下 245 以上 15 以上 99 以上

 25

を超え 50 以下 225 以上 20 以上 99 以上

 50

を超え 75 以下 215 以上 25 以上 99 以上

H

b)

C 1011 BD-H

6

以上 25 以下 275 以上

− 98 以上

 25

を超え 75 以下 245 以上

− 98 以上

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

質別が F の棒の機械的性質及び導電率は,試験片を 500±25  ℃で 30 分間∼1 時間,無酸化焼なまし
した後,試験を行うときの値である。

b)

質別が

1

/

2

H

及び H の棒は,受渡当事者間の協定によって試験片を 500±25  ℃で 30 分間∼1 時間,無

酸化焼なましした後,試験を行ってもよい。この場合の機械的性質及び導電率は,質別 O を適用する。

5.6 

線の機械的性質及び導電率 

線は,7.2 及び 7.6 によって試験を行い,その機械的性質(引張強さ及び伸び)及び導電率は,

表 によ

る。また,表の中の−の欄は,適用外の項目である。


5

H 3510

:2012

表 6−線の機械的性質及び導電率

合金番号

質別

製品記号

引張試験

導電率

(20  ℃)

%IACS

径の区分

mm

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

C 1011

O

C 1011 W-O

0.40

以上 2.0 以下

195

以上 15 以上 101 以上

 2.0

を超え 20 以下 195 以上 25 以上

1

/

2

H

a)

 C

1011

W-

1

/

2

H   0.40

以上 12 以下 255∼365

− 98 以上

 12

を超え 20 以下 245∼365

− 98 以上

H

a)

 C

1011

W-H   0.40

以上 10 以下 345 以上

− 98 以上

 10

を超え 20 以下 275 以上

− 98 以上

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

質別が

1

/

2

H

及び H の線は,受渡当事者間の協定によって試験片を 500±25  ℃で 30 分間∼1 時間,無

酸化焼なましした後,試験を行ってもよい。この場合の機械的性質及び導電率は,質別 O を適用する。

5.7 

水素ぜい性 

水素ぜい性は,次のいずれかによる。

a)

板,条,管及び棒は,7.7.1 によって水素ぜい化曲げ試験を行い,曲げた部分の外側に割れが生じては

ならない。

b)

線は,7.7.2 によって水素ぜい化繰返し曲げ試験を行い,破断してはならない。

c)

板,条,管,棒及び線は,7.7.3 によって水素ぜい化顕微鏡試験を行い,結晶粒界に水素ぜい化特有の

多数の気泡又は粒界分離を示す組織が生じてはならない。

寸法及びその許容差 

6.1 

板及び条の寸法の許容差 

板及び条の寸法の許容差は,次による。

a)

厚さの許容差  板及び条の厚さの許容差は,表 及び表 による。

なお,許容差を(+)又は(−)だけに指定する場合は,この表の数値の 2 倍とする。また,表の

中の−の欄は,適用範囲外である。

表 7−板の厚さの許容差

単位  mm

厚さの区分

幅の区分

400

以下 400 を超え

700

以下

700

を超え

1 000

以下

1 000

を超え

1 250

以下

 0.30

以上 0.35 以下

±0.03

±0.04

±0.06

 0.35

を超え 0.50 以下

±0.04

±0.05

±0.07

±0.08

 0.50

を超え 0.80 以下

±0.04

±0.06

±0.08

±0.10

 0.80

を超え 1.2 以下

±0.05

±0.08

±0.10

±0.12

 1.2

を超え 2.0 以下

±0.06

±0.10

±0.12

±0.15

 2.0

を超え 3.2 以下

±0.08

±0.12

±0.15

±0.18

 3.2

を超え

5

以下

±0.10

±0.15

±0.18

±0.22

  5

を超え

8

以下

±0.13

±0.18

±0.23

±0.26

  8

を超え 12 以下

±0.18

±0.25

±0.28

±0.33


6

H 3510

:2012

表 8−条の厚さの許容差

単位  mm

厚さの区分

幅の区分

200

以下 200 を超え

300

以下

300

を超え

400

以下

400

を超え

700

以下

 0.10

以上 0.15 以下

±0.01

±0.02

±0.02

±0.02

 0.15

を超え 0.25 以下

±0.02

±0.02

±0.02

±0.03

 0.25

を超え 0.35 以下

±0.02

±0.03

±0.03

±0.04

 0.35

を超え 0.50 以下

±0.03

±0.03

±0.04

±0.05

 0.50

を超え 0.80 以下

±0.03

±0.04

±0.04

±0.06

 0.80

を超え 1.2 以下

±0.04

±0.05

±0.05

±0.07

 1.2

を超え 2.0 以下

±0.05

±0.06

±0.06

±0.08

 2.0

を超え 3.0 以下

±0.06

±0.07

±0.08

±0.10

 3.0

を超え 4.0 以下

±0.07

±0.08

±0.10

±0.12

b)

幅の許容差  板及び条の幅の許容差は,表 及び表 10 による。

なお,

表 10 において許容差を(+)又は(−)だけに指定する場合は,この表の数値の 2 倍とする。

表 9−板の幅の許容差

単位  mm

厚さの区分

幅の区分

1 000

以下 1

000

を超え

1 250

以下

 0.30

以上 0.80 以下

+3

0

+5

0

 0.80

を超え  8 以下

+5

0

+10

0

  8

を超え 12 以下

+10

0

+15

0

表 10−条の幅の許容差

単位  mm

厚さの区分

幅の区分

100

以下 100 を超え

200

以下

200

を超え

300

以下

300

を超え

600

以下

600

を超え

700

以下

 0.10

以上 0.50 以下

±0.2

±0.2

±0.3

±0.5

±0.8

 0.50

を超え 2.0 以下

±0.3

±0.3

±0.4

±0.6

±0.8

 2.0

を超え 3.0 以下

±0.5

±0.5

±0.5

±0.6

±0.8

 3.0

を超え 4.0 以下

±0.8

±0.8

±0.8

±0.8

±1.0


7

H 3510

:2012

c)

板の長さの許容差  板の長さの許容差は,表 11 による。また,表の中の−の欄は,適用範囲外である。

表 11−板の長さの許容差

単位  mm

厚さの区分

長さの区分

2 000

以下 2

000

を超え

3 500

以下

3 500

を超え

5 000

以下

 0.30

以上 0.80 以下

+5

0

+10

0

 0.80

を超え  8 以下

+10

0

+15

0

  8

を超え 12 以下

+15

0

+15

0

+20

0

6.2 

条の曲がりの最大値 

条の曲がりの最大値は,

表 12 による。

なお,条の曲がりとは,

図 に示すように,基準の長さ 1 000 mm に対する弧の深さをいう。

図 1−条の曲がり

表 12−条の曲がりの最大値

単位  mm

幅の区分

最大値(任意の箇所の基準長さ 1 000 につき)

厚さ 0.10 以上 0.60 以下

厚さ 0.60 を超え 4.0 以下

6

以上

9

以下 9

12

9

を超え 13 以下 6

10

 13

を超え 25 以下 4

7

 25

を超え 50 以下 3

5

 50

を超え 100 以下 2

4

 100

を超え 700 以下 1

3

6.3 

管の寸法の許容差 

管の寸法の許容差は,次による。

a)

径の許容差  管の径の許容差は,表 13 による。

なお,許容差を(+)又は(−)だけに指定する場合は,この表の数値の 2 倍とする。


8

H 3510

:2012

表 13−管の平均径

a) 

の許容差

単位  mm

外径又は内径の区分

等級

普通級

特殊級

5

以上 15 以下

±0.08

±0.05

 15

を超え 25 以下

±0.09

±0.06

 25

を超え 50 以下

±0.12

±0.08

 50

を超え 75 以下

±0.15

±0.10

 75

を超え 100 以下

±0.20

±0.13

a)

平均径とは,管の任意の断面において測った最大

外径と最小外径との平均値,又は最大内径と最小
内径との平均値をいう。

b)

肉厚の許容差  管の肉厚の許容差は,表 14 及び表 15 による。ただし,注文者の要求が内径指定の場

合は,内径+肉厚×2 を外径として,

表 14 及び表 15 を適用する。

なお,許容差を(+)又は(−)だけに指定する場合は,この表の数値の 2 倍とする。また,表の

中の−の欄は,適用範囲外である。

表 14−管の肉厚(普通級)の許容差

単位  mm

外径の

区分

肉厚の区分

0.30

以上

0.40

以下

0.40

超え

0.60

以下

0.60

超え

0.80

以下

0.80

超え

1.4

以下

1.4

超え

2.0

以下

2.0

超え

3.0

以下

3.0

超え

4.0

以下

4.0

超え

5.5

以下

5.5

超え

7

以下

7

を超え

10

以下

5

以上

15

以下

±0.06

±0.07

±0.10

±0.13

±0.15

±0.18

15

を超え

25

以下

±0.07

±0.08

±0.10

±0.15

±0.18

±0.20

±0.30

±0.40

±0.45

25

を超え

50

以下

±0.09

±0.11

±0.15

±0.18

±0.20

±0.30

±0.40

±0.45

±8 %

 a)

50

を超え

100

以下

±0.15

±0.18

±0.22

±0.25

±0.30

±0.40

±0.45

±8 %

 a)

a) 

百分率表記は,肉厚に対する割合を示す。

表 15−管の肉厚(特殊級)の許容差

単位  mm

外径の区分

肉厚の区分

0.30

以上

0.40

以下

0.40

を超え

0.60

以下

0.60

を超え

0.80

以下

0.80

を超え

1.4

以下

1.4

を超え

2.0

以下

2.0

を超え

3.0

以下

3.0

を超え

4.0

以下

  5

以上 15 以下

±0.03

±0.05

±0.06

±0.08

±0.09

±0.10

 15

を超え 25 以下

±0.04

±0.05

±0.06

±0.09

±0.10

±0.13

±0.15

 25

を超え 50 以下

±0.06

±0.08

±0.09

±0.10

±0.13

±0.18

 50

を超え 100 以下

±0.10

±0.13

±0.15

±0.18

±0.20


9

H 3510

:2012

c)

長さの許容差  直管の長さの許容差は,表 16 による。

表 16−直管の長さの許容差

単位  mm

長さの区分

外径の区分

25

以下 25 を超え 100 以下

600

以下

+2

0

+3

0

 600

を超え  1 800 以下

+3

0

+3

0

  1 800

を超え  4 200 以下

+6

0

+6

0

  4 200

を超え  9 000 以下

+10

0

+10

0

6.4 

管の曲がりの最大値 

管の曲がりの最大値は,

表 17 による。

なお,管の曲がりとは,

図 に示すように,全長に対する弧の深さをいう。

図 2−管の曲がり

表 17−管の曲がりの最大値

a)

単位  mm

長さの区分

最大値

 1  000

以上 2

000

以下

5

 2  000

を超え 2 500 以下

8

 2  500

を超え 3 000 以下

12

a)

長さ 3 000 mm を超える管の曲が
りの最大値は,任意の箇所の長さ

3 000 mm

につき 12 mm とする。

6.5 

棒の寸法の許容差 

棒の寸法の許容差は,次による。

なお,許容差を(+)又は(−)だけに指定する場合は,この表の数値の 2 倍とする。

a)

径又は最小対辺距離の許容差  棒の径又は最小対辺距離の許容差は,表 18 による。また,表の中の−

の欄は,適用範囲外である。


10

H 3510

:2012

表 18−棒の径又は対辺距離の許容差

単位  mm

径又は最小対辺距離

の区分

引抜棒

押出棒

鍛造棒

丸形

正方形,正六角形又は長方形

丸形,正方形,正六角形又は長方形

6

以上 10 以下

±0.04

±0.08

±0.3

 10

を超え 20 以下

±0.06

±0.11

±2 %

a) b)

 20

を超え 35 以下

±0.08

±0.18

 35

を超え 50 以下

±0.10

±0.25

 50

を超え 75 以下

±0.3 %

 a)

±0.6 %

 a)

100

以上

±2 %

 a)

注記  径又は最小対辺距離が 75 を超え 100 未満の範囲に該当する棒はないため,この範囲の許容差は規

定していない。

a) 

百分率表記は径又は対辺距離に対する割合を示す。

b) 

径又は最小対辺距離が 15 mm 以下の場合の許容差は,±0.3 mm とする。

b)

長さの許容差  棒の長さの許容差は,表 19 による。

表 19−棒の長さの許容差

単位  mm

長さの区分

許容差

5 000

以下

+15

0

6.6 

棒の曲がりの最大値 

引抜棒の曲がりの最大値は,

表 20 による。ただし,質別 O の引抜棒には適用しなくてよい。

なお,棒の曲がりとは,

図 に示すように,基準の長さに対する弧の深さをいう。

図 3−棒の曲がり

表 20−棒の曲がりの最大値

単位  mm

径又は最小対辺距離の

区分

棒の長さの区分

基準の

長さ

形状

丸形

正方形,正六角形又は長方形

8

以上 50 以下 1

000

以下

全長 2

4

 1  000

を超え 2 000 以下

1 000

2

4

 2  000

を超え 5 000 以下

2 000

5

10

6.7 

線の径の許容差 

線の径の許容差は,

表 21 による。


11

H 3510

:2012

なお,許容差を(+)又は(−)だけに指定する場合は,この表の数値の 2 倍とする。

表 21−線の径の許容差

単位  mm

径の区分

許容差

 0.40

以上 0.50 以下

±0.01

 0.50

を超え 1.0 以下

±0.01

 1.0

を超え 3.0 以下

±0.02

 3.0

を超え

6

以下

±0.03

  6

を超え 10 以下

±0.05

10

を超え 20 以下

±0.07

試験 

7.1 

分析試験 

分析試験は,次による。

a)

分析試料の採取方法  分析試料は,鋳造時に必要量を採取する。

なお,鋳塊又は製品から採取してもよい。

b)

分析方法  化学成分の分析方法は,次による。

JIS H 1051

JIS H 1053JIS H 1058JIS H 1062JIS H 1064JIS H 1065JIS H 1066JIS H 1067

JIS H 1068

JIS H 1069JIS H 1070

なお,発光分光分析を適用する場合は,受渡当事者間の協定による。

7.2 

引張試験 

引張試験は,JIS Z 2241 による。試験に用いる試験片は,JIS Z 2241 に規定する試験片とし,次による。

a)

板及び条の試験片は,圧延方向又はその直角方向に取った 5 号試験片とする。

b)

管の試験片は,11 号試験片とする。

なお,11 号試験片を用いることのできない場合は,12 号試験片(12A 号,12B 号又は 12C 号)又は

14C

号試験片とする。また,試験片の断面積は直接寸法を測定して求める方法,試験片の質量から断

面積を求める方法のいずれかによって算出する。

c)

棒の試験片は,長さ方向に取った 4 号試験片とする。

なお,径又は最小対辺距離 35 mm 以上の棒の試験片は,供試材の表面に近い部分から取る。また,

引張試験片が規定の寸法どおりに採れない場合の引張試験の方法については,受渡当事者間の協定に

よる。

d)

線の試験片は,9 号試験片(9A 号又は 9B 号)とする。

7.3 

板及び条の曲げ試験 

板及び条の曲げ試験は,JIS Z 2248 に規定された 180°曲げ試験による。試験に用いる試験片は,圧延

方向に取った 3 号試験片とする。

7.4 

硬さ試験 

硬さ試験は,JIS Z 2245 による。測定面は,管の内面とする。

7.5 

結晶粒度試験 

結晶粒度試験は,JIS H 0501 によって,板及び条の表面に平行した面について行う。

7.6 

導電率試験 

導電率試験は,JIS H 0505 による。


12

H 3510

:2012

なお,

規定に基づく試験片が採れない場合の導電率試験の方法については,

受渡当事者間の協定による。

また,渦電流式導電率計を用いる場合についても受渡当事者間の協定による。

7.7 

水素ぜい化試験 

水素ぜい化試験は,次のいずれかによる。

7.7.1 

水素ぜい化曲げ試験 

水素ぜい化曲げ試験は,次による。

a)

試験片  試験片は,JIS Z 2248 に規定する試験片とし,次による。

1)

板及び条の試験片は,3 号試験片とする。厚さが 2.0 mm を超える板及び条の場合には,2.0 mm 以

下に圧延した後用いてもよい。

2)

管の試験片は,3 号試験片又はこれに準じる試験片とする。肉厚が 1.0 mm 以上の管は切り開き,肉

厚 1.0 mm 未満の管は押しつぶして平板とした後用いてもよい。

3)

棒の試験片は,2 号試験片とする。径が 2.0 mm を超える棒は,2.0 mm 以下に引き抜いた後用いて

もよい。

b)

試験  試験は,試験片を水素気流中において 850±25  ℃で 30∼120 分間加熱した後,室温において,

JIS Z 2248

に規定する密着曲げを行う。

7.7.2 

水素ぜい化繰返し曲げ試験 

水素ぜい化繰返し曲げ試験は,次による。

a)

試験片  試験片は,径 2.0 mm 以下の線を用いる。径が 2.0 mm を超える線は,2.0 mm 以下に引き抜い

た後用いてもよい。

b)

試験  試験は,次による。

1)

試験片を水素気流中において 850±25  ℃で 30∼120 分間加熱する。

2)

この試験を,室温において,

図 に示すように交互に反対方向に曲げを行う。曲げの内側半径は,

線径の 2.5 倍とする。

3)

垂直の位置から 90°曲げた後元の位置に戻し,これを曲げ 1 回とする。次に,反対方向へ 90°曲げ

た後元の位置に戻し,これを曲げ 2 回とし,この操作を 10 回まで繰り返す。

図 4−繰返し曲げ方向

7.7.3 

水素ぜい化顕微鏡試験 

試験片を水素気流中において 850±25  ℃で 30∼120 分間加熱し,研磨及びエッチングした後,顕微鏡で

75

∼200 倍に拡大し,結晶粒界を観察する。


13

H 3510

:2012

検査 

検査は,次による。

a)

一般事項は,JIS H 0321 による。

b)

外観は,5.1 の規定に適合しなければならない。

c)

化学成分は,5.2 の規定に適合しなければならない。

d)

機械的性質,平均結晶粒度,導電率及び水素ぜい性は,5.35.45.55.6 及び 5.7 の規定にそれぞれ

適合しなければならない。

e)

寸法及び寸法許容差は,箇条 の規定に適合しなければならない。

表示 

この規格の全ての要求項目に適合した板,条,管,棒及び線は,1 包装ごと,1 束ごと,1 巻ごと又は 1

製品ごとに,貼付ラベルなどの適切な方法によって,次の事項を表示しなければならない。

a)

この規格番号及び製品記号(記号及び質別)

例  JIS H 3510  C 1011 BD-H

b)

寸法

c)

製造番号

d)

製造業者名又はその略号

10 

報告 

製造業者は,受注時に注文者から要求がある場合,受渡当事者間で同意した試験及び/又は検査の成績

を記載した報告書(成績書)を提出しなければならない。