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日本工業規格

JIS

 H

1614

-1995

チタン及びチタン合金中の鉄定量方法

Methods for determination of iron in titanium and titanium alloys

1.

適用範囲  この規格は,チタン及びチタン合金中の鉄定量方法について規定する。

備考  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS B 0601

  表面粗さ一定義及び表示

JIS H 1610

  チタン及びチタン合金のサンプリング方法

JIS H 1611

  チタン及びチタン合金の分析方法通則

JIS K 0119

  蛍光 X 線分析方法通則

JIS R 6251

  研磨布

JIS R 6252

  研磨紙

2.

一般事項  分析方法に共通な一般事項は,JIS H 1611 による。

3.

定量方法の区分  鉄の定量方法は,次のいずれかによる。

(1) 1,

10

−フェナントロリン吸光光度法  この方法は,鉄含有率 0.005% (m/m)  以上 2.0% (m/m)  以下の試

料に適用する。

(2)

原子吸光法  この方法は,鉄含有率 0.005% (m/m)  以上 2.0% (m/m)  以下の試料に適用する。

(3)

誘導結合プラズマ発光分光法  この方法は,鉄含有率 0.01% (m/m) 以上 3.0% (m/m) 以下の試料に適

用する。

(4)

蛍光 X 線分析法  この方法は,鉄含有率 0.005% (m/m)  以上 1.6% (m/m)  以下の試料に適用する。

4.

1, 10

−フェナントロリン吸光光度法

4.1

要旨  試料を塩酸とふっ化水素酸とで分解し,硝酸を加えてチタンなどを酸化する。ほう酸,酒石

酸,酢酸アンモニウム及び塩化ヒドロキシルアンモニウムを加えた後,1, 10−フェナントロリン鉄錯体を

生成させ,光度計を用いてその吸光度を測定する。

4.2

試薬  試薬は,次による。

(1)

塩酸 (1+1)

(2)

硝酸 (1+1)

(3)

ふっ化水素酸 (1+1)

(4)

ほう酸

(5)

酒石酸溶液 (200g/l)

(6)

酢酸アンモニウム溶液 (500g/l)

(7)

塩化ヒドロキシルアンモニウム溶液 (100g/l)


2

H 1614-1995

(8) 1, 10

−フェナントロリン溶液  塩化 1, 10−フェナントロリニウム一水和物 2.4g を水 1に溶解するか

又は 1, 10−フェナントロリン一水和物 2.0g をエタノール (95) 100ml に溶解し,

水で液量を 1とする。

(9)

標準鉄溶液 (50

µgFe/ml)  鉄[99.9% (m/m)  以上]0.500g をはかり取ってビーカー (300ml) に移し入れ,

塩酸 (1+1) 30ml を加え,時計皿で覆い加熱し分解する。硝酸 (1+1) 5ml を加えて鉄を酸化し,更に

加熱を続けて窒素酸化物を追い出す。常温まで冷却した後,時計皿の下面を水で洗って時計皿を取り

除 く 。 こ の 溶 液 を 1 000ml の 全 量 フ ラ ス コ に 水 を 用 い て 移 し 入 れ , 水 で標 線 ま で 薄 め て 原 液

(500

µgFe/ml)  とする。原液を使用の都度,必要量だけ水で正しく 10 倍に薄めて標準鉄溶液とする。

4.3

試料はかり取り量  試料はかり取り量は,表 によって 1mg のけたまではかる。

表 1  試料はかり取り量及び分取量

鉄含有率

% (m/m)

試料はかり取り量

g

分取量

ml

0.005

以上 0.1 未満 1.0

20.0

0.1

  以上 0.4 未満 1.0

10.0

0.4

  以上 0.8 未満 0.5

10.0

0.8

  以上 2.0 以下 0.2

10.0

4.4

操作

4.4.1

試料溶液の調製  試料溶液の調製は,次の手順によって行う。

(1)

試料をはかり取って,ポリエチレンビーカー (200ml) に移し入れる。

(2)

塩酸 (1+1) 10ml 及びふっ化水素酸 (1+1) 5ml(

1

)

を加え,ポリエチレン時計皿で覆い,水浴上で穏や

かに加熱して分解する。硝酸 (1+1) 3ml を滴加し,引き続き加熱して窒素酸化物を追い出した後,ポ

リエチレン時計皿の下面を水で洗って時計皿を取り除く。ほう酸 3g を加え,よくかき混ぜて溶解した

後,常温まで冷却する。

(3)

溶液を 100ml の全量フラスコに水を用いて移し入れ,水で標線まで薄める。この溶液を,試料中の鉄

含有率に応じて

表 に規定された量を A,B2 個の 100ml の全量フラスコに分取する。

(

1

)

試料形状によって,激しい分解反応を示すことがあるので少しずつ加える。

4.4.2

呈色  呈色は,次による。

(1)  4.4.1(3)

で得た試料溶液の入っている A 及び B の全量フラスコに酒石酸溶液 15ml,酢酸アンモニウム

溶液 25ml,塩化ヒドロキシルアンモニウム溶液 5ml を順次加えた後,水を加えて液量を約 80ml とす

る。

(2)  A

の全量フラスコには,1, 10−フェナントロリン溶液  [4.2.(8)] 10ml を加え,水で標線まで薄め,B の

全量フラスコは水で標線まで薄める。

4.4.3

吸光度の測定  4.4.2(2)で得た溶液を常温で 20 分間放置した後,A の溶液の一部を光度計の吸収セ

ル (10mm) に取り,B の溶液を対照液として波長 510nm 付近の吸光度を測定する。

4.5

空試験  試料を用いないで,試料と同じ操作を試料と並行して行う。

4.6

検量線の作成  標準鉄溶液  [4.2(9)] 0∼8.0ml(鉄として 0∼400

µg)を段階的に数個の 100ml の全量

フラスコに取り,酒石酸溶液 15ml,酢酸アンモニウム溶液 25ml 及び塩化ヒドロキシルアンモニウム溶液

5ml

を順次加えた後,水を加えて液量を約 80ml とする。1, 10−フェナントロリン溶液  [4.2.(8)] 10ml を加

え,水で標線まで薄める。常温で 20 分間放置した後,この溶液の一部を光度計の吸収セル (10mm) に取

り,水を対照液として波長 510nm 付近の吸光度を測定し,得た吸光度と鉄量との関係線を作成し,この関

係線を原点を通るように平行移動して検量線とする。


3

H 1614-1995

4.7

計算  4.4.3 及び 4.5 で得た吸光度と 4.6 で作成した検量線とから鉄量を求め,試料中の鉄含有率を次

の式によって算出する。

100

100

Fe

2

1

×

×

B

m

A

A

ここに, Fe:  試料中の鉄含有率 [% (m/m)] 

A

1

:  分取した試料溶液中の鉄検出量 (g)

A

2

:  分取した空試験液中の鉄検出量 (g)

m

:  試料はかり取り量 (g)

B

:  試料溶液及び空試験溶液の分取量 (ml)

4.8

許容差  許容差は,表 による。

表 2  許容差

単位 % (m/m)

室内再現許容差

室間再現許容差

2.8

×[0.008 3×(鉄含有率)+0.001 0] 2.8×[0.023 3×(鉄含有率)+0.000 8]

5.

原子吸光法

5.1

要旨  試料を塩酸とふっ化水素酸とで分解する。硝酸を加えてチタンなどを酸化し,ほう酸を加え

た後,溶液を原子吸光光度計の空気・アセチレンフレーム中に噴霧し,その吸光度を測定する。

5.2

試薬  試薬は,次による。

(1)

塩酸 (1+1)

(2)

硝酸 (1+1)

(3)

ふっ化水素酸 (1+1)

(4)

ほう酸

(5)

チタン  99% (m/m)  以上で鉄含有率ができるだけ低く,既知であるもの(

2

)

(6)

標準鉄溶液 (50

µgFe/ml) 4.2(9)による。

(

2

)

鉄含有率は,4.の方法によって求める。

5.3

試料はかり取り量  試料はかり取り量は,0.50g とし,1mg のけたまではかる。

5.4

操作

5.4.1

試料溶液の調製  試料溶液の調製は,次の手順によって行う。

(1)

試料をはかり取って,ポリエチレンビーカー (200ml) に移し入れる。

(2)

塩酸 (1+1) 10ml 及びふっ化水素酸 (1+1) 5ml(

1

)

を加え,ポリエチレン時計皿で覆い,水浴上で穏や

かに加熱して分解する。硝酸 (1+1) 3ml を滴加し,引き続き加熱して窒素酸化物を追い出した後,ポ

リエチレン時計皿の下面を水で洗って時計皿を取り除く。ほう酸 3g を加え,よくかき混ぜて溶解した

後,常温まで冷却する。

(3)

溶液を 100ml の全量フラスコに水を用いて移し入れ,水で標線まで薄める(

3

)

(

3

)

試料中の鉄含有率が0.1% (m/m)  以上の場合には,鉄含有率に応じて

3に規定された量を100ml

の全量フラスコに分取し,

3に規定された量の塩酸 (1+1)  を加え,水で標線まで薄める。


4

H 1614-1995

表 3  鉄含有率と分取量

鉄含有率

% (m/m)

分取量

ml

塩酸 (1+1)  添加量

ml

0.1

以上 0.5 未満

20.0 8

0.5

以上 2.0 以下

5.0 9.5

5.4.2

吸光度の測定  5.4.1(3)で得た溶液の一部を,水を用いてゼロ点を調整した原子吸光光度計の空

気・アセチレンフレーム中に噴霧し,波長 248.3nm における吸光度を測定する。

5.5

空試験  空試験は,次のいずれかによる。

(1)

  5.4.1(3)

で分取をしない場合  5.6.1 の検量線の作成操作において得られる標準鉄溶液を添加しない溶

液の吸光度を,空試験溶液の吸光度とする。

(2)

  5.4.1(3)

で分取をする場合  5.6.2 の検量線の作成操作において得られる標準鉄溶液を添加しない溶液

の吸光度を,空試験溶液の吸光度とする。

5.6

検量線の作成  検量線の作成は,次のいずれかによる。

5.6.1

5.4.1(3)

で分取をしない場合

(1)

チタン  [5.2(5)]  を 0.50g ずつ数個はかり取り,それぞれをポリエチレンビーカー (200ml) に移し入れ

る。

(2)

  5.4.1(2)

に従って操作した後,100ml の全量フラスコに水を用いて移し入れる。

(3)

これらの溶液に,標準鉄溶液  [5.2(6)] 0∼10.0ml(鉄として 0∼500

µg)を段階的に加え,水で標線まで

薄める。

(4)

これらの溶液の一部を,水を用いてゼロ点を調整した原子吸光光度計の空気・アセチレンフレーム中

に噴霧し,波長 248.3nm における吸光度を試料と並行して測定し,得た吸光度と標準鉄溶液として加

えた鉄量との関係線を作成し,その関係線を原点を通るように平行移動して検量線とする。

5.6.2

5.4.1(3)

で分取をする場合

(1)

チタン  [5.2(5)] 0.50g をはかり取り,ポリエチレンビーカー (200ml) に移し入れる。

(2)

  5.4.1

(2)及び(3)の手順に従って操作する。

(3)

この溶液から,試料の分取量と同一量を数個の 100ml の全量フラスコに分取し,分取量に応じて

表 3

に規定された量の塩酸 (1+1)  を加える。以下,5.6.1 (3)及び(4)の手順に従って操作する。

5.7

計算  計算は,次のいずれかによる。

(1)

  5.4.1(3)

で分取をしなかった場合  5.4.2 及び 5.5(1)で得た吸光度と 5.6.1 で作成した検量線とから鉄量

を求め,試料中の鉄含有率を次の式によって算出する。

100

)

(

Fe

3

2

1

×

m

A

A

A

ここに, Fe:  試料中の鉄含有率 [% (m/m)] 

A

1

:  試料溶液中の鉄検出量 (g)

A

2

:  空試験溶液中の鉄検出量 (g)

A

3

:  チタン  [5.2(5)] 0.50g 中に含まれる鉄量 (g)

m

:  試料はかり取り量 (g)

(2)

  5.4.1(3)

で分取をした場合  5.4.2 及び 5.5(2)で得た吸光度と 5.6.2 で作成した検量線とから鉄量を求め,

試料中の鉄含有率を次の式によって算出する。


5

H 1614-1995

100

100

100

Fe

3

5

4

×

×

ú

û

ù

ê

ë

é

÷

ø

ö

ç

è

æ

×

B

m

B

A

A

A

ここに, Fe:  試料中の鉄含有率 [% (m/m)] 

A

4

:  分取した試料溶液中の鉄検出量 (g)

A

5

:  分取した空試験溶液中の鉄検出量 (g)

A

3

:  チタン  [

5.2(5)

] 0.50g

中に含まれる鉄量 (g)

m

:  試料はかり取り量 (g)

B

:  試料溶液及び空試験溶液の分取量 (ml)

5.8

許容差

  許容差は,

表 4

による。

表 4  許容差

単位 

% (m/m)

室内再現許容差

室間再現許容差

2.8

×[0.014 0×(鉄含有率)+0.000 3] 2.8×[0.024 4×(鉄含有率)+0.000 4]

6.

誘導結合プラズマ発光分光法

6.1

要旨

  試料を硝酸とふっ化水素酸又は硫酸とふっ化水素酸とで分解した後,溶液を誘導結合プラズ

マ(以下,ICP としいう)発光分光装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,その発光強度を測定する。

6.2

試薬

  試薬は,次による。

(1)

塩酸 (1+1)

(2)

硝酸 (1+1)

(3)

ふっ化水素酸 (1+1)

(4)

硫酸 (1+1)

(5)

チタン

5.2(5)

による。

(6)

コバルト溶液 (1mgCo/ml)   コバルト[99.5% (m/m)  以上]1.00g をはかり取ってビーカー (300ml) に

移し入れ,硝酸 (1+1) 40ml を加え,時計皿で覆い加熱して分解する。常温まで冷却した後,時計皿

の下面を水で洗って時計皿を取り除く。この溶液を 1 000ml の全量フラスコに水を用いて移し入れ,

水で標線まで薄める。

(7)

イットリウム溶液 (1mgY/ml)   酸化イットリウム (III) [99.5% (m/m)  以上]1.27g をはかり取ってビ

ーカー (300ml) に移し入れ,塩酸 (1+1) 20ml を加え,時計皿で覆い加熱して分解する。常温まで冷

却した後,時計皿の下面を水で洗って時計皿を取り除く。この溶液を 1 000ml の全量フラスコに水を

用いて移し入れ,水で標線まで薄める。

(8)

ランタン溶液 (1mgLa/ml)   酸化ランタン (III) [99.5% (m/m) 以上]1.17g をはかり取ってビーカー

(300ml)

に移し入れ,

塩酸 (1+1) 20ml を加え,時計皿で覆い加熱して分解する。常温まで冷却した後,

時計皿の下面を水で洗って時計皿を取り除く。この溶液を 1 000ml の全量フラスコに水を用いて移し

入れ,水で標線まで薄める。

(9)

標準鉄溶液 (500

µgFe/ml)

4.2(9)

の原液 (500

µgFe/ml)  を標準鉄溶液とする。

6.3

試料はかり取り量

  試料はかり取り量は,0.50g とし,1mg のけたまではかる。

6.4

操作

6.4.1

試料溶液の調製

  試料溶液の調製は,次のいずれかによる。


6

H 1614-1995

(1)

硝酸・ふっ化水素酸分解

(a)

試料をはかり取って,ポリエチレンビーカー (200ml) に移し入れる。

(b)

硝酸 (1+1) 50ml 及びふっ化水素酸 (1+1) 10ml

(

1

)

を加え,ポリエチレン時計皿で覆い,水浴上で穏

やかに加熱して分解し,引き続き加熱して窒素酸化物を追い出す。常温まで冷却した後,ポリエチ

レン時計皿の下面を水で洗って時計皿を取り除く。

(c)

溶液を 100ml の全量フラスコに水を用いて移し入れた後

(

4

)

水で標線まで薄め,直ちに溶液を乾いた

共栓付きのポリエチレン瓶又は四ふっ化エチレン(以下,PTFE という)瓶に移し入れる。

(2)

硫酸・ふっ化水素酸分解

(a)

試料をはかり取って,PTFE ビーカー (200ml) に移し入れる。

(b)

硫酸 (1+1) 20ml 及びふっ化水素酸 (1+1) 4ml

(

1

)

を加え,

PTFE

時計皿で覆い,

加熱して分解する

(

5

)

硝酸 (1+1) 4ml を滴加して数分間加熱した後,PTFE 時計皿の下面を水で洗って時計皿を取り除き,

穏やかに加熱して濃縮し,少しずつ温度を上げて硫酸の白煙を 5 分間発生させる

(

6

)

。室温まで放冷

した後,少量の水で PTFE ビーカーの内壁を洗浄し,よくかき混ぜた後,再び加熱して硫酸の白煙

を 2∼3 分間発生させる

(

6

)

。室温まで放冷した後,塩酸 (1+1) 20ml 及び少量の水を加えて塩類を溶

解し,常温まで冷却する。

(c)

溶液を 100ml の全量フラスコに水を用いて移し入れ

(

4

)(

7

)

,水で標線まで薄める。

(

4

)

発光強度の測定を

6.4.2(2)

で行う場合は,内標準溶液としてコバルト溶液  [

6.2(6)

] 5.0ml

を加える。

(

5

)

試料が分解しない場合は,ふっ化水素酸 (1+1)  を追加して分解する。

(

6

)

残存する硫酸量は,発光強度に影響を与えるので白煙の発生状態に注意する。残存する硫酸量

が一定とならないときは,発光強度の測定を

6.4.2(2)

で行わなければならない。

(

7

)

発光強度の測定を

6.4.2(2)

で行う場合には,

(

4

)

を適用してコバルト溶液  [

6.2(6)

]

を加える代わ

りに,内標準としてイットリウム溶液 5.0ml 又はランタン溶液 5.0ml を加えてもよい。

6.4.2

発光強度の測定

  発光強度の測定は,次のいずれかによる。

(1)

強度法

6.4.1(1)(c)

又は

(2)(c)

で得た溶液の一部を ICP 発光分光装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,

波長 238.20nm 又は 259.94nm における鉄の発光強度を測定する。

(2)

強度比法

6.4.1(1)(c)

又は

(2)(c)

で得た溶液の一部を ICP 発光分光装置のアルゴンプラズマ中に噴霧し,

波長 238.20nm 又は 259.94nm における鉄の発光強度及び 228.62nm におけるコバルトの発光強度

(

8

)

同時に測定し,鉄の発光強度とコバルトの発光強度との比を求める

(

9

)

(

8

)

(

7

)

を適用した場合には,コバルトの発光強度を測定する代わりに,波長371.03nm におけるイ

ットリウムの発光強度又は波長398.85nm におけるランタンの発光強度を鉄の発光強度と同時に

測定する。

(

9

)

(

8

)

を適用した場合には,鉄の発光強度とイットリウム又はランタンの発光強度との比を求め

る。

6.5

空試験

  空試験は,次のいずれかによる。

(1)

試料溶液の調製を

6.4.1(1)

によって行う場合

6.6(1)

の検量線作成操作において得られる標準鉄溶液を

添加しない溶液の発光強度又は発光強度比を,空試験溶液の発光強度又は発光強度比とする。

(2)

試料溶液の調製を

6.4.1(2)

によって行う場合

6.6(2)

の検量線作成操作において得られる標準鉄溶液を

添加しない溶液の発光強度又は発光強度比を,空試験溶液の発光強度又は発光強度比とする。

6.6

検量線の作成

  検量線の作成は,次のいずれかによる。

(1)

試料溶液の調製を

6.4.1(1)

によって行う場合  チタン  [

6.2(5)

]

を 0.50g ずつ数個はかり取り,それぞれ


7

H 1614-1995

ポリエチレンビーカー (200ml) に移し入れ,

6.4.1(1)(b)

に従って操作した後,標準鉄溶液  [

6.2(9)

] 0

30. 0ml

(鉄として 0∼15mg)を段階的に加える

(

10

)

。以下,

6.4.1(1)(c)

及び

6.4.2

の手順に従って試料と

同じ操作を試料と並行して行い,得た発光強度又は発光強度比と標準鉄溶液として加えた鉄量との関

係線を作成し,その関係線を原点を通るように平行移動して検量線とする。

(2)

試料溶液の調製を

6.4.1(2)

によって行う場合チタン  [

6.2(5)

]

を 0.50g ずつ数個はかり取り,それぞれ

PTFE

ビーカー (200ml) に移し入れ,

6.4.1(2)(b)

に従って操作した後,標準鉄溶液  [

6.2(9)

] 0

∼30.0ml

(鉄として 0∼15mg)を段階的に加える

(

10

)

。以下,

6.4.1(2)(c)

及び

6.4.2

の手順に従って試料と同じ操

作を試料と並行して行い,得た発光強度又は発光強度比と標準鉄溶液として加えた鉄量との関係線を

作成し,その関係線を原点を通るように平行移動して検量線とする。

(

10

)

(

4

)

又は

(

7

)

を適用した場合には,試料を溶液に加えたものと同じ内標準の溶液5.0ml を加える。

6.7

計算

  計算は,次のいずれかによる。

(1)

発光強度の測定を

6.4.2(1)

で行った場合

6.4.2(1)

及び

6.5(1)

で得た発光強度と

6.6(1)

で作成した検量線

とから鉄量を求め,試料中の鉄含有率を次の式によって算出する。

100

)

(

Fe

3

2

1

×

m

A

A

A

ここに, Fe:  試料中の鉄含有率 [% (m/m)] 

A

1

:  試料溶液中の鉄検出量 (g)

A

2

:  空試験溶液中の鉄検出量 (g)

A

3

:  チタン  [

6.2(5)

] 0.50g

中に含まれる鉄量 (g)

m

:  試料はかり取り量 (g)

(2)

発光強度の測定を

6.4.2(2)

で行った場合

6.4.2(2)

及び

6.5(2)

で得た発光強度比と

6.6(2)

で作成した検量

線とから鉄量を求め,試料中の鉄含有率を

6.7(1)

の式によって算出する。

6.8

許容差

  許容差は,

表 5

による。

表 5  許容差

単位 

% (m/m)

鉄含有率

室内再現許容差

室間再現許容差

0.01

以上 0.1 未満 0.002

0.005

0.1

以上 3.0 未満 2.8×[0.027 8×(鉄含有率)−0.002 0] 2.8×[0.019 5×(鉄含有率)+0.000 2]

7.

蛍光 線分析法

7.1

要旨

  試料に一次 X 線を照射して元素を励起し,発生する鉄の蛍光 X 線を分光結晶で分光して検出

器に導き,その強度を測定する。

7.2

装置

7.2.1

装置の構成

  装置の構成は,

JIS K 0119

4.1

(装置の構成)による。

7.2.2

装置の概要

  装置の概要は,

JIS K 0119

4.2(1)

(波長分散方式)による。

7.2.3

X

線発生部

  X 線発生部は,

JIS K 0119

4.3(1)

(波長分散方式)による。

7.2.4

分光・検出部

  分光・検出部は,

JIS K 0119

4.4(1)

(波長分散方式)による。

7.2.5

計数・記録部

  計数・記録部は,

JIS K 0119

4.5(1)

(波長分散方式)による。

7.2.6

データ処理部

  データ処理部は,

JIS K 0119

4.6

(データ処理部)による。

7.2.7

冷却装置

  冷却装置は,

JIS K 0119

4.9

(冷却装置)による。

7.3

試料の調製方法


8

H 1614-1995

7.3.1

分析試料の調製

  分析試料の調製は,

JIS H 1610

及び

JIS K 0119

6.2(1)

(塊状,板状試料)によ

る。ただし,X 線照射面の仕上げは,研磨又は旋盤切削による。研磨による場合には,

JIS R 6251

又は

JIS 

R 6252

の研磨材の粒度が 60 番以上のものを用い,旋盤切削による場合には,

JIS B 0601

の 6.3S(仕上げ

記号で

)以上に仕上げる。

7.3.2

検量用試料の調製

  検量用試料の調製は,

JIS K 0119

6.3(1)

による。ただし,

3.(4)

の適用範囲に

わたる 4 個以上の鉄含有率既知の試料を用いる

(

11

)

また,X 線照射面の仕上げは,

7.3.1

による。

(

11

)

鉄含有率既知の試料がない場合には,

4.

,

5.

又は

6.

の方法によって鉄含有率を求める。

7.4

操作

7.4.1

測定準備

  測定準備は,

JIS K 0119

7.(1)(1.1)

(波長分散方式)による。ただし,X 線通路は真空

とし,分析線は Fe  K

α,波長 0.193 7nm の一次線を用い,分光結晶は,ふっ化リチウムを用いる。

7.4.2

蛍光 線強度の測定

7.4.1

により準備された測定条件に従って,検量用試料及び分析試料の蛍光

X

線強度を測定する。

7.4.3

検量線の作成

  検量線の作成は,

JIS K 0119

9.(1)(1.1)

(検量線法)による。

7.5

計算

7.4.2

で得た蛍光 X 線強度と

7.4.3

で作成した検量線とから試料中の鉄含有率を求める。

7.6

許容差

  許容差は,

表 6

による。

表 6  許容差

単位

 % (m/m)

室内再現許容差

室間再現許容差

2.8

×[0.001 88×(鉄含有率)+0.000 70] 2.8×[0.0172×(鉄含有率)+0.000 15]


9

H 1614-1995

JIS

原案調査作成委員会  構成表(五十音順)

氏名

所属

(委員長)

多  田  格  三

フジ化学研究所

赤  崎  勝  彦

住友金属工業株式会社

石  橋  耀  一

日本鋼管株式会社

稲  本      勇

新日本製鉄株式会社

大河内  春  乃

科学技術庁金属材料技術研究所

小  熊  幸  一

千葉大学

金  築  四  郎

住友シチックス株式会社

河  村  恒  夫

株式会社神戸製鋼所・株式会社コベルコ科研

北  岡  一  泰

社団法人日本チタン協会

高  木  譲  一

通商産業省工業技術院

(小委員長)

中  村      靖

株式会社ジャパンエナジー

服  部  兆  隆

東邦チタニウム株式会社

藤  貫      正

財団法人日本分析化学会

松  木  由  一

昭和電工株式会社・昭和タイタニウム株式会社

横  溝      耿

三菱マテリアル株式会社

(事務局)

伊  藤      均

社団法人日本チタン協会

小委員会  構成表(五十音順)

氏名

所属

(小委員長)

中  村      靖

株式会社ジャパンエナジー

赤  崎  勝  彦

住友金属工業株式会社

石  橋  耀  一

日本鋼管株式会社

稲  本      勇

新日本製鉄株式会社

金  築  四  郎

住友シチックス株式会社

河  村  恒  夫

株式会社神戸製鋼所・株式会社コベルコ科研

小  林  義  男

株式会社ジャパンエナジー

阪  本      博

昭和電工株式会社

西  尾  正  浩

住友軽金属工業株式会社

服  部  兆  隆

東邦チタニウム株式会社

松  木  由  一

昭和電工株式会社・昭和タイタニウム株式会社

山  本  寿  美

古河電気工業株式会社

横  溝      耿

三菱マテリアル株式会社

(事務局)

北  岡  一  泰

社団法人日本チタン協会

伊  藤      均

社団法人日本チタン協会