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G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。

この規格の制定は,国際規格に一致した日本工業規格にするため ISO 683-11 (Heat-treatable steels, alloy

steels and free-cutting steels

−Part 11 : Wrought case-hardening steels)  を技術的内容を変更することなく翻訳

したものである。

JIS G 7503

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(規定)  補足の要求事項又は特別の要求事項

附属書 B(参考)  関連の国際規格


G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

(1) 

目次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  定義

2

4.

  注文書及び表示

2

5.

  要求事項

3

5.1

  製造工程

3

5.2

  化学成分,硬さ,焼入性及び機械的性質

3

5.3

  工業技術特性

4

5.4

  組織

4

5.5

  内部の健全性

4

5.6

  表面品質

4

5.7

  形状,寸法及び許容差

5

6.

  製品の検査,試験及び適合性

5

6.1

  検査及び試験の手順並びに検査文書の種類

5

6.2

  特定検査及び試験

5

7.

  表示

6

附属書 A(規定)  補足の要求事項又は特別の要求事項

19

附属書 B(参考)  関連の国際規格

20


日本工業規格

JIS

 G

7503

 : 2000

 (ISO

683-11

 : 1987

)

はだ焼鋼(ISO 仕様)

Wrought case-hardening steels

序文  この規格は,1987 年に第 1 版として発行された ISO 683-11, Heat-treatable steels, alloy steels and

free-cutting steels

−Part 11 : Wrought case hardening steels を翻訳し,技術的内容及び規格の様式を変更するこ

となく作成した日本工業規格である。

1.

適用範囲

1.1

この規格は,次の各種製品の受渡し技術的要求事項について規定する。

−  半製品,例えば,ブルーム,ビレット,スラブ(

備考 3.参照)

−  棒鋼(

備考 3.参照)

−  線材

−  熱間圧延鋼板(

備考 2.参照)

−  ハンマー又はドロップ鍛造品(

備考 3.参照)

これらの製品は

表 の非合金鋼又は低合金のはだ焼き鋼から製造され,表 の 2 行∼6 行に記載されて

いるいずれかの熱処理が行われ,

表 の表面状態で供給される。

これらの鋼材は一般にはだ焼きされる(3.2 参照)機械部品の製造に使用されることを意図したものであ

る。

備考1.  化学成分は表3によるが,上記以外の製品形状,処理状態又は特殊用途の鋼材については,そ

の対応国際規格を

附属書 に列挙する。

2.

用語“鋼板”には,広幅の平鋼を含む。

3.

ハンマー鍛造半製品(ブルーム,ビレット,スラブなど)とハンマー鍛造棒鋼は,

“ハンマー

鍛造品及びドロップ鍛造品”の用語を使用せず,半製品又は棒鋼に含める。

1.2

特別の場合,引き合い及び発注時に協定すれば,これらの受渡し時の技術的要求事項の変更又は追

加が可能である(

附属書 参照)。

1.3

この規格に加えて,ISO 404 の受渡し時の一般技術的要求事項を適用することができる。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の一部を構成する。こ

れらの引用規格は,その最新版(追補を含む)を適用する。

ISO 377

  Steel and steel products−Location and preparation of samples and test pieces for mechanical testing

ISO 404

  Steel and steel products−General technical delivery requirements

ISO 642

  Steel−Hardenability test by end quenching (Jominy test)

ISO 643

  Steels−Micrographic determination of the ferritic or austenitic grain size

ISO 1035

  Hot-rolled steel bars


2

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

−Part 1 : Dimensions of round bars

−Part 2 : Dimensions of sqiuare bars

−Part 3 : Dimensions of flat bars

−Part 4 : Tolerances.

ISO 4948

  Steels−Classification

−Part 1 : Classification of steels into unalloyed and alloy steels based on chemical composition

ISO 4954

  Steels for cold heading and cold extruding

ISO 4967

  Steel−Determination ofcontent of nonmetallic inclusions−Micrographic method using standard

diagrams

ISO 6506

  Metallic materials−Hardness test−Brinell test

ISO 6892

  Metallic materials−Tensile testing at ambient temperature

ISO 6929

  Steel products−Definitions of steel products by shape and dimensional

1)

ISO 7452

  Hot-rolled structural steel plates−Tolerances on dimensions and shape

ISO 7788

  Steel−Surface finish of hot-rolled plates and wide flats−Delivery requirements

1)

現在,草案の段階

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

通常の定義からの変則として 1.1 

備考 2.及び備考 3.,並びに表 の注(1)を参照。

3.1

製品の形状 (product forms)   ISO 6929 を参照。

3.2

はだ焼鋼 (case-hardening steels)   この規格では,炭素含有率が比較的低い構造用鋼をいい,表面を

浸炭又は浸炭窒化して,その後焼入れするものをいう。この鋼材は,焼入れ後,表面領域に高レベルの硬

さ及び良好な耐摩耗性をもち,一方,しん(芯)部は非常に高いじん(靱)性をもつことをその主たる特

徴としている。

備考  はだ焼鋼の熱処理については,上記以外にその可能性として,例えば,軟窒化及び窒化がある。

3.3

非合金鋼及び合金鋼  (unalloyed and alloyed steel)    ISO 4948-1 を参照。

4.

注文書及び表示

注文書には,要求する製品の指定のために次の各項目を表記する。

a)

製品形状の名称(ブルーム,棒鋼,線材など),続けて

−  寸法規格の名称並びにその規格内から寸法及び許容差(5.7 参照)

−  又は,例えば,半製品の場合,要求する寸法及び許容差を示す図面又は書類の名称。

b)

“熱間加工”以外の表面状態又は特別な表面品質を要求する場合,

−  表面状態(

表 参照)

−  表面品質(5.6 参照)

c)

次の各項目による鋼材記述

1)

この規格の規格番号

2)

表 の鋼種の表示記号及び,必要に応じて,焼入性などの記号(5.2.3,表 及び表 参照)

3)

無処理ではなく,ある一定の熱処理を行った状態を要求する場合,その状態を表す記号(

表 の 3

欄参照)

4)

要求する書類がある場合,その書類の種類を表す記号(

表 参照)


3

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

5)

補足的要求事項がある場合,その記号及び,必要に応じて,その補足的要求事項の詳細(

附属書 A

参照)

例  次のような製品を注文する場合

熱間圧延丸鋼で

  ISO 1035-1 準拠品,

  公称径 40.0mm

  公称長さ 8 000mm

  径の許容差±0.40mm(ISO 1035-4 の S 級)

  長さ許容差 0,+100mm(ISO 1035-4 の L2 級)

  通常,その他の許容差はすべて ISO 1035-4 による。

  表面は,ショットブラスト洗浄(記号 BC,

表 参照)を行ったもの。

  鋼は,ISO 683,の第 11 部準拠品で,鋼種 20MnCr5(

表 参照),

  熱処理:焼なまし(記号 A,

表 参照),

  タイプ IC の検査証明書(

表 参照)及び試験シート xy に応じた超音波探傷試験(附属書 A

の A.3 に規定の補足要求事項)を要求。

  上記のような製品を注文するときの表記例;

  丸鋼:ISO 1035-1−40.0S×8 000L2

  表面:BC

  鋼材:ISO 683-11−20MnCr5-A-IC-S3

詳細:S3 については,試験シート xy 参照。

5.

要求事項

5.1

製造工程

5.1.1

鋼及び製品の製造工程は,5.1.25.1.4 の要求事項を満たすときは,ほかは製造業者の裁量による。

5.1.2

脱酸  鋼はすべて,完全に脱酸しなければならない。

5.1.3

受渡し時の熱処理状態及び表面状態

5.1.3.1

通常の受渡し  引き合い及び注文時に別に協定しない場合,無処理,すなわち熱間加工状態のま

まの状態で受渡しする。

5.1.3.2

特定の熱処理  引き合い及び注文時に特定の熱処理を協定した場合,製品は表 の 3行に示

すいずれかの熱状態で受渡しする。

5.1.3.3

特別の表面状態  引き合い及び注文時に特定の表面状態を協定した場合は,製品は表 の 36

行に示すいずれかの表面状態で,受渡しする。

5.1.4

溶鋼の区分  鋼材は,溶鋼単位に区分して,受渡しする。

5.2

化学成分,硬さ,焼入性及び機械的性質

5.2.1

受渡しの通常熱処理状態,製品の形状,及び

表 37(化学成分,焼入性,最高硬さ,硬さ範囲)

の一般的組合せを

表 に示す。

5.2.2

焼入性を要求しないで注文する鋼材の場合(すなわち,

表 又は表 に示す呼称の鋼種ではなく,

表 の鋼種を適用する場合),表 の 欄に示す化学成分及び硬さの要求事項をそれぞれ特定の熱処理に対

応して適用する。そのとき,

表 に示す焼入性の値は単なる参考とする。


4

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

5.2.3

表 又は表 の呼称を用いて標準の焼入性(表 参照)又は狭幅の焼入性(表 参照)を要求して

注文する鋼材の場合,

表 の 9 欄の要求事項に加えて表 又は表 に示す焼入性の値を適用する(表 

(

2

)

参照)

5.2.4

模擬はだ焼き状態の対比試験棒鋼に対する機械的性質を,参考として

表 10 に示す。

5.3

工業技術特性

5.3.1

被削性  鋼材は,“最高硬さに適合させた焼なまし状態”及び“被削性の向上処理が行われた状態”

において,すべて被削性がある。

被削性を向上させる必要がある場合,硫黄含有量の範囲を規定した鋼種を注文することが望ましい(

1

の第 6 行を参照)

5.3.2

せん断性

5.3.2.1

鋼材は,

“最高硬さに適合させた焼なまし状態”及び“被削性の向上処理が行われた状態”にお

いて,せん断性条件が適切であれば(局部応力ピークの発生の回避,予熱,製品の断面形状に適応したブ

レードの使用など)

,すべてせん断性がある。

5.3.2.2

鋼種 20MnCr5,20MnCrS5,15NiCr13,17NiCrMo6 と 18CrNiMo7 においても,

表 の硬さの要求

項目に応じて“せん断性改善処理”を行った状態で受渡しされた場合,せん断条件が適切であればせん断

性がある。

5.3.2.3

非合金鋼,並びに 20Cr4,20CrS4,16MnCr5,16MnCrS5,18CrMo4,18CrMoS4,20NiCrMo2 及

び 20NiCrMoS2 は,無処理の状態で受渡しされた場合,せん断条件が適切であればせん断性がある。

5.4

組織

5.4.1

鋼の組織は,ほかに協定がない場合,ISO 643 の試験方法によることとし,オーステナイト結晶粒

度は粒度番号 5 以上とする。結晶粒組織は,その 70%が規定の粒度番号の範囲以内である場合,合格とす

る。細粒組織の検証が規定されている場合,ISO 643 による結晶粒度の測定方法及び試験条件を引き合い

及び注文時に協定することとする。粗粒鋼については

附属書 の A.1 参照。

5.4.2

非金属介在物の量については

附属書 の A.2 参照。

5.5

内部の健全性  鋼は,悪影響を及ぼす可能性のある内部欠陥があってはならない(附属書 の A.3

参照)

5.6

表面品質

5.6.1

製品はすべて,工業製品にふさわしい仕上げとする。

5.6.2

通常の製造条件においても発生する可能性のある軽度の表面きず,例えば,黒皮製品にみられるス

ケールのかみ込みに起因するかききずは,欠陥とみなされない。

5.6.3

鋼製品の表面品質に関する国際規格が存在しない場合,この品質に言及した要求事項の詳細を,必

要に応じて引き合い及び注文時に協定しなければならない。

備考1.  この規格に含まれる棒鋼及び線材について,その表面品質に関する別の国際規格が作成中で

ある。

2.

冷間圧造及び冷間押出し用の棒鋼及び線材は,すべて ISO 4954 で取り扱われる。

3.

コイル状の製品は,切断された製品から表面きずを検知し除去することが難しい。表面品質

について協定するとき,この点を考慮に入れることが望ましい。

4.

熱間圧延鋼板について,表面仕上げの要求事項は ISO 7788 に規定されている。

5.6.4

溶接によって表面きずを除去してはならない。

別の国際規格が発行されるまで,除去してもよい表面きずの種類及び許容深さを,必要に応じ引き合い


5

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

及び注文時に協定することが望ましい。

5.7

形状,寸法及び許容差  製品の形状,寸法及び許容差は,引き合い及び注文時に協定した要求事項

に適合しなければならない。その協定は,可能な限り,対応する国際規格によるか,さもなければ適切な

国際規格によらなければならない。

備考  次の国際規格は,この規格で扱う製品の寸法及び/又は許容差の規格である。

−  棒鋼:ISO 1035-1-4

−  鋼板(広幅平鋼を除く)

ISO 7452

6.

製品の検査,試験及び適合性

6.1

検査及び試験の手順並びに検査文書の種類

6.1.1

この規格による受渡しにおいて,引き合い及び注文時に協定することができる ISO 404 の検査手順

及び検査文書の一覧を

表 に示す。

6.1.2

引き合い及び注文時の協定によって試験報告書 (TR) を提供する場合,次の各項を含めなければな

らない。

a)

材料が注文書の要求事項に従っているという旨の記述

b)

供給される鋼種に規定されている元素すべての溶鋼分析の結果

6.1.3

注文時の協定によって,検査証明書(IC 又は ICP)又は検査報告書 (IR)(

表 参照)を提供する

場合,6.2 の特定検査及び試験を行い,その結果を文書中で証明しなければならない。

さらに,この文書には次の各項が含まれなければならない。

a)

該当鋼種について規定された元素すべてについて,製造業者が行った溶鋼分析の結果。

b)

補足の要求事項による検査及び試験のすべての検査(

附属書 参照)。

c)

試験証明書,試験片及び製品を相互に関連付ける文字記号又は番号。

6.2

特定検査及び試験

6.2.1

焼入性,硬さ及び機械的性質の検証

6.2.1.1

焼入性の要求事項なしに注文される鋼材,すなわち表示に記号 H,HH 又は HL が記されていな

い場合,

表 の 9 欄 2 の当該熱処理状態に対する硬さの要求値を検証しなければならない。

表示に H,HH 又は HL の記号を付けて注文される鋼材は(

表 及び表 参照),別に協定がない限り,

表 又は表 による焼入性の要求事項の検証を行わなければならない。

6.2.1.2

要求事項の検証のために適用する試験回数,供試材採取条件及び試験方法は,

表 11 による。

6.2.2

目視検査及び寸法検査  規格への適合性を検証するために,十分な数の製品を検査しなければなら

ない。

6.2.3

再試験

6.2.3.1

一つ以上の試験単位について,一つ以上の試験結果が不合格である場合,製造業者はその試験単

位を除去するか(例えば,ISO 404 による再処理又は選別を行うため)又は保持するかのいずれかを選択

できる。保持された場合,次の規則に従って再試験を行う。

6.2.3.2

引張試験や製品分析(

附属書 の B.7 参照)の場合のように,該当する種類の一回限りの試験を,

該当する試料に対して行い,その結果が不合格となったとき,同じ種類の試験を新たに 2 回行わなければ

ならない。


6

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

6.2.3.3

試験単位が二つ以上の製品で構成され,試験結果が不合格となった製品を,その試験単位から除

去しない場合,2 回の新たな試験又は試験の中の一つを,最初に試験した試料又は製品から採取した試験

片によって,試験しなければならない。

6.2.3.4

再試験の結果はすべて合格でなければならない。不合格の結果がある場合は,該当する試験単位

は廃棄とする。

7.

表示  製造業者は,溶鋼番号,鋼種及び出荷元が識別できるように製品,結束又はこん(梱)包箱に

適切な方法で表示を行わなければならない(

附属書 の B.8 参照)。


7

G

 7503 :

200

0 (ISO

 68
3-1
1

 :

1

987)

表 1  受渡し時の通常の熱処理状態,製品形状及び表 3に従った要求事項の組合せ

1

2  3 4 5 6 7

8

9

10

11

×=該当する。

下記の表に示す表示記号を記して鋼材が注文された場合に適用される要

求事項

表 3

表 5

又は

表 6

1

受渡し時の

熱処理状態

記号

半製品

棒鋼

線材

鋼板

ハンマー鍛鋼品

及びドロツプ鍛

鋼品

1 2

1

2

3

備考

2

無処理

記号なし

又は U

×

×

×

×

×

3

せん断性向

上処理

S

×

×

S

4

最高硬さに

適合させた

焼なまし

A

×

×

×

×

×

A

5

被削性向上

処理

M

×

×

×

×

表 3

表 4

従った化学成

表 7

に従っ

た最高ブリ

ネル硬さ

M

第 9 欄と同じ[

3

(

2

)

を参照]

表 5

又は

表 6

に従った焼入

性の数値

附属書 A

示す補足要求

事項も遵守す

る。

6

その他

ある組織を得るための焼なまし状態のような他の熱処理状態が,引き合い及び注文の時点で協定できる。冷間圧延及び冷間押出しに必要な“炭化物を球状化する焼なま

しを行った”状態は,

ISO 4954

で取り扱われている。


8

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

表 2  受渡し時の表面状態

1

2

3  4 5

6

7

8 9 10

×=一般的に該当する。

1

受渡し時の表面状態

記号

ブルーム,ビ

レットのよう

な半製品

棒鋼

線材

鋼板

ハンマー鍛鋼品及

び プ レ ス 鍛 鋼 品

1.1

(

3

)

を参

照のこと]

備考

2

ほかに協定

がない場合

熱間化工のまま

記号なし

又は HW

×

(

1

)

×

×

×

×

3

熱間加工

+酸洗い

PI

×

×

×

×

×

4

熱間加工+ブラ

ストクリーニン

BC

×

×

×

×

×

5

熱間加工+粗切

(

2

)

×

×

×

6

協定による

特定の供給

状態

その他

(

3

)

(

1

)

半製品の場合の用語“熱間加工のまま”には,連続鋳造された状態も含まれる。

(

2

)

用語“粗切削”が,例えば,取り代などとして定義付けされるまでは,詳細事項を引き合い及
び注文の時点で協定すること。

(

3

)

さらに,製品にオイルを塗布するか,又は適切な場合には,石灰水を塗るか,若しくはりん酸
塩処理することができる。


9

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

表 3  鋼種及び化学成分(溶鋼分析に適用)(

1

)

(

2

)

(

3

)

(

4

)

鋼種

(

5

)

 C% Si%

(

6

)

 Mn%

P%

最大

S%

Cr% Mo% Ni%

CIO 1

0.07

0.13

0.15

0.40

0.30

0.60

0.035

0.035

以下

0.035

以下

C15E4

C15M2

2

2a

0.12

0.18

0.15

0.40

0.30

0.60

0.035

0.020

∼0.040

0.035

以下

C16E4

C16M2

3

3a

0.12

0.18

0.15

0.40

0.60

0.90

0.035

0.020

∼0.040

0.035

以下

20Cr4

20CrS4

(4)

0.17

0.23

0.15

0.40

0.60

0.90

0.035

0.020

∼0.040

0.90

∼1.20

0.035

以下

16MnCr5

16MnCrS5

S

5a

0.13

0.19

0.15

0.40

1.00

1.30

0.035

0.020

∼0.040

0.80

∼1.10

0.035

以下

20MnCr5

20MnCrS5

0.17

0.23

0.15

0.40

1.10

1.40

0.035

0.020

∼0.040

1.00

∼1.30

0.035

以下

18CrMo4

18CrMoS4

7

7a

0.15

0.21

0.15

0.40

0.60

0.90

0.035

0.020

∼0.040

0.90

∼1.20 0.15∼0.25

15NiCr13 (11)

0.12

0.18

0.15

0.40

0.35

0.65

0.035

0.035

以下 0.60∼0.90

− 3.00∼3.50

0.035

以下

20NiCrMo2

20NiCrMoS2

12

12a

0.17

0.23

0.15

0.40

0.65

0.95

0.035

0.020

∼0.040

0.30

∼0.65 0.15∼0.25 0.40∼0.70

17NiCrMo6 13

0.14

0.20

0.15

0.40

0.60

0.90

0.035

0.035

以下 0.80∼1.10 0.15∼0.25 1.20∼1.60

18CrNiMo7

0.15

0.21

0.15

0.40

0.35

0.65

0.035

0.035

以下 1.50∼1.80 0.25∼0.35 1.40∼1.70

(

1

)

この表に記載していない元素は,購入者の同意なしに,溶鋼を仕上げる目的以外で鋼に意図的に添加し
ないことが望ましい。焼入性,機械的性質及び適用可能性に影響する元素が,製造に使用するスクラッ

プや他の材料から添加されるのを防ぐために,実用的なすべての予防措置を採ることが望ましい。

(

2

)

焼入性に関する要求事項が規定されたグレードでは(

表 及び表 を参照),りん及び硫黄を除き,溶鋼

分析値の範囲からの取るに足らない逸脱が許容される。しかしこの逸脱は,炭素の場合に±0.01%を,ま

た他のすべての元素の場合に

表 に示す値をそれぞれ超えてはならない。

(

3

)

鉛を添加するか,又は硫化物形態を制御するかのいずれかによって被削性を向上させた鋼が,要請すれ
ば利用できる。

(

4

)

軸受としての使用が番多い他の肌焼鋼は,ISO 683/17 で取り扱っている。

(

5

)

最初の欄に示す表示記号は ISO/TC17/SC2 が提案している方式に従っている。2 番目の欄の数字は

ISO/R683-11 : 1970

の旧式の番号を示している。

(

6

)

低けい素量を引き合い及び注文時に協定してもよい。この場合,機械的性質への影響を考慮することが
望ましい。


10

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

表 4  規定分析値と製品分析値との間の許容変動値

元素

溶鋼分析値での許容最大含有量

% (m/m)

許容変動値(

1

)

% (m/m)

C 0.23

以下

±0.02

Si 0.40

以下

±0.03

1.00

以下

±0.04

Mn

1.00

を超え 1.40 以下

±0.06

P 0.035

以下

+0.005

S 0.040

以下

+0.005(

2

)

Cr 1.80

以下

±0.05

0.30

以下

±0.03

Mo

0.30

を超え 0.35 以下

±0.04

1.00

以下

±0.03

1.00

を超え 2.00 以下

±0.05

Ni

2.00

を超え 3.50 以下

±0.07

(

1

)

±の意味は,一つの溶鋼で,

3に示す規定範囲

の上限値を超えるか下限値を下回ってもよいが,
同時に両方が起きないことである。

(

2

)

溶鋼分析値の硫黄量の範囲 (0.020∼0.040%)  が
規定されている鋼では,許容変動値が±0.005%
である。

表 5  通常の焼入性が規定された鋼種の硬さ限界値(H‐グレード。5.2 を参照のこと)

試験片の焼入れ端からの距離(単位 mm)での硬さ HRC

鋼種

範囲の限界

1.5 3 5 7 9 11

13

15

20

25

30

35

40

20Cr4H

上限  49 48 46

42

38

36

34

32

29

27 26 24 23

20CrS4H

下限 41

38

31

26

23

21

16MnCr5H

上限  47 46 44

41

39

37

35

33

31

30 29 28 27

16MnCrS5H

下限 39

36

31

28

24

21

20MnCr5H

上限  49 49 48

46

43

42

41

39

37

35 34 33 32

20MnCrS5H

下限 41

39

36

33

30

28

26

25

23

21

18CrMo4H

上限  47 46 45

42

39

37

35

34

31

29 28 27 26

18CrMoS4H

下限 39

37

34

30

27

24

22

21

上限  46 46 46

46

45

44

43

41

38

35 34 34 33

15NiCr13H

下限  38 37 36

34

31

29

27

26

24

22 22 21 21

20NiCrMo2H

上限  49 48 45

42

36

33

31

30

27

25 24 24 23

20NiCrMoS2H

下限 41

37

31

25

22

20

上限  48 48 47

46

45

44

42

41

38

36 35 34 33

17NiCrMo6H

下限  40 39 37

34

30

28

27

26

24

23 22 21

上限  48 48 48

48

47

47

46

46

44

43 42 41 41

18CrNiMo7H

下限  40 40 39

38

37

36

35

34

32

31 30 29 29


11

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

表 6  狭幅の焼入性の鋼種の硬さ限界値(HH‐及び HL‐グレード)

試験片の焼入れ端から次の距離(単位 mm)での硬さ HRC

鋼種

範囲の限界

1.5 3 5 7 9 11

13

15

20

25

30

35

40

20Cr4HH

上限  49 48 46

42

38

36

34

32

29

27 26 24 23

20CrS4HH

下限 44

41

36

31

28

26

24

22

20Cr4HL

上限  46 45 41

37

33

31

29

27

24

22 21

20CrS4HL

下限 41

38

31

26

23

21

16MnCr5HH

上限  47 46 44

41

39

37

35

33

31

30 29 28 27

16MnCrS5HH

下限 42

39

35

32

29

26

24

22

20

16MnCr5HL

上限  44 43 40

37

34

32

30

28

26

25 24 23 22

16MnCrS5HL

下限 39

36

31

28

24

21

20MnCr5HH

上限  49 49 48

46

43

42

41

39

37

35 34 33 32

20MnCrS5HH

下限  44 42 40

37

34

33

31

30

28

26 25 24 23

20MnCr5HL

上限  46 46 44

42

39

37

36

34

32

30 29 28 27

20MnCrS5HL

下限 41

39

36

33

30

28

26

25

23

21

18CrMo4HH

上限  47 46 45

42

39

37

35

34

31

29 28 27 26

18CrMoS4HH

下限 42

40

38

34

31

28

26

25

22

20

18CrMo4HL

上限  44 43 41

38

35

33

31

30

27

25 24 23 22

18CrMoS4HL

下限 39

37

34

30

27

24

22

21

上限  46 46 46

46

45

44

43

41

38

35 34 34 33

15NiCr13HH

下限  41 40 39

38

36

34

32

31

29

26 26 25 25

上限  43 43 43

42

40

39

38

36

33

31 30 30 29

15NiCr13HL

下限  38 37 36

34

31

29

27

26

24

22 22 21 21

20NiCrMo2HH

上限  49 48 45

42

36

33

31

30

27

25 24 24 23

20NiCrMoS2HH

下限 44

41

36

31

27

24

22

21

20NiCrMo2HL

上限  46 44 40

36

31

29

27

26

23

21 20 20

20NiCrMoS2HL

下限 41

37

31

25

22

20

上限  48 48 47

46

45

44

42

41

38

36 35 34 33

17NiCrMo6HH

下限  43 42 40

38

35

33

32

31

29

27 26 25 24

上限  45 45 44

42

40

39

37

36

33

32 31 30 29

17NiCrMo6HL

下限  40 39 37

34

30

28

27

26

24

23 22 21

上限  48 48 48

48

47

47

46

46

44

43 42 41 41

18NiCrMo7HH

下限  43 43 42

41

40

40

39

38

36

35 34 33 33

上限  45 45 45

45

44

43

42

42

40

39 38 37 37

18NiCrMo7HL

下限  40 40 39

38

37

36

35

34

32

31 30 29 29


12

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

表 7  “せん断性向上処理”の状態(S)で,“最高硬 

さに適合させた焼なまし済み”の状態(A) 

で,又は“被削性向上の熱処理済み”の状態 

(M)

で供給される製品の硬さ

各状態におけるブリネル硬さ

M

鋼種

S

最大

A

最大

最小

最大

C10

− 131 −

C15E4

C15M2

− 143 −

C16E4

C16M2

− 156 −

20Cr4

20CrS4

− 197 149 197

16MnCr5

16MnCrS5

− 207 156 207

20MnCr5

20MnCrS5

255 217 170 217

18CrMo4

18CrMoS4

− 207 156 207

15NiCr13

255 229 179 229

20NiCrMo2

20NiCrMoS2

− 212 161 212

17NiCrMo6

255 229 179 229

18CrNiMo7

255 229 179 229


13

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

表 8  熱処理試験棒及び鋼材の熱処理条件(

1

)

端 面 焼 入

試験

2

重焼入れ

鋼種

焼入れ

(

2

)

浸炭温度

(

3

)(

4

)

直接簡易焼

入れ温度℃

1

次焼入れ

温度

(

4

)

2

次焼入れ

温度℃

焼入剤

(

3

)

焼戻し

(

6

)

C10

− 880∼980 830∼870 880∼920 780∼820  150∼200

C15E4

C15M2

− 880∼980 830∼870 880∼920 780∼820  150∼200

C16E4

C16M2

− 880∼980 830∼870 880∼920 780∼820  150∼200

20Cr4

20CrS4

900

±5 880∼980 820∼860 860∼900 780∼820  150∼200

16MnCr5

16MnCrS5

900

±5 880∼980 820∼860 860∼900 780∼820  150∼200

20MnCr5

20MnCrS5

900

±5 880∼980 820∼860 860∼900 780∼820  150∼200

18CrMo4

18CrMoS4

900

±5 880∼980 820∼860 860∼900 780∼820  150∼200

15NiCr13 850

±5 880∼980 810∼850 840∼880 780∼820  150∼200

20NiCrMo2

20NiCrMoS2

900

±5 880∼980 820∼860 860∼900 780∼820  150∼200

17NiCrMo6 900

+5 880∼980 810∼850 830∼870 780∼820  150∼200

18CrNiMo7 860

+5 880∼980 810∼850 830∼870 780∼820  150∼200

(

1

)

浸炭,直接簡易焼入れ,1次焼入れ,2次焼入れ及び焼戻しについて示す温度は参考用である。実

際に選択する温度は,要求性質が得られるものであることが望ましい。

(

2

)

参考としてのオーステナイト化時間は,0.5 時間以上である。

(

3

)

浸炭温度は,鋼の化学成分,製品質量及び浸炭剤によって決まる。鋼を直接焼入れする場合は一

般に 950℃を超えない。真空下のような特殊な方法では高い温度(例えば,1 020∼1 050℃)はま
れである。

(

4

)

鋼を直接焼入れする場合で変形の危険があるとき,1 次焼入れ温度と 2 次焼入れ温度との間の温度

から焼入れすることが望ましい。

(

5

)

焼入剤の種類は,例えば,製品形状,冷却条件及び炉内充てん(填)量によって決まる。

(

6

)

参考としての焼戻し時間の基準は,1 時間以上である。


14

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

表 9  適用できる検査手順及び文書の種類

1 2

3

記号

検査及び試験の手順

文書の表示

なし

SC

適合声明書

TR

特定の試験及び検査がない(

1

)

試験報告書

IC

製造業者の工場の認定部門による

特定の試験及び検査(

2

)

製造業者の工場の認定部門の代表

者が署名した検査証明書

ICP

購入者又は購入者の指定団体が署

名した検査証明書

IR

購入者又は購入者が指定した団体

が立ち会う特定の試験及び検査(

2

)

製造業者及び購入者又は購入者の
代表者が署名した検査報告書

(

1

)

特定の試験及び検査がないことは,同一製造方法によって製造した製品につ
いて,製造業者自身の手順を用いて製造業者が試験と検査を実施するが,必

ずしも実際に出荷する製品には実施しないことである。

(

2

)

特定の検査及び試験とは,供給する製品について,当該製品が注文書の要求
事項に適合していることを確認するために検査と試験を実施することであ

る。


15

G

 7503 :

200

0 (ISO

 68
3-1
1

 :

1

987)

表 10  模擬はだ焼入れ状態の基準試験棒の機械的性質(

1

)

(

2

)

(参考)

直径 16mm

直径 30mm

直径 63mm

R

S

以上

R

m

A

以上

KU

(

3

)

以上

KV

(

3

)

以上

R

s

以上

R

m

A

最小

KU

(

3

)

最小

KV

(

3

)

最小

R

S

最小

R

m

A

最小

KU

(

3

)

最小

KV

(

3

)

最小

鋼種

N/mm

2

 N/mm

2

 %

J

J

N/mm

2

N/mm

2

 %

J

J

N/mm

2

N/mm

2

 %

J

J

C10 270

450

∼800 14

35

(

4

)

250 400

∼700 15

35

(

4

)

C15E4

C15M2

300 500

∼850 13

30

(

4

)

260 450

∼750 14

30

(

4

)

C16E4

C16M2

340 500

∼900 11

25

(

4

)

290 500

∼800 12

25

(

4

)

20Cr4

20CrS4

550 820

∼1 170

(

5

)

9 25

(

4

)

490 750

∼1 100

(

5

)

9 25

(

4

)

450 670

∼1 020

(

5

)

 10  25

(

4

)

16MnCr5

16MnCrS5

600 880

∼1 230

(

5

)

9 25

(

4

)

520 770

∼1 120

(

5

)

10 25

(

4

)

450 650

∼1 000

(

5

)

 11  25

(

4

)

20MnCr5

20MnCrS5

670 1

000

∼1 350

(

5

)

8 20

(

4

)

610 900

∼1 250

(

5

)

9 20

(

4

)

540 780

∼1 130

(

5

)

 10  23

(

4

)

18CrMo4

18CrMoS4

600 920

∼1 270

(

5

)

9 25

(

4

)

540 820

∼1 170

(

5

)

10 25

(

4

)

480 710

∼1 060

(

5

)

 11  25

(

4

)

15NiCr13 650

1

010

∼1 360

(

5

)

9 25

(

4

)

600 900

∼1 250

(

5

)

10 30

(

4

)

550 810

∼1 160

(

5

)

 10  30

(

4

)

20NiCrMo2

20NiCrMoS2

560 810

∼1 160

(

5

)

9 25

(

4

)

510 730

∼1 080

(

5

)

10 30

(

4

)

470 660

∼1 010

(

5

)

 11  30

(

4

)

17NiCrMo6 700

1

030

∼1 380

(

5

)

8 25

(

4

)

600 900

∼1 250

(

5

)

9 25

(

4

)

550 810

∼1 160

(

5

)

 10  30

(

4

)

18NiCrMo7 820

1

130

∼1 480

(

5

)

7 20

(

4

)

780 1

080

∼1 430

(

5

)

7 20

(

4

)

730 1

010

∼1 360

(

5

)

8 20

(

4

)

(

1

)  R

s

:降伏応力(0.2%耐力)

R

m

:  引張強さ。

A

:  破断伸び(

0

0

65

.

5

S

L

=

S

0

=試験片の断面積)

KU

:  ISO U ノッチ試験片の衝撃強さ。

KV

:  ISO V ノッチ試験片の衝撃強さ。

(

2

) 1N/mm

2

=1MPa

(

3

)

個々の三つの数値の平均値。個々の数値が最小平均値の 70%未満であってはならない。

(

4

) ISO

V

ノッチ衝撃試験片の試験が必要な場合,最小衝撃強さを協定しなければならない。

(

5

)

この表に示す数値は少量のデータに基づいているに過ぎない。さらに,ジョミニー試験値に基づいて計算を行って,当該数値の一部の正確さを確認することを

試みた。


16

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

表 11  第 欄に示す要求事項を確認するための試験条件

1 2

3

4

5

6

7

No.

要求事項

試験の量

供試材採取

(

2

)

試験方法

次の表を参

照のこと。

試験単位

(

1

)

試験単位当

たりの供試

材の数

供試材当た

りの試験の

1

化学成分

表 3

表 4

C

(溶鋼分析値は製造業者が提出する。

製品分析値については

附属書 A

A.4

を参照)

2

焼入性

表 5

C 1 1

意見の相違がある場合に可能で

あれば,

ISO 642

の細分

5.1

a)

又は

b1)

に示すサンプリング方

法を使用しなければならない。他

のすべての場合は,引き合い及び

注文の時点でこれと異なる協定

がなければ,溶鋼ごとについて始

めて,次に熱間加工した試験鋼塊

ごとに移るか,又は溶鋼ごとにつ

いて始めて,次に熱間加工してい

ない供試体ごとに移る方法を含

めた供試材採取方法が,製造者に

一任されている。

試験を

ISO 642

に 適 合 さ せ て 実

施 し な け れ ば な

らない。焼入れ温

度は

表 8

に従わな

ければならない。

3

状態 S 又は

A

又は M に

おける硬さ

表 6

C

+D+T 1

1

意見の相違がある場合に可能で

あれば,硬さの測定を,一端から

厚さ×1 の距離における周囲で,

また断面が正方形又は長方形の

製品では一方の縦方向の縁から

w

×0.25(w=製品の幅)の距離に

おける周囲で行わなければなら

ない。例えばハンマー鍛鋼品及び

プレス鍛鋼品の場合に上記の規

定が実際的でないとき,硬さ測定

の押込みを行う一層適切な場所

を引き合い及び注文の時点で協

定しなければならない。

ISO 6506

に 従

う。

(

1

)

すべての試験は,

“C”で示された場合は溶鋼ごとに,

“D”で示された場合は寸法ごとに,また“T”で示され

た場合は熱処理バッチごとに,それぞれ実施しなければならない。厚さの異なる製品は,すべての厚さが機械
的性質に関する同一寸法範囲に入る場合,及び厚さの差が機械的性質に影響しない場合に,一つにまとめても

よい。疑わしい場合,最小厚さと最大厚さの製品を経験しなければならない。

(

2

)

供試体及び試験片の抽出及び調整についての一般的条件は,ISO 377 に従うことが望ましい。

備考  要求事項の検定が必要なのは,検査証明書又は検査報告書が要求されている場合,及び当該要求事項が表 

第 9 欄又は第 10 欄に従って適用できる場合だけである。


17

G

 7503 :

200

0 (ISO

 68
3-1
1

 :

1

987)

図 1  端面焼入れした場合の焼入性バンド


18

G

 7503 :

200

0

 (ISO

 68
3-1
1

 :

1

987)

図 1  端面焼入れした場合の焼入性バンド(続き)


19

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

附属書 A(規定)  補足の要求事項又は特別の要求事項

引き合い及び注文時で指定された場合にだけ,次に示す補足要求事項又は特殊要求事項の一つ以上を適

用しなければならない。必要な場合,この要求事項の詳細を,引き合い及び注文時に製造業者と購入者と

が協定しなければならない。

A.1

粗粒鋼  (Coarse grain steel)    ISO 643 に示す方法の中の一つに従って試験する場合に鋼は,オーステ

ナイト結晶粒度が粒度番号 1∼5 でなければならない。結晶粒組織は,70%が規定粒度範囲内にあれば合格

とみなされなければならない。粗粒組織の検定が指定されている場合には,ISO 643 に従った結晶粒度の

測定方法及び試験条件を,引き合い及び注文時に協定しなければならない。

A.2

非金属介在物の量  (Non-metallic inclusion content)    協定された手順(例えば,ISO 4967 を参照)に

従って顕微鏡を使用して試験する場合の非金属介在物の量が,協定した範囲内でなければならない。

備考  硫黄の最低量が規定された鋼種では,酸化物だけについて協定することが望ましい。

A.3

超音波探傷検査 (Ultrasonic tests)    製品は,引き合い及び注文時に協定した状態で,また同じく協定

した受入れ基準に適合させて超音波探傷検査を行わなければならない。

A.4

製品分析 (Product analysis)    1 溶鋼ごとに 1 回の製品分析を実施して,該当する鋼種の溶鋼分析値と

して値が規定されているすべての元素を測定しなければならない。

サンプリングの条件は ISO 377 に従わなければならない。意見に相違がある場合に可能であれば,国際

的に標準化されている適切な方法に従って分析を行わなければならない。

A.5

マーキングについての特別な協定  (Special agreements for marking)    製品には,引き合い及び注文時

に特別に協定した方法で,マーキングを付さなければならない。

備考  硫黄の最低量が規定された鋼種では,酸化物だけについて協定することが望ましい。


20

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

附属書 B(参考)  関連の国際規格

B.1

本体の

表 の一部と同じ又は極類似の鋼種であるが,別な製品又は別な熱処理状態又は特殊用途を意

図して別に製造される鋼種を規定した国際規格。

ISO 683-9

  Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part9 : Wrought free-cutting

steels (

1

)

ISO 683-17

  Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part17 : Ball and roller bearing

steels

ISO 683-18

  Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part18 : Bright products of

unalloyed and low alloy steels

ISO 4954

  Steel for cold heading and cold extruding

(

1

)

現在,草案の段階

B.2

その他の国際規格:

ISO 683-1

  Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 1 : Direct-hardening

unalloyed and low alloyed wrought steel in form of different black products

ISO 683-10

  Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part10 : Wrought nitriding

steels

ISO 683/14

  Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part14 : Hot-rolled steels for

quenched and tempered springs


21

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

社団法人日本鉄鋼連盟標準化委員会 JP45 分科会  構成表

氏名

所属

(主査)

中  村  守  文

株式会社神戸製鋼所鉄鋼事業本部

(副主査)

白  石  勝  典

大同特殊鋼株式会社技術企画部

(副主査)

武  藤  伸  久

株式会社神戸製鋼所鉄鋼事業本部

(副主査)

進  藤  弓  弦

東洋製鋼株式会社圧延部

(副主査)

三  上  泰  治

住友電気工業株式会社特殊線事業部

(委員)

竹  内  利  守

愛知製鋼株式会社品質保証部

三  宮  好  史

川崎製鉄株式会社技術総括部

溝  口      茂

高周波熱錬株式会社平塚工場製品事業部

大津山      徹

合同製鉄株式会社企画部

雲丹亀  泰  和

山陽特殊鋼株式会社技術企画室

若  宮  辰  也

神鋼鋼線工業株式会社大阪支店

前  原  郷  治

新日本製鐵株式会社技術総括部

島  田  瑛  司

鈴木金属工業株式会社生産技術本部

中  野  恒  男

住友金属工業株式会社ステンレス・チタン技術部

小  川      裕

住友金属工業株式会社条鋼技術室

橋  本  義  弘

住友電気工業株式会社特殊線事業部

小  阪  史  郎

綿材製品協会

木  村  泰  郎

東京製鉄株式会社岡山工場

石  附  将  宏

東京鉄鋼株式会社ネジ加工品部

上津原  政  則

トーア・スチール株式会社技術部

神  田  宏  志

トーア・スチール株式会社技術部

山  内  和  男

中山鋼業株式会社

吉  村      敏

株式会社中山製鋼所

太  田  正  秀

日亜鋼業株式会社

中  島  正  博 NKK 鉄鋼技術総括部

坂  野      仁

日立金属株式会社特殊鋼事業部

虎  岩      清

三菱製鋼株式会社技術部

釜  土  祐  一

工業技術院標準部

(幹事)

細  田  卓  夫

社団法人日本鉄鋼連盟標準部


22

G 7503 : 2000 (ISO 683-11 : 1987)

社会法人日本鉄鋼連盟標準化センター鋼材規格三者  構成表

氏名

所属

(委員長)

佐久間  健  人

東京大学工学部

(委員)

林      明  夫

通商産業省基礎産業局

大  島  清  治

通商産業省工業技術院標準部

馬  木  秀  雄 

社団法人火力原子力発電札殿技術協会 
(石川島播磨重工業株式会社豊洲総合事務所)

金  沢      孝

社団法人日本自動車工業会(いすゞ自動車株式会社)

井  上  一  朗

社団法人日本建築学会(大阪大学工学部)

北  田  博  重

日本海事協会

三  宮  好  史

川崎製鉄株式会社技術総括部

渡  邊  和  彦

高圧ガス保安協会

石  田  安  正

株式会社神戸製鋼所生産技術部

小  峰  武  夫

日本工具工業会

桃  木  明  和

新日本製鐵株式会社技術総括部

島  田  瑛  司

鈴木金属工業株式会社生産技術本部

中  村      剛

住友金属工業株式会社技術部

白  谷  勝  典

大同特殊鋼株式会社技術企画部

上津原  政  則

トーア・スチール株式会社技術部

山  田  健太郎

土木学会(名古屋大学工学部)

三  浦  恒  幸

エンジニアリング振興会(日揮株式会社)

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

森  下      昇 NKK 鉄鋼技術総括部

本  野  光  彦

社団法人日本水道協会

川  原  雄  三

日本機械工業連合会(三菱重工業株式会社横浜研究所)

(幹事)

金  子  康  弘

社団法人日本鉄鋼連盟標準部