G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
(1)
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。この規格の制定は，国際規格に一致した日本工業規格にするため ISO 683-1
(Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels
−Part1 : Direct-hardening unalloyed and lowalloyed
wrought steel in form of different black products)
を技術的内容を変更することなく翻訳したものである。
この JIS G 7401 には，次に示す附属書がある。
附属書 A（規定） 機械的性質の基準断面
附属書 B（規定） 補足又は特別の要求事項
附属書 C（参考） 関連する国際規格
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
(1)
目次
ページ
序文
1
1.
適用範囲
1
2.
引用規格
2
3.
定義
2
4.
注文書及び表示
3
5.
要求事項
3
5.1
製造工程
3
5.2
化学成分，焼入性及び機械的性質
4
5.3
技術的特性
4
5.4
組織
4
5.5
内部の健全性
5
5.6
表面品質及び脱炭
5
5.7
形状，寸法及び許容差
5
6.
製品の検査，試験及び適合性
5
6.1
検査及び試験の手順並びに検査文書の種類
5
6.2
指定検査及び試験
6
7.
表示
6
附属書 A（規定） 機械的性質の基準断面
30
附属書 B（規定） 補足又は特別の要求事項
32
附属書 C（参考） 関連する国際規格
34
日本工業規格
JIS
G
7501
: 2000
(I
683-1
: 1987
)
焼入焼戻し非合金鋼及び
低合金鋼（ISO 仕様）
Direct-hardening unalloyed and low-alloyed wrought
sleel in form of different black products
序文 この規格は，1987 年に第 1 版として発行された ISO 683-1，Heat-treatable steels, alloy steels and
free-cutting steels
−Part 1 : Direct-hardening unalloyed and low-alloyed wrought steel in form of different black
products
を翻訳し，技術的内容及び規格の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
1.
適用範囲
1.1
この規格は，次の各種製品の受渡し技術的要求事項について規定する。
− 半製品，例えば，ブルーム，ビレット，スラブ（
備考 4.参照）
− 棒鋼（
備考 4.参照）
− 線材
− 熱間圧延鋼板（
備考 3.参照）
− ハンマー又はドロップ鍛造品（
備考 4.参照）
これらの製品は，
表 3 の焼入焼戻し非合金鋼又は低合金鋼から製造され，表 1 の 2∼7 行に記載されてい
るいずれかの熱処理が行われ，
表 2 の表面状態で供給される。
これらの鋼材一般に，焼入焼戻し又はオーステンパー（3.2 参照）される機械部品の製造に使用されるこ
とを意図したものであるが，焼ならしでも一部（
表 10 参照）使用される。
この規格に記載されている機械的性質に対する要求事項の適用は，
表 9 及び表 10 の寸法に限定される。
備考1. 上記以外の製品形状，処理状態又は特殊な用途の鋼材で，表3の化学成分に適合する。
鋼の対応国際規格及び関連国際規格を
附属書 C に列挙する。
2.
簡略化のために，他に指定されていない場合は，
“焼入焼戻し”という用語は，以降オーステ
ンパーされた状態にも使用される。
3.
“鋼板”には，他に指示がない場合，広幅の平鋼も含む。
4.
ハンマー鍛造半製品（ブルーム，ビレット，スラブなど）及びハンマー鍛造棒鋼は，
“ハンマ
ーとドロップ鍛造品”の用語でではなく，これ以降は半製品又は棒鋼に含める。
1.2
特別の場合，引き合い及び注文時の協定によって，これらの受渡し時の技術的要求事項の変更又は
追加が可能である（
附属書 B 参照）。
1.3
この規格に加え，ISO 404 の受渡し技術的要求事項を適用することができる。
2
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
2.
引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。
）を適用する。
ISO 83
Steel−Charpy impact test (U-notch)
ISO 148
Steel−Charpy impact test (V-notch)
ISO 377
Wrought steel−Selection and preparation of samples and test pieces
ISO 404
Steel and steel products−General technical delivery requirements
ISO 642
Steel−Hardenability test by end quenching (Jominy test)
ISO 643
Steel−Micrographic determination of the ferritic or austenitic grain size
ISO 1035
Hot-rolled steel bars
−Part 1 : Dimensions of round bars
−Part 2 : Dimensions of square bars
−Part 3 : Dimensions of flat bars
−Part 4 : Tolerance
ISO 3887
Steel, non-alloy and low-alloy−Determination of depth of decarburization
ISO 4948
Steel−Classification
−Part 1 : Classification of steels into unalloyed and alloy steels based on chemical composition
−Part 2 : Classification of unalloyed and alloy steels according to main quality classes and main
property or application characteristics
ISO 4954
Steels for cold heading and cold extruding
ISO 4967
Steel−Determination of content of non-metallic inclusions−Micrographic method using standard
diagrams
ISO 6506
Metallic materials−Hardness test−Brinell test
ISO 6892
Metallic materials−Tensile testing
ISO 6929
Definition of steel products by shape and dimensions(
1
)
ISO 7452
Hot-rolled structural steel plates−Tolerances on dimensions and shape
ISO 7788
Steel−Surface finish of hot-rolled plates and wide flats−Delivery conditions
注(
1
)
現在，草案段階
3.
定義 通常の定義からの変則については，1.1 の備考 2.，3.及び 4.による。
この規格では，ISO 6929 の定義及び次の定義を適用する。
3.1
基準断面 (ruling section) 規定された機械的性質を適用するその断面。
製品断面の実際の形状及び寸法とは別に，基準断面の寸法は，常に直径によって与えられる。これは，
“同等の丸鋼”の直径に対応する。つまり，機械試験のための試験片を採取するように指定されている，
その製品の基準断面の位置で，オーステナイト化温度から冷却されたときに，同じ冷却速度を示す丸鋼で
ある。
3.2
オーステンパー (austempering) 鋼をオーステナイト状態からベーナイト域の温度まで冷却し，こ
の温度で目標の変態の度合いが得られるまで保持する熱処理。それ以後の室温までの冷却は，どのような
方法で行ってもよい。
3.3
非合金鋼 (unalloyed steel) ISO 4948-1 参照。
3.4
合金鋼 (alloyed steel) ISO 4948-1 参照。
3
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
3.5
特殊鋼 (special steel) ISO 4948-2 参照。
4.
注文書及び表示 注文書には，要求する製品の指定のために，次の各項を表記する。
a)
製品形状（ブルーム，棒鋼，線材など）
− 寸法規格の名称，寸法及び許容差（5.7 参照）
− 又は，例えば，半製品の場合，要求する寸法及び許容差を示す図面又は文書の名称。
b)
“熱間加工”以外の表面状態又は特別な表面品質を要求する場合。
− 表面状態（
表 2 参照）
− 表面品質（5.6 参照）
c)
鋼材の記述は，次による。
1)
この規格の番号
2)
表 3 の鋼種の記号，必要に応じて，焼入性等級の記号（5.2.3 及び表 5∼7 参照）
3)
無処理以外の熱処理を要求する場合，その記号（
表 1 の 3 列目の欄参照）
4)
検査文書を要求する場合，その文書の記号（
表 11 参照）
5)
補足的な要求事項がある場合，その記号，及び必要に応じて，その補足の要求事項の詳細（
附属書
B
参照）
例 次のような注文の場合：
熱間圧延丸鋼
ISO 1035-1
によるもので，
公称直径が 40.0mm
公称長さが 8 000mm
直径許容差が±0.40mm（ISO 1035-4 による S 級）
長さ許容差が−0，＋100mm（ISO 1035-4 による L2 級）
通常，その他のすべての許容差は，すべて，ISO 1035-4 による。
表面状態
ショットブラスト洗浄（記号 BC，
表 2 参照）
鋼材
この規格による，
タイプ C45E4（
表 3 参照）
熱処理：焼ならし（記号 N，
表 1 参照）
タイプ IC の検査証明書（
表 11 参照）
試験シート xy による超音波探傷試験結果（
附属書 B の B.6 による補足要求事項）
表示
丸鋼：ISO 1035-1-40,OSx8000L2
表面：BC
鋼材：JIS G 7501-C45 E4-N-IC-S6
詳細：超音波探傷試験については，試験シート xy 参照。
5.
要求事項
5.1
製造工程
4
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
5.1.1
一般事項 鋼及び製品の製造工程は，5.1.2∼5.1.4 の要求事項を満たすときは，他は製造業者の自
由裁量とする。
5.1.2
脱酸 鋼はすべて，完全に脱酸する。
5.1.3
受渡し時の熱処理及び表面状態
5.1.3.1
通常の受渡し 引き合い及び注文時に別に協定しない場合，無処理，すなわち熱間加工のままの
状態で受渡しする。
5.1.3.2
特定の熱処理 引き合い及び注文時に特定の熱処理を協定した場合，製品は表 1 の 3∼7 行に示
すいずれかの熱処理状態で受渡しする。
5.1.3.3
特定の表面状態 引き合い及び注文時に特定の表面状態を協定した場合，製品は表 2 の 3∼6 行
に示すいずれかの表面状態で，受渡しする。
5.1.4
溶鋼の区分 鋼材は溶鋼単位に区分して，受渡しする。
5.2
化学成分，焼入性及び機械的性質
5.2.1
鋼が焼入焼戻しで注文された場合を除き，この規格は，鋼種 22Mn6 及び 28Mn6，鋼種 C35 の炭素
含有量以上の炭素を含有する非合金の特殊鋼並びに合金鋼についてそれぞれ焼入性要求指定の有無にかか
わらず使用できる（
表 1 の 9 欄及び 10 欄参照）。
5.2.2
鋼が焼入性要求の指定なしで発注された場合，すなわち
表 3 の鋼種名が適用され，表 5 及び表 7
の鋼種名が適用されない場合，
表 1 の 9 欄に引用されている化学成分，硬さ及び機械的性質に対する要求
事項が，該当の熱処理条件に対して適用される。この場合には，
表 5 に記載されている焼入性の数値は参
考だけとする。
5.2.3
標準（
表 5 参照）又は狭幅（表 6 及び表 7 参照）の焼入性を要求して注文する鋼材の場合，表 1
の 9 欄に引用されている要求事項に加えて，
表 5，表 6 又は表 7 の焼入性の値を各々適用する（表 3 の注
(
3
)
参照）
。
5.3
技術的特性
5.3.1
被削性 鋼材は，“最高硬さに適合させた焼なまし状態”において，すべて被削性がある。
被削性を向上させる必要がある場合，硫黄含有量の範囲を指定した鋼種を注文することが望ましい（
表
1
の 7 行参照）
。
5.3.2
せん断性
5.3.2.1
適切なせん断性条件 （局部的な応力ピークを避ける，予熱，製品の断面形状に合わせた形状の
ブレードの使用など）の下では，焼なまし状態の鋼材はすべてせん断性がある。
5.3.2.2
鋼種 C45，C50，C55，C60，28Mn6，36Mn6，42Mn6，34Cr4，37Cr4，41Cr4，25CrMo4，34CrMo4，
42CrMo4
及び 41CrNiMo2 並びに，これらに対応する E4-，M2-，S-，H-，HH-と HL-級（
表 3，表 5∼7 参
照）においては，
表 8 の硬さ要求を満たす“せん断性の向上処理”を行った状態で受渡しされた場合，適
切な条件の下ではせん断性がある。
5.3.2.3
鋼種 C25，C30，C35，C40，及び 22Mn6 並びに，これらに対応する E4-，M2-，S-，H-，HH-
と HL-級（
表 3，表 5∼7 参照）は，無処理の状態で受渡しされた場合，せん断条件が適切であればせん断
性がある。
80mm
以上の寸法の C45 の種々の等級についても，無処理状態においてせん断性をもつと想定すること
ができる。
5.4
組織
5.4.1
結晶粒度は，
附属書 B の B.3 及び B.4 を参照。
5
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
5.4.2
非金属介在物は，
附属書 B の B.5 参照。
5.5
内部の健全性 鋼は，悪影響を及ぼす可能性のある内部欠陥があってはならない（附属書 B の B.6
参照）
。
5.6
表面品質及び脱炭
5.6.1
製品はすべて工業製品にふさわしい仕上げとする。
5.6.2
通常の製造条件においても発生する可能性のある軽度の表面きず，例えば，黒皮製品に見られるス
ケールのかみ込みに起因するかききずは，欠陥とみなされない。
5.6.3
鋼製品の表面品質に関する国際規格が存在しない場合は，この品質に言及した要求事項の詳細を必
要に応じて引き合い及び注文時に協定しなければならない。
備考1. この規格に含まれる棒鋼及び線材について，表面品質に関する別の国際規格が作成中である。
2.
冷間圧造及び冷間押出し用の棒鋼及び線材は，すべて ISO 4954 で取り扱われる。
3.
コイル状の製品は，切断された製品より表面きずを検知し除去することが難しい。表面品質
について協定するとき，この点を考慮に入れることが望ましい。
4.
熱間圧延鋼板について，表面仕上げの要求事項が ISO 7788 に規定されている。
5.
許容できる表面脱炭についての協定は，必要に応じ ISO 3887 による試験方法に基づいて行わ
れることが望ましい。
5.6.4
溶接によって表面きずを除去してはならない。
別の国際規格が発行されるまで，除去してもよい表面きずの種類及び許容深差を，必要に応じ引き合い
及び注文時に協定することが望ましい。
5.7
形状，寸法及び許容差 製品の形状，寸法及び許容差は，引き合い及び発注時に協定した要求事項
に適合しなければならない。その協定は，可能な限り，対応する国際規格によるか，適切な国家規格によ
る。
備考 次の国際規格は，この規格で扱う製品の寸法及び／又は許容差の規格である。
− 棒鋼：ISO 1035-1∼-4
− 鋼板（広幅平鋼を除く）
：ISO 7452
6.
製品の検査，試験及び適合性
6.1
検査及び試験の手順並びに検査文書の種類
6.1.1
この規格による受渡しにおいて，引き合い及び注文時に協定することができる ISO 404 の検査手順
及び検査文書一覧を
表 11 に示す。
6.1.2
引き合い及び注文時の協定によって試験報告書 (TR) を提供する場合，次の各項を含めなければな
らない。
a)
材料が注文書の要求事項に適合している旨の記述
b)
供給する鋼種に規定されている元素すべての溶鋼分析の結果
6.1.3
注文時の協定によって，検査証明書（IC 又は ICP）又は検査報告書 (IR) （
表 11 参照）を提供す
る場合，6.2 の指定検査及び試験を行い，その結果を文書中で証明しなければならない。さらに，この文書
には次の各項が含まれなければならない。
a)
該当鋼種について規定された元素すべてについて，製造業者が行った溶鋼分析の結果。
b)
補足の要求事項による検査及び試験のすべての結果（
附属書 B 参照）。
c)
試験証明書，試験片及び製品を相互に関連付ける文字記号又は番号。
6
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
6.2
指定検査及び試験
6.2.1
焼入性，硬さ及び機械的性質の検証
6.2.1.1
焼入性の要求事項なしに注文される鋼材，すなわち表示に記号 H，HH 又は HL が記されていな
い場合，
表 1 の 9 欄 2 の当該熱処理状態に対する硬さの要求値又は機械的性質は，次の場合を除き検証し
なければならない。
表 1 の注(
1
)
（標準試験片の機械的性質）に記載される要求事項は，
附属書 B の B.1 又
は B.2 に規定される補足の要求事項がある場合にだけ検証する。
表示に H，HH 又は HL の記号をつけて注文される鋼材は（
表 5∼7 参照），別に協定がない限り，表 5，
表 6 又は表 7 による焼入性の要求事項だけを検証する。
6.2.1.2
要求事項の検証のために適用する試験回数，サンプリング条件及び試験方法は
表 12 による。
6.2.2
目視検査及び寸法検査 規格への適合性を確認するために，十分な数の製品を検査しなければなら
ない。
6.2.3
再試験
6.2.3.1
一つ以上の試験単位について，一つ以上の試験結果が不合格である場合，製造業者はその試験単
位を除去するか（例えば，ISO 404 による再処理又は選別を行うため）又は保持するかのいずれかを選択
できる。保持された場合，次の規定に従って再試験を行う。
6.2.3.2
引張試験及び製品分析（
附属書 B の B.7 参照）の場合のように，該当する種類の 1 回限りの試験
を，該当する試料に対して行い，その結果が不合格となったとき，同じ種類の試験を新たに 2 回行わなけ
ればならない。
6.2.3.3
一つの試料からの試験片について行われた，3 個の衝撃試験片のうち一つ以上の衝撃試験値が，
規定された平均値の 70%以下か，又はこれらの三つの衝撃試験の平均値が低すぎる場合，それぞれが 3 回
の衝撃試験からなる，新しい二組の試験を行わなければならない。
6.2.3.4
試験単位が二つ以上の製品で構成され，試験結果が不合格となった製品をその試験単位から除去
しない場合は，2 回の新たな試験又は試験の組の中の一つを，最初に試験した試料又は製品から採取した
試験片によって，試験しなければならない。
6.2.3.5
再試験の結果は，すべて合格でなければならない。不合格の場合は，該当する試験単位は廃棄と
する。
7.
表示 製造業者は，溶鋼番号，鋼種及び出荷元が識別できるように製品，結束又は，こん（梱）包箱
に適切な方法で表示を行わなければならない（
附属書 B の B.8 参照）。
7
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
表 1 受渡し時の通常の熱処理，製品形状及び表 3∼6 の要求事項の組合せ
1
2 3 4
5
6
7
8
9
10
× 適用可能であることを示す。
要求事項
表 3
表 5，表 6，表 7
1
受渡し時の
熱処理状態
記号
ビレット，
ブルーム，
スラブ
棒鋼 線材 平鋼
製品
ハンマー
及び
ドロップ
鍛造品
1. 2.
1.
2.
2
無処理 None
又は U
×
×
×
×
×
(
1
)
3
せん（剪）
断性向上処
理
S
×
×
−
−
−
S
欄
(
1
)
4
最高硬さに
適合させた
焼なまし
A
×
×
×
×
×
表 8 によ
る 最 高 ブ
リ ネ ル 硬
さ
A
欄
(
1
)
5
焼ならし N −
×
−
×
×
表 10
6
焼入焼戻し
Q
＋T
−
×
−
×
×
表 3，表 4
による化
学成分
右 記 の 表
に よ る 機
械的性質
表 11
第 9 欄 に よ
る。
（
表 3 の注(
3
)
参照）
表 5，
表 6，
表 7 によ
る 焼 入 れ
性の値
7
その他
他の熱処理，例えば機械加工性を改善するための特別な熱処理を引き合い，発注時に協定することがで
きる。冷間圧造及び冷間押出しで要求される“炭化物の球状化を行うための焼なまし”状態は ISO 4954
に包含されている。
注(
1
)
焼入焼戻し状態について
表9に規定されている機械的性質及び焼ならし状態について表10に規定されている事項
は，引き合い発注時に協定されている場合，適切な熱処理後に達成可能でなくてはならない（
附属書 B の B.1及
び B.2参照）
。
表 2 受渡し時の表面状態
1
2
3 4 5 6
7
8 9 10
×：一般的に適用可能であることを示す。
1
受渡し時の表面状態
記号
ブルーム及び
ビレットのよ
うな半製品
棒鋼 線材 鋼板 ハンマー及び
ドロップ鍛造
品（1.1 の
注(
4
)
参照）
備考
2
他に協定が
ない時
熱間仕上げ None
又は
HW
×(
1
)
×
×
×
×
3
熱間仕上げ＋
酸洗
PI
×
×
×
×
×
4
熱間仕上げ＋
ブラスト洗浄
BC
×
×
×
×
×
5
熱間仕上げ＋
粗切削
−(
2
)
−
×
×
−
×
6
協定によっ
て供給され
る特別な状
態
その他
−(
3
)
注(
1
)
“熱間仕上げ”という用語は，半製品の場合には連続鋳造の状態も含む。
(
2
)
“粗切削”の用語が，例えば，機械加工代によって定義されるまで，この詳細は引き合
い及び注文時に協定されなくてはならない。
(
3
)
製品が塗油されるか，適切な場合は，石灰処理又はりん酸塩で処理されることが協定で
きる。
8
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
表 3 鋼種及び規定化学成分（溶鋼分析値に適用）
鋼種(
1
)
化学成分(
2
)(
3
)(
4
)(
5
)% (m/m)
C
Si
Mn
P
最大
S
Cr Mo Ni V
C25 0.22
∼0.29 0.10∼0.40 0.40∼0.70 0.045
0.045
以下
C25E4
0.035
0.035
以下
C25M2
0.020
∼0.040
(C30) 0.27
∼0.34 0.10∼0.40 0.50∼0.80 0.045
0.045
以下
(C30E4)
0.035
0.035
以下
(C30M2)
0.020
∼0.040
C35 0.32
∼0.39 0.10∼0.40 0.50∼0.80 0.045
0.045
以下
C35E4
0.035
0.035
以下
C35M2
0.020
∼0.040
(C40) 0.37
∼0.44 0.10∼0.40 0.50∼0.80 0.045
0.045
以下
(C40E4)
0.035
0.035
以下
(C40M2)
0.020
∼0.040
C45 0.42
∼0.50 0.10∼0.40 0.50∼0.80 0.045
0.045
以下
C45E4
0.035
0.035
以下
C45M2
0.020
∼0.040
(C50) 0.47
∼0.55 0.10∼0.40 0.60∼0.90 0.045
0.045
以下
(C50E4)
0.035
0.035
以下
(C50M2)
0.020
∼0.040
C55 0.52
∼0.50 0.10∼0.40 0.60∼0.90 0.045
0.045
以下
C55E4
0.035
0.035
以下
C55M2
0.020
∼0.040
C60 0.57
∼0.65 0.10∼0.40 0.60∼0.90 0.045
0.045
以下
C60E4
0.035
0.035
以下
C60M2
0.020
∼0.040
22Mn6 0.19
∼0.26 0.10∼0.40
(
6
)
1.30
∼1.65 0.035
0.035
以下
28Mn6 0.25
∼0.32 0.10∼0.40
(
6
)
1.30
∼1.65 0.035
0.035
以下
36Mn6 0.33
∼0.40 0.10∼0.40
(
6
)
1.30
∼1.65 0.035
0.035
以下
42Mn6 0.39
∼0.46 0.10∼0.40
(
6
)
1.30
∼1.65 0.035
0.035
以下
34Cr4 0.30
∼0.37 0.10∼0.40 0.60∼0.90 0.035
0.035
以下
0.90
∼1.20
34CrS4
(
6
)
0.020
∼0.040
37Cr4 0.34
∼0.41 0.10∼0.40 0.60∼0.90 0.035
0.035
以下
0.90
∼1.20
37CrS4
(
6
)
0.020
∼0.040
41Cr4 0.38
∼0.45 0.10∼0.40 0.60∼0.90 0.035
0.035
以下
0.90
∼1.20
41CrS4
(
6
)
0.020
∼0.040
25CrMo4 0.22
∼0.29 0.10∼0.40 0.60∼0.90 0.035
0.035
以下
0.90
∼1.20 0.15∼0.30
25CrMoS4 (
6
)
0.020
∼0.040
34CrMo4 0.30
∼0.37 0.10∼0.40 0.60∼0.90 0.035
0.035
以下
0.90
∼1.20 0.15∼0.30
34CrMoS4 (
6
)
0.020
∼0.040
42CrMo4 0.38
∼0.45 0.10∼0.40 0.60∼0.90 0.035
0.035
以下
0.90
∼1.20 0.15∼0.30
42CrMoS4 (
6
)
0.020
∼0.040
50CrMo4 0.46
∼0.54 0.10∼0.40
(
6
)
0.50
∼0.80 0.035
0.035
以下
0.90
∼1.20 0.15∼0.30
9
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
鋼種(
1
)
化学成分(
2
)(
3
)(
4
)(
5
)% (m/m)
C
Si
Mn
P
最大
S
Cr Mo Ni V
41CrNiMo2 0.37
∼0.44 0.10∼0.40 0.70∼1.00 0.035
0.035
以下
0.40
∼0.60 0.15∼0.30 0.40∼0.70
41CrNiMoS2 (
6
)
0.020
∼0.040
36CrNiMo4 0.32
∼0.40 0.10∼0.40
(
6
)
0.50
∼0.80 0.035
0.035
以下
0.90
∼1.20 0.15∼0.30 0.90∼1.20
36CrNiMo6 0.32
∼0.39 0.10∼0.40
(
6
)
0.50
∼0.80 0.035
0.035
以下
1.30
∼1.70 0.15∼0.30 1.30∼1.70
31CrNiMo8 0.27
∼0.34 0.10∼0.40
(
6
)
0.30
∼0.60 0.035
0.035
以下
1.80
∼2.20 0.30∼0.50 1.80∼2.20
51CrV4 0.47
∼0.55 0.10∼0.40
(
6
)
0.60
∼1.00 0.035
0.035
以下
0.80
∼1.10
0.10
∼0.25
注(
1
)
名称は ISO/TC17/SC2により提案される方式による。
(
2
)
規定されていない元素は，溶鋼を仕上げる目的以外には，購入者の協定なしに鋼に意図的に添加してはなら
ない。焼入性，機械的性質及び用途に影響を与えるような元素が，製造に使用されるスクラップ又はその他
の材料から添加されないように，あらゆる適切な注意を払わなければならない。
(
3
)
りんや硫黄を除き，規定焼入性要求（
表 5∼7 参照）をもつ等級の場合，溶鋼分析範囲からの重要でないずれ
は許容される。しかしながら，これらのずれは，炭素の場合には±0.01% (mm) ，その他の場合には
表 4 の数
値を超えてはならない。
(
4
)
ボロン処理鋼については，ISO 4954 参照。
(
5
)
切削性を改善するために（又は硫化物形態を調製するために）協定に基づいて鉛の添加又は約 0.100% (m/m)
まで硫黄の水準を変更してもよい。
(
6
)
けい素含有量を低くして鋼を供給してもよい。この場合，脱酸の代わりの方法を使用しなければならない。
表 4 規定分析値と製品分析値との許容差
Element
溶鋼分析による最高許容含有量
[% (m/m)]
許容差(
1
)
[% (m/m)]
C 0.30
以下
±0.02
0.30
を超え 0.55 以下
±0.03
0.55
を超え 0.65 以下
±0.04
Si 0.40
以下
±0.03
Mn 1.00
以下
±0.04
1.00
を超え 1.65 以下
±0.06
P 0.045
以下
＋0.005
S 0.045
以下
＋0.005(
2
)
Cr 2.00
以下
±0.05
2.00
を超え 2.20 以下
±0.10
Mo 0.30
以下
±0.03
0.30
を超え 0.50 以下
±0.04
Ni 1.00
以下
±0.03
1.00
を超え 2.00 以下
±0.05
2.00
を超え 2.20 以下
±0.07
V 0.25
以下
±0.02
注(
1
)
±の意味は，一つの鋳込み内で
表3に規定された
範囲の上限を超える，又は下限を外れることは
可能だが，同時に上下限を外れてはならないと
いうことである。
(
2
)
指定硫黄範囲をもつ鋼［溶鋼分析による (0.020
∼0.040%（m/m)］については，許容差は±0.005%
(m/m)
である。
10
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
表 5 指定（標準）焼入性をもつ鋼種の硬さ範囲（H グレード；5.2 参照）
鋼種
範囲
試験片の焼入れ端からの距離（単位 mm）での硬さ HRC
1 2
3
4
5
6
7
8
9
10 11
13 15 20 25 30
C35E4H, C35M2H(
1
)
最大 58 57 55 53 49 41 34 31 28 27 26 25 24 23 20 −
最小 48 40 33 24 22 20 − − − − − − − − − −
C40E4H, C40M2H(
1
)
最大 60 60 59 57 53 47 39 34 31 30 29 28 27 26 25 24
最小 51 46 35 27 25 24 23 22 21 20 − − − − − −
C45E4H, C45M2H(
1
)
最大 62 61 61 60 57 51 44 37 34 33 32 31 30 29 28 27
最小 55 51 37 30 28 27 26 25 24 23 22 21 20 − − −
C50E4H, C50M2H(
1
)
最大 63 62 61 60 58 55 50 43 36 35 34 33 32 31 29 28
最小 56 53 44 34 31 30 30 29 28 27 26 25 24 23 20 −
C55E4H, C55M2H(
1
)
最大 65 64 63 62 60 57 52 45 37 36 35 34 33 32 30 29
最小 58 55 47 37 33 32 31 30 29 28 27 26 25 24 22 20
C60E4H, C60M2H(
1
)
最大 67 66 65 63 62 59 54 47 39 37 36 35 34 33 31 30
最小 60 57 50 39 35 33 32 31 30 29 28 27 26 25 23 21
11
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
鋼種
範囲
試験片の焼入れ端からの距離（単位 mm）での硬さ HRC
1.5
3
5
7
9
11
13 15 20 25 30 35 40 45 50
22Mn6H
最大 51 48 44 37 33 30 28 26 25 23 − − − − −
最小 42 38 28 22 − − − − − − − − − − −
28Mn6H
最大 54 53 50 48 44 41 38 35 31 29 27 26 25 25 24
最小 45 42 36 27 21 − − − − − − − − − −
36Mn6H
最大 59 58 57 54 49 45 41 38 35 33 31 30 30 30 30
最小 51 48 42 35 27 23 20 − − − − − − − −
42Mn6H
最大 62 61 60 59 57 54 50 45 37 34 32 31 30 29 28
最小 55 53 49 39 33 29 27 26 23 22 20 − − − −
34Cr4H
最大 57 57 56 54 52 49 46 44 39 37 35 34 33 32 31
34CrS4H
最小 49 48 45 41 35 32 29 27 23 21 20 − − − −
37Cr4H
最大 59 59 58 57 55 52 50 48 42 39 37 36 35 34 33
37CrS4H
最小 51 50 48 44 39 36 33 31 26 24 22 20 − − −
41Cr4H
最大 61 61 60 59 58 56 54 52 46 42 40 38 37 36 35
41CrS4H
最小 53 52 50 47 41 37 34 32 29 26 23 21 − − −
25CrMo4H
最大 52 52 51 50 48 46 43 41 37 35 33 32 31 31 31
25CrMoS4H
最小 44 43 40 37 34 32 29 27 23 21 20 − − − −
34CrMo4H
最大 57 57 57 56 55 54 53 52 48 45 43 41 40 40 39
34CrMoS4H
最小 49 49 48 45 42 39 36 34 30 28 27 26 25 24 24
42CrMo4H
最大 61 61 61 60 60 59 59 58 56 53 51 48 47 46 45
42CrMoS4H
最小 53 53 52 51 49 43 40 37 34 32 31 30 30 29 29
50CrMo4H
最大 65 65 64 64 63 63 63 62 61 60 58 57 55 54 54
最小 58 58 57 55 54 53 51 48 45 41 39 38 37 36 36
41CrNiMo2H
最大 60 60 60 59 58 57 55 54 48 42 40 38 37 37 36
41CrNiMoS2H
最小 53 53 52 50 47 42 38 35 30 28 26 25 24 24 23
36CrNiMo4H
最大 59 59 58 58 57 57 57 56 55 54 53 52 51 50 49
最小 51 50 49 49 48 47 46 45 43 41 39 38 36 34 33
36CrNiMo6H
最大 58 58 58 58 57 57 57 57 57 57 57 57 57 57 57
最小 50 50 50 50 49 48 48 48 48 47 47 47 46 45 44
31CrNiMo8H
最大 56 56 56 56 55 55 55 55 55 54 54 54 54 54 54
最小 48 48 48 48 47 47 47 46 46 45 45 44 44 43 43
51CrV4H
最大 65 65 64 64 63 62 62 61 60 58 57 55 54 53 53
最小 57 56 55 54 53 52 50 48 44 41 37 35 34 33 32
注(
1
)
非合金鋼の焼入性値は暫定的なものであり，さらに，多くの情報が手に入ってから調整され
る。製造業者の H-グレードに対する焼入性バンドが上に記載されている範囲外にある場合
は，製造業者は購入者に引き合い，発注時にそのことを通知しなければならない。
12
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
表 6 ばらつき幅の狭い焼入性をもつ非合金鋼に対する暫定硬さ範囲
（HH-及び HL-グレード）
試験片の焼入れ端からの距離（単位 mm）での硬さ HRC の暫定値
鋼種
1 4 5
C35E4HH4, C35M2HH4
− 34∼53
−
C35E4HH14, C35M2HH14
51
∼58 34∼53
−
C35E4HL4, C35M2HL4
− 24∼43
−
C35E4HL14, C35M2HL14
48
∼55 24∼43
−
C40E4HH4, C40M2HH4
− 38∼57
−
C40E4HH14, C40M2HH14
54
∼60 38∼57
−
C40E4HL4, C40M2HL4
− 27∼46
−
C40E4HL14, C40M2HL14
51
∼57 27∼46
−
C45E4HH4, C45M2HH4
− 41∼60
−
C45E4HH14, C45M2HH14
57
∼62 41∼60
−
C45E4HL4, C45M2HL4
− 30∼49
−
C45E4HL14, C45M2HL14
55
∼60 30∼49
−
C50E4HH5, C50M2HH5
−
− 40∼58
C50E4HH15, C50M2HH15
58
∼63
− 40∼58
C50E4HL5, C50M2HL5
−
− 31∼49
C50E4HL15, C50M2HL15
56
∼61
− 31∼49
C55E4HH5, C55M2HH5
−
− 42∼60
C55E4HH15, C55M2HH15
60
∼65
− 42∼60
C55E4HL5, C55M2HL5
−
− 33∼51
C55E4HL15, C55M2HL15
58
∼63
− 33∼51
C60E4HH5, C60M2HH5
−
− 44∼62
C60E4HH15, C60M2HH15
62
∼67
− 44∼62
C60E4HL5, C60M2HL5
−
− 35∼53
C60E4HL15, C60M2HL15
60
∼65
− 35∼53
表 7 マンガンの範囲が 1.30∼1.65% (m/m) の鋼及び狭幅の焼入性
バンドをもつ合金鋼の硬さ範囲（HH-及び HL-グレード）
鋼種
範囲
試験片の焼入れ端からの距離（単位 mm）での硬さ HRC
1.5
3
5
6
9
11
13 15 20 25 30 35 40 45 50
22Mn6HH
最大 51 48 44 37 33 30 28 26 25 23 − − − − −
最小 45 41 33 27 23 20 − − − − − − − − −
22Mn6HL
最大 48 45 39 32 28 25 23 21 20 − − − − − −
最小 42 38 28 22 − − − − − − − − − − −
28Mn6HH
最大 54 53 50 48 44 41 38 35 31 29 27 26 25 25 24
最小 48 46 41 34 30 27 24 21 − − − − − − −
28Mn6HL
最大 51 49 45 41 35 32 29 26 22 20 − − − − −
最小 45 42 36 27 21 − − − − − − − − − −
36Mn6HH
最大 59 58 57 54 49 45 41 38 35 33 31 30 30 30 30
最小 54 51 47 41 34 30 27 24 21 − − − − − −
36Mn6HL
最大 56 55 52 48 42 38 34 31 28 26 24 23 23 23 23
最小 51 48 42 35 27 23 20 − − − − − − − −
42Mn6HH
最大 62 61 60 59 57 54 50 45 37 34 32 31 30 29 28
最小 57 56 53 46 41 37 35 32 28 26 24 23 22 21 20
42Mn6HL
最大 60 58 56 52 49 46 42 39 32 30 28 27 26 25 24
最小 55 53 49 39 33 29 27 26 23 22 20 − − − −
34Cr4HH
最大 57 57 56 54 52 49 46 44 39 37 35 34 33 32 31
13
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
鋼種
範囲
試験片の焼入れ端からの距離（単位 mm）での硬さ HRC
1.5
3
5
6
9
11
13 15 20 25 30 35 40 45 50
34CrS4HH
最小 52 51 49 45 41 38 35 33 28 26 25 24 23 22 21
34Cr4HL
最大 54 54 52 50 46 43 40 38 34 32 30 29 28 27 26
34CrS4HL
最小 49 48 45 41 35 32 29 27 23 21 20 − − − −
37Cr4HH
最大 59 59 58 57 55 52 50 48 42 39 37 36 35 34 33
37CrS4HH
最小 54 53 51 48 44 41 39 37 31 29 27 25 24 23 22
37Cr4HL
最大 56 56 55 53 50 47 44 42 37 34 32 31 30 29 28
37CrS4HL
最小 51 50 48 44 39 36 33 31 26 24 22 20 − − −
41Cr4HH
最大 61 61 60 59 58 56 54 52 46 42 40 38 37 36 35
41CrS4HH
最小 56 55 53 51 47 43 41 39 35 31 29 27 26 25 24
41Cr4HL
最大 58 58 57 55 52 50 47 45 40 37 34 32 31 30 29
41CrS4HL
最小 53 52 50 47 41 37 34 32 29 26 23 21 − − −
25CrMo4HH
最大 52 52 51 50 48 46 43 41 37 35 33 31 31 31 31
25CrMoS4HH
最小 47 46 44 41 39 37 34 32 28 26 24 23 22 22 22
25CrMo4HL
最大 49 49 47 46 43 41 38 36 32 30 29 28 27 27 27
25CrMoS4HL
最小 44 43 40 37 34 32 29 27 23 21 20 − − − −
34CrMo4HH
最大 57 57 57 56 55 54 53 52 48 45 43 41 40 40 39
34CrMoS4HH
最小 52 52 51 49 46 44 42 40 36 34 32 31 30 29 29
34CrMo4HL
最大 54 54 54 52 51 49 47 46 42 39 38 36 35 35 34
34CrMoS4HL
最小 49 49 48 45 42 39 36 34 30 28 27 26 25 24 24
42CrMo4HH
最大 61 61 61 60 60 59 59 58 56 53 51 48 47 46 45
42CrMoS4HH
最小 56 56 55 54 52 48 46 44 41 39 38 36 36 35 34
42CrMo4HL
最大 58 58 58 57 56 54 53 51 49 46 44 42 41 40 40
42CrMoS4HL
最小 53 53 52 51 49 43 40 37 34 32 31 30 30 29 29
50CrMo4HH
最大 65 65 64 64 63 63 63 62 61 60 58 57 55 54 54
最小 60 60 59 58 57 56 55 53 50 47 45 44 43 42 42
50CrMo4HL
最大 63 63 62 61 60 60 59 57 56 54 52 51 49 48 48
最小 58 58 57 55 54 53 51 48 45 41 39 38 37 36 36
41CrNiMo2HH
最大 60 60 60 59 58 57 55 54 48 42 40 38 37 37 36
41CrNiMoS2HH
最小 55 55 55 53 51 47 44 41 36 33 31 29 28 28 27
41CrNiMo2HL
最大 58 58 57 56 54 52 49 48 42 37 35 34 33 33 32
41CrNiMoS2HL
最小 53 53 52 50 47 42 38 35 30 28 26 25 24 24 23
36CrNiMo4HH
最大 59 59 58 58 57 57 57 56 55 54 53 52 51 50 49
最小 54 53 52 52 51 50 50 49 47 45 44 43 41 39 38
36CrNiMo4HL
最大 56 56 55 55 54 54 53 52 51 50 48 47 46 45 44
最小 51 50 49 49 48 47 46 45 43 41 39 38 36 34 33
36CrNiMo6HH
最大 58 58 58 58 57 57 57 57 57 57 57 57 57 57 57
最小 53 53 53 53 52 51 51 51 51 50 50 50 50 49 48
36CrNiMo6HL
最大 55 55 55 55 54 54 54 54 54 54 54 54 63 53 53
最小 50 50 50 50 49 48 48 48 48 47 47 47 46 45 44
31CrNiMo8HH
最大 56 56 56 56 55 55 55 55 55 54 54 54 54 54 54
最小 51 51 51 51 50 50 50 49 49 48 48 47 47 47 47
31CrNiMo8HL
最大 53 53 53 53 52 52 52 52 52 51 51 51 51 50 50
最小 48 48 48 48 47 47 47 46 46 45 45 44 44 43 43
51CrV4HH
最大 65 65 64 64 63 62 62 61 60 58 57 55 54 53 53
最小 60 59 58 57 56 55 54 52 49 47 44 42 41 40 39
51CrV4HL
最大 62 62 61 61 60 59 58 57 55 52 50 48 47 46 46
最小 57 56 55 54 53 52 50 48 44 41 37 35 34 33 32
14
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
表 8 “せん断性改善処理” (S) 又は“最大硬さ要求まで
焼なまし” (A) 状態で出荷される製品の最大硬さ
鋼種(
1
)
条件における最大 HB(
2
)
S
A
C25, C25E4, C25M2
−(
3
)
−
C30, C30E4, C30M2
−(
3
)
−
C35, C35E4, C35M2
−(
3
)
−
C40, C40E4, C40M2
−(
3
)
−
C45, C45E4, C45M2
255(
3
) 207
C50, C50E4, C50M2
255
217
C55, C55E4, C55M2
255
229
C60, C60E4, C60M2
255(
4
) 241
22Mn6
−(
3
)
−
28Mn6 255
223
36Mn6 255
229
42Mn6 255
229
34Cr4, 34CrS4
255
223
37Cr4, 37CrS4
255
235
41Cr4, 41CrS4
255(
4
) 241
25CrMo4, 25CrMoS4
255
212
34CrMo4, 34CrMoS4
255
223
42CrMo4, 42CrMoS4
255(
4
) 241
50CrMo4
−(
3
) 248
41CrNiMo2, 41CrNiMoS2
255
217
36CrNiMo4
−(
3
) 248
36CrNiMo6
−(
3
) 248
31CrNiMo8
−(
3
) 248
51CrV4
−(
3
) 248
注(
1
)
表5∼7に規定されている種々の焼入性（H-，HH-
及び HL-）に対してもこの数値が適用される［
注
(
4
)
参照］
。
(
2
)
この数値は連続鋳造や更に変形されないスラブ
には適用されない。
(
3
) 5.3.2.3
項参照。
(
4
)
化学成分や特に HH-グレードの場合の寸法によ
って，最大硬さまで焼なましすることが必要かも
しれない。
(
5
)
せん断性が重要な場合は，この鋼は“最大要求硬
さまで焼なまし”状態で注文されなくてはならな
い。
15
G
7501 :
200
0 (ISO
68
3-1 :
19
87)
表 9 焼入焼戻し状態での機械的性質(
1
)
直径 d の基準断面（
附属書 B 参照）に対する機械的性質
d
＜16mm 16mm＜d＜40mm 40mm＜d＜100mm 100mm＜d＜160mm 160mm＜d＜250mm
R
e
R
m
A
KU
KV
R
e
R
m
A
KU
KV
R
e
R
m
A
KU
KV
R
e
R
m
A
KU
KV
R
e
R
m
A
KU
KV
最小
最小 最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
鋼種
N/mm
2
(
2
) %
J N/mm
2
(
2
)
%
J N/mm
2
(
2
)
%
J N/mm
2
(
2
)
%
J N/mm
2
(
2
)
%
J
C25
370 550 19
−
−
320
500
21
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
C25E4
∼ 35
−(
3
)
∼
35
−(
3
)
−
−
−
−
−
−
C25M2
700
35
−(
3
)
650
35
−(
3
)
−
−
−
−
−
−
C30
400 600 18
−
−
350
550
20
−
−
30(
4
)
500 21(
4
)
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
C30E4
∼ 30
−(
3
)
∼
30
−(
3
)
∼(
4
)
30(
4
)
−(
3
)
−
−
−
−
C30M2
750
30
−(
3
)
700
30
−(
3
)
650
30(
4
)
−(
3
)
−
−
−
−
C35
430 630 17
−
−
380
600
19
−
−
320
550
20
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
C35E4
∼ 25
−(
3
)
∼
25
−(
3
)
∼
25
−(
3
)
−
−
−
−
C35M2
780
25
−(
3
)
750
25
−(
3
)
700
25
−(
3
)
−
−
−
−
C40
460 650 16
−
−
400
630
18
−
−
350
600
19
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
C40E4
∼ 20
−(
3
)
∼
20
−(
3
)
∼
20
−(
3
)
−
−
−
−
C40M2
800
20
−(
3
)
780
20
−(
3
)
750
20
−(
3
)
−
−
−
−
C45
490 700 14
−
−
430
650
16
−
−
370
630
17
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
C45E4
∼ 15
−(
3
)
∼
15
−(
3
)
∼
15
−(
3
)
−
−
−
−
C45M2
850
15
−(
3
)
800
15
−(
3
)
780
15
−(
3
)
−
−
−
−
C50
520 750 13
−
−
460
700
15
−
−
400
650
16
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
C50E4
∼
−
−
∼
−
−
∼
−
−
−
−
−
−
C50M2
900
−
−
850
−
−
800
−
−
−
−
−
−
C55
550 800 12
−
−
490
750
14
−
−
420
700
15
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
C55E4
∼
−
−
∼
−
−
∼
−
−
−
−
−
−
C55M2
950
−
−
900
−
−
850
−
−
−
−
−
−
C60
580 850 11
−
−
520
800
13
−
−
450
750
14
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
C60E4
∼
−
−
∼
−
−
∼
−
−
−
−
−
−
C60M2
1 000
−
−
950
−
−
900
−
−
−
−
−
−
22Mn6
550 700
∼
850
15
−
−
440
650
∼
800
18
30
−(
3
)
400
600
∼
750
18
30
−(
3
)
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
16
G
7501 :
200
0
(ISO
68
3-1 :
19
87)
直径 d の基準断面（
附属書 B 参照）に対する機械的性質
d
＜16mm 16mm＜d＜40mm 40mm＜d＜100mm 100mm＜d＜160mm 160mm＜d＜250mm
R
e
R
m
A
KU
KV
R
e
R
m
A
KU
KV
R
e
R
m
A
KU
KV
R
e
R
m
A
KU
KV
R
e
R
m
A
KU
KV
最小
最小 最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
鋼種
N/mm
2
(
2
) %
J N/mm
2
(
2
)
%
J N/mm
2
(
2
)
%
J N/mm
2
(
2
)
%
J N/mm
2
(
2
)
%
J
28Mn6
590 800
∼
950
13 25
−(
3
)
490
700
∼
850
15
30
−(
3
)
440
650
∼
800
16
30
−(
3
)
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
36Mn6
640 850
∼
1 000
12 20
−(
3
)
540
750
∼
900
14
25
−(
3
)
460
700
∼
850
15
25
−(
3
)
410
650
∼
800
16
20
−(
3
)
−
−
−
−
−
42Mn6
690 900
∼
1 050
12 25
−(
3
)
590
800
∼
950
14
30
−(
3
)
480
750
∼
900
15
30
−(
3
)
460
700
∼
850
16
30
−(
3
)
−
−
−
−
−
34Cr4
34CrS4
700 900
∼
1 100
12 25
−(
3
)
590
800
∼
950
14
30
−(
3
)
460
700
∼
850
15
30
−(
3
)
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
37Cr4
37CrS4
750 950
∼
1 150
11 20
−(
3
)
630
850
∼
1 000
13
25
−(
3
)
510
750
∼
900
14
25
−(
3
)
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
41Cr4
41CrS4
800 1 000
∼
1 200
11 20
−(
3
)
660
900
∼
1 100
12
25
−(
3
)
560
800
∼
950
14
25
−(
3
)
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
25CrMo4
25CrMoS4
700 900
∼
1 100
12 30
−(
3
)
600
800
∼
950
14
35
−(
3
)
450
700
∼
850
15
35
−(
3
)
400
650
∼
800
16
30(
3
)
−(
3
)
−
−
−
−
−
34CrMo4
34CrMoS4
800 1 000
∼
1 200
11 25
−(
3
)
650
900
∼
1 100
12
30
−(
3
)
550
800
∼
950
14
30
−(
3
)
500
750
∼
900
15
30
−(
3
)
450
700
∼
850
15
30
−(
3
)
42CrMo4
42CrMoS4
900 1 100
∼
1 300
10 20
−(
3
)
750 1 000
∼
1 200
11
25
−(
3
)
650
900
∼
1 100
12
25
−(
3
)
550
800
∼
950
13
25
−(
3
)
500
750
∼
900
14
25
−(
3
)
50CrMo4
900 1 100
∼
1 300
9 15(
3
)
−(
3
)
780 1 100
∼
1 200
10
20(
3
)
−(
3
)
700
900
∼
1 100
12
20(
3
)
−(
3
)
650
850
∼
1 000
13
15(
5
)
−(
3
)
550
800
∼
950
13
15(
5
)
−(
3
)
17
G
7501 :
200
0 (ISO
68
3-1 :
19
87)
直径 d の基準断面（
附属書 B 参照）に対する機械的性質
d
＜16mm 16mm＜d＜40mm 40mm＜d＜100mm 100mm＜d＜160mm 160mm＜d＜250mm
R
e
R
m
A
KU
KV
R
e
R
m
A
KU
KV
R
e
R
m
A
KU
KV
R
e
R
m
A
KU
KV
R
e
R
m
A
KU
KV
最小
最小 最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
最小
鋼種
N/mm
2
(
2
) %
J N/mm
2
(
2
)
%
J N/mm
2
(
2
)
%
J N/mm
2
(
2
)
%
J N/mm
2
(
2
)
%
J
41CrNiMo2
41CrNiMoS2
840 1 000
∼
1 200
10 30
−(
3
)
740
900
∼
1 100
11
30
−(
3
)
640
800
∼
950
12
30
−(
3
)
540
750
∼
900
13
30
−(
3
)
−
−
−
−
−
36CrNiMo4
900 1 100
∼
1 300
10 25
−(
3
)
800 1 000
∼
1 200
11
30
−(
3
)
700
900
∼
1 100
12
30
−(
3
)
600
800
∼
950
13
30
−(
3
)
550
750
∼
900
14
30
−(
3
)
36CrNiMo6
1 000 1 200
∼
1 400
9 20
−(
3
)
900 1 100
∼
1 300
10
25
−(
3
)
800 1 000
∼
1 200
11
30
−(
3
)
700
900
∼
1 100
12
30
−(
3
)
600
800
∼
950
13
30
−(
3
)
31CrNiMo8
850 1 030
∼
1 230
12 35
−(
3
)
850 1 030
∼
1 230
12
35
−(
3
)
800
980
∼
1 180
12
35
−(
3
)
800
980
∼
1 180
12
35
−(
3
)
750
930
∼
1 130
12
35
−(
3
)
51CrV6
900 1 100
∼
1 300
9 15(
3
)
−(
3
)
800 1 000
∼
1 200
10
20(
3
)
−(
3
)
700
900
∼
1 100
12
20(
3
)
−(
3
)
650
850
∼
1 000
13
15(
3
)
−(
3
)
600
800
∼
950
13
15(
3
)
−(
3
)
注(
1
) R
e
：上降伏点又は降伏現象が起こらない場合は，0.2%耐力 Rp0.2
R
m
：引張強さ：A：破断後の伸び率（
0
0
65
.
5
S
L
=
表 12 の 7a 欄の T4 行参照）
KU
：圧延方向 ISO U 切欠き試験片の衝撃強さ
KV
：圧延方向 ISO V 切欠き試験片の衝撃強さ（ISO 148 参照）
−：3 個の個々の数値の平均。個々の値は最低平均値の 70%以下であってはならない。
(
2
) 1N/mm
2
＝1MPa
(
3
) ISO-V
切欠き衝撃試験片の試験が必要な場合は，最低の衝撃値が協定されなければならない。
(
4
)
直径は 63mm 以下
(
5
)
暫定値
18
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
表 10 焼ならし状態での機械的性質(
1
)
直径又は厚さ
φ
の製品
φ
以下 16mm 16mm 以下
φ
以下 100mm 100mm 以下
φ
以下 250mm
R
e
最小
R
m
最小
A
最小
R
e
最小
R
m
最小
A
最小
R
e
最小
R
m
最小 A 最小
鋼種(
2
)
N/mm
2
N/mm
2
% N/mm
2
N/mm
2
% N/mm
2
N/mm
2
%
C25, C25E4, C25M2
260
470
22
230
440
23
−
−
−
C30,
C30E4,
C30M2 280 510 20 250 480 21 230 460 21
C35,
C35E4,
C35M2 300 550 18 270 520 19 245 500 19
C40,
C40E4,
C40M2 320 580 16 290 550 17 260 530 17
C45,
C45E4,
C45M2 340 620 14 305 580 16 275 560 16
C50,
C50E4,
C50M2 355 650 12 320 610 14 290 590 14
C55,
C55E4,
C55M2 370 680 11 330 640 12 300 620 12
C60, C60E4, C60M2
380
710
10
340
670
11
310
650
11
注(
1
) R
e
：上降伏点又は降伏現象が起こらない場合は，0.2%耐力 R
p
0.2
R
m
：引張強さ：A：破断後の伸び率（
0
0
65
.
5
S
L
=
，
表 12 の 7a 欄の T4 行参照）
(
2
)
上記数値は
表 5∼7 に規定する種々の焼入性にも適用される。
表 11 適用検査手順及び文書の種類
1
記号
2
検査及び試験の手順
3
文書名称の種類
−
なし
SC
規格に適合しているという声明書
TR
非特定検査及び試験(
1
)
試験報告書
IC
製造業者の工場の認可部署に
よる特定検査及び試験(
2
)
製造業者の工場の認可部署の代表者
によって署名される検査証明書
ICP
購入者又は購入者から指定される団
体によって署名される検査証明書
IR
購入者又は購入者によって指
名される団体立会いで実施さ
れる特定検査及び試験(
2
)
製造業者と購入者又は購入者の代表
者によって署名される検査報告書
注(
1
)
非特定試験及び検査は，製造業者自身の手順に従って製品に実施
される検査及び試験で，製品は，同じ製造工程によるものでなけ
ればならないが，実際に供給されるものである必要はない。
(
2
)
特定検査及び試験は，これらの製品が発注時の要求に従っている
かどうかを検証するために供給される製品に対して実施される，
検査及び試験の手順を意味する。
19
G
7501 :
200
0 (ISO
68
3-1 :
19
87)
表 12 2 欄に記載されている要求事項を検証するための試験条件
（
表 12，6 欄及び 7 欄への補足事項）
1
2
3 4 5 6 7
行
6a
供試材採取
7a
試験方法
要求項目
試験の量
供試材採取 試験方法 TI
一般条件
鋼材の供試材並びに試験片の
採 取 及 び 調 製 の 一 般 条 件 は
ISO 377
による。
No.
次の表参照 試験単位
(
1
)
試験単位当
たりの供試
材の数
供試材当た
りの試験数
この表の追加事項，行 T1
及び行−を参照
1
化学成分
表 3＋表 4 C（溶解分析は製造業者によって行われる。製品分析 TI につい
ては
附属書 B の B.7 参照）
2
焼入性
表 5∼表 7 C
1
1
T2
T2
一端焼入性試験
係争時には可能であれば a 又は
b1
の ISO 642 に指定されてい
る供試材採取方法が適用され
る。その他の場合は別々に鋳造
されその後，熱間加工される試
験鋼塊又は鋳造され熱間加工
されない試料から開始する方
法を含む供試材採取は，引き合
い発注時に他に協定されてい
ない場合は製造業者の判断に
任せられる。
試験は ISO 642 に従って実施さ
れる。焼入れ温度は
表 13 によ
る。
3
状態 S 又は
A
での硬さ
表 8
C
＋D＋T
1 1 T3
T3
硬さ試験
係争時には可能であれば次の
点で硬さを測定する。
製品の一端から 1×厚さの距離
入った場所での製品の円周。
正方形又は長方形断面の製品
の場合は 0.25×W の位置。もし
ハンマー及びドロップ鍛造品
の場合に上記条件が現実的で
ないことが分かればもっと適
ISO 6506
による。
20
G
7501 :
200
0
(ISO
68
3-1 :
19
87)
1
2
3 4 5 6 7
行
6a
供試材採取
7a
試験方法
切な硬さ圧痕位置を引き合い
発注時に協定する。
4
機械的性質
T4
引張試験と衝撃試験
引張試験と ISO U 又は ISO V
4a
焼入焼戻し
製品
9 C
＋D＋T
1
引張試験 1，
ISO U
又は
協定によっ
て ISO V 切
欠き衝撃試
験(
3
)3
T4a
T4a
から
T4b
切欠き衝撃試験用試験片は次
のように採取する。
− 棒鋼と線材については
図 2
による。
− 鋼板については
図 3 及び図
4
による。
ハンマー及びドロップ鋳造品
については試験片は長手軸を
主な結晶流れ方向に平行にし
て引き合い発注時に協定され
た位置から採取する。
4b
焼ならし
非合金製品
10 C
＋D＋T
1(
2
)
引張試験 1
T4b
係 争 時 に は 引 張 試 験 は
0
0
65
.
5
S
L
=
の標点間距離を
もった比例試験片を用い ISO
6892
に従って行う。ただし，S
0
は試験片の断面積とする。
これができない場合，厚さが
3mm
未満の平たい製品につい
ては，ISO 6892 による。一定の
標点間距離をもつ試験片が引
き合い発注時に協定されなけ
ればならない。この場合，これ
らの試験片について得られる
最低伸び率についても協定さ
れなければならない。
衝撃試験は必要な場合は ISO
83
で 又 は 協 定 が あ る 場 合 は
ISO 148
で実施されなくてはな
らない。
注(
1
)
試験は C の表示の場合各鋳込みごとに，D の場合は各寸法ごとに，T の場合は各熱処理ごとに実施する。
異なる厚さをもつ製品は，その厚さが機械的性質について同じ寸法範囲にあり，その厚さの差が特性に影響を与えない場合は，一つの試験単位にしてもよい。
疑義のある場合は，一番薄い製品と一番厚い製品が試験されなければならない。
(
2
)
製品が連続して熱処理される場合は，炭素鋼の場合には各 25t 又はその端数については供試材を一つ，炭素−マンガン鋼と合金鋼については各 15t 又はその端
数については供試材を一つ採取するが各鋳込みにつき少なくとも一つ，供試材を採取すること。
(
3
)
衝撃強さのための数値が
表 9 に規定されている場合だけ適用可能。
備考 要求事項の検証は，検査証明書又は検査報告書が要求され，また，その要求が表 1 の 9 欄又は 10 欄によって適用可能なときだけ必要である。
21
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
表 13 熱処理条件(
1
)
鋼種(
2
)
焼入れ(
3
)(
4
)
℃
焼入れ液(
5
)
焼戻し(
6
)
℃
一端焼入性試験
℃
焼ならし(
4
)
℃
C25, C25E4, C25M2
860
∼900
水 550∼660
− 880∼920
C30, C30E4, C30M2
850
∼890
水
− 870∼910
C35, C35E4, C35M2
840
∼880
水又は油
870
±5 860∼900
C40, C40E4, C40M2
830
∼870
870
±5 850∼890
C45, C45E4, C45M2
820
∼860
850
±5 840∼880
C50, C50E4, C50M2
810
∼850
油又は水
850
±5 830∼870
C55, C55E4, C55M2
805
∼845
830
±5 825∼865
C60, C60E4, C60M2
800
∼840
830
±5 820∼860
22Mn6 840
∼900
油 550∼650
880
±5
−
28Mn6 830
∼870
水又は油
540
∼680
850
±5
−
36Mn6 820
∼860
油又は水
540
∼680
840
±5
−
42Mn6 830
∼880
油 550∼650
845
±5
−
34Cr4, 34CrS4
830
∼870
水又は油
540
∼680
850
±5
−
37Cr4, 37CrS4
825
∼865
油又は水
540
∼680
845
±5
−
41Cr4, 41CrS4
820
∼860
水又は油
540
∼680
840
±5
−
25CrMo4, 25CrMoS4
840
∼880
水又は油
540
∼680
860
±5 850∼890
34CrMo4, 34CrMoS4
830
∼870
油又は水
540
∼680
850
±5
−
42CrMo4, 42CrMoS4
820
∼860
油又は水
540
∼680
840
±5
−
50CrMo4 820
∼860
油 540∼680
850
±5
−
41CrNiMo2, 41CrNiMoS2
830
∼860
油又は水
540
∼660
845
±5
−
36CrNiMo4 820
∼850
油又は水
540
∼680
850
±5
−
36CrNiMo6 830
∼860
油 540∼660
845
±5
−
31CrNiMo8 830
∼860
油 540∼660
845
±5
−
51CrV4 820
∼860
油 540∼680
850
±5
−
注(
1
)
この表に記載されている状態は参考だけ。しかしながら，一端焼入性試験のために指定されて
いる温度は強制である。
(
2
)
この表は
表 5∼7 に規定する種々の焼入れ性（H-，HH-及び HL-）にも適用される。
(
3
)
この範囲の低いほうの温度は通常水用に使用され，高いほうの温度は油焼入れ用に使用され
る。
(
4
)
指針としてのオーステナイト化時間：最低 0.5 時間
(
5
)
焼入れ液を選択する際には，形状，直径，及び焼入れ温度のような他のパラメータが特性や割
れ感受性に与える影響を考慮に入れなければならない。合成焼入れ液のような他の焼入れ液も
使用することができる。
(
6
)
指針としての焼戻し時間：最低 1 時間
22
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
23
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
24
G
7501 :
200
0
(ISO
68
3-1 :
19
87)
25
G
7501 :
200
0 (ISO
68
3-1 :
19
87)
26
G
7501 :
200
0
(ISO
68
3-1 :
19
87)
27
G
7501 :
200
0 (ISO
68
3-1 :
19
87)
図 1 一端焼入性の規定範囲
28
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
注(
1
)
寸法が小さな製品（d 又は b≦25mm）については，可能な場合は，試験片は棒鋼の機械加工されていない
部分から構成されなければならない。
(
2
)
丸鋼については，切欠き軸の方向が試験片の断面を通過する直径方向にほぼ平行でなければならない。
(
3
)
長方形断面をもつ棒鋼については，切欠き軸は一番幅が広い圧延表面に直角でなければならない。
図 2 棒鋼及び線材における試験片の位置
29
(ISO 683-G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
注(
1
)
指定された衝撃特性をもつ鋼種や条件の場合には，サンプルの幅は，
図4に従って，圧延方向の衝撃試験片を採
取するのに十分な幅がなければならない。
図 3 製品幅に対する鋼板内の試験片位置
製品厚さ 幅 w に対する試験片の方向(
1
)
圧延表面からの試験片距離
鋼種
mm
w
＜600mm
w
＞600mm
mm
＜30
引張試験(
2
)
＞30
圧延方向
圧延方向に
直角な方向
衝撃試験(
3
) >10(
4
)
圧延方向
圧延方向
注(
1
)
主圧延方向に対する試験片の圧延軸の方向。
(
2
)
試験片は ISO 6892 による。
(
3
)
切欠き軸は製品表面に対して直角のこと。
(
4
)
厚さが 30mm を超える製品については，衝撃試験片は引き合い発注時の協定によって厚さの
4
1
のと
ころでサンプルを採取することができる。
厚さが 5∼10mm の製品については，衝撃試験片の幅は，通常，製品の厚さに等しく高さは 10mm
に固定されている。サブサイズ試験片から得られる V 切欠き衝撃試験結果について係争が起こった
場合は，ISO 148 に規定されている寸法によるサブサイズ試験片（断面：10mm×7.5mm 又は 10mm
×5mm）を使用しなければならない。
図 4 製品厚さ及び圧延方向に対する鋼板での試験片の位置
30
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
附属書 A（規定） 機械的性質の基準断面
A.1
定義 3.1 参照。
A.2
基準断面の直径の決定方法
A.2.1
試験片が単純な断面をもつ製品で，かつ，準二次元のヒートフローをもつ位置から採取される場合，
A.2.1.1
∼A.2.1.3 までが適用される。
A.2.1.1
丸鋼については，製品の呼称直径（切削加工代を含まない。）を基準断面の直径として採用しなけ
ればならない。
A.2.1.2
六角形及び八角形については，二つの相対する断面側辺間の呼称距離を基準断面の直径として採用
しなければならない。
A.2.1.3
正方形及び長方形棒鋼については，基準断面の直径を
図 5 の例に示す方法で決定しなければならな
い。
A.2.2
その他の製品形状については，基準断面は引き合い及び注文時に協定しなければならない。
備考 この目的のために，次の手順を指針として使用する。
製品は，実際と同じ方法で焼入れされる。次に，これを切断して基準断面位置での硬さと組織が決定で
きるように，試験片を採取する。
考慮中の他の製品及び同じ溶鋼から，一端焼入性試験片を規定位置から採取し，通常の方法で試験する。
次に，一端焼入性試験片が試験片を採取するために用意された位置での基準断面と同じ硬さと組織を示す
位置を決定する。この距離に基づいて，基準断面の直径を
図 6 によって推定する。
図 5 正方形及び長方形棒鋼の基準断面の直径
例 断面が 40mm×60mm である長方形断面をもつ棒鋼については，基準断面の直径は 50mm である。
31
(ISO 683-G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
図 6 ジョミニー棒鋼と焼入れした丸棒における冷却速度の相関関係（SAEJ406C から）
32
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
附属書 B（規定） 補足又は特別の要求事項
次の追加又は特別要求事項は，引き合い及び注文時に規定されたときだけ適用する。これらの要求事項
の詳細は，必要な場合，引き合い及び注文時に受渡当事者間で協定しなければならない。
B.1
焼入焼戻しの標準試験片の機械的性質 焼入焼戻し以外の状態で受渡しされる場合，焼入焼戻し状態
での機械的性質に対する要求事項は標準試験片について立証されなければならない。
丸鋼と線材の場合は，焼入焼戻しされる試料は，他に協定がない場合，製品の断面をもつものとする。
これ以外の場合，試料の寸法と製造方法は，適切な場合には
附属書 A に記載されている基準断面の決定方
法の指示を考慮しながら，引き合い及び注文時に協定する。これらの試料は，熱処理条件に関する表に記
載されている条件に従って，又は引き合い及び注文時に協定されるように，焼入焼戻しする。熱処理の詳
細は文書に規定されなければならない。他に協定がない場合，試験片はこの規格の該当する規定に従って
採取する。
B.2
焼きならしの標準試験片の機械的性質 焼入焼戻し又は焼きならし以外の状態で受渡しする場合，焼
きならしの機械的性質を，標準試験片で検証する。
丸鋼と線材の場合には，焼きならしされる試料は，他に協定がない場合，製品の断面をもつものとする。
これ以外の場合，試料の寸法と製造方法は，引き合い及び注文時に協定する。
熱処理の詳細は，文書に規定する。他に協定がない場合，試験片は，この規格の該当する規定に従って
採取する。
B.3
細粒鋼 McQuaid Ehn 法を除く ISO 643 の方法に基づき，規格に規定されている又は引き合い及び注
文時に協定された，最高焼入れ温度に相当するオーステナイト化温度によって試験するとき，鋼は 5 番以
上の細かいオーステナイト結晶粒度を示す。結晶粒組織は，70%が規定の粒度番号の範囲内である場合，
合格とする。細粒組織の立証が規定されている場合，ISO 643 による結晶粒度の測定方法及び試験条件を
引き合い及び注文時に協定する。
B.4
粗粒鋼 McQuaid Ehn 法を除く ISO 643 の方法に基づき，規格に規定されている又は引き合い及び注
文時に協定された，最低焼入れ温度に相当するオーステナイト化温度によって試験するとき，鋼は 1∼5
番までのオーステナイト結晶粒度を示す。結晶粒組織は，70%が規定の粒度番号の範囲内である場合，合
格とする。粗粒組織の検証が規定されている場合，ISO 643 による結晶粒度の測定方法と試験条件を引き
合い及び注文時に協定する。
B.5
非金属介在物
B.5.1
最大硫黄含有量が 0.045% (m/m) の非合金鋼には，補足の要求事項は適用しない。
B.5.2
顕微鏡で測定する非金属介在物の量は，協定手順（例えば，ISO 4967 参照）によって試験するとき，
協定の範囲内になければならない。
備考 最小硫黄含有量が規定された鋼種については，協定できるのは酸化物に関してだけである。
33
(ISO 683-G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
B.6
超音波探傷試験 製品は，引き合い及び注文時に協定した条件と判定基準に従って，超音波探傷試験
を行う。
B.7
製品分析 製品分析は溶鋼ごとに実施し，その鋼種に規定されている元素すべてについて，分析を行
う。
試料採取の条件は，ISO 377 による。係争の場合，可能な限り，適切な国際的に標準化された方法に従
って実施する。
B.8
表示に関する特別協定 製品は，引き合い及び注文時に特別に協定された方法で表示する。
34
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
附属書 C（参考） 関連する国際規格
C.1
本体の表 3 と部分的に同じ又は非常に類似の鋼種を含むが，他の製品又は処理条件を対象とした国際
規格
ISO 683/18
Heat-treated steels, alloy steels and free-cutting steels−Part18 : Wrought unalloyed steels in
the normalized, or normalized and cold-drawn, hot-rolled and cold-drawn condition
ISO 2938
Hollow steel bars for machining
ISO 4960
Cold-reduced carbon steel strip with a carbon content over 0.25% (m/m)(
1
)
注(
1
)
現在，草案段階
− 特別用途
ISO 683
Heat-treated steels, alloy steels and free-cutting steels
Part 10 : Wrought nitriding steels
Part 14 : Steels for hot-formed and heat-treated springs
ISO 1005
Railway rolling stock material
Part 1 : Rough-rolled tyres for tractive and trailing stock
−Quality requirements
Part 3 : Axles for tractive and trailing stock
−Quality requirements
Part 6 : Solid wheels for tractive and trailing stock
−Quality requirements
ISO 4954
Steels for cold heading and cold extruding
C.2
その他の関連規格
ISO 683
Heat-treated steels, alloy steels and free-cutting steels
Part 9 : Wrought free-cutting steels(
1
)
Part 11 : Wrought case hardening steels
ISO/TR 4956
Wrought steels for use at elevated temperatures in engines
注(
1
)
現在，草案段階
35
(ISO 683-G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
社団法人日本鉄鋼連盟標準化委員会 JP45 分科会 構成表
氏名
所属
（主査）
中 村 守 文
株式会社神戸製鋼所鉄鋼事業本部
（副主査）
白 石 勝 典
大同特殊鋼株式会社技術企画部
（副主査）
武 藤 伸 久
株式会社神戸製鋼所鉄鋼事業本部
（副主査）
進 藤 弓 弦
東洋製鋼株式会社圧延部
（副主査）
三 上 泰 治
住友電気工業株式会社特殊線事業部
（委員）
竹 内 利 守
愛知製鋼株式会社品質保証部
三 宮 好 史
川崎製鉄株式会社技術総括部
溝 口 茂
高周波熱錬株式会社平塚工場製品事業部
大津山 徹
合同製鉄株式会社企画部
雲丹亀 泰 和
山陽特殊鋼株式会社技術企画室
若 宮 辰 也
神鋼鋼線工業株式会社大阪支店
前 原 郷 治
新日本製鐵株式会社技術総括部
島 田 瑛 司
鈴木金属工業株式会社生産技術本部
中 野 恒 男
住友金属工業株式会社ステンレス・チタン技術部
小 川 裕
住友金属工業株式会社条鋼技術室
橋 本 義 弘
住友電気工業株式会社特殊線事業部
小 阪 史 郎
綿材製品協会
木 村 泰 郎
東京製鉄株式会社岡山工場
石 附 将 宏
東京鉄鋼株式会社ネジ加工品部
上津原 政 則
トーア・スチール株式会社技術部
神 田 宏 志
トーア・スチール株式会社技術部
山 内 和 男
中山鋼業株式会社
吉 村 敏
株式会社中山製鋼所
太 田 正 秀
日亜鋼業株式会社
中 島 正 博 NKK 鉄鋼技術総括部
坂 野 仁
日立金属株式会社特殊鋼事業部技術部
虎 岩 清
三菱製鋼株式会社技術部
釜 土 祐 一
通商産業省工業技術院標準部
（幹事）
細 田 卓 夫
社団法人日本鉄鋼連盟標準部
36
G 7501 : 2000 (ISO 683-1 : 1987)
社団法人日本鉄鋼連盟標準化センター鋼材規格三者 構成表
氏名
所属
（委員長）
佐久間 健 人
東京大学工学部
（委員）
林 明 夫
通商産業省基礎産業局
大 島 清 治
通商産業省工業技術院標準部
馬 木 秀 雄
社団法人火力原子力発電札殿技術協会
（石川島播磨重工業株式会社豊洲総合事務所）
金 沢 孝
社団法人日本自動車工業会（いすゞ自動車株式会社）
井 上 一 朗
社団法人日本建築学会（大阪大学工学部）
北 田 博 重
日本海事協会
三 宮 好 史
川崎製鉄株式会社技術総括部
渡 邊 和 彦
高圧ガス保安協会
石 田 安 正
株式会社神戸製鋼所生産技術部
小 峰 武 夫
日本工具工業会
桃 木 明 和
新日本製鉄株式会社技術総括部
島 田 瑛 司
鈴木金属工業株式会社生産技術本部
中 村 剛
住友金属工業株式会社技術部
白 谷 勝 典
大同特殊鋼株式会社技術企画部
上津原 政 則
トーア・スチール株式会社技術部
山 田 健太郎
土木学会（名古屋大学工学部）
三 浦 恒 幸
エンジニアリング振興協会（日揮株式会社）
橋 本 繁 晴
財団法人日本規格協会
森 下 昇 NKK 鉄鋼技術総括部
本 野 光 彦
社団法人日本水道協会
川 原 雄 三
日本機械工業連合会（三菱重工業株式会社横浜研究所）
（幹事）
金 子 康 弘
社団法人日本鉄鋼連盟標準部