G 7601 : 2000 (ISO 4955 : 1994)
（1）
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。
この規格は，1994 年に第 2 版として発行された ISO 4955, Heat-resisting steels and alloys を翻訳し，技術
的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
JIS G 7601
には，次に示す附属書がある。
附属書 A（参考） 寸法及び許容差に関する国際規格
附属書 B（参考） 耐熱鋼及び合金に関する技術情報
日本工業規格
JIS
G
7601
: 2000
(I
4955
: 1994
)
耐熱鋼及び合金（ISO 仕様）
Heat-resisting steels and alloys
序文 この規格は，1994 年に第 2 版として発行された ISO 4955, Heat-resisting steels and alloys を翻訳し，
技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，原国際規格にはない事項である。
1.
適用範囲
1.1
この規格は，
表 1 及び表 2 に示す種類の鍛圧鋼及び合金で，通常，550 ℃を超える温度範囲におい
て高温ガス並びに燃焼生成物の影響に耐えることを主要目的とするものの要求事項について規定する。
1.2
この規格は，次の製品に適用する。
− 棒
− 板及び帯材
− 線及び線材
− 鍛造品
備考1. 機械的応力を高温長時間受ける場合に高い耐変形抵抗をもつ鋼は，ISO/TR 4956 : 1984,
Wrought steels for use at elevated temperatures in engines
に規定する。また，バルブ用の耐熱鋼及
び合金鋼は ISO 683-15 : 1992, Heat-treatable steels, alloy steels and alloy free-cutting steels−Part
15
：Valve steels for internal combustion engines に規定する。
2.
この規格に含まれる鋼のすべてが，必ずしもすべての製品形状で入手できるものではない。
3.
この規格の対応国際規格を，次に示す。
なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide 21 に基づき，IDT（一致している）
，MOD
（修正している）
，NEQ（同等でない）とする。
ISO 4955 : 1994, Heat-resisting steels and alloys (IDT)
1.3
この規格に加え，ISO 404 の一般受渡要求事項も適用する。
2.
引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって，その後の改正版，
追補には適用しない。
ISO 377-1 : 1989, Selection and preparation of samples and test pieces of wrought steels
−Part 1：Samples and
test pieces for mechanical test.
ISO 377-2 : 1989, Selection and preparation of samples and test pieces of wrought steels
−Part 2：Samples for
the determination of the chemical composition.
ISO 404 : 1992, Steel and steel products
−General technical requirements.
ISO/TR 4949 : 1989, Steel names based on letter symbols.
ISO 6506 : 1981, Metallic materials
−Hardness test−Brinell test.
2
G 7601 : 2000 (ISO 4955 : 1994)
ISO 6892 : 1984, Metallic materials
−Tensile test.
ISO/TR 9769 : 1991, Steel and iron
−Review of available methods of analysis.
ISO 10474 : 1991, Steel and steel products
−Inspection documents.
3.
注文
3.1
注文者は，引き合い及び注文時に次の事項を明示しなければならない。
a)
鋼又は合金の種類（
表 1 又は表 2）
b)
製品形状，寸法及び許容差(4.6)
c)
表面状態を含む処理条件（4.2，4.5 及び
表 5）
d)
出荷量
e)
必要書類(5.1)
3.2
この規格では，幾つかの選択が許容され，注文者は引き合い又は注文の際に次の関連の要求事項を
告知してよい。
a)
製品分析値が必要かどうか(5.2.1)。
b)
機械的性質の測定を求めるかどうか(4.4)。
4.
要求事項
4.1
鋼及び製品の製造 注文時に協定がない場合には，製鋼及び製品の製造工程は製造業者が選択する。
要求がある場合には，注文者に対し使用する製造方法を連絡しなければならない。
4.2
出荷時の処理及び表面状態
4.2.1
出荷時における熱処理条件は，
表 6 による。製造業者は性質に適合する熱処理条件（指針として附
属書 B 表 B.1 参照）を選択しなければならない。
4.2.2
製品の状態及び表面状態は，
表 5 による。
4.3
化学成分
4.3.1
溶鋼分析による鋼及び合金の化学成分は，
表 1 及び表 2 による。
4.3.2
表 1 及び表 2 で規定する値と製品分析値との許容変動値は，表 3 及び表 4 による。
4.4
機械的性質 通常の熱処理での機械的性質は，表 6 による。
製品が熱処理をしない状態で出荷され，受渡当事者間に協定がある場合には，適切に処理された試験片
で
表 6 の機械的性質を確認しておく必要がある。
4.5
表面状態 製品は表 5 に示す状態及び表面状態で注文しなければならない。入手性及び個々のケー
スに最も適した状態の決定について，受渡当事者間で協議することが望ましい。記号 F10，F11，F12 以外
の製造工程に原因するわずかな表面不良は許容される。
4.6
寸法及び許容差
4.6.1
可能な場合には，製品の注文及び出荷は，寸法並びに許容差に関する既存の国際規格（
附属書 A）
による。切削される場合には，注文寸法に最小切削許容差を含めなければならない。
4.6.2
附属書 A に記載した国際規格が適用されない場合には，引き合い及び注文時において地域又は国
の規格に基づき寸法及び許容差について協定しなければならない。
5.
試験
5.1
試験及び書類の協定
3
G 7601 : 2000 (ISO 4955 : 1994)
5.1.1
出荷ごとに，ISO 10474 による書類の発行について照会及び注文時に協定できる。
5.1.2
上記の協定によって，受渡検査を行う場合には，5.2∼5.5 による規定を適用しなければならない。
5.2
試験の数
5.2.1
化学成分 溶鋼分析は製造業者が行う。注文者が製品分析を要求する場合には，各溶鋼から 1 個の
供試製品を採取する。
5.2.2
機械的性質 試験単位は同一溶鋼，同一寸法及び同一熱処理ロットの製品で構成する。
室温引張試験又は硬さ試験については，試験単位当たり 1 個の試験片を採取する。
備考4. 最大寸法から偏差25%以内の寸法の製品は，同一単位とみなす。
5.3
選択及び製作
5.3.1
一般 供試材及び試験片の選択と製作には，ISO 377-1 及び ISO 377-2 の一般条件を適用する。
5.3.2
製品分析 製品分析の供試材の選択及び製作は，ISO 377-2 の要求によって行う。
5.3.3
引張試験
5.3.3.1
引張試験については，5.3.3.2 及び 5.3.3.3 の要求を適用する。
製品が熱処理しない条件で出荷される場合には，供試材を
表 6 及び附属書 B 表 B.1 による通常の条件で
熱処理しなければならない。
5.3.3.2
棒及び線材では，試験片は
図 1 によって製品の縦方向から採取する。係争の際には，引張試験片
の標点間距離 (L
0
)
は，次の式を使用する。
0
0
65
.
5
S
L
=
ここに， S
0
： 原断面積
5.3.3.3
板・帯では，試験片は，
図 2 によって採取する。係争の際には，厚さ 3mm 以上の製品について
は標点間距離 (L
0
)
を使用する。
0
0
65
.
5
S
L
=
厚さ 3mm 未満の製品については，
ISO 6892
による幅 20mm，
標点間距離 80mm の試験片又は幅 12.5mm，
標点間距離 50mm の試験片のいずれかを使用する。
5.3.4
硬さ試験 硬さ試験に使用する供試材、試験片の選択及び製作の詳細は，引き合い及び注文時に協
定してよい。
5.4
試験方法
5.4.1
化学分析 分析方法について係争の場合には，ISO/TR 9769 に規定された方法によって化学組成の
決定を行う。
5.4.2
引張試験 引張試験は，ISO 6892 による。
5.4.3
硬さ試験 ブリネル硬さ試験は，ISO 6506 による。
5.5
再試験 再試験は ISO 404 による。
6.
表示 製品には製造業者のマーク，鋼又は合金の種類及び注文時に協定がある場合には，溶鋼番号を
表示する。受渡検査を行う場合には，試験片を採取した溶鋼及び製品が特定できるように，識別番号を製
品表示に付記する。
4
G 7601 : 2000 (ISO 4955 : 1994)
注1) 小形の製品（a 又は b≦25mm）では，できるだけ棒の切削していない部分から試験片を採る。
図 1 棒及び線材の引張試験片の採取位置
5
G 7601 : 2000 (ISO 4955 : 1994)
注1) 試験片は ISO 6892による。係争の場合を除き，厚さ20mm 以上の場合には棒状試験片を使用できる。
厚さが30mm を超える場合には，製品の厚さの1/4から棒状試験片を採る。
図 2 薄板，帯又は厚板の試験片の採取位置
6
G
7601 :
200
0
(ISO
49
55 :
19
94)
表 1 鋼の種類及び化学成分（溶鋼分析に適用）
溶鋼の仕上げ用以外，この表に記載されていない成分を注文者との同意なしに添加してはならない。スクラップ又は製造に使用する他の材料からこ
のような元素が混入しないように，適切なすべての予防措置を講じることが望ましい。ただし，機械的性質及び適用性に悪影響を及ぼさない場合には，
残留元素が存在しても差し支えない。
鋼種
1)
化学成分 [%m/m]
No.
記号
ISO 4955 : 1983
の記号
C
max
Si Mn
max
P
max
S
max
Cr Ni
その他
フェライト鋼
1 X6CrTi12
H1
0.08
≦1.0 1.0 0.040
0.030
10.5
∼12.5
≦1.0 Ti：6×％C≦1.0
2 X6Cr13
H2
0.08
≦1.0 1.0 0.040
0.030
12.0
∼14.0
≦1.0
−
3 X10CrAlSi13
H3
0.12
0.70
∼1.4
1.0 0.040
0.030
12.0
∼14.0
≦1.0 Al：0.70∼1.20
4 X6Cr17
H4
0.08
≦1.0 1.0 0.040
0.030
16.0
∼18.0
≦1.0
−
5 X10CrAlSi18
H5
0.12
0.70
∼1.4
1.0 0.040
0.030
17.0
∼19.0
≦1.0 Al：0.70∼1.20
6 X10CrAlSi25
H6
0.12
0.70
∼1.4
1.0 0.040
0.030
23.0
∼26.0
≦1.0 Al：1.20∼1.70
7 X15CrNi26
H7
0.20
≦1.0 1.0 0.040
0.030
14.0
∼28.0
≦1.0
N
：0.15∼0.25
オーステナイト鋼
10 X7CrNi18-9
H10
0.10
2)
≦1.0 2.0 0.045
0.030
17.0
∼19.0 8.0∼11.0
−
11 X7CrNiTi18-10
H11
0.10
2)
≦1.0 2.0 0.045
0.030
17.0
∼19.0 9.0∼12.0 Ti：5×%C≦0.80
12 X7CrNiNb18-10
H12
0.10
2)
≦1.0 2.0 0.045
0.030
17.0
∼19.0 9.0∼12.0
Nb
：10×%C≦1.2
3)
13 X15CrNiSi20-12
H13
0.20
1.5
∼2.5 2.0 0.045 0.030
19.0
∼21.0 11.0∼13.0
−
14 X7CrNiSiNCe21-11
− 0.10
4)
1.4
∼2.0 0.80 0.040 0.030 20.0∼22.0 10.0∼12.0 N：0.14∼0.20
Ce
：0.03∼0.08
15 X6CrNi23-14
H14
0.08
≦1.0 2.0 0.045
0.030
22.0
∼24.0 12.0∼15.0
−
16 X6CrNi25-21
H15
0.08
≦1.5 2.0 0.045
0.030
24.0
∼26.0 19.0∼22.0
−
17 X15CrNiSi25-21
H16
0.20
1.5
∼2.5 2.0 0.045 0.030
24.0
∼26.0 19.0∼22.0
−
18 X12NiCrSi35-16
H17
0.15
1.0
∼2.0 2.0 0.045 0.030
15.0
∼17.0 33.0∼37.0
−
19 X6NiCrSi36-19
− 0.08
0.75
∼1.5
2.0 0.030
0.030
17.0
∼20.0 34.0∼37.0 Cu：≦1.0
Pb
：≦0.005
Sn
：≦0.025
20 X8NiCrAlTi32-21
H18
0.10
4)
≦1.0 1.5 0.015
0.015
19.0
∼23.0 30.0∼34.0 Al：0.15∼0.60
Ti
：0.15∼0.60
Cu
：≦0.7
7
G
7601 :
200
0 (ISO
49
55 :
19
94)
注1) 呼称の最初の欄は連番。2番目の欄は ISO/TR 4949による呼称。3番目の欄は ISO 4955 : 1983の旧記号。
2)
炭素量の下限は 0.04％とする
3)
タンタルはニオブとして定量する。
4)
炭素量の下限は 0.05％とする。
表 2 合金の種類及び化学成分（溶鋼分析に適用）
鋼種
1)2)
化学成分 [％m/m]
No.
記号
ISO 4955 :
1983
の記号
C Si
max
Mn
max
P
max
S
max
Al
max
Co
max
Cr Cu
max
Fe Mo
Nb
＋Ta Ni
Ti
NW6600 NiCr15Fe8
H20
≦0.15 0.5
1.0
−
0.015
−
3)
14.0
∼17.0
0.5
6.0
∼10.0
−
−
≧72.0
−
NW6621 NiCr20Ti
H21
0.08
∼0.15
1.0
1.0
−
0.020
−
5.0
18.0
∼21.0
0.5
≦5.0
−
−
残り
0.20
∼0.60
NW6625 NiCr22Mo9Nb
H22
≦0.10 0.50
0.50 0.015 0.015 0.40
1.0
20.0
∼23.0
−
≦5.0 8.0∼10.0
3.15
∼4.15
≧58.0
≦0.40
注1) この表に記載した種類の他に，NW6002，NW6601及び NW6617など（ISO 9722，ISO 9723など参照）のニッケル合金も同じ目的で使用されるが，十分なデータがな
いためにここには示さない。
2)
最初と 2 番目の欄の呼称は ISO 9722 の記載と同一であり，合金の呼称には No 又は記号を使用できる。3 番目の呼称は ISO 4955 : 1983 の旧記号。
3) Co
量は最大 15％が許容され，ニッケルに含める。コバルト含有量の報告は必要ない。
8
G 7601 : 2000 (ISO 4955 : 1994)
表 3 鋼の規定分析値と製品分析値の許容変動値（表 1 参照）
元素
溶鋼分析
規定成分からの
許容変動値
1)
％(m/m)
％(m/m)
C
≦0.20
±0.01
Si
≦1.0
±0.05
>1.0
≦2.5
±0.10
Mn
≦1.0
＋0.03
>1.0
≦2.0
＋0.04
P
≦0.040
＋0.005
>0.040
≦0.045
＋0.010
S
≦0.030
＋0.005
N
≦0.25
＋0.02
−0.01
Al
≦0.60
±0.05
>0.60
≦1.70
±0.10
Cr
≧10.5 <
15.0
±0.15
≧15.0
≦20.0
±0.20
>20.0
≦28.0
±0.25
Nb
≦1.2
±0.05
Ni
≦1.0
＋0.03
≧8.0
≦10.0
±0.10
>10.0
≦20.0
±0.15
>20.0
≦30.0
±0.20
>30.0
≦37.0
±0.25
Ti
≦1.0
±0.05
注1) ±の意味は，1溶鋼及び複数の製品分析値において，表1に規定し
た上又は下限値を超えてもよい変動範囲を示す。ただし，上又は
下限値を同時に超えてはならない。
9
G 7601 : 2000 (ISO 4955 : 1994)
表 4 合金の規定分析値と製品分析値の許容変動値（表 2 参照）
元素
溶鋼分析
規定成分からの
許容変動値
1)
％(m/m)
％(m/m)
C
≦0.15
±0.01
Si
≦1.0
±0.05
Mn
≦1.0
＋0.03
P
≦0.015
＋0.005
S
≦0.020
＋0.005
Al
≦0.40
±0.05
Co
≦5.0
±0.10
Cr
≦20.0
±0.20
>20.0
≦23.0
±0.25
Cu
≦0.5
±0.05
Fe
≦10.0
±0.10
Nb
＋Ta
≧3.15
≦4.15
±0.05
Ni
≧58.0
±0.25
Ti
≦0.60
±0.05
注1) ±の意味は，1溶鋼及び複数の製品分析値において，表1に規定した
上又は下限値を超えてもよい変動範囲を示す。ただし，上又は下限
値を同時に超えてはならない。
10
G 7601 : 2000 (ISO 4955 : 1994)
表 5 耐熱鋼製品の製品状態及び表面状態
異なる状況の組合せは，引き合い及び注文時に協定するのがよい。
記号
1)
状態
表面状態
製品形状
備考
棒
板，帯
線
線材
鍛造品
F1
熱間成形実施，熱処理な
し，脱スケールなし
きずとり部以外は
ロール肌
×
×
×
−
後に脱スケール又は切削される
もの，再加熱加工用。
F3
熱間成形実施，熱処理実
施，脱スケールなし
ロール肌
×
×
×
×
後に全面脱スケール又は切削さ
れるもの。
F4
熱間成形，熱処理，機械
的脱スケール
金属的に清浄
×
×
×
×
F5
熱間成形，熱処理，酸洗
×
−
−
×
機械的脱スケールの方法，例え
ば，粗研磨，ブラスト，粗旋削
など，製品形状による。特に協
定がなければ，製造業者の任意。
F6
熱間成形，熱処理，機械
的きず取り
金属光沢
×
−
×
×
−
F7
機械的又は化学的脱スケ
ール，冷間成形，熱処理，
酸洗
F4
又は F6 より滑
らか
×
×
×
−
−
F8
機械的又は化学的脱スケ
ール，冷間圧延，光輝熱
処理又は光輝熱処理後軽
く軽圧延
F7
より光沢があっ
て滑らか
−
×
×
−
研磨，バフ研磨及びブラッシン
グに特に適する。
F9
機械的又は化学的脱スケ
ール，冷間成形，熱処理，
酸洗，軽く再圧延又は引
抜き
つや消しで F7 より
滑らか
×
×
×
−
この状態のものは，板及び帯以
外は F7 又は F8 より幾らか硬
く，特に研磨ブラッシング及び
バフ研磨に適する。
F10
研磨
×
×
−
−
F11
バフ研磨
必要に応じて引合
い及び注文時に詳
細を協定する。
×
×
×
−
通常，スタートの状態は，F7，
F8
又は F9 を用いる
2)
。
F12
ブラッシング
つや消し肌
−
×
−
−
前工程は，F8 及び F9
2)
が望まし
い。
注1) 記号は暫定とする。ISO にて別の状態及び表面仕上げの記号体系が作られる予定。
2)
板・帯の場合，注文時に研磨，バフ研磨及びブラッシングそれぞれの場合については，両面又は片面施工を指示
しなければならない。
備考 ×は適用を，−は適用しないを意味する。
11
G
7601 :
200
0 (ISO
49
55 :
19
94)
表 6 鋼及び合金の通常出荷状態における機械的性質
種類
製品
熱処理
1)
機械的性質
2)
形状
10)11)
厚さ a 又は HB
4)
耐力
R
p1.0
5)
引張強さ
伸び A
min
6)
％
径 d
3)10)11)
R
p0.2
5)
R
m
棒，線
板・帯材の厚さ a (mm)
max min
min
線材又は 0.5≦a<3 3≦a
mm
N/mm
2
N/mm
2
N/mm
2
鍛造品 l,
tr
l
tr
フェライト鋼
X6CrTi12
板・帯 0.5≦a≦12 TA 184 210
7)
− 390∼590 25
18 25
23
X6Cr13
TA
197
230
− 400∼630 20
18 20
18
X10CrAlSi13
棒
5
≦d≦25 TA 192 250
− 400∼650 15
13 15
15
X6Cr17
鍛造品
5
≦d≦15 TA 197 250
− 430∼630 20
18 20
18
X10CrAlSi18
TA 212 270
− 500∼700 15
13 15
15
X10CrAlSi25
線・線材 1.5≦d≦20 TA 223 280
− 520∼720 10
13 15
15
X15CrN26
TA
212
280
− 500∼700 15
13 15
15
オーステナイト鋼
X7CrNi18-9
板・帯 0.5≦a≦75 TQ 192 195
230
500
∼700 40
37
40
X7CrNiTi18-10
TQ 192 200
235
510
8)
∼710 35
33
35
X7CrNiNb18-10
TQ 192
205
240
510
∼710 30
28
30
X15CrNiSi20-12
棒
5
≦d≦160 TQ 223 230
270
550
∼750 30
28
30
X7CrNiSiNCe21-11
TQ
210
310
345
650
∼850 40
37
40
X6CrNi23-14
TQ 192 210
250
500
∼700 35
33
35
X6CrNi25-21
鍛造品
≦100 TQ
192
210 250 500
∼700 30
28
30
X15CrNiSi25-21
TQ
223
230
270
550
∼750 30
28
30
X12NiCrSi35-16
TQ
223
230
270
550
∼750 30
28
30
X6NiCrSi35-19
線・線材 1.5≦d≦20 TQ 223 230
270
550
∼750 30
28
30
X8NiCrAlTi32-21
TQ
192
170
210
450
∼680 30
28
30
12
G
7601 :
200
0
(ISO
49
55 :
19
94)
表 6 鋼及び合金の通常出荷状態における機械的性質（続き）
種類
製品
熱処理
1)
機械的性質
2)
形状
厚さ a 又は HB
4)
耐力
R
p1.0
5)
引張強さ
伸び A
min
6)
％
径 d
3)
R
p0.2
5)
R
m
棒，線
板・帯材の厚さ a (mm)
max min
min
min
線材又は 0.5≦a<3 3≦a
mm
N/mm
2
N/mm
2
N/mm
2
鍛造品
l
，tr l，tr
合金
NiCr15Fe8
板・帯
a
≦100
− 30
9)
30
9)
棒
d
≦315 − 240 − 550 30
9)
−
−
鍛製品
すべて TQ
30
9)
−
−
冷間引抜き線
d
≦0.45 −
−
− 550 20
9)
−
−
0.45<d
≦10 −
−
− 550 25
9)
−
−
NiCr20Ti
板・帯 0.3<a≦0.5
− 25
9)
−
0.5<a
≦100 − 230 − 640 − 30
9)
30
9)
棒
d
≦315 TQ
30
9)
−
−
鍛造品
すべて
30
9)
−
−
冷間引抜き線
d
≦10
−
−
− 650 −
−
−
NiCr22Mo9Nb
熱延 4<a≦100 − 380 − 760 −
− 30
9)
板
帯 冷延
a
≦4
− 415 − 830 − 30
9)
30
9)
棒
d
≦100 TQ − 415 − 830 30
9)
−
−
鍛造品 100<d≦250 − 345 − 760 25
9)
−
−
冷間引抜き線
d
≦10
− 415 − 830 30
9)
−
−
注1) TA＝焼なまし，TQ＝焼入れ（附属書 B 表 B.1も参照）。
なお，ISO/TC 155 ニッケル及びニッケル合金では，TQ に対し固溶化熱処理という用語が使用されている。
2) R
P0.2
＝0.2％耐力
R
P1.0
＝1.0％耐力 1 N/mm
2
＝1MPa
R
m
＝引張強さ
3)
他の寸法については，機械的性質を協議しなければならない。
4)
薄い材料で，HB 試験を使用できない場合には，受渡当事者間の協定によって HRB 又は HV 硬さ試験を使用できる。
5)
オーステナイト鋼の場合，受渡当事者間で R
P0.2
最小値の代わりに R
P1.0
最小値を使用すると協定されない限り，R
P0.2
最小値を測定しなければならない。
13
G
7601 :
200
0 (ISO
49
55 :
19
94)
表 6 鋼及び合金の通常出荷状態における機械的性質（続き）
6)
フェライト鋼及びオーステナイト鋼の場合，直径 3mm 以上の棒，鋼造品，線材及び厚さ 3mm 以上の板・帯の値には標点間距離
0
0
65
.
5
S
L
=
を適用する。厚さ
0.5
≦a≦3mm の板・帯については ISO 6892 で規定される両方の試験片の値を適用する。
7)
構造用の場合は，最小値 260N/mm
2
を引き合い及び注文時に協定できる。
8)
直径又は厚さが 100mm を超える棒では，より低い値を協定できる。
9)
厚さ 0.25mm 未満の板・帯については伸びは適用されない。
記載の伸びの値は，次のいずれかに基づく。
・ 比例標点間距離
5
0
65
.
5
A
S
∼
又は
・ 固定標点間距離 50mm∼A
50
10)
記載しているフェライト鋼全部について，
［板・帯材：0.5≦a≦12，棒：5≦d≦25，鍛造品：5≦d≦15，線・線材：1.5≦d≦20］の製品形状に適用することを示す。
11)
記載しているオーステナイト鋼全部について，
［板・帯材：0.5≦a≦75，棒：5≦d≦160，鍛造品：≦100，線・線材：1.5≦d≦20］の製品形状に適用することを示
す。
14
G 7601 : 2000 (ISO 4955 : 1994)
附属書 A（参考） 寸法及び許容差に関する国際規格
序文 この附属書（参考）は，1994 年に第 2 版として発行された ISO 4955, Heat-resisting steels and alloys
の Annex A (informative) , International Standards for dimensions and tolerances を翻訳し，技術的内容及び規格
票の様式を変更することなく作成した日本工業規格 JIS G 7601 の附属書（参考）である。
この附属書（参考）は，規定の一部ではない。
寸法及び許容差に関する国際規格。
[1] ISO 1035-1 : 1980, Hot-rolled steel bars
−Part 1：Dimensions of round bars
[2] ISO 1035-2 : 1980, Hot-rolled steel bars
−Part 2：Dimensions of square bars
[3] ISO 1035-3 : 1980, Hot-rolled steel bars
−Part 3：Dimensions of flat bars.
[4] ISO 1035-4 : 1980, Hot-rolled steel bars
−Part 4：Tolerances.
[5] ISO 7452 : 1984, Hot-rolled stractural steel plates
−Tolerances on dimensions and shape.
[6] ISO 8457-1 : 1989, Steel wire rod
−Parl 1：Dimensions and tolerances.
[7] ISO 9444 : 1990, Hot-rolled stainless steel wide strip and sheet
−Tolerances on dimensions and form.
[8] ISO 9445 : 1990, Cold-rolled stainless steel wide strip and sheet
−Tolerances on dimensions and form.
[9] ISO 9446 : 1990, Hot-rolled stainless steel narrow strip
−Tolerances on dimensions and form.
[10] ISO 9447 : 1990, Cold-rolled stainless steel narrow strip
−Tolerances on dimensions and form.
15
G 7601 : 2000 (ISO 4955 : 1994)
附属書 B（参考） 耐熱鋼及び合金に関する技術情報
序文 この附属書（参考）は，1994 年に第 2 版として発行された ISO 4955, Heat-resisting steels and alloys
の Annex B (informative) , Technical information on heat-resisting steels and alloys を翻訳し，技術的内容及び規
格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格 JIS G 7601 の附属書（参考）である。
この附属書（参考）は，規定の一部ではない。
B.1
一般 規格本体に記載された性質の値は，出荷要求事項である。この附属書に示す性質の値は出荷要
求事項ではない。この附属書のデータは，各種鋼及び合金の熱処理及び相対的性能の指針だけを示すもの
である。注文者は，実用時に得られる性質を確認することが望ましい。
B.2
熱処理 熱処理に関する情報については，表 B.1 を参照。
B.3
耐熱性 本体表 1 及び本体表 2 に示す鋼及び合金は，合金成分によって，高温ガス並びに燃焼生成物
による損傷に対する抵抗を強める。ただし，材料の耐熱性，つまり最高使用温度は条件によって大きく異
なる。機械的応力（
表 B.3）が使用寿命に大きく影響しない条件下で清浄空気中で使用する場合には，表
B.2
に示す最大使用温度を指針として使用できる。
材料を清浄空気以外の雰囲気中で使用する場合には，
表 B.2 の値を最大使用温度と考えないほうがよい
ので注意しなければならない。このような場合には，鋼及び合金の酸化速度がその化学成分に従って大幅
に増大し，その結果，最大使用温度が大幅に低下することがあり，例えば，
表 B.2 の値から数百度も低下
することがある。
B.4
耐クリープ性 表 B.3 に，1 000 時間後及び 10 000 時間後に 1%の伸び (R
P1.0
)
及び破断 (R
m
)
が生じる
場合の平均クリープ応力を指針として示す［
表 B.3 の注 2）参照］。
B.5
物理的性質 表 B.4 に，鋼及び合金の物理的性質を指針として示す。
B.6
技術的性質
B.6.1
記載の鋼及び合金は，熱間加工に適している。必要に応じて，製造業者に最適熱間加工条件を求め
なければならない。
B.6.2
記載の鋼及び合金は，冷間加工に適している。しかし，フェライト鋼の場合は加工前に焼なましを
行うことを勧める。さらに，オーステナイト鋼は，加工硬化の傾向が顕著であることに注意を要する。
B.6.3
記載の鋼及び合金は一般に通常の溶接工程によって溶接できる。ただし，これらの材料について溶
接経験のない作業者は，適切な溶接条件について製造業者に相談することを勧める。また，フェライト鋼
は，溶接によって結晶粒が成長する傾向があることを考慮に入れなければならない。
16
G 7601 : 2000 (ISO 4955 : 1994)
表 B.1 熱処理（指針）
種類
熱処理
記号
1)
温度
2)
℃
冷却
3)
フェライト鋼
X6CrTi12 TA
800
±50 a，f
X6Cr13 TA
775
±25 a，f
X10CrAlSi13 TA
825
±25 a，(w)
4)
X6Cr18 TA
800
±50 a，w，f
X10CrAlSi18 TA
825
±25 a，(w)
4)
X10CrAlSi25 TA
825
±25 a，(w)
4)
X15CrN26 TA
825
±25 a，(w)
4)
オーステナイト鋼
X7CrNi18-9 TQ
1
050
±50 w，a
5)
X7CrNiTi18-10 TQ
1
070
±50 w，a
5)
X7CrNiNb18-10 TQ
1
070
±50 w，a
5)
X15CrNiSi20-12 TQ
1
100
±50 w，(a)
X7CrNiSiNCe21-11 TQ 1
070
±50 w，a
X6CrNi23-14 TQ
1
100
±50 w，(a)
X6CrNi25-21 TQ
1
100
±50 w，(a)
X15CrNiSi25-21 TQ
1
100
±50 w，(a)
X12NiCrSi35-16 TQ
1
070
±50 w，(a)
X6NiCrSi36-19 TQ
1
085
±65 w，(a)
X8NiCrAlTi32-21 TQ 1
150
±50
6)
a
，w
合金
NiCr15Fe8 TQ
1
025
±25
7)
a
，w
NiCr20Ti TQ
1
025
±25 a，w
NiCr22Mo9Nb TQ
975
±25 a，w
注1) TA＝焼なまし，TQ＝焼入れ
2)
熱処理を連続炉で行う場合は，表の温度範囲の高温部又はそれを超える温度
が望ましい。
3)
a
：空気，f：炉，w：水
4)
特別な場合には炉冷も行える。
5)
十分に急冷
6)
熱処理後の推奨結晶粒度は 0∼5
7)
製品の冷間加工の程度及び熱処理炉の種類によって，規定の性質が得られる
焼入れ温度がかなり異なる場合がある。
17
G 7601 : 2000 (ISO 4955 : 1994)
表 B.2 空気中での最高使用温度 Ta（指針）
種類
T
a
max
℃
フェライト鋼
X6CrTi12 800
X6Cr13 750
X10CrAlSi13 850
X6Cr18 800
X10CrAlSi18 1
000
X10CrAlSi25 1
150
X15CrN26 1
100
オーステナイト鋼
X7CrNi18-9 800
X7CrNiTi18-10 850
X7CrNiNb18-10 850
X15CrNiSi20-12 1
000
X7CrNiSiNCe21-11 1
100
X6CrNi23-14 1
000
X6CrNi25-21 1
050
X15CrNiSi25-21 1
150
X12NiCrSi35-16 1
100
X6NiCrSi36-19 1
150
X8NiCrAlTi32-21 1
100
合金
NiCr15Fe8 1
150
NiCr20Ti 1
150
NiCr22Mo9Nb 1
150
備考 B.3 参照
18
G 7601 : 2000 (ISO 4955 : 1994)
表 B.3 クリープ破断特性（指針）
推定平均クリープ応力
2)3)
R
P1.0; T, t
4)
R
m; T, t
5)
温度 T (℃)
500
600
700
800
900
1
000
500
600 700 800 900
1
000
種類
熱処理
1)
応力負
荷時間
(t)
h
N/mm
2
N/mm
2
フェライト鋼
X6CrTi12
X6Cr13
X10CrAlSi13
1 000
80
15
8.5
3.7
1.8
160
30
17
7.5
3.6
X6Cr17
X10CrAlSi18
X10CrAlSi25
X15CrN26
TA
10 000
50
10
4.7
2.1
1.0
100
20
9.5
4.3
1.9
オーステナイト鋼
X7CrNi18-9
TQ 1
000
100
45
15
178
83
10
00
80
30
122
48
X7CrNiTi18-10 TQ
1
0
110
45
15
200
88
30
10
00
85
30
10
142
48
15
X7CrNiNb18-10
TQ 1
000
140
65
25
210
110
10
00 110
45
159
61
X15CrNiSi20-12 TQ
1
000
120
50
20
8
190
75
35
15
10
00
80
25
10
4
120
36
18
8.5
X7CrNiSiNCe21-11 TQ 1
000
170
66
31
15.5
(8)
238
105
50
24
(12)
10
00
126
45
19
10
(5)
157
63
27
13
(7)
X6CrNi23-14 TQ
1
0
100
40
18
8
190
75
35
15
10
00
70
25
10
5
120
36
18
8.5
X6CrNi25-21 TQ
1
0
100
45
18
10
3
170
80
35
15
10
00
90
30
10
4
130
40
18
8.5
X15CrNiSi25-21 TQ
1
000
105
50
23
10
170
90
40
20
5
10
00
95
35
10
4
130
60
20
10
X12NiCrSi35-16 TQ
1
000
105
50
25
12
180
75
35
15
10
00
80
35
15
5
125
45
20
8
X6NiCrSi36-19
TQ 1
000
165
73
36
16
7
10
00
112
50
21
9
3.5
X8NiCrAlTi32-21 TQ 1
000
130
70
30
13
200
90
45
20
10
00
90
40
15
5
152
68
30
10
19
G 7601 : 2000 (ISO 4955 : 1994)
表 B.3 クリープ破断特性（指針）（続き）
推定平均クリープ応力
2)3)
R
P1.0; T, t
4)
R
m; T, t
5)
温度 T (℃)
500
600
700
800
900
1
000
500
600 700 800 900
1
000
種類
熱処理
1)
応力負
荷時間
(t)
h
N/mm
2
N/mm
2
合金
NiCr15Fe8
TQ 1
000
96
38
22
10
000
66
28
15
NiCr20Ti
TQ 1
000
37
20
11
10
000
27
10
6
NiCr22Mo9Nb
TQ 1
000
262
68
25
280
103
38
10
000
175
76
20
注1) TA＝焼なまし，TQ＝焼入れ
2)
値の大半は十分なデータに基づくものではない。したがって，これらの値は暫定的なものと考えること。さらに，
この表を完成させ，必要に応じて値の訂正を行うためには，あらゆる適切な情報源から試験データを収集する必
要がある。
3)
値の記載がない鋼及び合金のクリープ特性に関する情報が必要で，かつ，入手可能な場合には，対応する国の規
格を使用するか，鋼又は合金の製造業者に求めなければならない。
4)
R
P1.0; T, t
＝温度 T において t 時間後に 1％の永久伸びを起こす応力
5)
R
m; T, t
＝温度 T において t 時間後に試験片を破断させる応力
20
G 7601 : 2000 (ISO 4955 : 1994)
表 B.4 鋼及び合金の物理的性質（指針）
種類
密度
線膨張係数
熱伝導率
比重
電気抵抗
磁性
10
-6
K
-1
W/
(m
･K) KJ/
(kg
･K)
Ω・mm
2
/m
20
℃から
kg/dm
3
200
℃ 400℃ 600℃ 800℃ 1 000℃
20
℃
500
℃
20
℃ 20℃
フェライト鋼
X6CrTi12 7.7
11.0
12.0
25
0.50
0.60
あり
X6Cr13 7.7
11.0
11.5
12.0
12.5
25
28
0.50
0.60
あり
X10CrAlSi13 7.7
10.5
11.0
12.0
12.5
21
23
0.50
0.75
あり
X6Cr17 7.7
10.0
11.5
11.5
12.5
21
21
0.50
0.60
あり
X10CrAlSi18 7.7
10.5
11.5
12.0
12.5
12.5
19
25
0.50
0.93
あり
X10CrAlSi25 7.7
10.5
11.5
12.0
12.5
13.5
17
23
0.50
1.1
あり
X15CrN26 7.7
10.0
11.0
11.5
12.0
13.0
17
23
0.50
0.70
あり
オーステナイト鋼
X7CrNi18-9
7.9 17.0 18.0 18.5
19.0
15 21
0.50
0.73
なし
1)
X7CrNiTi18-10
7.9 17.0 18.0 18.5
19.0
15
0.50
0.73
なし
1)
X7CrNiNb18-10
7.9 17.0 18.0 18.5
19.0
15
0.50
0.73
なし
1)
X15CrNiSi20-12
7.9 16.5 17.5 18.0
18.5
19.5 15 21
0.50
0.85
なし
1)
X7CrNiSiNCe21-11 7.8 17.0 18.0 18.5
19.0
19.5 15 21
0.50
0.85
なし
1)
X6CrNi23-14
7.9 16.0 17.5 18.0
18.5
19.5 15 19
0.50
0.78
なし
1)
X6CrNi25-21
7.9 15.5 17.0 17.5
18.5
19.0 15 19
0.50
0.85
なし
1)
X15CrNiSi25-21
7.9 15.5 17.0 17.5
18.0
19.0 15 19
0.50
0.90
なし
1)
X12NiCrSi35-16
8.0 15.0 16.0 17.0
17.5
18.5 12.5
17
0.55
1.0
なし
1)
X6NiCrSi36-19
8.0 15.5 16.5 17.0
17.5
18.0 12.5
0.49
1.0
なし
1)
X8NiCrAlTi32-21
8.0 15.0 16.0 17.0
17.5
18.5 12 17
0.55
1.0
なし
1)
合金
NiCr15Fe8
8.0 13.9 14.5 15.3
16.2
16.8 15 22
0.46
1.03
2)
NiCr20Ti
8.4 12.7 13.9 15.0
16.5
18.2 12 20
0.46
1.09
2)
NiCr22Mo9Nb 8.4
11.1
12.6
13.8
14.9
15.8
10
17
0.41 1.29
2)
注1) 冷間加工でわずかな磁性を示す。
2)
常磁性
21
G 7601 : 2000 (ISO 4955 : 1994)
ステンレス協会規格専門委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
中 野 恒 男
住友金属工業株式会社ステンレス・チタン技術部
（委員）
増 田 正 純
工業技術院標準部
三 宮 好 史
社団法人日本鉄鋼連盟標準部
伊 藤 修
川崎製鉄株式会社千葉製鉄所
吉 田 秀 雄
日本冶金工業株式会社技術部
橋 本 政 哲
新日本製鉄株式会社ステンレス商品技術室
小 林 芳 夫
日新製鋼株式会社商品技術部
大 谷 俊 司
日本金属工業株式会社衣浦製造所品質保証部
成 田 基
愛知製鋼株式会社品質保証部
武 藤 伸 久
株式会社神戸製鋼所生産技術部
重 住 忠 義
山陽特殊製鋼株式会社技術企画部
白 谷 勝 典
大同特殊鋼株式会社技術企画部
山 崎 博 昭
日本金属株式会社技術本部技術部
柴 田 正 宣
日本鋼管株式会社鉄鋼技術総括部
吉 野 正 実
日本精線株式会社枚方工場品質保証部
喜代永 明
日新製鋼株式会社商品技術部
（事務局）
池 原 康 允
ステンレス協会