>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

H 3250

:2015

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

2

4

  名称,種類及び記号  

3

5

  品質 

5

5.1

  外観  

5

5.2

  化学成分  

5

5.3

  機械的性質  

6

5.4

  導電率及び体積抵抗率  

9

5.5

  時期割れ性  

10

5.6

  水素ぜい性  

10

5.7

  脱亜鉛腐食性  

10

6

  寸法及びその許容差  

10

6.1

  寸法  

10

6.2

  寸法の許容差  

11

6.3

  引抜棒の曲がりの許容値  

14

6.4

  引抜棒の角半径の許容値  

15

7

  試験 

15

7.1

  分析試験  

15

7.2

  引張試験  

16

7.3

  硬さ試験  

16

7.4

  導電率試験及び体積抵抗率試験  

16

7.5

  時期割れ試験  

16

7.6

  水素ぜい化試験  

16

7.7

  脱亜鉛腐食試験  

16

8

  検査 

17

9

  表示 

17

10

  報告  

17

附属書 A(規定)脱亜鉛腐食試験方法[浸せき(漬)試験方法]  

18

附属書 B(規定)脱亜鉛腐食試験方法(電気化学的方法)  

21

附属書 C(参考)棒の代表寸法  

24


H 3250

:2015

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

伸銅協会(JCBA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改

正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格であ

る。

これによって,JIS H 3250:2012 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 28 年 3 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係各項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS H 3250:2012 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格に従うことは,次の者の有する特許権等の使用に該当するおそれがあるので,留意する。

会社名

所在地

工業所有権の

種類

制定年月

(西暦)

名称

中越合金鋳工株

式会社

富山県中新川郡立山

町西芦原新 1 番地の 1

特許第 3335002 号

2002.08.02

熱間加工性に優れた無鉛快削黄銅合金

日立アロイ株式
会社

埼玉県加須市内田ヶ
谷 254-2

特許第 3485502 号

2003.10.24

無鉛快削性銅合金材

サンエツ金属株
式会社

富山県高岡市吉久 1
丁目 4 番 1 号

特許第 3966896 号

2007.06.08

黄銅材

特許第 4509801 号

2010.05.14

銅合金材料

三菱伸銅株式会

東京都品川区北品川
4 丁目 7 番 35 号

特許第 3734372 号

2005.10.28

無鉛快削性銅合金

特許第 3917304 号

2007.02.16

快削性銅合金

特許第 4951623 号

2012.3.16

鉛を超低量含む快削銅合金

株式会社キッツ

メタルワークス

長 野 県 茅 野 市 宮 川
7377 番地

特許第 4184357 号

2008.9.12

無鉛快削性黄銅合金及びその製造方法

特許第 4266039 号

2009.2.27

無鉛快削性黄銅合金の製造方法

株式会社キッツ

千葉県千葉市美浜区
中瀬 1 丁目 10 番 1

特許第 3732305 号

2005.10.21

耐食性及び熱間加工性並びに耐応力腐食割
れ性に優れた銅基合金とその銅基合金の製

造方法

特許第 3761741 号

2006.1.20

黄銅とこの黄銅製品

特許第 4397963 号

2009.10.30

耐応力腐食割れ性に優れた鉛レス黄銅合金

特許第 4550154 号

2010.7.16

耐応力腐食割れ性に優れた鉛レス黄銅合金

DOWA メタルテ
ック株式会社

東京都千代田区外神
田 4 丁目 14 番 1 号

特許第 3824944 号

2006.7.7

耐応力腐食割れ性および耐脱亜鉛性に優れ
た銅合金及びその製造方法

上記の,特許権等の権利者は,非差別的かつ合理的な条件でいかなる者に対しても当該特許権等の実施

の許諾等をする意思のあることを表明している。ただし,この規格に関連する他の特許権等の権利者に対

しては,同様の条件でその実施が許諾されることを条件としている。

この規格に従うことが,必ずしも,特許権の無償公開を意味するものではないことに注意する必要があ

る。

この規格の一部が,上記に示す以外の特許権等に抵触する可能性がある。経済産業大臣及び日本工業標

準調査会は,このような特許権等に関わる確認について,責任はもたない。

なお,ここで“特許権等”とは,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権をいう。


日本工業規格

JIS

 H

3250

:2015

銅及び銅合金の棒

Copper and copper alloy rods and bars

適用範囲 

この規格は,展伸加工した断面が丸形・正六角形・正方形・長方形・R 付き正六角形の銅及び銅合金の

棒(以下,棒という。

)について規定する。

注記 1  棒とは,全長にわたって均一な断面をもち,真っすぐな状態で供給される中実の展伸製品を

いう。

注記 2  R 付き正六角形とは,正六角形の角を外接円の径未満の円で切った形状をいう。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 8607

  冷媒用フレア及びろう付け管継手

JIS H 0321

  非鉄金属材料の検査通則

JIS H 0500

  伸銅品用語

JIS H 0505

  非鉄金属材料の体積抵抗率及び導電率測定方法

JIS H 1051

  銅及び銅合金中の銅定量方法

JIS H 1052

  銅及び銅合金中のすず定量方法

JIS H 1053

  銅及び銅合金中の鉛定量方法

JIS H 1054

  銅及び銅合金中の鉄定量方法

JIS H 1055

  銅及び銅合金中のマンガン定量方法

JIS H 1056

  銅及び銅合金中のニッケル定量方法

JIS H 1057

  銅及び銅合金中のアルミニウム定量方法

JIS H 1058

  銅及び銅合金中のりん定量方法

JIS H 1061

  銅及び銅合金中のけい素定量方法

JIS H 1064

  銅中のテルル定量方法

JIS H 1065

  銅及び銅合金中のセレン定量方法

JIS H 1067

  銅中の酸素定量方法

JIS H 1068

  銅及び銅合金中のビスマス定量方法

JIS H 1069

  銅及び銅合金中のカドミウム定量方法

JIS H 1072

  銅及び銅合金中のアンチモン定量方法

JIS H 1292

  銅合金の蛍光 X 線分析方法

JIS K 8085

  アンモニア水(試薬)

JIS K 8150

  塩化ナトリウム(試薬)


2

H 3250

:2015

JIS K 8622

  炭酸水素ナトリウム(試薬)

JIS R 6253

  耐水研磨紙

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2243

  ブリネル硬さ試験−試験方法

JIS Z 2244

  ビッカース硬さ試験−試験方法

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次によるほか,JIS H 0500 による。

3.1

無酸素銅

銅含有率 99.96 %以上で,かつ,5.6 に規定する品質(水素ぜい性)を満足する銅。

なお,酸素の含有率は規定しない。

注記  酸素を含む銅は,400  ℃以上の高温で水素ぜい化する特性をもっている。この特性を利用して,

水素ぜい化試験によって銅に含まれる酸素の有無が判定できる。

3.2

耐脱亜鉛腐食快削黄銅

銅含有率 59∼64 %,鉛含有率 1.0∼4.0 %,残りが亜鉛及びその他の成分からなる,耐脱亜鉛腐食性を向

上させた快削黄銅。

3.3

鉛レス・カドミウムレス快削黄銅

鉛含有率 0.25 %以下,カドミウム含有率 0.007 5 %以下で,被削性をもつ銅を主成分とする亜鉛との合金。

3.4

ビスマス系鉛レス・カドミウムレス快削黄銅

鉛レス・カドミウムレス快削黄銅に,0.5∼4.0 %のビスマスなどを添加して,被削性を改良した銅合金。

3.5

けい素系鉛レス・カドミウムレス快削黄銅

鉛レス・カドミウムレス快削黄銅に,2.6∼3.4 %のけい素などを添加して,被削性を改良した銅合金。

3.6

脱亜鉛深さ

黄銅から亜鉛が選択的に溶出し,健全な素地と比べて亜鉛成分が著しく減少して海綿状に銅が残存して

いる部分の深さ,又は亜鉛と銅とが同時に溶出し,溶出銅だけが再析出している部分の深さ。

3.7

侵食深さ

脱亜鉛深さと溶解腐食深さ(脱亜鉛腐食試験によって,黄銅全体が溶解した深さ)との合計。

3.8

定電流アノード分極

黄銅をアノードとして,一定の直流電流を印加する分極方法。

3.9

渦電流式導電率計

金属の導電率が,近接する交流磁場によって生じる金属中の渦電流の大きさ及び分布と相関があること


3

H 3250

:2015

を利用して,導電率を測定する装置。

名称,種類及び記号 

棒の名称,種類及び記号は,

表 による。表 の記号の後に質別を示す記号を付けて製品記号とする(表

4

表 参照)。

表 1−名称,種類及び記号 

名称

種類

記号

特色及び用途例

(参考)

合金番号

製法

無酸素銅 C

1020

押出

C 1020 BE

a)

電気の導電性,熱の伝導性及び展延性に優れ,溶接性,耐

食性及び耐候性がよい。還元性の雰囲気中で高温で加熱し
ても水素ぜい化を起こすおそれがない。

電気部品,化学工業用など。

引抜

C 1020 BD

a)e)

鍛造

C 1020 BF

a)

タフピッチ銅 C

1100 押出

C 1100 BE

a)

電気の導電性及び熱の伝導性に優れ,展延性,耐食性及び

耐候性がよい。 
電気部品,化学工業用など。

引抜

C 1100 BD

a)e)

鍛造

C 1100 BF

a)

りん脱酸銅 C

1201

押出

C 1201 BE

展延性,溶接性,耐食性,耐候性及び熱の伝導性がよい。
合金番号 C 1220 は還元性雰囲気中で高温に加熱しても,

水素ぜい化を起こすおそれがない。合金番号 C 1201 は,
C 1220 より電気の導電性がよい。 
電気部品,化学工業用など。

引抜

C 1201 BD

e)

C 1220

押出

C 1220 BE

引抜

C 1220 BD

e)

黄銅 C

2600

押出

C 2600 BE

a)

冷間鍛造性及び転造性がよい。

機械部品,電気部品など。

引抜

C 2600 BD

a)b)

C 2700

押出

C 2700 BE

a)

引抜

C 2700 BD

a)b)

C 2800

押出

C 2800 BE

a)

熱間加工性がよい。

機械部品,電気部品など。

引抜

C 2800 BD

a)b)

耐 脱 亜 鉛 腐 食

快削黄銅

C 3531

押出

C 3531 BE

被削性及び耐脱亜鉛腐食性に優れ,展延性もよい。

バルブ,水栓金具,継手,ステムなど。

引抜

C 3531 BD

b)

快削黄銅 C

3601

引抜

C 3601 BD

b)

被削性に優れる。合金番号 C 3601 及び C 3602 は展延性も
よい。ボルト,ナット,小ねじ,スピンドル,歯車,バル

ブ,ライター,時計,カメラなど。

C 3602

押出

C 3602 BE

引抜

C 3602 BD

b)

鍛造

C 3602 BF

C 3603

引抜

C 3603 BD

b)

C 3604

押出

C 3604 BE

引抜

C 3604 BD

b)c)

鍛造

C 3604 BF

C 3605

押出

C 3605 BE

引抜

C 3605 BD

b)

鍛造用黄銅 C

3712

押出

C 3712 BE

熱間鍛造性がよく,精密鍛造に適する。

機械部品など。

引抜

C 3712 BD

b)

鍛造

C 3712 BF

C 3771

押出

C 3771 BE

熱間鍛造性及び被削性がよい。

バルブ,機械部品など。

引抜

C 3771 BD

b)c)

鍛造

C 3771 BF


4

H 3250

:2015

表 1−名称,種類及び記号(続き) 

名称

種類

記号

特色及び用途例

(参考)

合金番号

製法

ネーバル黄銅 C

4622 押出

C 4622 BE

耐食性,特に耐海水性がよい。 
船舶用部品,シャフトなど。

引抜

C 4622 BD

b)

鍛造

C 4622 BF

C 4641

押出

C 4641 BE

引抜

C 4641 BD

b)

鍛造

C 4641 BF

ア ル ミ ニ ウ ム
青銅

C 6161

押出

C 6161 BE

強度が高く,耐摩耗性及び耐食性がよい。 
車両用,機械用,化学工業用,船舶用などのギヤーピニオ
ン,シャフト,ブッシュなど。

引抜

C 6161 BD

b)

鍛造

C 6161 BF

C 6191

押出

C 6191 BE

引抜

C 6191 BD

b)

鍛造

C 6191 BF

C 6241

押出

C 6241 BE

引抜

C 6241 BD

b)

鍛造

C 6241 BF

高力黄銅 C

6782

押出

C 6782 BE

強度が高く,熱間鍛造性及び耐食性がよい。 
船舶用プロペラ軸,ポンプ軸など。

引抜

C 6782 BD

b)

鍛造

C 6782 BF

C 6783

押出

C 6783 BE

引抜

C 6783 BD

b)

ビ ス マ ス 系 鉛
レス・カドミウ
ム レ ス 快 削 黄

C 6801

押出

C 6801 BE

d)

被削性及び熱間鍛造性に優れ,展延性もよい。 
ボルト,ナット,小ねじ,スピンドル,歯車,バルブ,ラ
イター,時計,カメラなど。

引抜

C 6801 BD

b)d)

C 6802

押出

C 6802 BE

d)

引抜

C 6802 BD

b)d)

鍛造

C 6802 BF

d)

C 6803

押出

C 6803 BE

d)

引抜

C 6803 BD

b)d)

C 6804

押出

C 6804 BE

d)

引抜

C 6804 BD

b)d)

鉛レス・カドミ
ウ ム レ ス 快 削
黄銅

C 6810

押出

C 6810 BE

d)

被削性及び熱間鍛造性に優れ,展延性もよい。 
ボルト,ナット,小ねじ,スピンドル,歯車,バルブなど。

引抜

C 6810 BD

b)d)

C 6820

押出

C 6820 BE

引抜

C 6820 BD

b)

け い 素 系 鉛 レ
ス・カドミウム
レス快削黄銅

C 6931

押出

C 6931 BE

d)

強度が高く,被削性及び熱間鍛造性に優れる。 
ボルト,ナット,小ねじ,スピンドル,歯車,バルブ,ラ
イター,時計,カメラなど。

引抜

C 6931 BD

b)d)

C 6932

押出

C 6932 BE

d)

引抜

C 6932 BD

b)d)

注記  棒を示す形状記号 B(Bar)の後に付した記号 E は押出製法,記号 D は引抜製法及び記号 F は鍛造製法をそ

れぞれ表す。

a)

  導電用の棒は,この表の記号の後に C を付ける。

b)

  径の許容差が特殊級である引抜棒は,引抜棒の BD の記号の後に S を付ける。導電用の棒は,C の後に S を

付ける。

c)

  フレアナット用の棒は,引抜棒の BD の記号の後に N を付ける。フレアナット用の棒は,JIS B 8607 に規定

する第 1 種及び第 2 種のフレアナットに適用する正六角形の C 3604 BD 及び C 3771 BD で,引抜き後 SR 処
理(ひずみ取りのための熱処理で Stress Release の略)を行ったものをいう。

d)

 C

6801,C 6802,C 6803,C 6804,C 6810,C 6931 及び C 6932 の耐脱亜鉛腐食用の棒は,製法記号(E,D

及び F)の後に RD を付ける。

e)

  圧力容器用に使用する棒は,引抜棒の BD の記号の後に V を付ける。


5

H 3250

:2015

品質 

5.1 

外観 

棒の外観は,仕上げが良好かつ均一で,使用上有害な欠陥があってはならない。

使用上有害な欠陥は,製造業者の判断による。ただし,判断に疑義がある場合は受渡当事者間の協定に

よってもよい。

5.2 

化学成分 

棒は,7.1 によって試験を行い,その化学成分は

表 及び表 による。

表 2−棒の化学成分 

単位  %

合金

番号

Cu Pb Fe

Sn

Zn

Al

Mn

Ni

その他

C 1020

99.96 以上

C 1100

99.90 以上

C 1201

99.90 以上

P:0.004∼0.014

C 1220

99.90 以上

P:0.015∼0.040

C 2600

68.5∼71.5 0.05 以下 0.05 以下

残部

b)

C 2700

63.0∼67.0 0.05 以下 0.05 以下

残部

b)

C 2800

59.0∼63.0 0.10 以下 0.07 以下

残部

b)

C 3531

59.0∼64.0 1.0∼4.0 0.8 以下 2.3 以下 残部

b)

a) 

C 3601

59.0∼63.0 1.8∼3.7 0.30 以下

残部

b)

− Fe+Sn

0.50 以下

C 3602

59.0∼63.0 1.8∼3.7 0.50 以下

残部

b)

− Fe+Sn

1.0 以下

C 3603

57.0∼61.0 1.8∼3.7 0.35 以下

残部

b)

− Fe+Sn

0.6 以下

C 3604

57.0∼61.0 1.8∼3.7 0.50 以下

残部

b)

− Fe+Sn

1.0 以下

C 3605

56.0∼60.0 3.5∼4.5 0.50 以下

残部

b)

− Fe+Sn

1.0 以下

C 3712

58.0∼62.0 0.25∼1.2

残部

b)

− Fe+Sn

0.8 以下

C 3771

57.0∼61.0 1.0∼2.5

残部

b)

− Fe+Sn

1.0 以下

C 4622

61.0∼64.0 0.30 以下 0.20 以下 0.7∼1.5 残部

b)

C 4641

59.0∼62.0 0.50 以下 0.20 以下 0.50∼1.0 残部

b)

C 6161

83.0∼90.0 0.02 以下 2.0∼4.0

− 7.0∼10.0

0.50∼2.0 0.50∼2.0 Cu+Fe+Al+Mn+Ni

99.5 以上

C 6191

81.0∼88.0

− 3.0∼5.0

− 8.5∼11.0

0.50∼2.0 0.50∼2.0 Cu+Fe+Al+Mn+Ni

99.5 以上

C 6241

80.0∼87.0

− 3.0∼5.0

− 9.0∼12.0

0.50∼2.0 0.50∼2.0 Cu+Fe+Al+Mn+Ni

99.5 以上

C 6782

56.0∼60.5 0.50 以下 0.10∼1.0

残部

b)

0.20∼2.0 0.50∼2.5

C 6783

55.0∼59.0 0.50 以下 0.20∼1.5

残部

b)

0.20∼2.0 1.0  ∼3.0

a)

  製造業者が別途添加する P,Ni,Al,Si 及び/又は Sb のうち,添加された元素の合計を 0.01∼1.9 %とする。

b)

  分析した元素以外を残部とする。ただし,その中には Zn 以外の分析しない元素が含まれる。


6

H 3250

:2015

表 3−鉛レス・カドミウムレス快削黄銅棒の化学成分 

単位  %

合金

番号

Cu Bi Si Sn P  Pb

Zn

Fe  Cd その他

C 6801  57.0∼64.0 0.5∼4.0

− 0.1∼2.5

0.2 以下

0.01 以下 残部

b)

0.50 以下 0.007

5 以下

C 6802  57.0∼64.0 0.5∼4.0

− 0.1∼3.0

0.2 以下 0.01∼0.10 残部

b)

0.7 以下 0.007

5 以下

C 6803  57.0∼64.0 0.5∼4.0

− 0.1∼2.5

0.2 以下

0.01 以下 残部

b)

0.50 以下 0.007

5 以下

a) 

C 6804  57.0∼64.0 0.5∼4.0

− 0.1∼3.0

0.2 以下 0.01∼0.10 残部

b)

0.7 以下 0.007

5 以下

a) 

C 6810  58.0∼64.0

− 0.5∼2.5

0.03∼0.2 0.25 以下 残部

b)

0.20 以下 0.007

5 以下

a) 

C 6820  57.0∼59.0

− 0.3 以下

− 0.20 以下 残部

b)

0.30 以下 0.007

5 以下

C 6931  74.0∼79.0 0.05 以下 2.6∼3.4 0.3∼0.7 0.04∼0.15 0.09 以下 残部

b)

0.10 以下 0.007

5 以下 Mn:0.1 以下

Ni:0.2 以下

C 6932  74.0∼78.0 0.05 以下 2.7∼3.4 0.2 以下 0.05∼0.2 0.09 以下 残部

b)

0.10 以下 0.007

5 以下 Mn:0.1 以下

Ni:0.2 以下

a)

  製造業者が別途添加する Se,Al,Sb,Te 及び/又は Ni のうち,添加された元素の合計を C 6803,C 6804 では

0.02∼0.6 %とし,C 6810 では 0.01∼1.8 %とする。

b)

  分析した元素以外を残部とする。ただし,その中には Zn 以外の分析しない元素が含まれる。

5.3 

機械的性質 

棒は,7.2 及び 7.3 によって試験を行い,その機械的性質は,

表 及び表 による。圧力容器用に使用す

る棒は,7.2 によって試験を行い,その機械的性質(引張強さ,耐力及び伸び)は,

表 による。

表 4−棒の機械的性質(フレアナット用及び圧力容器用は除く) 

合金番号

質別

製品記号

径又は最小対辺距離の

区分

mm

引張試験

硬さ試験

引張

強さ

b)

N/mm

2

伸び

b)

%

ビッカース

硬さ

b)

HV

ブリネル

硬さ

b)

HBW10/3 000

C 1020 
C 1100 
C 1201 
C 1220

F

C 1020 BE-F

c)

C 1100 BE-F

c)

C 1201 BE-F 
C 1220 BE-F

6.0 以上 195 以上

25 以上

C 1020 BF-F

c)

C 1100 BF-F

c)

100 以上

O

C 1020 BD-O

c)

C 1100 BD-O

c)

C 1201 BD-O 
C 1220 BD-O

 2.0

以上 6.0

未満

195 以上

25 以上

 6.0

以上 110 以下 195 以上

30 以上

1/2H  C 1020 BD-1/2H

c)

C 1100 BD-1/2H

c)

C 1201 BD-1/2H 
C 1220 BD-1/2H

 2.0

以上 6.0

未満

245 以上

10 以上

 6.0

以上 25

以下 245 以上

15 以上

 25 を超え 50 以下 225 以上

20 以上

 50 を超え 75 以下 215 以上

25 以上

 75 を超え 110 以下 205 以上

30 以上

H

C 1020 BD-H

c)

C 1100 BD-H

c)

C 1201 BD-H 
C 1220 BD-H

 2.0

以上 25

以下 275 以上

 25 を超え 50 以下 245 以上

 50 を超え 75 以下 225 以上

 75 を超え 110 以下 215 以上


7

H 3250

:2015

表 4−棒の機械的性質(フレアナット用及び圧力容器用は除く)(続き) 

合金番号

質別

製品記号

径又は最小対辺距離の

区分

mm

引張試験

硬さ試験

引張

強さ

b)

N/mm

2

伸び

b)

%

ビッカース

硬さ

b)

HV

ブリネル

硬さ

b)

HBW10/3 000

C 2600

F

C 2600 BE-F

c)

 6.0

以上 275 以上

35 以上

O

C 2600 BD-O

c)

2.0

以上 6.0

未満

275 以上

20 以上

 6.0

以上 75

以下 275 以上

45 以上

1/2H  C 2600 BD-1/2H

c)

  2.0

以上 6.0

未満

355 以上

10 以上

 6.0

以上 50

以下 355 以上

20 以上

H

C 2600 BD-H

c)

2.0

以上 20

以下 410 以上

C 2700

F

C 2700 BE-F

c)

 6.0

以上 295 以上

30 以上

O

C 2700 BD-O

c)

2.0

以上 6.0

未満

295 以上

20 以上

 6.0

以上 75

以下 295 以上

40 以上

1/2H  C 2700 BD-1/2H

c)

  2.0

以上 6.0

未満

355 以上

10 以上

 6.0

以上 50

以下 355 以上

20 以上

H

C 2700 BD-H

c)

2.0

以上 20

以下 410 以上

C 2800

F

C 2800 BE-F

c)

 6.0

以上 315 以上

25 以上

O

C 2800 BD-O

c)

2.0

以上 6.0

未満

315 以上

20 以上

 6.0

以上 75

以下 315 以上

35 以上

1/2H  C 2800 BD-1/2H

c)

  2.0

以上 6.0

未満

375 以上

10 以上

 6.0

以上 50

以下 375 以上

15 以上

H

C 2800 BD-H

c)

2.0

以上 20

以下 450 以上

C 3531

a)

F

C 3531 BE-F

6.0 以上 315 以上

5 以上

 75 以上

C 3531 BD-F

  2.0 以上 110 以下

C 3601

a)

O

C 3601 BD-O

  1.0 以上 6.0

未満

295 以上

15 以上

 6.0

以上 75

以下 295 以上

25 以上

1/2H  C 3601 BD-1/2H

  1.0 以上 50

以下 345 以上

95 以上

H

C 3601 BD-H

  1.0 以上 50

以下 450 以上

− 130 以上

C 3602

a)

F

C 3602 BE-F

6.0 以上 315 以上

75 以上

C 3602 BD-F

  1.0 以上 110 以下

C 3602 BF-F

100 以上

C 3603

a)

O

C 3603 BD-O

  1.0 以上 6.0

未満

315 以上

15 以上

 6.0

以上 75

以下 315 以上

20 以上

1/2H  C 3603 BD-1/2H

  1.0 以上 50

以下 365 以上

− 100 以上

H

C 3603 BD-H

  1.0 以上 50

以下 450 以上

− 130 以上

C 3604

a)

F

C 3604 BE-F

6.0 以上 335 以上

80 以上

C 3604 BD-F

  1.0 以上 110 以下

C 3604 BF-F

100 以上

C 3605

a)

F

C 3605 BE-F

6.0 以上 335 以上

80 以上

C 3605 BD-F

  1.0 以上 110 以下

C 3712 
C 3771

F

C 3712 BE-F 
C 3771 BE-F

6.0 以上 315 以上

15 以上

C 3712 BD-F 
C 3771 BD-F

4.0 以上

C 3712 BF-F 
C 3771 BF-F

100 以上

C 4622

F

C 4622 BE-F

6.0 以上 345 以上

20 以上

C 4622 BD-F

  6.0 以上 110 以下 365 以上

20 以上

C 4622 BF-F

100 以上 345 以上

20 以上


8

H 3250

:2015

表 4−棒の機械的性質(フレアナット用及び圧力容器用は除く)(続き) 

合金番号

質別

製品記号

径又は最小対辺距離の

区分

mm

引張試験

硬さ試験

引張

強さ

b)

N/mm

2

伸び

b)

%

ビッカース

硬さ

b)

HV

ブリネル

硬さ

b)

HBW10/3 000

C 4641

F

C 4641 BE-F

6.0 以上 345 以上

20 以上

C 4641 BD-F

  2.0 以上 6.0

未満

375 以上

10 以上

 6.0

以上 110 以下 375 以上

20 以上

C 4641 BF-F

100 以上 345 以上

20 以上

C 6161

F

C 6161 BE-F 
C 6161 BD-F 
C 6161 BF-F

 6.0

以上 50

以下 590 以上

25 以上

− 130 以上

C 6191

F

C 6191 BE-F 
C 6191 BD-F 
C 6191 BF-F

 6.0

以上 50

以下 685 以上

15 以上

− 170 以上

C 6241

F

C 6241 BE-F 
C 6241 BD-F 
C 6241 BF-F

 6.0

以上 50

以下 685 以上

10 以上

− 210 以上

C 6782

F

C 6782 BE-F

  6.0 以上 50

以下 460 以上

20 以上

50 を超え 400 以上

20 以上

C 6782 BD-F

  2.0 以上 6.0

未満

490 以上

5 以上

 6.0

以上 110 以下 490 以上

15 以上

C 6782 BF-F

100 以上 460 以上

20 以上

C 6783

F

C 6783 BE-F

  6.0 以上 50

以下 510 以上

15 以上

C 6783 BD-F

  6.0 以上 50

以下 540 以上

12 以上

C 6801

a)

C 6802

a)

C 6803

a)

C 6804

a)

F

C 6801 BE-F 
C 6802 BE-F 
C 6803 BE-F 
C 6804 BE-F

6.0 以上 315 以上

5 以上

 75 以上

C 6801 BD-F 
C 6802 BD-F 
C 6803 BD-F 
C 6804 BD-F

 1.0

以上 110 以下

C 6802 BF-F

100 以上

C 6810

F

C 6810 BE-F

  8.0 以上 110 以下 335 以上

15 以上

C 6810 BD-F

  6.0 以上 75

以下

C 6820

F

C 6820 BE-F

  8.0 以上 110 以下 315 以上

15 以上

C 6820 BD-F

  6.0 以上 80

以下 360 以上

15 以上

1/2H  C 6820 BD-1/2H

  2.0 以上 40

以下 430 以上

6 以上

C 6931

a)

C 6932

a)

F

C 6931 BE-F 
C 6932 BE-F

6.0 以上 450 以上

5 以上

110 以上

C 6931 BD-F 
C 6932 BD-F

 1.0

以上 110 以下

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

  合金番号 C 3531,C 3601,C 3602,C 3603,C 3605,C 6801,C 6802,C 6803,C 6804,C 6931,C 6932 及び

フレアナット用以外の C 3604 の棒に硬さを適用した場合には,引張強さ及び伸びは適用しなくてもよい。

b)

  数値は,整数値に丸める。

c)

  導電用棒にも適用する。これに該当する製品記号については,表 及び表 参照。


9

H 3250

:2015

表 5−フレアナット用引抜棒の機械的性質 

合金番号

質別

製品記号

対辺距離

mm

引張試験

硬さ試験

引張強さ

a)

N/mm

2

伸び

a)

%

ビッカース硬さ

a)

HV

C 3604

SR

C 3604 BDN-SR

17,22,24,26,
27,29,36

335 以上 15 以上 70 以上 120 以下

C 3771

SR

C 3771 BDN-SR

17,22,24,26,
27,29,36

315 以上 15 以上 70 以上 120 以下

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

  数値は,整数値に丸める。

表 6−圧力容器用に使用する棒の機械的性質 

合金番号

質別

製品記号

径又は最小対辺距離

の区分

mm

引張試験

引張強さ

a)

N/mm

2

耐力

a)

N/mm

2

伸び

a)

%

C 1020

O

C 1020 BDV-O

6.0 以上 110 以下 195 以上 70 以上 30 以上

C 1100

C 1100 BDV-O

C 1201

C 1201 BDV-O

C 1220

C 1220 BDV-O

注記 1

N/mm

2

=1 MPa

a)

  数値は,整数値に丸める。

5.4 

導電率及び体積抵抗率 

導電用に使用する棒は,7.4 によって試験を行い,その導電率及び体積抵抗率は,それぞれ

表 及び表 8

による。ただし,注文者の要求がある場合に限って適用する。

表 7−導電用棒の導電率 

単位  %IACS

a)

合金番号

質別

製品記号

導電率

b)

(20  ℃)

C 1020 
C 1100

F

C 1020 BEC-F 
C 1100 BEC-F 
C 1020 BFC-F 
C 1100 BFC-F

100 以上

O

C 1020 BDC-O 
C 1100 BDC-O

100 以上

1/2H

C 1020 BDC-1/2H 
C 1100 BDC-1/2H

98 以上

H

C 1020 BDC-H 
C 1100 BDC-H

97 以上

a)

 IACS とは,国際的に採択された焼鈍標準軟銅のこ

とで,その導電率を 100 %IACS と規定している。

b)

  数値は,整数値に丸める。


10

H 3250

:2015

表 8−導電用棒の体積抵抗率 

単位  μΩ cm

合金番号

質別

製品記号

体積抵抗

a)

(20  ℃)

C 2600

F

C 2600 BEC-F

0.7
0.3

3

.

6


O

C 2600 BDC-O

1/2H

C 2600 BDC-1/2H

H

C 2600 BDC-H

C 2700

F

C 2700 BEC-F

0.7
0.3

6.5


O

C 2700 BDC-O

1/2H

C 2700 BDC-1/2H

H

C 2700 BDC-H

C 2800

F

C 2800 BEC-F

0.7
0.3

6.4


O

C 2800 BDC-O

1/2H

C 2800 BDC-1/2H

H

C 2800 BDC-H

a)

  数値は,小数点以下 1 桁に丸める。

5.5 

時期割れ性 

棒は,7.5 によって試験を行ったとき,表面に割れを生じてはならない。ただし,次を除く引抜棒に適用

する。質別 O の引抜棒及びフレアナット用引抜棒並びに合金番号 C 1020,C 1100,C 1201,C 1220,C 6161,

C 6191 及び C 6241 の棒。

5.6 

水素ぜい性 

合金番号 C 1020 及び C 1201 の棒は,7.6 によって試験を行ったとき,結晶粒界に水素ぜい化特有の多数

の気泡又は粒界分離を示す組織が生じてはならない。ただし,合金番号 C 1201 の棒については,注文者の

要求がある場合に限って適用する。

5.7 

脱亜鉛腐食性 

合金番号 C 3531 の棒並びに C 6801,C 6802,C 6803,C 6804,C 6810,C 6931 及び C 6932 で耐脱亜鉛

腐食用に使用する棒の脱亜鉛腐食性は,7.7 によって試験を行ったとき,

表 で規定するいずれか一つの

評価判定基準値を満足しなければならない。

なお,試験方法及び適用する評価判定基準は,受渡当事者間の協定による。

表 9−評価判定基準 

単位  μm

試験方法名称

試験方法

評価判定基準

a)

浸せき(漬)試験
方法

附属書 による。

最大脱亜鉛深さ 200 以下

電気化学的方法

附属書 による。

1 種:最大侵食深さ 70 以下 
2 種:最大侵食深さ 100 以下 
3 種:最大侵食深さ 150 以下

a)

  数値は,整数値に丸める。

寸法及びその許容差 

6.1 

寸法 

棒の代表寸法を,参考として

附属書 に示す。ただし,表示上,小数点以下のゼロは省略してもよい。


11

H 3250

:2015

6.2 

寸法の許容差 

棒の寸法の許容差は,次による。

a)

径又は対辺距離の許容差  棒の径又は対辺距離の許容差は,表 10∼表 13 による。

なお,径とは,丸形の径及び R 付き正六角形の径をいう。R 付き正六角形の径とは,正六角形の角

を切った外接円の径をいう。

表 10−引抜棒の径又は対辺距離の許容差 

単位  mm

径又は対辺距離の区分

各形状の許容差

丸形

正六角形・正方形

長方形・R 付き正六角形

a)

普通級

特殊級

1 以上

3 以下

±0.03 0

−0.03

±0.05

3 を超え

6 以下

±0.04 0

−0.04

±0.06

6 を超え 10 以下

±0.04 0

−0.05

±0.08

 10 を超え 20 以下

±0.06 0

−0.07

±0.11

 20 を超え 35 以下

±0.08 0

−0.08

±0.18

 35 を超え 50 以下

±0.10 0

−0.12

±0.25

50 を超え

±0.3 %

b)

±0.6 %

b)

注記  合金番号 C 6161,C 6191 及び C 6241 の棒は,径又は対辺距離が 20 mm 以下のものに適用する。

a)

  R 付き正六角形の許容差は,外接円の径及び対辺距離に適用する。

b)

  百分率表示は,径又は対辺距離に対する割合を示す。

表 11−フレアナット用引抜棒の対辺距離の許容差 

単位  mm

対辺距離

許容差

17 0

−0.11

22,24,26,27,29 0

−0.18

36 0

−0.25

注記  この表の許容差は,合金番号 C 3604 BDN,及

び C 3771 BDN に適用する。


12

H 3250

:2015

表 12−押出棒及び鍛造棒の径又は対辺距離の許容差 

合金番号:C 2600・C 2700・C 2800・C 3531・C 3602・C 3604・C 3605・C 3712・

 C

3771・C 4622・C 4641・C 6782・C 6783・C 6801・C 6802・C 6803・

 C

6804・C 6810・C 6820・C 6931・C 6932

単位  mm

径又は対辺距離の区分

各合金番号の許容差

C 2600 
C 2700 
C 2800

C 3531,C 3602 
C 3604,C 3605 
C 3712,C 3771 
C 4622,C 4641 
C 6782,C 6783 
C 6801,C 6802 
C 6803,C 6804 
C 6810,C 6820 
C 6931,C 6932

(±)で指定する

場合

(+)で指定する

場合

a)

6 以上 25 以下

±0.3

±0.3

+0.6

0

 25 を超え 30 以下

±1.2 %

b)

30 を超え

±1.0 %

b)

+2.0 %

b)

0

a)

  寸法の許容差を(+)で指定する棒は,押出棒の BE 又は鍛造棒の BF の記号の後に T

を付ける。

b)

  百分率表示は,径又は対辺距離に対する割合を示す。

表 13−押出棒及び鍛造棒の径又は対辺距離の許容差 

(合金番号:C 1020・C 1100・C 1201・C 1220・C 6161・C 6191・C 6241)

単位  mm

径又は対辺距離の区分

各合金番号の許容差

C 1020 
C 1100 
C 1201 
C 1220

C 6161 
C 6191 
C 6241

押出棒・鍛造棒

押出棒

鍛造棒

丸形・正六角形 
正方形・長方形

丸形・正六角形

正方形

丸形・正六角形

正方形

6 以上 15 以下

±0.3

±0.3

 15 を超え 20 以下

±2.0 %

a)

 20 を超え 25 以下

+4.0 %

a)

−2.0 %

a)

25 を超え

±1.2 %

a)

a)

  百分率表示は,径又は対辺距離に対する割合を示す。

b)

真円度の許容値  断面が丸形の棒の真円度の許容値は,表 14∼表 16 による。

なお,真円度とは,断面が丸形の棒の任意断面において測った最大径と最小径との差をいう。


13

H 3250

:2015

表 14−引抜棒(丸形)の真円度の許容値 

単位  mm

径の区分

真円度の許容値

普通級

特殊級

1 以上

3 以下 0.03 以下 0.015 以下

3 を超え

6 以下 0.04 以下 0.020 以下

6 を超え 10 以下 0.04 以下 0.025 以下

 10 を超え 20 以下 0.06 以下 0.035 以下 
 20 を超え 35 以下 0.08 以下 0.040 以下 
 35 を超え 50 以下 0.10 以下 0.060 以下

50 を超え 0.3

%

a)

以下

注記  合金番号 C 6161,C 6191 及び C 6241 の棒は,径が 20 mm 以下

のものに適用する。

a)

  百分率表示は,径に対する割合を示す。

表 15−押出棒(丸形)及び鍛造棒(丸形)の真円度の許容値 

合金番号:C 2600・C 2700・C 2800・C 3531・C 3602・C 3604・C 3605・C 3712・

 C

3771・C 4622・C 4641・C 6782・C 6783・C 6801・C 6802・C 6803・

 C

6804・C 6810・C 6820・C 6931・C 6932

単位  mm

径の区分

各合金番号の真円度の許容値

C 2600 
C 2700 
C 2800

C 3531,C 3602 
C 3604,C 3605 
C 3712,C 3771 
C 4622,C 4641 
C 6782,C 6783 
C 6801,C 6802 
C 6803,C 6804 
C 6810,C 6820 
C 6931,C 6932

6 以上 25 以下 0.6 以下 0.6 以下

 25 を超え 30 以下 2.4

%

a)

以下

30 を超え 2.0

%

a)

以下

a)

  百分率表示は,径に対する割合を示す。


14

H 3250

:2015

表 16−押出棒(丸形)及び鍛造棒(丸形)の真円度の許容値 

(合金番号:C 1020・C 1100・C 1201・C 1220・C 6161・C 6191・C 6241)

単位  mm

径の区分

各合金番号の真円度の許容値

C 1020 
C 1100 
C 1201 
C 1220

C 6161 
C 6191 
C 6241

押出棒・鍛造棒

押出棒

鍛造棒

6 以上 15 以下 0.6 以下 0.6 以下

 15 を超え 20 以下 4.0

%

a)

以下

 20 を超え 25 以下 6.0

%

a)

以下

25 を超え 2.4

%

a)

以下

a)

  百分率表示は,径に対する割合を示す。

c)

長さの許容差  棒の長さの指定があるとき,その長さの許容差は,

5

1

0

 mm とする。

6.3 

引抜棒の曲がりの許容値 

引抜棒の曲がり

1)

の許容値は,

表 17 及び表 18 による。ただし,質別 O の引抜棒には適用しなくてもよ

い。

なお,規定寸法範囲外の寸法の引抜棒の曲がりの許容値は,製造業者の判断による。判断に疑義がある

場合は受渡当事者間の協定によってもよい。

1)

  曲がりとは,図 に示すように,基準の長さに対する弧の深さをいう。

図 1−引抜棒の曲がり 

表 17−引抜棒の曲がりの許容値 

合金番号:C 1020・C 1100・C 1201・C 1220・C 2600・C 2700・

 C

2800・C 3712・C 3771・C 4622・C 4641・C 6161・

 C

6191・C 6241・C 6782・C 6783

単位  mm

径又は最小対辺

距離の区分

長さの区分

基準の長さ

各形状の曲がりの許容値

丸形

正六角形・

正方形・長方形・

R 付き正六角形

a)

 8 以上 50 以下

1 000 以下

全長

2 以下

4 以下

 1 000 を超え 2 000 以下

1 000

2 以下

4 以下

 2 000 を超え 5 000 以下

2 000

5 以下

10 以下

a)

  R 付き正六角形については対辺距離を適用する。


15

H 3250

:2015

表 18−引抜棒の曲がりの許容値 

合金番号:C 3531・C 3601・C 3602・C 3603・C 3604・C 3605・

 C

6801・C 6802・C 6803・C 6804・C 6810・C 6820・

 C

6931・C 6932

単位  mm

径又は最小対辺

距離の区分

長さの区分

基準の長さ

各形状の曲がりの許容値

丸形

正六角形・

正方形・長方形・

R 付き正六角形

a)

 8 以上 50 以下

1 000 以下

全長

1 以下

4 以下

 1 000 を超え 2 000 以下

1 000

1 以下

4 以下

 2 000 を超え 5 000 以下

2 000

3 以下

10 以下

a)

  R 付き正六角形については対辺距離を適用する。

6.4 

引抜棒の角半径の許容値 

正六角形・正方形・長方形の引抜棒の角半径

2)

の許容値は,

表 19 による。

2)

  角半径とは,辺と辺との交わり部の半径をいう。

表 19−正六角形・正方形・長方形の引抜棒の角半径の許容値 

単位  mm

最小対辺距離の区分

角半径の許容値

a)

1 以上

3 以下

3 を超え  6 以下 0.6 以下

6 を超え 10 以下 0.8 以下

 10 を超え 20 以下 1.2 以下 
 20 を超え 35 以下 2.0 以下 
 35 を超え 50 以下 2.8 以下

50 を超え 4.0 以下

a)

  許容値は,小数点以下 1 桁に丸める。

試験 

7.1 

分析試験 

分析試験は,次による。

a)

分析試料の採取方法  分析試料は,溶湯から必要量を採取する。

なお,合金番号 C 1020,C 1100,C 1201 及び C 1220 は,鋳塊又は製品から必要量を採取してもよ

い。

b)

分析方法  化学成分の分析試験は,次のいずれかによる。

JIS H 1051

JIS H 1052JIS H 1053JIS H 1054JIS H 1055JIS H 1056JIS H 1057JIS H 1058

JIS H 1061

JIS H 1064JIS H 1065JIS H 1067JIS H 1068JIS H 1069 及び JIS H 1072

ただし,JIS H 1292 に規定された定量元素及び定量範囲にある化学成分の分析試験は,JIS H 1292

によってもよい。

なお,合金番号 C 1020,C 1100,C 1201 及び C 1220 については,受渡当事者間の協定によって発

光分光分析を適用してもよい。


16

H 3250

:2015

7.2 

引張試験 

引張試験は,JIS Z 2241 による。試験に用いる試験片は,長さ方向に採取した JIS Z 2241 に規定する試

験片で,棒の径又は最小対辺距離が 6 mm 未満の場合は,2 号試験片,9A 号試験片又は 9B 号試験片,6 mm

以上の場合は,4 号試験片とする。

なお,径又は最小対辺距離が 35 mm 以上の棒の試験片は,供試材の表面に近い部分から採取する。

7.3 

硬さ試験 

硬さ試験は,JIS Z 2243 又は JIS Z 2244 による。ビッカース硬さ試験の試験力は,4.903 N 以上とする。

ビッカース硬さは,棒の横断面について外周から中心までの約 1/3 の位置に沿って測定する。

7.4 

導電率試験及び体積抵抗率試験 

導電率試験及び体積抵抗率試験は,JIS H 0505 による。

なお,規定に基づく導電率試験及び体積抵抗率試験片の採取が困難な場合の試験方法については,渦電

流式導電率計を用いてもよい。

7.5 

時期割れ試験 

時期割れ試験は,アンモニア試験法によって,次の手順によって行う。

a)

棒から長さ 75 mm 以上の試験片を切り取り,脱脂し,乾燥する。その後,JIS K 8085 に規定するアン

モニア水を等量の純水で薄めた 11.8 %(質量分率)以上のアンモニア水を作る。次に,試験片を,デ

シケーターに入れたアンモニア水の液面から 50∼100 mm 離れた位置に置き,このアンモニア雰囲気

中に常温で 2 時間以上保持(

図 参照)した後,試験片をデシケーターから取り出す。

b)

この試験片を直ちに 10 %(質量分率)以上の硫酸で洗浄し,表面を研磨した後,割れの有無を目視で

判定するか,又は直径 25 mm 以下の丸棒では,直径の 2 倍の内側半径で約 15°曲げて,割れの有無

を目視で判定する。

図 2−アンモニア試験法 

7.6 

水素ぜい化試験 

水素ぜい化試験は,試験片を水素気流中において,850±25  ℃で 30∼120 分間加熱した後,研磨及びエ

ッチングを行い,顕微鏡で 75∼200 倍に拡大し,結晶粒界を観察する。

7.7 

脱亜鉛腐食試験 

脱亜鉛腐食試験は,次による。

a)

脱亜鉛腐食試験は,次のいずれかによる。

−  浸せき(漬)試験方法(

附属書 による。)

−  電気化学的方法(

附属書 による。)

b)

脱亜鉛腐食試験は,新規に製造する場合又は製造工程を変更した場合に行う。


17

H 3250

:2015

検査 

検査は,次によるほか,JIS H 0321 による。

a)

検査の頻度は,製造業者の判断による。ただし,判断に疑義がある場合は受渡当事者間の協定によっ

てもよい。

b)

外観は,5.1 の規定に適合しなければならない。

c)

化学成分は,5.2 の規定に適合しなければならない。

d)

機械的性質及びその他の性質(導電率,体積抵抗率,時期割れ性,水素ぜい性及び脱亜鉛腐食性)は,

5.3

5.7 の規定に適合しなければならない。

e)

寸法及び寸法許容差は,箇条 の規定に適合しなければならない。

表示 

棒は,1 包装ごと,1 束ごと又は 1 製品ごとに,貼付ラベルなどの適切な方法によって,次の事項を表示

しなければならない。

a)

規格番号及び製品記号(記号及び質別)

例  JIS H 3250  C 3604 BDS-F

b)

寸法

例 1  丸形の場合

φ10×2 000 mm(径×長さ)

例 2  長方形の場合 15×25×2 000 mm(短辺×長辺×長さ)

例 3  R 付き六角形の場合 30×31×3 000 mm(対辺×外接円の径×長さ)

c)

製造番号

d)

製造業者名又はその略号

10 

報告 

製造業者は,受注時に注文者から要求がある場合,受渡当事者間で同意した試験及び/又は検査の成績

を記載した報告書(成績書)を注文者へ提出しなければならない。


18

H 3250

:2015

附属書 A

(規定)

脱亜鉛腐食試験方法[浸せき(漬)試験方法]

A.1 

要旨 

試験片を塩化銅(II)溶液にさらした後で,顕微鏡観察によって,脱亜鉛深さ及びその形態を調べる。

A.2 

試薬及び材料 

A.2.1

分析級として承認されている試薬,及び蒸留水又は同等な純度の水だけを使用する。

A.2.2

塩化銅(II)溶液:12.7 g の塩化銅(II)二水和物(CuCl

2

・2H

2

O)を水に溶解して 1 000 mL にす

る。

A.2.3

フェノール樹脂又は同様な性質を帯びた他の電気絶縁材料を,試験片の埋込みに使用する。

A.2.4

エタノールを,試験片の洗浄に使用する。

A.3 

器具(図 A.1 参照) 

A.3.1

ビーカーはガラス製のものを用い,その上部をポリエチレンのような適切なプラスチックの膜で,

弾性のある糸で固定して覆うか,又は非金属材料を使用して他の方法で密封する。

A.3.2

水浴又は油浴は,サーモスタットによって温度制御し,温度を 75±5  ℃とする。

A.3.3

光学顕微鏡は,最小目盛が 10 μm 以下の目盛付きのものを用いる。

図 A.1−試験器具の例 

A.4 

試験片 

A.4.1

試験片は,材料の性質が悪影響を受けないように,例えば,軽い圧力下で,のこ引き又は研磨を行

って採取する。


19

H 3250

:2015

A.4.2

試験用に供給された各試料から,2 個以上の試験片を採取する。押出方向と平行な面及び直角な面

の両方を試験する。

なお,いずれの試験片も軸と周辺部との間の中間部を含むように切り取る。

A.4.3

各試験片の露出する面積は,約 100 mm

2

とする。ただし,試験する構成部分又は棒材の断面の寸法

が小さすぎてこの試験面積を設けられない場合,可能な最大試験面積を確保する。

A.5 

試験片の調製 

A.5.1

試験片をフェノール樹脂又は同等な材料(A.2.3)に埋め込んでから,試験面を JIS R 6253 に規定

する耐水研磨紙又は相当品で研磨して,P500 以上の細かい研磨紙又は相当品で仕上げる(

図 A.2 参照)。

A.5.2

試験前に試験面を,エタノール(A.2.4)で洗浄する。

図 A.2−一つの試験面をもつ埋め込まれた試験片 

A.6 

手順 

A.6.1 

試験片の位置決め 

試験片を塩化銅(II)溶液(A.2.2)の入ったビーカー(A.3.1)の中に入れて,試験面を垂直にしてビー

カーの底から 15 mm 以上,上に位置させる。次に,プラスチックの膜をビーカーにかぶせて堅く締め付け

る。

なお,塩化銅(II)溶液は,試験片の露出面積 100 mm

2

当たり 250

50

10


 mL とする。

A.6.2 

作動条件 

A.6.2.1

試験片の入ったビーカーを,サーモスタットで制御される浴(A.3.2)の中に置き,当該浴の温度

を露出期間全体を通して 75±5  ℃に維持する。

A.6.2.2

同じビーカー内で異種合金を同時に試験してはならない。

A.6.3 

試験維持時間 

試験片を連続 24 時間±15 分間露出させる。この期間の終わりに試験片をビーカーから取り出し,水で

洗い,エタノールですすいでから乾燥する。

A.6.4 

顕微鏡観察用の断面の調製 

試験片の顕微鏡観察は,露出後できるだけすぐに実施する。試験片を保管してから顕微鏡観察をする場

合,試験片をデシケーター中で保持する。各試験片を露出した試験面と直角に切断し,研磨してから顕微

鏡観察用に磨く。露出面を貫く部分の全長は,5 mm 以上とする。試験片の寸法から,これが不可能な場


20

H 3250

:2015

合,可能な最大全長が得られるように,断面を選ぶ。

A.6.5 

顕微鏡観察 

A.6.5.1

各試験片について調製した顕微鏡観察試験片を光学顕微鏡を用いて観察し,脱亜鉛の最大深さを

記録する。最大精度の測定が行えるように,適切に拡大する。

A.6.5.2

観察する断面の長さは,可能な範囲で最大にする。埋込み材料と黄銅との接合線に沿った深い脱

亜鉛のような縁効果の形跡がある場合,当該縁効果を無視するために接合線から十分な距離の所で最大脱

亜鉛深さを測定する。


21

H 3250

:2015

附属書 B

(規定)

脱亜鉛腐食試験方法(電気化学的方法)

B.1 

要旨 

準備した試験片(電極用試料)を,二酸化炭素を含む混合ガスと炭酸水素イオンとによって pH を調製

した塩化物試験液中で定電流アノード分極を行い,形成された侵食深さ及びその形態を調べる。

B.2 

試験液の調製 

B.2.1

水  脱塩水(イオン交換樹脂によって精製した水又は蒸留水)とする。

B.2.2

試験液  JIS K 8622 に規定する炭酸水素ナトリウム 0.40 g 及び JIS K 8150 に規定する塩化ナトリ

ウム 29.22 g を水に溶かして 1 000 mL とする。炭酸水素ナトリウムの含有量は,0.34∼0.42 g/L の範囲内

(0.004∼0.005 mol/L)でなければならない。

B.3 

装置及び器具 

B.3.1

腐食試験槽  ガス注入口,試料電極口及び白金電極口の付いたガラス製又は樹脂製の蓋を備えた確

実に密封できる円筒状ガラス容器(

図 B.1 参照)。

B.3.2

恒温水槽  60±2  ℃で温度制御可能なもの。

B.3.3

光学顕微鏡  最小目盛が 10 μm 以下の測定目盛を備えたもの。

B.3.4

温度計  最小読取り精度が 0.5  ℃以下のもの。

B.3.5

金属用研磨装置  バフ研磨まで可能なもの。

B.3.6

定電流発生装置  3.00 mA までの直流電流通電できるもの。

B.3.7

pH

メーター  最小読取り精度が 0.1 以下のもの。

B.3.8

白金電極  30 mm×30 mm×0.1 mm(厚さ)以上の白金板で,リード線及び保護管付きのもの。

B.3.9

混合ガス  CO

2

:O

2

:N

2

を体積比 10±0.5:20±1.0:70±1.5 に混合したガス。

B.3.10

槽電圧測定用レコーダ  電流印加時における正常な試験状態を確認できるもの。

図 B.1−定電流アノード分極試験装置 


22

H 3250

:2015

B.4 

試験方法 

B.4.1 

試験片 

B.4.1.1

試験片は,加工方向に 10∼15 mm の長さに切断する。

B.4.1.2

棒の暴露試験面は,加工方向に直角な断面とする。この場合,棒の表面近傍部分を含むように切

断加工する。

B.4.1.3

暴露試験面の面積は,70∼200 mm

2

とする。

なお,試験に供する対象物の断面積がこの暴露試験面積を超える場合には,対象物の表面近傍部分を含

み断面積が規定の面積になるように調製しなければならない。

B.4.1.4

試験片の暴露試験面は,JIS R 6253 に規定する P240∼P320 の研磨紙又は相当品で研磨後,アル

コール,アセトンなどで脱脂洗浄する。

B.4.1.5

試験片を暴露試験面ができるように樹脂に埋め込む。この場合,樹脂はエポキシ系のものが望ま

しいが,フェノール系又は不飽和ポリエステル系でもよい。樹脂の切削性及び樹脂と試験片との密着性を

考慮する必要性があるため,樹脂は熱硬化性タイプのものが望ましい。

B.4.1.6

樹脂側面から試験片に届くように直径 5∼7 mm の穴をあけ,塩化ビニル樹脂被覆銅線とアクリル

系樹脂保護管とを取り付ける(

図 B.2 参照)。試験片と銅線とは,導電性樹脂で接着固定し,保護管と樹脂

とは速乾性樹脂で接着固定する(以下,電極用試料という。

B.4.1.7

電極用試料の暴露試験面は,

JIS R 6253

に規定する P240 から P1 200 までの研磨紙又は相当品で,

順次,研磨した後,水(脱塩水)で十分に洗浄する。水による洗浄は,超音波洗浄が最も好ましい。

図 B.2−電極用試料 

B.4.2 

操作 

B.4.2.1

恒温水槽を所定の温度に調整する(60±2  ℃)

B.4.2.2

試験液 500∼1 000 mL 入り腐食試験槽をセットする。

B.4.2.3

試験槽中に混合ガスを通して飽和する(30∼60 分間)

。この場合,飽和の基準は,試験液の pH

を測定し,この pH が 6.5∼7.0 であることとする。また,試験期間中混合ガスは飽和状態を維持するため

に連続注入する。

B.4.2.4

試験槽中に白金電極と電極用試料とをセットし,定電流発生装置に連結する。この場合,両電極

面は,槽底部に対して垂直かつ平行になるようにし,極間距離は 20±5 mm とする。

B.4.2.5

電極用試料の暴露試験面を安定化するために,10∼15 分間放置してから所定の電流密度で電流印

加する。

電流密度  1.0±0.05 mA/cm

2

印加時間  24 時間±15 分


23

H 3250

:2015

B.4.2.6

試験終了後の電極用試料は,試験槽から速やかに取り出し,水,アルコールなどで洗浄乾燥する。

B.4.3

顕微鏡観察用試料の調製

B.4.3.1

試験終了後の試験片は,腐食面断面の顕微鏡観察が可能になるように樹脂に埋め込む。試料は,

樹脂底部に対して加工方向と平行で,かつ,その暴露試験面が垂直になるように樹脂に埋め込む。

B.4.3.2

試料は,暴露試験面の直径の長さの 1/3 程度まで切削し,顕微鏡観察のための腐食面断面を出す。

次に JIS R 6253 に規定する研磨紙又は相当品で順次研磨し,最終仕上げはバフ研磨とする。バフ研磨後の

エッチングは,通常行わない。

B.4.4

顕微鏡観察による侵食深さの測定

B.4.4.1

試験開始時の暴露試験面からの侵食深さの測定は,顕微鏡を使用して行い,倍率は 200 倍程度と

する。

B.4.4.2

顕微鏡では,腐食面断面を一様に観察した後,侵食深さの最大値を示すとみられる視野を 1,2

か所選ぶ。侵食深さは,顕微鏡で直接測定するか,又は写真撮影をしてからこれらの写真を元に測定する。

B.4.4.3

最大侵食深さは,腐食面断面の全ての中で最も深い部位の測定値とするが,エッジの効果が明ら

かなとき,例えば,樹脂と黄銅との間の境界線に沿ってより深い侵食があるときには,そのようなエッジ

効果を無視できるように境界から十分離れて最大の侵食深さを測定する。エッジ効果が著しすぎる場合に

は,再試験を行わなければならない。

B.4.4.4

脱亜鉛形態は,必要に応じて腐食形態別(層状又は栓状)及び相別[

α+β)相,β 相など]の優

先の別に分類する。

B.5 

脱亜鉛腐食感受性の評価 

B.5.1

脱亜鉛腐食感受性の評価は最大侵食深さで行い,次の 1 種∼3 種とする。

なお,種別の適用については,個々の製品規格で規定するか又は受渡当事者間の協定による。

−  1 種:最大侵食深さ 70

μm 以下

−  2 種:最大侵食深さ 100

μm 以下

−  3 種:最大侵食深さ 150

μm 以下

B.5.2

脱亜鉛形態として,必要に応じて腐食形態別及び腐食相別を明記する。


24

H 3250

:2015

附属書 C 
(参考)

棒の代表寸法

棒の代表寸法を,

表 C.1 及び表 C.2 に参考として示す。代表寸法とは,市場に広く流通している寸法を

いう。

表 C.1−棒の代表寸法 

(合金番号:C 3601・C 3602・C 3603・C 3604・C 3605)

単位  mm

A

a)

形状

A

a)

形状

A

a)

形状

丸形

正六角形

正方形

丸形

正六角形

正方形

丸形

正六角形

正方形

3.0

− 16

− 35

3.5

− 17

○ 36

4.0

− 18

− 38

4.5

− 19

○ 40

5.0

○ 20

○ 41

5.5

○ 21

− 42

6

○ 22

○ 45

7

○ 23

− 46

8

○ 24

○ 48

9

○ 25

○ 50

10

○ 26

− 60

11

− 27

○ 70

12

○ 28

− 80

13

○ 29

− 90

14

− 30

○ 100

15

○ 32

a)

  は,丸形のときは径,正方形及び正六角形のときは対辺距離を示す。

表 C.2−フレアナット用引抜棒の代表寸法 

(合金番号:C 3604・C 3771)

単位  mm

対辺距離

形状

正六角形

17

22

24

26

27

29

36

参考文献  JBMA T303  黄銅材の脱亜鉛腐食試験方法(一般社団法人日本伸銅協会技術標準)