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H 1680 : 2002

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人新金属協

会 (JSNM) /財団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの

申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これによ

って JIS H 1680 : 1976 は改正され,この規格に置き換えられる。


日本工業規格

JIS

 H

1680

 : 2002

タンタル−分析方法通則

Tantalum

−General rules for chemical analysis

1.

適用節囲  この規格は,タンタル分析方法に共通な一般事項について規定する。

なお,この規格におけるタンタルとは,粉末及び展伸材をいう。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む)を適用する。

JIS K 0050

  化学分析方法通則

JIS K 0115

  吸光光度分析通則

JIS K 0116

  発光分光分析通則

JIS K 0121

  原子吸光分析通則

JIS Z 2613

  金属材料の酸素定量方法通則

JIS Z 2614

  金属材料の水素定量方法通則

JIS Z 2615

  金属材料の炭素定量方法通則

JIS Z 8401

  数値の丸め方

3.

一般事項  分析方法に共通な一般事項は,JIS K 0050JIS K 0115JIS K 0116JIS K 0121JIS Z 2613

JIS Z 2614

及び JIS Z 2615 による。

4.

分析試料の調製方法

a)

分析試料の調製に際しては,試料全体の平均品質を代表するようにし,特に偏析,汚染などに注意し

なければならない。

b)

試料が粉状の場合には,適切な方法でよく混ぜ合わせた後,清浄なスプーンを用いて取り,分析試料

とする。

c)

試料が,塊,板,はく又は線状の場合には,表面をアルコール,アセトンなどで清浄にし,必要があ

れば表面の酸化物などを除いた後,

適切な工具を用いて削るか又は小さく切断する。

切粉は全部集め,

強力な磁石を用いて混入した鉄分をよく除いた後混ぜ合わせ,分析試料とする。

d)

工具類はあらかじめアルコール,アセトンなどで清浄にし,油脂類その他の減摩剤を用いないで切粉

が酸化しない程度の力を加えて削り,発熱による酸化・窒化などを防ぐ。この時,冷却のため水など

を注いではならない。酸化しないような装置又は二酸化炭素,アルゴンなどの中できりもみを行う場

合は,回転数及び削り速度を適正に早めてもよい。

e)

分析試料は,酸化などを防ぐための,適切な容器に密封しておく。特に長期間保存する試料は,不燃

性容器に入れ,アルゴンなどを満たし密封する。


2

H 1680 : 2002

f)

上記の方法によることができない場合の取り扱いは,受渡当事者間の協議において定める。

5.

分析試料のはかり方  分析試料をはかり取る時には,よくかき混ぜて平均組成を表すように注意し,

また異物が混入していないことを確かめなければならない。

6.

分析値のまとめ方

6.1

空試験  分析に際しては,全操作を通して空試験を行い,分析値を補正する。ただし,分析操作中

に空試験に相当する操作を含む場合は,この限りではない。

6.2

分析回数  分析方法又は定量方法の規格で許容差を定めた場合の分析回数は 2 回とし,許容差を定

めていない場合は 1 回とする。ただし,取引上分析精度が重要な場合は,受渡当事者間の協議において定

める。

6.3

分析値の表示  分析値は質量百分率で表し,JIS Z 8401 によって小数点以下 4 けたに丸める。ただ

し,分析値が 0.01% (m/m)  以上の場合には,小数点以下 3 けたに,また分析値が 0.1% (m/m) 以上の場合

には,小数点以下 2 けたに丸める。

7.

安全衛生に関する注意  原子吸光分析方法及び ICP 発光分光分析方法並びに酸素,炭素,窒素及び水

素の定量方法における高圧ガスの取り扱い,原子吸光分析方法におけるフレームの点火・消火,ふっ化水

素酸などの危険薬品の使用,廃棄処理などには十分注意し,災害の防止と環境の保全に努めなければなら

ない。

JIS K 1680

(タンタル−分析方法通則)改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

水  池      敦

東京理科大学

(委員)

塚  本      修

通商産業省基礎産業局

橋  本      進

財団法人日本規格協会

小  林      剛

科学技術庁金属材料技術研究所

稲  本      勇

株式会社日鐵テクノリサーチ

前  田  繁  則

株式会社トクヤマ

渡  辺  勝  明

住友金属鉱山株式会社

高  橋  真  人

東芝セラミックス株式会社

豊  田  宜  俊

社団法人新金属協会(平成 12 年 7 月 31 日まで)

島  田  和  明

社団法人新金属協会(平成 12 年 8 月 1 日から)

水  口  紀  元

昭和キャボットスーパーメタル株式会社

磯  田  伸  二

真空冶金株式会社

井  出  光  良

三井金属鉱業株式会社

河  本  光  喜

株式会社オハラ

山  内  良  夫

株式会社高純度物質研究所

西      武  志

松下電子部品株式会社

(事務局)

今  井  康  弘

社団法人新金属協会