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G 7821 : 2000

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。

炭素鋼鋳鋼品は,般産業機械用として最も使用量が多く,また広く浸透している重要な材料である。JIS 

G S101

(炭素鋼鋳鋼品)と ISO 3755 (Cast carbon steels for general engineering purposes)  との整合が困難であ

り,整合化を無理に行うことは市場が混乱するおそれがあるため,ISO 3755 の翻訳規格としてここに新た

に日本工業規格として制定した。


日本工業規格

JIS

 G

7821

: 2000

一般産業機械用炭素鋼鋳鋼品

Cast carbon steels for general engineering Purposes

序文  この規格は,1991 年に第 2 版として発行された ISO 3755, Cast carbon steels for general engineering

purposes

を技術的内容を損なうことなく翻訳し,作成した日本工業規格である。

なお,この規格は,ISO 規格の普及促進のため,使用者に広く情報提供することを意図している。

1.

適用範囲

1.1

この規格は,一般産業機械用として 8 鋼種の熱処理された炭素鋼鋳鋼品における要求事項を規定す

る。

このうち 4 鋼種は,溶接性確保のために化学成分を制限している。

1.2

溶接構造によって製造された鋳鋼品の場合,この規格は溶接方法又は溶接部の性能については規定

していない。

1.3

これらの鋼種は,常温での使用が前提である。ただし,他の温度での性能については ISO 4990 : 1986

の 9.4.1 又は 9.4.4 の追加要求事項によって協定することができる。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。

この国際規格の発行の時点では,引用規格は,ここに示す年度の版が有効であった。すべての規格は改

正されるものであり,この規格に基づくことに合意した受渡当事者は,この引用規格の最新版が適用でき

るよう調べるとよい。

IEC

及び ISO の加盟機関は,国際規格の最新版の登録簿を維持している。

ISO 4990 : 1986

  Steel castings−General technical delivery requirements

3.

一般納入条件  この規格によって供給される材料は,引き合い及び注文時に指示された追加要求事項

を含んで,ISO 4990 を満たさなければならない。

4.

熱処理  熱処理方法は,受渡当事者間の協定がない場合は,製造業者が決定する。

5.

化学成分  鋳鋼品の化学成分は,表 による。


2

G 7821 : 2000

表 1  化学成分

1)

単位  %

鋼種

C

2)

 Si Mn P  S Ni

3)

 Cr

3)

 Cu

3)

 Mo

3)

V

3)

200

〜400

0.035

以下 0.035 以下

200

〜400W 0.25 以下 0.60 以下 1.00 以下 0.035 以下 0.035 以下 0.40 以下 0.35 以下 0.40 以下 0.15 以下 0.05 以下

230

〜450

0.035

以下 0.035 以下

230

〜450W 0.25 以下 0.60 以下 1.20 以下 0.035 以下 0.035 以下 0.40 以下 0.35 以下 0.40 以下 0.15 以下 0.05 以下

270

〜480

0.035

以下 0.035 以下

270

〜480W 0.25 以下 0.60 以下 1.20 以下 0.035 以下 0.035 以下 0.40 以下 0.35 以下 0.40 以下 0.15 以下 0.05 以下

340

〜550

0.035

以下 0.035 以下

340

〜550W 0.25 以下 0.60 以下 1.50 以下 0.035 以下 0.035 以下 0.40 以下 0.35 以下 0.40 以下 0.15 以下 0.05 以下

1) 

溶接材の化学成分の選定は,製造業者が決定する。

2) 

C

を 0.25%から 0.01%下げるごとに,最大許容 Mn 量を 0.04%増加してもよい。

最大 Mn 量 200〜400W 材は 1.20%とし,270〜480W 材は 1.40%とする。

3) 

i

,Cr,Cu,Mo,V の残留元素は,合計 1.00%を超えない範囲で含有できる。

6.

機械的性質  鋳鋼品の機械的性質は表 による。絞り又は衝撃値のいずれかを測定する。その結果は

表 による。試験の選択は,注文時に指定がなければ製造業者が決定する。

表 2  厚さ 28mm の供試材における常温の機械的性質

注文時に選択

鋼種

上降伏点

1)

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

絞り

%

吸収エネルギー

J

200

〜400 200 以上 400〜550

25

以上

40

以上

30

以上

200

〜400W

2)

 200

以上 400〜550

25

以上

40

以上

45

以上

230

〜450 230 以上 450〜600

22

以上

31

以上

25

以上

230

〜450W

2)

 230

以上 450〜600

22

以上

31

以上

45

以上

270

〜480

3)

 270

以上 480〜630

18

以上

25

以上

22

以上

270

〜480W

2) 3)

 270

以上 480〜630

18

以上

25

以上

22

以上

340

〜550

4)

 340

以上 550〜700

15

以上

21

以上

20

以上

340

〜550W

2) 4)

 340

以上 550〜700

15

以上

21

以上

20

以上

1)

上降伏点が測定できない場合,0.2%耐力を測定する。

2)

W

グレードは,溶接性確保のため化学成分を制限している。

3)

 270

〜480 と 270W〜480W は 28〜40mm の肉厚部分で上降伏点=260

N/mm

2

,引張強さ=500〜650N/mm

2

が推定される。

4)

340

〜550 と 340W〜550W は 28〜40mm の肉厚部分で上降伏点=300

N/mm

2

,引張強さ=570〜720N/mm

2

が推定される。

備考1.  要求される機械的性質は,別鋳込又は附帯供試材のいずれかによって厚さ28mm の供試材を

用いて満足しなければならない。

試験値は,鋳込まれた鋳造品と同じ溶鋼の品質を代表するものである。

すなわち,必ずしも鋳造品本体の特性を代表するものではない。

鋳造品本体の特性は,鋳造品の肉厚,寸法,形状に影響される凝固条件及び熱処理時の冷

却速度に影響される。

肉厚が 28mm を超える場合,

ISO 4990 : 1986 9.6

の追加要求事項を考慮しなければならない。

2.

常温は,23℃±5℃とする。


3

G 7821 : 2000

7.

追加要求事項  次に掲げる追加要求事項は,引き合い及び注文時に指定,受渡当事者間の協定が行わ

れた場合だけ適用される。注文者の選択によって使用する標準の追加要求事項のリストは,ISO 4990 に示

されている。この規格を適用するうえで適切と考えられている追加要求事項は,次に示す ISO 4990 : 1986

の 9.の規定項目である。この規格に ISO 4990 以外の項目を適用する場合は,受渡当事者間で協定を行うこ

とができる。

9.1.1

溶解方法

9.1.2

溶解方法の報告

9.1.3

製造方法の協定

9.1.4

鋳造の分割

9.1.5

試験ロットの質量

9.1.6

質量及び質量公差

9.2.1

証明書

9.2.2

試験報告書は,それが代表する鋳造品に要求されたトレーサビリティを備える。

9.3

残留元素の化学分析

9.4.1

高温引張試験による 0.2%耐力

9.4.2

ブリネル硬さ試験(特定製品に対して規定)

9.4.3

ブリネル硬さ試験

9.4.4

低温衝撃試験

9.5

試験ロットの均質性は,ロットごとに 5%の鋳造品(又は,少なくとも 5 個の鋳造品)で実施された

硬さ試験によって証明する。

9.6

供試材

9.7.1

熱処理方法

9.7.2

熱処理の詳細

9.7.3

焼入焼戻し鋳造品

9.8.1

大欠陥溶接補修に関する事前協定

9.8.2

溶接補修図(スケッチ)

9.9.1

浸透探傷検査

9.9.2

磁粉探傷検査

9.9.3

放射線透過試験

9.9.4

超音波探傷検査

9.9.5

表面粗さ

9.9.6

溶接開先部及び溶接補修部の試験

9.10.2

磁気特性試験

9.10.3

耐圧試験


4

G 7821 : 2000

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

松  尾  國  彦

株式会社栗本鉄工所鋳物事業部

(委員)

知見寺  正  幸

株式会社キッツ長坂工場生産技術部

寺  岡  雅  之

株式会社クボタ枚方製造所

酒々井  久  司

株式会社神戸製鋼所鋳鍛鋼工場

赤  平  義  孝

太平洋特殊鋳造株式会社技術開発部

藤  田      勲

大同特殊鋼株式会社素形材事業部

津  村      治

株式会社日本製鋼所室蘭製作所

篠  原  征  輝

日本鋳造株式会社技術開発センター

萩  原  健  彦

日本冶金工業株式会社技術部

増  田  正  純

工業技術院標準部

(事業局)

高  橋  宣  男

日本鋳鍛鋼会

大  谷  郁  夫

日本鋳鍛鋼会