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H 0001 : 1998

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって,JIS H 0001 : 1988 は改正され,この規格に置き換えられる。

今回の改正では,国際規格 ISO 2107 : 1983, Aluminium, magnesium and their alloys−Temper designations(ア

ルミニウム,マグネシウム及びそれらの合金−質別記号)に整合させた。


日本工業規格

JIS

 H

0001

: 1998

アルミニウム,マグネシウム及び

それらの合金−質別記号

Aluminium, magnesium and their alloys

−Temper designation

序文  この規格は,1983 年に第 1 版として発行された国際規格 ISO 2107, Aluminium, magnesium and their

alloys

−Temper designations を元に作成した日本工業規格である。適用範囲をアルミニウム及びアルミニウ

ム合金からアルミニウム,マグネシウム及びそれらの合金にまで拡大し,HX8 の定義の相違点を国際規格

と一致させて作成した日本工業規格である。この規格を使用しやすくするために原国際規格には規定され

ていない細分記号の具体的説明については JIS H 0001-1988 に規定されていたものはそのまま残して,更

に原国際規格 ISO 6361-2, Wrought aluminium and aluminium alloy sheets, strips and plates−Part 2 : Mechanical

properties,  ISO 6362-2, Wrought aluminium and aluminium alloy extruded rods/bars, tubes and profiles

−Part 2 :

Mechanical properties, ISO 6363-2, Wrought aluminium and aluminium alloy cold-drawn rods/bars and tubes

−Part

2 : Mechanical properties

の各々の附属書及び国際的に最も利用されている American National Standard

(ANSI) H35.1-1993, Alloy and Temper Designation Systems for Aluminium

及び European Standard EN 515 : 1993,

Aluminium and aluminium alloys

−Wrought products−Temper designation に規定されている事項も取り入れた。

1.

適用範囲  この規格は,アルミニウム,マグネシウム及びそれらの合金の展伸材及び鋳物の質別(

1

)

号(以下,記号という。

)について規定する。

(

1

)

質別とは,製造過程における加工・熱処理条件の違いによって得られた機械的性質の区分をい

う。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

ISO 2107

  Aluminium, magnesium and their alloys−Temper designations

2.

記号の形式  質別記号は,合金記号の後にハイフン  (−)  を付けてその後に表示する。基本記号は,

ラテン文字のアルファベット大文字 1 字とし,

細分記号は,

アラビア数字一つ又はそれ以上の組合せとし,

基本記号の後に付ける。

3.

基本記号  基本となる質別は 5 区分とし,その基本記号は表 による。


2

H 0001 : 1998

表 1  基本記号,定義及び意味

基本記号

定義

意味

F(

2

)

製造のままのもの

加工硬化又は熱処理について特別の調整をしない製造工程から得られ

たままのもの。

O

焼なまししたもの

展伸材については,最も軟らかい状態を得るように焼なまししたもの。

鋳物については,伸びの増加又は寸法安定化のために焼なまししたもの。

H(

3

)

加工硬化したもの

適度の軟らかさにするための追加熱処理の有無にかかわらず,加工硬化
によって強さを増加したもの。

W

溶体化処理したもの

溶体化処理後常温で自然時効する合金だけに適用する不安定な質別。

T

熱処理によって F・O・H 以外の安
定な質別にしたもの

安定な質別にするため,追加加工硬化の有無にかかわらず,熱処理した
もの。

(

2

展伸材については,機械的性質を規定しない。

(

3

展伸材だけに適用する。

4.

細分記号

4.1

H

の細分記号  H の細分記号は,基本記号 H の後に,常に二つ又はそれ以上の数字をつける。

a)

HXY

  H の後の最初の数字 X は,

表 の基本的な処理を表す。

次の数字 Y は,

表 に示す引張強さの程度を表す。

HX8

の引張強さは,原則として O 質別の引張強さの程度を基準にして

表 から求める。これらの質

別の引張強さは,末尾の数字が 0 又は 5 でないときは,0 又は 5 に切り上げる。

表 2  HX の細分記号及びその意味

記号

意味

H1

加工硬化だけのもの: 
所定の機械的性質を得るために追加熱処理を行わずに加工硬化だけしたもの。

H2

加工硬化後適度に軟化熱処理したもの: 
所定の値以上に加工硬化した後に適度の熱処理によって所定の強さまで低下したもの。常温で時効軟化す
る合金については,この質別は H3 質別とほぼ同等の強さをもつもの。そのほかの合金については,この

質別は,H1 質別とほぼ同等の強さをもつが,伸びは幾分高い値を示すもの。

H3

加工硬化後安定化処理したもの:

加工硬化した製品を低温加熱によって安定化処理したもの。また,その結果,強さは幾分低下し,伸びは
増加するもの。 
この安定化処理は,常温で徐々に時効軟化するマグネシウムを含むアルミニウム合金だけに適用する。

H4

加工硬化後塗装したもの: 
加工硬化した製品が塗装の加熱によって部分焼なましされたもの。

表 3  HXY の細分記号及びその意味

記号

意味

参考

HX1

引張強さが O と HX2 の中間のもの。 1/8 硬質

HX2

(HXB)

引張強さが O と HX4 の中間のもの。 1/4 硬質

HX3

引張強さが HX2 と HX4 の中間のもの。 3/8 硬質

HX4

(HXD)

引張強さが O と HX8 の中間のもの。 1/2 硬質

HX5

引張強さが HX4 と HX6 の中間のもの。 5/8 硬質

HX6

(HXF)

引張強さが HX4 と HX8 の中間のもの。 3/4 硬質

HX7

引張強さが HX6 と HX8 の中間のもの。 7/8 硬質


3

H 0001 : 1998

記号

意味

参考

HX8

(HXH)

通常の加工で得られる最大引張強さのもの。引張強さの最小規格値は原則としてその合金の
焼なまし質別の引張強さの最小規格値を基準に

表 によって決定される。

硬質

HX9

 (HXJ)

引張強さの最小規格値が HX8 より 10N/mm

2

以上超えるもの。

特硬質

備考  (  )  内は対応 ISO の記号であり,これを用いてもよい。

表 4  HX8 の引張強さの最小規格値を決定する基準

単位 N/mm

2

焼なまし質別の引張強さの最小規格値 HX8 の引張強さの最小規格値決定のための上乗せ補正値

40

以下 55

45

以上

60

以下 65

65

以上

80

以下 75

85

以上

100

以下 85

105

以上

120

以下 90

125

以上

160

以下 95

165

以上

200

以下 100

205

以上

240

以下 105

245

以上

280

以下 110

285

以上

320

以下 115

325

以上  120

b)  HXYZ

  HXY に続く数字 Z は,HXY で決められた質別を基礎として若干の変更が加えられたことを

示す。

1) HX11

  最終焼なまし後に HX1 より少ない加工硬化を受けた状態を示す。

2) H112

  熱間加工によって得られるか又はごくわずかな冷間加工を加えただけの状態で機械的性質

の保証された展伸材に適用する。また,代替記号である M を用いてもよい。

3) HXY4

  板に模様つけ又はエンボス加工した状態。

4) HXY5

  溶接管に適用する。合金と管の形状の違いによって溶接管に加工される条の質別 HXY とは,

機械的性質の規格が異なる。

5) H116

  マグネシウム含有量が 4%以上で機械的性質と耐はく離腐食性の規格がある 5000 系アルミニ

ウム合金に適用。

4.2

T

の細分記号

a) TX

  T の後に続く数字 X は,

表 の基本的な処理の組合せによる。

b) TXY

  TX の後に続く数字 Y(

4

)

は,特定の処理方法又は特定の機械的性質による。具体例を

表 に示

す。

1)  TX51, TX510, TX511

  引張矯正によって永久ひずみを与えて,残留応力を除去したもの。それぞれ

次の製品に適用する。

TX51

厚板(

5

) 1.5%

以上 3%以下の永久ひずみを与えたもの

薄板(

5

) 0.5%

以上 3%以下の永久ひずみを与えたもの

厚延棒 1%以上 3%以下の永久ひずみを与えたもの

鍛造品 1%以上 5%以下の永久ひずみを与えたもの

TX510

押出棒,管,形材 1%以上 3%以下の永久ひずみを与えたもの

引抜管 0.5%以上 3%以下の永久ひずみを与えたもの

引張矯正の後全く加工しないもの


4

H 0001 : 1998

TX511

押出棒,管,形材 1%以上 3%以下の永久ひずみを与えたもの

引抜管 0.5%以上 3%以下の永久ひずみを与えたもの

引張矯正の後わずかな加工は許容されるもの

2) TX52

  圧縮矯正によって 1%以上 5%以下の永久ひずみを与えて,残留応力を除去したもの。

3) TX54

  引張りと圧縮の複合矯正によって永久ひずみを与えて,残留応力を除去したもの。最終型に

よって矯正をした型鍛造品に適用する。

4) T7Y2

  T7Y 質別に要求される機械的性質と耐食性を満足するまで人工過時効を使用者が行ったも

の。

(

4

)  Y

は,二つ以上の数字を並べて用いることがある。

(

5

)

厚さが 6mm を超える板を厚板といい,厚さが 0.15mm 以上 6mm 以下の板を薄板という。

表 5  TX の細分記号及びその意味

記号

意味

T1

(TA)

高温加工から冷却後自然時効させたもの: 
押出材のように高温の製造工程から冷却後積極的に冷間加工を行わず,十分に安定な状態まで自然時効

させたもの。したがって,矯正してもその冷間加工の効果が小さいもの。

T2

(TC)

高温加工から冷却後冷間加工を行い,更に自然時効させたもの:

押出材のように高温の製造工程から冷却後強さを増加させるため冷間加工を行い,更に十分に安定な状
態まで自然時効させたもの。

T3

(TD)

溶体化処理後冷間加工を行い,更に自然時効させたもの:

溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,更に十分に安定な状態まで自然時効させたもの。

T4

(TB)

溶体化処理後自然時効させたもの:

溶体化処理後冷間加工を行わず,十分に安定な状態まで自然時効させたもの。したがって矯正してもそ
の冷間加工の効果が小さいもの。

T5

(TE)

高温加工から冷却後人工時効硬化処理したもの:

鋳物又は押出材のように高温の製造工程から冷却後積極的に冷間加工を行わず,人工時効硬化処理したもの。
したがって,矯正してもその冷間加工の効果が小さいもの。

T6

(TF)

溶体化処理後人工時効硬化処理したもの: 
溶体化処理後積極的に冷間加工を行わず,人工時効硬化処理したもの。したがって,矯正してもその冷
間加工の効果が小さいもの。

T7

(TM)

溶体化処理後安定化処理したもの: 
溶体化処理後特別の性質に調整するため,最大強さを得る人工時効硬化処理条件を超えて過時効処理し
たもの。

T8

(TH)

溶体化処理後冷間加工を行い,更に人工時効硬化処理したもの: 
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,更に人工時効硬化処理したもの。

T9

(TL)

溶体化処理後人工時効硬化処理を行い,更に冷間加工したもの: 
溶体化処理後人工時効硬化処理を行い,強さを増加させるため,更に冷間加工したもの。

T10

(TG)

高温加工から冷却後冷間加工を行い,更に人工時効硬化処理したもの: 
押出材のように高温の製造工程から冷却後強さを増加させるため冷間加工を行い,更に人工時効硬化処
理したもの。

備考  (  )  内は対応 ISO 記号であり,これを用いてもよい。


5

H 0001 : 1998

表 6  TXY の具体例とその意味

記号

意味

T31

(TD1)

T3

の断面減少率をほぼ 1%としたもの:

溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ 1%の冷間加工を行い,更に自然時効させたもの。

T351

(TD51)

溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に自然時効させたもの:

溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留
応力を除去した後,更に自然時効させたもの。

T3510

(TD510)

溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に自然時効させたもの:

溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX510 の永久ひずみを与える引張加工によって残
留応力を除去した後,更に自然時効させたもの。

T3511

(TD511)

溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に自然時効させたもの: 
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX511 の永久ひずみを与える引張加工によって残
留応力を除去した後,更に自然時効させたもの。ただし,この引張加工後わずかな加工は許容される。

T352

(TD52)

溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に自然時効させたもの: 
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX52 の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留
応力を除去した後,更に自然時効させたもの。

T354

(TD54)

溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に自然時効させたもの: 
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX54 の永久ひずみを与える引張り及び圧縮の複合

矯正によって永久ひずみを与えて,残留応力を除去した後,更に自然時効させたもの。 
最終型による冷間打ち直しをした型鍛造品に適用する。

T36

(TD6)

T361

(TD61)

T3

の断面減少率をほぼ 6%としたもの:

溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ 6%の冷間加工を行い,更に自然時効させたもの。

T37

(TD7)

T3

の断面減少率をほぼ 7%としたもの:

溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ 7%の冷間加工を行い,更に自然時効させたもの。

T39

(TD9)

T3

の冷間加工を規定の機械的性質が得られるまで行ったもの:

溶体化処理後自然時効の前か後に規定の機械的性質が得られるまで冷間加工を行ったもの。

T42

(TB2)

T4

の処理を使用者が行ったもの:

使用者が溶体化処理後十分な安定状態まで自然時効させたもの。

T451

(TB51)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に自然時効させたもの:

溶体化処理後 TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に自然時効させたもの。

T4510

(TB510)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に自然時効させたもの:

溶体化処理後 TX510 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,

更に自然時効させたもの。

T4511

(TB511)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に自然時効させたもの: 
溶体化処理後 TX511 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に自然時効させたも

の。ただし,この引張加工後わずかな加工は許容される。

T452

(TB52)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に自然時効させたもの:

溶体化処理後 TX52 の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去し,更に自然時効させたも
の。

T454

(TB54)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に自然時効させたもの:

溶体化処理後 TX54 の永久ひずみを与える引張りと圧縮の複合矯正によって残留応力を除去し,更に自
然時効させたもの。

T51

(TE1)

高温加工から冷却後人工時効硬化処理したもの: 
高温加工から冷却後成形性を向上させるために人工時効硬化処理条件を調整したもの。

T56

(TE6)

高温加工から冷却後人工時効硬化処理したもの:

高温加工から冷却後 T5 処理によるよりも高い強さを得るために 6 000 系合金の人工時効硬化処理条件を
調整したもの。


6

H 0001 : 1998

記号

意味

T61

(TF1)

展伸材の場合,温水焼入れによる溶体化処理後人工時効硬化処理したもの: 
焼入れによるひずみの発生を防止するため温水に焼入れし,次に人工時効硬化処理したもの。 
鋳物の場合,溶体化処理後人工時効硬化処理したもの:

T6

処理によるものよりも高い強さを得るために人工時効硬化処理条件を調整したもの。

T6151

(TF151)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの:

溶体化処理後 TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に成形性を向上させ
るために人工時効硬化処理条件を調整したもの。

T62

(TF2)

T6

の処理を使用者が行ったもの:

使用者が溶体化処理後人工時効硬化処理したもの。

T64

(TF4)

溶体化処理後人工時効硬化処理したもの:

溶体化処理後成形性を向上させるために人工時効硬化処理条件を T6 と T61 の中間に調整したもの。

T651

(TF51)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの: 
溶体化処理後 TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理

したもの。

T6510

(TF510)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの:

溶体化処理後 TX510 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理
したもの。

T6511

(TF511)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの:

溶体化処理後 TX511 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理
したもの。ただし,この引張加工後わずかな加工は許容される。

T652

(TF52)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの: 
溶体化処理後 TX52 の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理
したもの。

T654

(TF54)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの: 
溶体化処理後 TX54 の永久ひずみを与える引張りと圧縮の複合矯正によって残留応力を除去し,更に人
工時効硬化処理したもの。

T66

(TF6)

溶体化処理後人工時効硬化処理したもの:

T6

処理によるものよりも高い強さを得るために 6 000 系合金の人工時効硬化処理条件を調整したもの。

T73

(TM3)

溶体化処理後過時効処理したもの: 
溶体化処理後耐応力腐食割れ性を最大にするため過時効処理したもの。

T732

(TM32)

T73

の処理を使用者が行ったもの:

使用者が溶体化処理後耐応力腐食割れ性を最大にするため過時効処理したもの。

T7351

(TM351)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの:

溶体化処理後 TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に T73 の条件で過時
効処理したもの。

T73510

(TM3510)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの: 
溶体化処理後 TX510 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に T73 の条件で過時
効処理したもの。

T73511

(TM3511)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの: 
溶体化処理後 TX511 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に T73 の条件で過時
効処理したもの。ただし,この引張加工後わずかな加工は許容される。

T7352

(TM352)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの: 
溶体化処理後 TX52 の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去し,更に T73 の条件で過時

効処理したもの。

T7354

(TM354)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの: 
溶体化処理後 TX54 の永久ひずみを与える引張りと圧縮の複合矯正によって残留応力を除去し,

更に T73

の条件で過時効処理したもの。

T74

(TM4)

溶体化処理後過時効処理したもの:

溶体化処理後耐応力腐食割れ性を調整するため T73 と T76 の中間の過時効処理したもの。


7

H 0001 : 1998

記号

意味

T7451

(TM451)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの: 
溶体化処理後 TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に T74 の条件で過時
効処理したもの。

T74510

(TM4510)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの: 
溶体化処理後 TX510 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に T74 の条件で過時

効処理したもの。

T74511

(TM4511)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの: 
溶体化処理後 TX511 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に T74 の条件で過時

効処理したもの。ただし,この引張加工後わずかな加工は許容される。

T7452

(TM452)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの:

溶体化処理後 TX52 の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去し,更に T74 の条件で過時
効処理したもの。

T7454

(TM454)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの:

溶体化処理後 TX54 の永久ひずみを与える引張りと圧縮の複合矯正によって残留応力を除去し,

更に T74

の条件で過時効処理したもの。

T76

(TM6)

溶体化処理後過時効処理したもの: 
溶体化処理後耐はく離腐食性を良くするため過時効処理したもの。

T761

(TM61)

溶体化処理後過時効処理したもの:

溶体化処理後耐はく離腐食性を良くするため過時効処理したもの。7475 合金の薄板及び条に適用する。

T762

(TM62)

T76

の処理を使用者が行ったもの:

使用者が溶体化処理後耐はく離腐食性を良くするため過時効処理したもの。

T7651

(TM651)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの: 
溶体化処理後 TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に T76 の条件で過時

効処理したもの。

T76510

(TM6510)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの:

溶体化処理後 TX510 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に T76 の条件で過時
効処理したもの。

T76511

(TM6511)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの:

溶体化処理後 TX511 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に T76 の条件で過時
効処理したもの。ただし,この引張加工後わずかな加工は許容される。

T7652

(TM652)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの: 
溶体化処理後 TX52 の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留応力を除去し,更に T76 の条件で過時
効処理したもの。

T7654

(TM654)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの: 
溶体化処理後 TX54 の永久ひずみを与える引張りと圧縮の複合矯正によって残留応力を除去し,

更に T76

の条件で過時効処理したもの。

T79

(TM9)

溶体化処理後過時効処理したもの: 
溶体化処理後ごくわずかに過時効処理したもの。

T79510

(TM9510)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの: 
溶体化処理後 TX510 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に T79 の条件で過時
効処理したもの。

T79511

(TM9511)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に過時効処理したもの: 
溶体化処理後 TX511 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に T79 の条件で過時

効処理したもの。ただし,この引張加工後わずかな加工は許容される。

T81

(TH1)

T8

の断面減少率をほぼ 1%としたもの:

溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ 1%の冷間加工を行い,更に人工時効硬化処理したも

の。

T82

(TH2)

T8

の処理を使用者が行い,断面減少率をほぼ 2%としたもの:

使用者が溶体化処理後 2%の永久ひずみを与える引張加工を行い,更に人工時効硬化処理したもの。


8

H 0001 : 1998

記号

意味

T83

(TH3)

T8

の断面減少率をほぼ 3%としたもの:

溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ 3%の冷間加工を行い,更に人工時効硬化処理したも
の。

T832

(TH32)

T8

の冷間加工条件を調整したもの:

溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工条件を調整して,更に人工時効硬化処理したもの。

T841

(TH41)

T8

の人工時効硬化処理条件を調整したもの:

溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,更に人工時効硬化処理条件を調整したもの。

T84151

(TH4151)

溶体化処理後残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理条件を調整したもの: 
溶体化処理後,TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理
したもの。

T851

(TH51)

溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの: 
溶体化処理後 TX51 の永久ひずみを与える引張加工によって残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理
したもの。

T8510

(TH510)

溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの: 
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX510 の永久ひずみを与える引張加工によって残

留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの。

T8511

(TH511)

溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの: 
溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX511 の永久ひずみを与える引張加工によって残

留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの。ただし,この引張加工後わずかな加工は許容される。

T852

(TH52)

溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの:

溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX52 の永久ひずみを与える圧縮加工によって残留
応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの。

T854

(TH54)

溶体化処理後冷間加工を行い,残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの:

溶体化処理後強さを増加させるため冷間加工を行い,TX54 の永久ひずみを与える引張り及び圧縮の複合
矯正によって残留応力を除去し,更に人工時効硬化処理したもの。

T86

(TH6)

T861

(TH61)

T36

を人工時効硬化処理したもの:

溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ 6%の冷間加工を行い,更に人工時効硬化処理したも
の。

T87

(TH7)

T37

を人工時効硬化処理したもの:

溶体化処理後強さを増加させるため断面減少率ほぼ 7%の冷間加工を行い,更に人工時効硬化処理したも

の。

T89

(TH9)

T39

を人工時効硬化処理したもの:

溶体化処理後規定の機械的性質が得られるまで冷間加工を行い,更に人工時効硬化処理したもの。

備考  (  )  は対応 ISO 記号であり,これを用いてもよい。

4.3

O

の細分記号  O の細分記号は,次の 3 種類がある。

a) O1

  高温焼なまし後徐冷  超音波応答性を高めるか,又は寸法安定性を与えるために溶体化処理に必

要な温度と時間とで熱処理して,常温まで徐冷した展伸材に適用する。

b) O2

  加工熱処理  超塑性加工をして溶体化処理させるといった特殊な加工熱処理を受けた展伸材に

適用する。

c) O3

  均質化処理  偏析を減少させたり,取り除いたりするために高温で均熱処理させたもの。

4.4

W

の細分記号  不安定な溶体化処理後,わずかに永久ひずみを与えて残留応力を除去したものに次

の記号を使用する。

a)

W51, W510, W511

  引張矯正によって永久ひずみを与えて,残留応力を除去したもの。

W51

  TX51 と同等の永久ひずみを与えたもの。

W510

  TX510 と同等の永久ひずみを与えたもの。


9

H 0001 : 1998

W511

  TX511 と同等の永久ひずみを与えたもの。

b) W52

  圧縮矯正によって永久ひずみを与えて,残留応力を除去したもの。

c) W54

  引張り及び圧縮の複合矯正によって永久ひずみを与えて,残留応力を除去したもの。

関連規格  JIS H 4000  アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条

JIS H 4001

  アルミニウム及びアルミニウム合金の塗装板及び条

JIS H 4040

  アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線

JIS H 4080

  アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管

JIS H 4090

  アルミニウム及びアルミニウム合金溶接管

JIS H 4100

  アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材

JIS H 4140

  アルミニウム及びアルミニウム合金鍛造品

JIS H 4160

  アルミニウム及びアルミニウム合金はく

JIS H 4170

  高純度アルミニウムはく

JIS H 4180

  アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び管の導体

JIS H 4201

  マグネシウム合金板

JIS H 4202

  マグネシウム合金継目無管

JIS H 4203

  マグネシウム合金棒

JIS H 4204

  マグネシウム合金押出形材

JIS H 5202

  アルミニウム合金鋳物

JIS H 5203

  マグネシウム合金鋳物

JIS H 0001

  アルミニウム,マグネシウム及びそれらの合金−質別記号  改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

金  子  純  一

日本大学生産工学部

伊  藤  邦  夫

東京大学大学院工学系研究科

河  野  紀  雄

千葉工業大学金属工学科

村  上      雄

帝京科学大学理工学部

林          央

理化学研究所素形材工学研究室

廣  瀬  浩  二

工業技術院標準部

山  村  修  蔵

財団法人日本規格協会技術部

山  田  哲  夫

株式会社神戸製鋼アルミ・銅事業本部技術部

川  村  知  一

古河電気工業株式会社軽金属事業本部技術部

安  武  一  孝

住友軽金属工業株式会社名古屋製造所品質保証部

中  村  恵  一

三菱アルミニウム株式会社富士製作所管理技術部

池  田      寛

日本軽金属株式会社圧延本部板事業部技術開発部

桑  原  正  明

スカイアルミニウム株式会社品質保証部

池  村  俊  明

昭和アルミニウム株式会社生産技術センターQC 推進室

土  屋  和  之

石川島播磨重工業株式会社生産技術開発センター生産技術

開発部

松  井  利  治

三菱自動車工業株式会社材料技術部

北  尾  吉  延

社団法人日本航空宇宙工業会技術部

末  永  則  雄

社団法人日本電子機械工業会標準化センター

大  路  民  樹

社団法人日本包装技術協会包装技術研究所包装材料研究室

牧  内      洋

東洋製罐株式会社品質保証部

齋  藤      稔

昭和アルミニウム株式会社箔事業部

(事務局)

荒  川  典  彦

社団法人軽金属協会