G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
(1)
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。
今回の制定は，工業技術院の国際整合化 3 か年計画に沿って冷間圧造用線材について，JIS と対応する
ISO
規格との整合化の調査及び検討を行った結果，規格体系上の大きな相違及び要求品質内容の相違など
から無理な整合はかえって市場の混乱を招くとして断念した。
一方，ISO 規格の内容で使える用途もあると考えられ，その普及促進のためには規格内容を使用者に広
く情報提供することも必要として ISO 4954 を翻訳 JIS として制定することになった。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会
は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。
JIS G 7401
には，次に示す附属書がある。
附属書 1（参考） 加工後の特性値に関する指針
附属書 2（参考） 参考文献
日本工業規格
JIS
G
7401
:
2000
(I
4954
:
1993
)
冷間圧造及び冷間押出し用鋼
（ISO 仕様）
Steels for cold heading and cold extruding
序文 この規格は，1993 年に第 2 版として発行された ISO 4954, Steels for cold heading and cold extruding を
翻訳し，技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。
1.
一般要求事項
1.1
適用範囲
1.1.1
この規格は，冷間圧造又は冷間押出しに用いられる線材，線又は棒鋼で受け渡される非合金及び合
金の鋼材に適用する。この規格は次の各項目について規定する五つの項で構成されている。
1.
各章に共通の一般要求事項
2.
熱処理を意図しない鋼で，直径 2mm〜100mm のもの
3.
肌焼鋼で直径 2mm〜100mm のもの
4.
焼入焼戻しをする鋼（ボロン鋼を含む。
）で，直径 2mm〜100mm のもの
5.
ステンレス鋼で，直径がフェライト系については 2mm〜25mm，マルチンサイト系については 100mm
以下，オーステナイト系については 50mm 以下のもの
1.1.2
この規格（ただし，2.は除く。
）は，冷間圧造又は冷間押出し後に熱処理を行わない部品の特性に
ついては適用しない。冷間圧造又は冷間押出しをしてその後に熱処理を行わない部品の特性は，冷間圧造
又は冷間押出しに適用した条件に大きく左右されるため，それらの条件については必要に応じて受渡当事
者間の協定事項とする。
1.1.3
この規格に加え，ISO 404 の一般受渡技術要件を適用する。
1.2
引用規格 次の各規格は，その規定の一部をこの規格の本体中に引用しているものであり，引用部
分はこの規格の規定の一部を構成する。この規格の発行時には，次の各規格の年度版が有効版であった。
しかし，どの規格書でも改正版が出るものであり，したがって，この規格に基づいて協定しようとする受
渡当事者にあっては，次の各規格の最新版を採用すべきかどうかを検討することを勧める。IEC 及び ISO
メンバーは，現在有効な国際規格登録リストを保有している。
ISO 377-1 : 1989(
1
)Selection and preparation of samples and test pieces of wrought steels
−Part 1 : Samples
and test pieces for mechanical test
ISO 377-2 : 1989(
2
)Selection and preparation of samples and test pieces of wrought steels
−Part 2 : Samples
for determination of the chemical composition
ISO 404 : 1992
Steel and steel products−General technical delivery requirements
ISO 642 : 1979
Steel−Hardenability test by end quenching (Jominy test)
2
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
ISO 643 : 1983
Steels−Micrographic determination of the ferritic or austenitic grain size
ISO 3887 : 1976
Steel, non-alloy and low-alloy−Determination of depth of decarburization
ISO 6508 : 1986
Metallic materials−Hardness test−Rockwell test (scales A-B-C-D-E-F-G-H-K)
ISO 6892 : 1984
Metallic materials−Tensile testing
ISO 9443 : 1991
Heat-treatable and alloy steels−Surface quality classes for hot-round bars and wire rods−
Technical delivery conditions
ISO/TR 9769 : 1991
Steel and iron−Review of available methods of analysis
ISO 10474 : 1991
Steel and steel products−Inspection documents
注(
1
) ISO 377-1
は，改正されて現在 ISO 377 : 1997に置き替えられた。
(
2
) ISO 377-2
は，廃版され現在 ISO 14284 に置き替えられた。
1.3
発注のやり方
1.3.1
購入者は，引合い及び発注時に次の項目を明示するものとする。
a)
製品の寸法，許容変動値（1.4.11 参照）
b)
鋼の種類（
表 5，表 9，表 12，表 13，表 15，表 16，表 19〜表 24，表 26 参照）
c)
処理状態（1.4.3.1 参照）
d)
必要なら表面被覆処理（1.4.3.2 参照）
e)
必要書類（1.5.1 参照）
1.3.2
この国際規格では，発注に際して 選択事項 を認めるものとし，購入者は引合い及び発注時に
表
1
の関連要求事項を指定してもよい。
表 1 発注に際しての選択事項
該当する鋼の
表番号
選択事項
5, 9, 15, 16, 26 f)
製品分析が必要かどうか（1.5.2.1 参照）
。
5, 9, 15, 16, 26 g1) ISO 9443
から選択する表面品質クラス（1.4.8.1.1 参照）
。
g2)
冷間圧縮試験及び表面検査について，その結果及び試験条件に特
別の指定を必要とするかどうか（1.4.8.1.1 参照）
。
5
h1)
溶鋼区分を必要とするかどうか（特別に明示のない場合，製造業
者は溶鋼区分を行わないで鋼を供給してもよい。1.4.2 参照）
。
h2)
冷間引抜き状態に関し，機械的性質を指定するかどうか（
表 4 注
(
1
)
参照）
。
9, 15, 16
i)
粗粒鋼か細粒鋼を特に必要とするかどうか（1.4.7.1 参照）
。
9, 15, 16
j)
炭化物の球状化の試験に関し，特別な指定を必要とするかどうか
（1.4.7.2 参照）
。
9, 15, 16
k)
顕微鏡を用いて測定する非金属介在物に関し，協定によって限界
値規定を必要とするかどうか（1.4.9.2 参照）
。
15, 16
l)
フェライト−パーライト脱炭層の許容深さに関し，特別の規定を
必要とするかどうか（1.4.8.2.1 参照）
。
26
m)
ステンレス鋼の場合，耐食性に関する試験が必要かどうか（1.4.10
参照）
。
5, 9, 15, 16
n)
直径が 6mm 以上 30mm 以下の製品について，冷間圧縮試験を実
施すべきかどうか。実施する場合，試験条件を協定するものとす
る（1.4.8.1.1 参照）
。
1.4
要求事項
1.4.1
鋼及び製品の製造
3
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
1.4.1.1
発注時に特に協定しない限り，鋼及び製品の製造工程は製造業者に一任する。
使用者から要請があった場合，製造業者は使用する製鋼工程を提示しなければならない。
1.4.1.2
表 5 の記号で，末尾に X を付けた鋼はリムド鋼又はリムド同等鋼，K を付けた鋼はシリコンキル
ド鋼，A を付けた鋼はアルミキルド鋼とする。
表 9，表 15，表 16 及び表 26 の鋼はキルド鋼とする。
1.4.2
溶鋼区分 表 9，表 15，表 16 及び表 26 の鋼は溶鋼ごとに受け渡しされる。表 5 の鋼で，溶鋼区分
が必要の場合は，引合い及び発注時に特にその旨を協定しなければならない。
1.4.3
受渡し時の処理状態
1.4.3.1
受渡し時の処理及び熱処理状態（必要な場合）は，発注時に協定した条件に適合しなければなら
ず，その状態は
表 4，表 8，表 14 及び表 25 に示す状態のうちの一つでなければならない。
1.4.3.2
冷間圧造又は冷間押出し作業を容易にする表面処理及びスケール除去，銅被覆，石灰被覆処理，
りん酸塩処理，グリス塗布，塗油などのさびの生成を遅らせる効果をもつ各種表面処理が必要な場合は，
引合い及び発注時に協定するものとする。
1.4.4
通常の受渡し時の処理状態，製品形状及び要求事項の組合せ 通常の受渡し時処理状態，製品形状
並びに化学成分，機械的性質及び焼入性に関する要求事項の組合せの一覧を
表 4，表 8，表 14 及び表 25
に示す。
1.4.5
化学成分
1.4.5.1
溶鋼分析による鋼の化学成分は，
表 5，表 9，表 15，表 16 及び表 26 の規定に適合しなければな
らない（1.4.5.3 参照）
。
1.4.5.2
表 5，表 9，表 15，表 16 及び表 26 の規定数値からの製品分析値の許容変動値を表 6，表 10，表
17
及び
表 27 に示す。
1.4.5.3
表 12，表 13，表 19，表 20，表 21 及び表 22 に示すジョミニー試験片における焼入性要求事項を
指定して肌焼鋼又は直接焼入鋼が発注された場合，規定の焼入性数値を製品合格の判定基準とする。その
場合溶鋼分析値は，
表 5，表 9 及び表 16 の規定値から同表注(
2
)
に示す数値まで許容される。
1.4.6
焼入性及び機械的性質 製品は，2.2.3，3.2.3，4.2.3 及び 5.2.3 の規定に適合しなければならない。
1.4.7
組織
1.4.7.1 3.
又は 4.の鋼で，オーステナイト結晶粒度の調整が必要な場合，1.5.4.4.1 に基づく鋼のオーステ
ナイト結晶粒度測定結果は，細粒鋼については粒度番号 5 以上，粗粒鋼については粒度番号 1 から 5 でな
ければならない。その場合，結晶粒組織は，70%が規定限界値内であればよい。
1.4.7.2 3.
又は 4.の鋼で，炭化物の球状化が必要な場合，鋼の組織は炭化物の高度な球状化を特徴とする
ものとする。
備考1. 炭素含有量の少ない鋼ほど，セメンタイトの球状化が困難である点に留意すること。
1.4.8
外部の健全性
1.4.8.1
表面品質
1.4.8.1.1
熱間圧延又は冷間引抜きの表面状態の製品については，ISO 9443 を引用するか又は 1.5.3.6.2 及
び 1.5.4.6.1 に記述の冷間圧縮試験をしたとき，
いかなる欠陥も現れてはならない旨指定することによって，
要求する表面品質を引合い及び発注時に協定する。
備考2. 冷間圧縮試験は，通常，ステンレス鋼製品には適用しない。
3.
熱間圧延表面をもつ試験片に冷間圧縮試験を行った場合，ロール引っかき溝（グルーブ）は
不合格の理由とはみなさない。
4
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
1.4.8.1.2
発注時の指定によって，皮むき又は研磨を行った製品は，外部の欠陥があってはならない。た
だし，皮むき，研磨作業の際に生じたロール引っかき溝は欠陥とはみなさない。
1.4.8.2
脱炭
1.4.8.2.1
熱間圧延又は冷間引抜きの表面状態で受け渡しされる
表 15 及び表 16 の棒鋼，線材及び線は，
熱処理状態には無関係に，フェライト脱炭層がいっさいあってはならない。
これらの製品には，部分（フェライト・パーライト）脱炭層深さの許容限度として，
表 2 の数値を適用
する。
特殊な場合として部分（フェライト・パーライト）脱炭層深さの許容限度に上記以外の数値を要求する
場合，これらの数値は引合い及び発注時に特別に協定しなければならない。
1.4.8.2.2
表 9，表 15，表 16 の棒鋼，線材及び線で，発注時の指定によって皮むき又は研磨を行ったもの
は，脱炭層があってはならない。
表 2 部分（フェライト・パーライト）脱炭層深さの許容限度
表面状態別(
1
)
の部分（フェライト・
パーライト）脱炭層深さの許容限度
直径
d
mm
C
＋AC
又は C＋AC＋LC
mm
熱処理なし
又は AC
mm
≦8
≦0.10 0.12
8
＜ ≦12
≦0.12 0.15
12
＜ ≦17
≦0.16 0.20
17
＜ ≦23
≦0.20 0.25
23
＜ ≦27
≦0.24 0.29
27
＜
≦ (0.007×d) ＋0.05
≦ (0.009×d) ＋0.05
注(
1
)
表14参照。
1.4.9
内部の健全性
1.4.9.1
鋼は，以後の工程又は使用に悪影響を及ぼすおそれのある内部の欠陥があってはならない。
1.4.9.2
1.4.9.1
の一般要求事項に対する適合性について，必要に応じて，正確な判定基準を引合い及び発
注時に協定しなければならない。
備考4. 1.4.8.1.1によって冷間圧縮試験を協定した場合，試験の後，試験片に内部欠陥に起因するきず
が現れていなければ，1.4.9.1の要求事項に適合しているものとみなす。
3.
及び 4.の鋼については，例えば，ISO 4967 又はその他適当な方法を基準にして，非金属介在物含有量
を協定することができる。
1.4.10
ステンレス鋼の耐食性 5.2.4 を参照。
1.4.11
寸法及び寸法並びに質量の許容差 製品は，可能ならば，寸法及び寸法並びに質量の許容差に関す
る現行の国際規格に基づき発注する。
寸法及び許容差について，対応する国際規格がない場合，又は対応する国際規格の許容差が適用不可能
な場合（例えば，ステンレス鋼）は，寸法及び許容差は引合い及び発注のときに協定する。
1.5
試験
1.5.1
試験及び検査文書に関する協定
1.5.1.1
各受渡しごとに，ISO 10474 による検査文書の発行について，引合い及び発注時に協定すること
ができる。
1.5.1.2
その協定に従って規定の検査を行う場合は，1.5.2〜1.5.5 の規定を遵守しなければならない。
5
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
1.5.2
試験単位，供試製品の数及び試験の回数
1.5.2.1
化学成分 溶鋼分析は，発注時にその要求があった場合，製造者が実施する。
購入者から製品分析が要求されている場合で，引合い及び発注時に他の協定がない場合は，各溶鋼ごと
の供試製品 1 個から採取する。
この規格に溶鋼区分が要求されていない場合，又は，発注時に協定されている場合は，製品分析用の供
試製品は，受渡合計量に対して，その混在する溶鋼単位の数に関係なく，1 個の供試製品を採らなければ
ならない。
1.5.2.2
焼入性，機械的性質，組織，内部及び外部の健全性 発注時に指定の要求事項（表 4，表 8，表
14
及び
表 25 参照）及び要求検査文書のタイプ（1.5.1 参照）に従って焼入性，機械的性質，組織，又は内
部及び外部の健全性を確認する場合，
試験単位及び供試製品並びに試験片の数について，
表 3 を適用する。
表 3 試験単位，供試製品の数及び試験片の数
行番号
品質要求事項
試験単位(
1
)
供試製品の数
供試製品当たりの
試験片の数
1
化学成分
1.5.2.1
参照
1.5.2.1
参照
1.5.2.1
参照
2
焼入性
2a
一端焼入性試験 C
同一溶鋼当たり 1 個
1
2b
しん（芯）部焼入性 C
同一溶鋼当たり 1 個
1
3
冷間成形用 鋼の通 常処理
状態での機械的性質(
2
)
C(
3
)
＋D(
4
)
＋T 10t 又はその端数ご
とに 2 個
1
4
オーステナイト結晶粒度 C
同一溶鋼当たり 1 個
1
5
球状化
C
＋D(
4
)
＋T 10t 又はその端数ご
とに 2 個
1
6
内部及び外部の健全性
1
6a
冷間圧造性
C(
3
)
＋D＋T
引合い及び発注時に
協定する。
6b
表面品質
C(
3
)
＋D＋T
6c
非金属介在物含有量
C
＋D
7
脱炭(
5
)
C
＋D＋T 10t 又はその端数ご
とに 2 個
1
注(
1
)
試験は，溶鋼別（記号 C）
，又は，溶鋼別と寸法別（記号 C＋D）
，若しくは，溶鋼別と寸
法別及び処理別（記号 C＋D＋T）に行わなければならない。
(
2
)
表 7，表 11，表 18 及び表 28 参照。
(
3
)
表 5 の鋼に関して，溶鋼区分を引合い及び発注時に協定しない場合，試験は各鋼種別に
行わなければならない。
(
4
)
積送品が，その断面寸法において 3 : 1 を超えて違わない棒鋼，線材又は線で構成される
場合，それらは 1 試験単位としてまとめることができる。
(
5
)
焼入焼戻し用鋼に対してだけ適用（
表 15 及び表 16 参照）。
1.5.3
供試製品及び試験片の採取及び調製
1.5.3.1
一般事項 供試製品及び試験片の採取若しくは調製に関する一般条件は ISO 3771 及び ISO 377-2
を適用するものとする。
1.5.3.2
焼入性試験
1.5.3.2.1
一端焼入性試験に関して係争が発生した場合は，もし可能ならば，ISO 642 の 5.1 a)又は 5.1 b1)
の供試材の採り方が適用されなければならない。
6
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
1.5.3.2.2
しん部焼入性の評価のための試験片は，
可能な限り
表 23 又は表 24 に規定した最大直径とする。
表 23 又は表 24 の規定を上回る直径の供試棒は，表 23 又は表 24 の最大直径まで圧延又は鍛造しなければ
ならない。試験片の長さは少なくとも直径の 4 倍とする。
1.5.3.3
引張試験 冷間成形用鋼の通常処理状態（表 3 の要求事項 3）の引張試験片は，可能な限り原表
面のまま，すなわち切削加工しないまま，試験する。
1.5.3.4
組織
1.5.3.4.1
オーステナイト結晶粒度の確認に用いる試験片の採取及び調製については，ISO 643 の規定事
項を適用する。引合い及び発注時に他に協定がない場合，また，係争が生じた場合は，肌焼鋼（3.参照）
の検査では，McQuaid-Ehn 法を遵守する。
焼入焼戻し用鋼（4.参照）の検査には，ISO 643 に規定する他の方法のいずれかを適用し，オーステナイ
ト化のための温度は，
附属書 1 表 4 で当該鋼種に関し規定した焼入れ最高温度と一致するものとし，また，
この温度での保持時間は 1 時間とする。
1.5.3.4.2
炭化物の球状化に関する試験は，横断面を研磨した検鏡用試料を用意し，これらの試料はしか
るべき溶液中で腐食する。
1.5.3.5
内部の健全性 非金属介在物含有量の確認に用いる試験片の採取及び調製については，ISO 4967
の規定事項又はその他の協定による。
1.5.3.6
外部の健全性
1.5.3.6.1
表面品質の確認に関しては，ISO 9443 を参照する。
1.5.3.6.2
冷間圧縮試験は，
直径 6mm 以上 30mm 以下の製品についてだけ適用する。
この試験を必要とし，
かつ，引合い及び発注時に他に協定のない場合，両方の切削面が平行でかつ最初の高さ h
0
＝1.5×d
0
（d
0
＝
試験片の直径）
の冷間圧縮試験用のまっすぐな試験片を，
供試材の原表面を変えずに調製するものとする。
熱間圧延後熱処理しない製品から採取した供試材は，
表 11，表 18 又は表 28 に示す冷間圧造及び冷間押出
し用鋼の通常状態にする処理を行ってもよい。
1.5.3.7
脱炭 顕微鏡による脱炭検査では，横断面を腐食した鋭い周辺部をもつ試料を調製するものとす
る。ただし，係争の場合，顕微鏡検査用試料に脱炭又は浸炭を生じないようにあらゆる方策を講じながら，
1.5.4.2.2
に規定の条件のもとで焼入れする。焼入れ後，検査試料は研磨して，微小硬さ測定用に調製する。
いかなる場合においても，ISO 3887 の要求事項を遵守しなければならない。
1.5.4
試験方法
1.5.4.1
化学分析 化学成分は，ISO/TR 9769 に記載する適切な国際規格に従って測定しなければならな
い。
1.5.4.2
焼入性試験
1.5.4.2.1
一端焼入性試験は，ISO 642 に基づき実施する。焼入れ温度は，
表 12，表 13，表 19，表 20，
表 21 又は表 22 に適合しなければならない。
1.5.4.2.2
しん部焼入性試験の試験片は，中性又は還元性炉内雰囲気によって，
表 23 又は表 24 に示す焼
入温度まで加熱し，かつ完全にオーステナイト化するまでこの温度で保持しなければならない。次に炉か
ら試験片を取り出し，浴温 50℃，浸せき速度約 0.25m/s で，高能力焼入油の中で直ちに焼入れし，完全に
均一な温度にする。次に，試験片の長さ軸に対し直角に，試験片の中央部に切込みを入れ，折る。破断表
面は温度上昇を起こさないような条件の下で研磨しなければならない。こうして，ISO 6508 に基づくしん
部焼入性の測定が可能となる。
1.5.4.3
引張試験 試験は ISO 6892 に基づいて実施する。
7
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
1.5.4.4
組織
1.5.4.4.1
オーステナイト結晶粒度は，1.5.3.4.1 に従って調製した試験片について，ISO 643 に基づいて試
験をする。
1.5.4.4.2
セメンタイトの球状化の度合いに関する試験については，検鏡用試料を通常 500 倍の倍率で検
査し，必要なら，引合い及び発注時に協定した評定チャートによって評価する。
1.5.4.5
内部の健全性 非金属介在物量の顕微鏡試験については，その手順は引合い及び発注時に協定し
なければならない（例えば，ISO 4967 参照）
。
1.5.4.6
外部の健全性
1.5.4.6.1
冷間圧縮試験片は，室温で元の高さの
3
1
まで圧造するものとする。不合格の対象となる欠陥の頻
度及び程度については，引合い及び発注時に決定しなければならない。
試料の直径が大き過ぎたり，プレスの強度が不足しているため圧縮試験が室温で実施できない場合は，
協定によって約 500℃で実施すべきである。必要に応じて，その他の要求事項及び試験条件を引合い及び
発注時に協定することができる。
1.5.4.6.2
表面品質の等級について，引合い及び発注時に協定されている場合，その検証は ISO 9443 に従
う。
1.5.4.7
脱炭 製品の脱炭について製品の試験を行う場合（ISO 3887 参照），完全に脱炭しているフェラ
イトの層及び部分的に脱炭しているフェライト・パーライトの層の深さを腐食面の互いに直角ををなす二
つの直径の四つの端部で 100 倍の倍率で顕微鏡によって測定する。フェライト・パーライトの脱炭層深さ
の内部の測定起点は，パーライト含有量の著しい減少が始まる点とする（これは通常，フェライト・パー
ライト脱炭層全体深さの約
3
2
の点である）
。
このようにして得られた個々の四つの数値の平均値を計算する。
係争の生じた場合，脱炭は二つの直径に沿って微小硬さを測定 (HV 0.3) してチェックしなければなら
ない。脱炭層の深さについては，距離 e
1
，e
2
，e
3
及び e
4
（
図 1 参照）の平均値を算出するものとする。e
1
から e
4
の個々の値は，
図 1 に示すように，表面から直径方向上にある次の点までの距離を表す。次の点と
はその点での硬度が，最高硬さ（脱炭の場合は微小断面試料の外側の領域で測定したもの）の 80%になる
点である。
1.5.5
再試験 再試験については ISO 404 による。
2.
熱処理を意図しない冷間圧造及び冷間押出し用鋼の規定要求事項
2.1
適用範囲 この項は熱処理を意図しない冷間圧造及び冷間押出し用鋼の要求事項を規定する。直径
2mm
から 100mm に適用する。
2.2
要求事項
2.2.1
通常の受渡し時の処理状態と，製品形状，及び要求事項との組合せ 通常の受渡し時の処理状態と，
製品形状及び化学成分並びに機械的性質に関する要求事項との組合せの一覧を
表 4 に示す。
2.2.2
化学成分
2.2.2.1
溶鋼分析値による鋼の規定化学成分は，
表 5 による。
2.2.2.2
表 5 の規定値からの製品分析値の許容変動値は，表 6 による。
2.2.3
機械的性質 無処理状態（U 又は P）の場合は，機械的性質は，表 7 による。
冷間引抜きの引渡し状態の場合，機械的性質は，必要なら，引合い及び発注時に協定する。
2.2.4
受渡し時の処理状態 鋼は通常，表 4 の処理状態のうちのいずれかで受け渡しする。
8
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
図 1 脱炭層深さの測定
表 4 熱処理を意図しない鋼における，通常の受渡し時の処理状態と，製品形状，
及び表 5 から表 7 の要求事項との組合せ
1 2
3
4
5
6
X
：適用可能を示す
適用要求事項
1
受渡し時の処理
状態
記号
熱 間 圧 延
棒鋼
線材
引 抜 き 製
品
6.1 6.2
2
熱間圧延表面無
処理
なし又は U X
X
−
3
皮むきを行った
表面，無処理
P X
−
−
表 7 の機械的性
質
4
冷間引抜き C
−
− X
表 5 及び表 6 の
化学成分
(
1
)
注(
1
)
機械的性質は，必要に応じて，引合い及び発注時に協定する。
表 5 鋼の種類と化学成分（溶鋼分析値に適用）
鋼の種類
表示記号(
2
)
化学成分%(
1
)
No.
名称
ISO 4954 : 1979
によ
る
C Si Mn
P
S
その他
1 CC 4 X
A 1 R
≦0.06
≦0.10 0.20〜0.40
≦0.040
≦0.040 Al
tot
≦0.020
2 CC 4 A
A 1 Al
≦0.06
≦0.10 0.20〜0.40
≦0.040
≦0.040 Al
tot
≧0.020(
3
)
3 CC 8 X
A 2 R
0.05
〜0.10
≦0.10 0.30〜0.60
≦0.040
≦0.040 Al
tot
≦0.020
4 CC 8 A
A 2 Al
0.05
〜0.10
≦0.10 0.30〜0.60
≦0.040
≦0.040 Al
tot
≧0.020(
3
)
5 CC 11 X
A 3 R
0.08
〜0.13
≦0.10 0.30〜0.60
≦0.040
≦0.040 Al
tot
≦0.020
6 CC 11 A
A 3 Al
0.08
〜0.13
≦0.10 0.30〜0.60
≦0.040
≦0.040 Al
tot
≧0.020(
3
)
7 CC
15
X
− 0.12〜0.19
≦0.10 0.30〜0.60
≦0.040
≦0.040 Al
tot
≦0.020
8 CC 15 K
A 4 Si
0.12
〜0.19
0.15
〜0.35
0.30
〜0.60
≦0.040
≦0.040
9 CC 15 A
A 4 Al
0.12
〜0.18
≦0.10 0.30〜0.60
≦0.040
≦0.040 Al
tot
≧0.020(
3
)
10 CC 21 K
A 5 Si
0.18
〜0.23
0.15
〜0.35
0.30
〜0.60
≦0.040
≦0.040
9
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
鋼の種類
表示記号(
2
)
化学成分%(
1
)
No.
名称
ISO 4954 : 1979
によ
る
C Si Mn
P
S
その他
11 CC 21 A
A 5 Al
0.18
〜0.23
≦0.10 0.30〜0.60
≦0.040
≦0.040 Al
tot
≧0.020(
3
)
注(
1
)
この表以外の元素は，購入者の同意を得ないで，溶鋼仕上げ以外の目的で意図的に鋼に添加してはならない。機
械的性質及び適応性に影響のある元素が，鉄屑や製造に使用する他の原材料から混入しないよう十分注意する。
(
2
)
表の第 1 欄の記号は追番，第 2 欄は ISO/TC 17/SC 2 提唱の記号表示系による表示，第 3 欄は ISO 4954 : 1979 の
旧番号を表す。
(
3
)
若しくは，購入者との協定によって，例えば，V，Nb，Ti，Ca など，同様の効果をもつ他の元素を用いて処理さ
れる。
表 6 アルミニウム又はシリコン・キルド鋼に対する，規定分析値と製品分析値との許容変動値
元素
溶鋼分析値による
許容最大含有量
%
許容変動値(
1
)(
2
)
%
C
≦0.23
±0.02
Si
≦0.35
＋0.02(
3
)
Mn
≦0.60
±0.04
P
≦0.040
＋0.005
S
≦0.040
＋0.005
注(
1
)
リムド及びリムド同等鋼（鋼種 CC 4 X，CC 8 X，CC 11
X
，CC 15 X）については，許容変動値は，必要に応じ
て，引合い及び発注時に指定する。
(
2
)
±とは，同一鋳込みにおいて，製品分析値が
表 5 の規
定範囲の上限値を上回るか，又は下限値を下回ってよ
い。ただし，両方が同時に生じてはならないことを意
味する。
(
3
)
鋼の種類 CC 15 K 及び CC 21 K に対しては±0.03%
(m/m) Si.
表 7 冷間圧造又は冷間押出し用鋼の通常処理状態における機械的性質（参考値）
処理状態
［圧延のまま (U) 又は圧延のままで
皮むき処理 (P)］
鋼の
種類
R
m
N/mm
2
Z
%
CC 4 X
≦420
≧60
CC 4 A
≦440
CC 8 X
≦450
≧60
CC 8 A
≦470
CC 11 X
≦470
≧55
CC11A
≦490
CC 15 X
≦530
≧50
CC 15 K
CC 15 A
CC 21 K
≦580
≧45
CC 21 A
R
m
：引張強さ
Z
：破断後の断面収縮率
3.
冷間圧造及び冷間押出し用肌焼鋼の規定要求事項
10
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
3.1
適用範囲 この章は冷間圧造及び冷間押出し用肌焼鋼の要求事項を規定する。直径 2mm から 100mm
に適用する。
3.2
要求事項
3.2.1
通常の受渡し時処理状態と，製品形状及び要求事項との組合せ 通常の受渡し時処理状態，製品形
状，並びに化学成分，機械的性質及び焼入性に関する要求事項との組合せの一覧を
表 8 に示す。
3.2.2
化学成分
3.2.2.1
溶鋼分析値による鋼の規定化学成分は
表 9 による。
3.2.2.2
表 9 の規定値からの製品分析値の許容変動値は表 10 による。
3.2.3
焼入性及び機械的性質
3.2.3.1
焼入性要求事項を指定しないで発注された鋼，すなわち，
表 9 及び表 11 の鋼で，表 12 又は表 13
の鋼ではない場合は，化学成分規定の他に，
表 8 の 6.2 欄の各熱処理状態における機械的性質の要求事項
が適用される。この場合，
表 12 の焼入性の値は参考値とする。
3.2.3.2
表 12 又は表 13 の表示記号を用い，通常の焼入性（表 12 参照）又は狭幅焼入性（表 13 参照）を
指定して発注された鋼の場合は，
表 8，6 欄の要求事項の他に，表 12 又は表 13 の焼入性の値がそれぞれ適
用される［
表 9 の注(
2
)
参照］
。
3.2.4
受け渡し時の処理状態 鋼は通常，表 8 の処理状態のうちのいずれかで受渡しする。
表 8 肌焼鋼における，通常の受渡し時処理状態，製品形状及び表 9〜表 13 の要求事項との組合せ
1
2
3 4 5
6
7
X
：適用可能を示す 次の各表の表示記号で発注される鋼に適用要求事項
熱間
圧延
線材
引抜
製品
表 9 又は表 11
表 12 又は表 13
1
受渡し時の
熱処理状態
記号
棒鋼
6.1
6.2 7.1
7.2 7.3
2
無処理
なし又は U X X −
−
3
炭化物球状
化焼なまし
AC X
X
−
表 11，2 欄
の機械的性
質
4
炭化物球状
化焼なまし
及び皮むき
AC
＋P X −
−
5
冷間引抜き
及び
炭化物球状
化焼なまし
C
＋AC
−
− X
表 11，3 欄
の機械的性
質
6
冷間引抜き
及び
炭化物球状
炭化物球状
化 焼 な ま
し，軽度冷
間圧延
（5%減面）
C
＋AC＋LC
−
− X
表 9，表 10
の化学成分
表 11，4 欄
の機械的性
質
6
欄に同じ
表 12 又は
表 13 の焼入
性値
7
その他
引合い及び発注時に，その他の処理状態を協定することができる。
11
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
表 9 鋼の種類と化学成分（溶鋼分析値に適用）
鋼の種類
化学成分%(
1
)(
2
)
表示記号(
3
)
C Si
Mn P
S Cr Mo Ni
№
名称
ISO 4954 : 1979
による
21 CE 10
B 1
0.07
〜0.13 ≦0.40 0.30〜0.60 ≦0.035 ≦0.035
−
−
−
22 CE 15 E4
B 2
0.12
〜0.18 ≦0.40 0.30〜0.60 ≦0.035 ≦0.035
−
−
−
23 CE 16 E4
B 3
0.12
〜0.18 ≦0.40 0.60〜0.90 ≦0.035 ≦0.035
−
−
−
24 CE 20 E4
− 0.17〜0.23 ≦0.40 0.30〜0.60 ≦0.035 ≦0.035
−
−
−
25 20 Cr 4 E
B 10
0.17
〜0.23 ≦0.40 0.60〜0.90 ≦0.035 ≦0.035 0.90〜1.20
−
−
26 16 MnCr 5 E
B 11
0.13
〜0.19 ≦0.40 1.00〜1.30 ≦0.035 ≦0.035 0.80〜1.10
−
−
27 18 CrMo 4 E
B 30
0.15
〜0.21 ≦0.40 0.60〜0.90 ≦0.035 ≦0.035 0.90〜1.20 0.15〜0.25
−
28 20 NiCrMo 2 E
B 41
0.17
〜0.23 ≦0.40 0.65〜0.95 ≦0.035 ≦0.035 0.30〜0.65 0.15〜0.25 0.40〜0.70
注(
1
)
この表以外の元素は，購入者の同意を得ないで，溶鋼仕上げ以外の目的で意図的に鋼に添加してはならない。
焼入性，機械的性質及び適応性に影響のある元素が，鉄くず又は製造に使用する他の原材料から混入しないよ
う十分注意する。
(
2
)
焼入性値を指定した鋼種の場合（
表 12，表 13 参照）は，りんと硫黄の他は，溶鋼分析の規定値と多少の差異
があってもよい。ただし，その差異は，炭素については 0.01% (m/m)，その他の元素については
表 10 の値を超
えてはならない。
(
3
)
表の第 1 欄の記号は追番，第 2 欄は ISO／TC 17／SC 2 提唱の記号表示系による表示，第 3 欄は ISO 4954 : 1979
の旧番号を表す。
表 10 規定分析値と製品分析値との許容変動値
元素
溶鋼分析値による
許容最大含有量
%
許容変動値(
1
)
%
C
≦0.23
±0.02
Si
≦0.40
＋0.03
Mn
≦1.00
＞1.00≦1.30
±0.04
±0.06
P
≦0.035
＋0.005
S
≦0.035
＋0.005
Cr
≦1.20
±0.05
Mo
≦0.25
±0.03
Ni
≦0.70
±0.03
注(
1
)
±とは，同一鋳込みにおいて，製品分析値
が
表9の規定範囲の上限値を上回るか，又
は下限値を下回ってよい。ただし，両方が
同時に生じてはならない。
表 11 冷間圧造又は冷間押出し用鋼の通常処理状態における機械的性質
1
2 3 4
処理状態(
1
)
鋼の種類 AC 又は AC＋P C＋AC C＋AC＋LC
R
m
N/mm
2
Z
%
R
m
N/mm
2
Z
%
R
m
N/mm
2
Z(
2
)
%
CE 10
≦450
≧65
≦430
≧68
≦460
≧65
CE 15 E4
≦470
≧64
≦450
≧67
≦490
≧64
CE 16 E4
≦490
≧64
≦470
≧67
≦510
≧64
CE 20 E4
≦490
≧63
≦470
≧66
≦510
≧63
20 Cr 4 E
≦560
≧60
≦540
≧62
≦570
≧62
12
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
1
2 3 4
処理状態(
1
)
鋼の種類 AC 又は AC＋P C＋AC C＋AC＋LC
R
m
N/mm
2
Z
%
R
m
N/mm
2
Z
%
R
m
N/mm
2
Z(
2
)
%
16 MnCr 5 E
≦550
≧60
≦530
≧62
≦570
≧62
18 CrMo 4 E
≦560
≧60
≦540
≧62
≦570
≧62
20 NiCrMo 2 E
≦590
≧60
≦570
≧62
≦600
≧62
R
m
：引張強さ
Z
：破断後の断面収縮率
注(
1
)
表8参照。
(
2
)
直径≦12mm に対しては断面収縮率は 2%低くてもよい。
表 12 規定（通常）焼入性の鋼種に対する硬さの限界値：H−グレード（3.2.3.2 参照）
鋼の種類
焼入温度(
1
)
範囲の限界
試験片の焼入端からの距離 (mm) での硬さ (HRC)
℃
1.5
3
5
7
9
11
13
15 20 25 30 35
40
20 Cr 4E H
900
±5
最大
49
48
46
42
38
36
34
32 29 27 26 24
23
最小 41
38
31
26
23
21
−
− − − − −
−
16 MnCr 5 E H
900
±5
最大
47
46
44
41
39
37
35
33 31 30 29 28
27
最小 39
36
31
28
24
21
−
− − − − −
−
18 CrMo 4E H
900
±5
最大
47
46
45
42
39
37
35
34 31 29 28 27
26
最小 39
37
34
30
27
24
22
21
− − − −
−
20 NiCrMo 2 E H
900
±5
最大
49
48
45
42
36
33
31
30 27 25 24 24
23
最小 41
37
31
25
22
20
−
− − − − −
−
注(
1
)
オーステナイト化時間（参考値）
：30分以上
表 13 狭幅焼入性バンドの鋼種に対する硬さの限界値：HH−及び HL−グレード
鋼の種類
焼入温度(
1
)
範囲の限界
試験片の焼入端からの距離 (mm) での硬さ (HRC)
℃
1.5
3
5
7
9
11
13
15
20 25 30 35
40
20 Cr 4 E HH
900
±5
最大
49
48
46
42
38
36
34
32
29 27 26 24
23
最小 44
41
36
31
28
26
24
22
− − − −
−
20 Cr 4 E HL
900
±5
最大 46
45
41
37
33
31
29
27
24
22
21
−
−
最小 41
38
31
26
23
21
−
−
− − − −
−
16 MnCr 5 E HH
900
±5
最大
47
46
44
41
39
37
35
33
31 30 29 28
27
最小 42
39
35
32
29
26
24
22
20
− − −
−
16 MnCr 5 E HL
900
±5
最大
44
43
40
37
34
32
30
28
26 25 24 23
22
最小 39
36
31
28
24
21
−
−
− − − −
−
18 CrMo 4 E HH
900
±5
最大
47
46
45
42
39
37
35
34
31 29 28 27
26
最小 42
40
38
34
31
28
26
25
22
20
− −
−
18CrMo 4 E HL
900
±5
最大
44
43
41
38
35
33
31
30
27 25 24 23
22
最小 39
37
34
30
27
24
22
21
− − − −
−
20 NiCrMo 2 E HH
900
±5
最大
49
48
45
42
36
33
31
30
27 25 24 24
23
最小 44
41
36
31
27
24
22
21
− − − −
−
20NiCrMo 2 E HL
900
±5
最大
46
44
40
36
31
29
27
26
23 21 20 20
−
最小 41
37
31
25
22
20
−
−
− − − −
−
注(
1
)
オーステナイト化時間（参考値）
：30分以上
4.
焼入焼戻しをする冷間圧造及び冷間押出し用鋼（ボロン処理鋼を含む。）の規定要求事項
13
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
4.1
適用範囲 この章は，焼入焼戻しをする冷間圧造及び冷間押出し用鋼の要求事項を規定する。直径 2
〜100mm に適用する。
4.2
要求事項
4.2.1
通常の受渡し時の処理状態と，製品形状，及び要求事項との組合せ 通常の受渡し時の処理状態と，
製品形状及び化学成分並びに機械的性質及び焼入性（一端焼入試験及びしん部焼入性）に関する要求事項
との組合せの一覧を
表 14 に示す。
4.2.2
化学成分
4.2.2.1
溶鋼分析値による鋼の規定化学成分は
表 15 及び表 16 による。
4.2.2.2
表 15 及び表 16 の規定値からの製品分析値の許容変動値は表 17 による。
4.2.3
焼入性及び機械的性質
4.2.3.1
焼入性要求事項を指定しないで発注された鋼，すなわち
表 15，表 16 及び表 18 の鋼で，表 19 か
ら
表 24 の鋼ではない場合，化学成分規定の他に表 14，6.2 欄の各熱処理状態における機械的性質の要求事
項が適用される。この場合，
表 19 の一端焼入試験の焼入性値は参考値とする。
4.2.3.2
表 19〜表 22 の鋼種を用い，通常の焼入性（表 19 及び表 22 参照）又は狭幅一端焼入性（表 20 及
び
表 21 参照）を指定して発注された鋼の場合は，表 14，6 欄の要求事項の他に表 19，表 20，表 21 又は
表 22 の焼入性の値が適用される［表 15 及び表 16 の注(
2
)
参照］
。
4.2.3.3
表 23 又は表 24 の鋼種を用い，しん部焼入性を指定して発注された鋼の場合は，表 14，6 欄の要
求事項の他に，
表 23 又は表 24 の焼入性の値及び直径の最大値が適用される。
4.2.4
受渡し時の処理状態 鋼は通常，表 14 の処理状態のうちのいずれかで受け渡しする。
表 14 焼入焼戻し用鋼における，通常の受渡し時処理状態と，
製品形状及び表 15〜表 24 の要求事項との組合せ
1
2
3 4 5
6
7
8
X
：適用可能を示す
次の各表の表示記号で発注する鋼に適用要求事項
熱間
圧延
棒鋼
線材
引抜
製品
表 15 又は表 16 表 19，表 20，表
21
又は
表 22
表 23 又は表 24
1
受渡し時の
熱処理状態
記号
6.1 6.2
7.1
7.2
7.3
8.1
8.2
8.3
2
無処理
なし又は U X X
−
表 15，表
17
又は
表
16
，
表 17
の 化 学 成
分
−
3
炭化物球状
化焼なまし
AC X
X
−
6
欄に同じ
6
欄に同じ
4
炭化物球状
化焼なまし
及び皮むき
AC
＋P X
−
−
表 18，2
欄 の 機
械 的 性
質
5
冷間引抜き
及び
炭化物球状
化焼なまし
C
＋AC
−
− X
表 18，3
欄 の 機
械 的 性
質
表 19，表 20，
表 21 又は表
22
の焼入性
値
表 23 又は表
24
の最小し
ん部硬さ値
及び最大直
径値
14
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
1
2
3 4 5
6
7
8
6
冷間引抜き
及び
炭化物球状
化 焼 な ま
し，軽度冷
間圧延
（5%減面）
C
＋AC＋LC
−
− X
表 18，4
欄 の 機
械 的 性
質
7
その他
その他の処理状態，例えば
AC
＋C＋臨界以下の焼なまし
を引合い及び発注時に協定するこ
とができる。
表 15 鋼の種類及び化学成分（溶鋼分析値に適用）
鋼の種類
化学成分 [%] (
1
)(
2
)
表示記号(
3
)
C Si
Mn P
S Cr Mo Ni
№
名称
ISO 4954 : 1979
による
31 CE 20 E4
− 0.17〜0.23 ≦0.40 0.30〜0.60 ≦0.035 ≦0.035
−
−
−
32 CE 28 E4
C 2
0.25
〜0.32 ≦0.40 0.60〜0.90 ≦0.035 ≦0.035
−
−
−
33 CE 35 E4
C 3
0.32
〜0.39 ≦0.40 0.50〜0.80 ≦0.035 ≦0.035
−
−
−
34 CE 40 E4
− 0.37〜0.44 ≦0.40 0.50〜0.80 ≦0.035 ≦0.035
−
−
−
35 CE 45 E4
C 6
0.42
〜0.50 ≦0.40 0.50〜0.80 ≦0.035 ≦0.035
−
−
−
36 42 Mn 6 E
− 0.39〜0.46 ≦0.40 1.30〜1.65 ≦0.035 ≦0.035
−
−
−
37 37 Cr 2 E
C 12
0.34
〜0.41 ≦0.40 0.50〜0.80 ≦0.035 ≦0.035 0.40〜0.60
−
−
38 46 Cr 2 E
C 13
0.42
〜0.50 ≦0.40 0.50〜0.80 ≦0.035 ≦0.035 0.40〜0.60
−
−
39 34 Cr 4 E
C 14
0.30
〜0.37 ≦0.40 0.60〜0.90 ≦0.035 ≦0.035 0.90〜1.20
−
−
40 37 Cr 4 E
C 15
0.34
〜0.41 ≦0.40 0.60〜0.90 ≦0.035 ≦0.035 0.90〜1.20
−
−
41 41 Cr 4 E
C 16
0.38
〜0.45 ≦0.40 0.60〜0.90 ≦0.035 ≦0.035 0.90〜1.20
−
−
42 36 Mo 3 E
C 22
0.33
〜0.40 ≦0.40 0.70〜1.00 ≦0.035 ≦0.035
− 0.20〜0.30
−
43 25 CrMo 4 E
C 30
0.22
〜0.29 ≦0.40 0.60〜0.90 ≦0.035 ≦0.035 0.90〜1.20 0.15〜0.30
−
44 34 CrMo 4 E
C 31
0.30
〜0.37 ≦0.40 0.60〜0.90 ≦0.035 ≦0.035 0.90〜1.20 0.15〜0.30
−
45 42 CrMo 4 E
C 32
0.38
〜0.45 ≦0.40 0.60〜0.90 ≦0.035 ≦0.035 0.90〜1.20 0.15〜0.30
−
46 41 CrNiMo 2 E
C 40
0.37
〜0.44 ≦0.40 0.70〜1.00 ≦0.035 ≦0.035 0.40〜0.60 0.15〜0.30 0.40〜0.70
47 41 NiCrMo 7 E
C 42
0.37
〜0.44 ≦0.40 0.55〜0.85 ≦0.035 ≦0.035 0.65〜0.95 0.15〜0.30 1.60〜2.00
48 31 CrNiMo 8 E
C 43
0.27
〜0.34 ≦0.40 0.30〜0.60 ≦0.035 ≦0.035 1.80〜2.20 0.30〜0.50 1.80〜2.20
注(
1
)
この表以外の元素は，購入者の同意を得ないで，溶鋼仕上げ以外の目的で意図的に鋼に添加してはならない。
焼入性，機械的性質及び適応性に影響のある元素が，鉄くず又は製造に使用する他の原材料から混入しないよ
う十分注意する。
(
2
)
焼入性値を指定した鋼種の場合（
表 19〜表 21 参照）は，りんと硫黄の他は，溶鋼分析の規定値と多少の差異
があってもよい。ただし，その差異は，炭素については 0.01% (m/m)，その他の元素については
表 17 の値を超
えてはならない。
(
3
)
表の第 1 欄の記号は追番，第 2 欄は ISO／TC 17／SC 2 提唱の記号表示系による表示，第 3 欄は ISO 4954 : 1979
の旧番号を表す。
15
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
表 16 鋼の種類及び化学成分（溶鋼分析値に適用）
鋼の種類
化学成分 [%] (
1
)(
2
)
表示記号(
3
) C
Si
Mn
P
S
Cr
B(
4
) Total
Al(
5
)
№
名称
ISO 4954 : 1979
による
61 CE 20 B G1
E 1
0.17
〜0.24 ≦0.40 0.50〜0.80 ≦0.035 ≦0.035
0.0008
〜0.005 ≧0.020
62 CE 20 B G2
E 2
0.17
〜0.24 ≦0.40 0.80〜1.20 ≦0.035 ≦0.035
0.0008
〜0.005 ≧0.020
63 CE 28 B
E 4
0.25
〜0.32 ≦0.40 0.60〜0.90 ≦0.035 ≦0.035
0.0008
〜0.005 ≧0.020
64 CE 35 B
E 5
0.32
〜0.39 ≦0.40 0.50〜0.80 ≦0.035 ≦0.035
0.0008
〜0.005 ≧0.020
65 35 MnB 5 E
E 7
0.32
〜0.39 ≦0.40 1.10〜1.40 ≦0.035 ≦0.035
0.0008
〜0.005 ≧0.020
66 37 CrB 1 E
E 10
0.34
〜0.41 ≦0.40 0.50〜0.80 ≦0.035 ≦0.035 0.20〜0.40 0.0008〜0.005 ≧0.020
注(
1
)
この表以外の元素は，購入者の同意を得ないで，溶鋼仕上げ以外の目的で意図的に鋼に添加してはならない。
焼入性，機械的性質及び適応性に影響のある元素が，鉄くず又は製造に使用する他の原材料から混入しないよ
う十分注意のこと。
(
2
)
焼入性値を指定した鋼種の場合（
表 22 参照）は，りんと硫黄の他は，溶鋼分析の規定値と多少の差異があって
もよい。ただし，その差異は，炭素については 0.01% (m/m)，その他の元素については
表 17 の値を超えてはな
らない。
(
3
)
表の第 1 欄の記号は追番，第 2 欄は ISO／TC 17／SC 2 提唱の記号表示系による表示，第 3 欄は ISO 4954 : 1979
の旧番号を表す。
(
4
)
規定の機械的性質が損なわれないならば，ボロン含有量 0.0005%まで下げてもよい。
(
5
)
可溶性アルミニウム含有量の測定は，その測定値が 0.015% (m/m) を下回らないならば，この要求事項に適合し
ているとみなすべきである。
表 17 規定分析値と製品分析値との許容変動値
元素
溶鋼分析値による
許容最大含有量
%
許容変動値(
1
)
%
C
≦0.30
＞0.30≦0.50
±0.02
±0.03
Si
≦0.40
＋0.03
Mn
≦1.00
＞1.00≦1.65
±0.04
±0.06
P
≦0.035
＋0.005
S
≦0.035
＋0.005
B
≦0.005
±0.0003
Cr
≦2.00
＞2.00≦2.20
±0.05
±0.10
Mo
≦0.30
＞0.30≦0.50
±0.03
±0.04
Ni
≦1.00
＞1.00≦2.00
＞2.00≦2.20
±0.03
±0.05
±0.07
注(
1
)
±とは，同一鋳込みにおいて，製品分析値が
表15又は
表16の規定範囲の上限値を上回るか，又は下限値を下
回ってよい。ただし，両方が同時に生じてはならない
ことを意味する。
16
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
表 18 冷間圧造又は冷間押出し用鋼の通常処理状態における機械的性質
1
2 3 4
処理状態(
1
)
鋼の種類 AC 又は AC＋P C＋AC C＋AC＋LC
R
m
N/mm
2
Z
%
R
m
N/mm
2
Z
%
R
m
N/mm
2
Z(
2
)
%
CE 20 E4
≦490
≧63
≦470
≧66
≦510
≧63
CE 28 E4
≦540
≧60
≦520
≧63
≦560
≧60
CE 35 E4
≦560
≧58
≦540
≧62
≦590
≧58
CE 40 E4
≦580
≧57
≦560
≧61
≦610
≧57
CE 45 E4
≦600
≧55
≦580
≧59
≦630
≧55
42 Mn 6 E
≦600
≧58
≦580
≧60
≦620
≧60
37 Cr 2 E
≦600
≧60
≦580
≧62
≦610
≧62
46 Cr 2 E
≦620
≧58
≦600
≧60
≦630
≧60
34 Cr 4 E
≦600
≧60
≦580
≧62
≦610
≧62
37 Cr 4 E
≦610
≧59
≦590
≧61
≦620
≧61
41 Cr 4 E
≦620
≧58
≦600
≧60
≦630
≧60
36 Mo 3 E
≦620
≧58
≦600
≧60
≦630
≧60
25 CrMo 4 E
≦580
≧60
≦560
≧62
≦590
≧62
34 CrMo 4 E
≦610
≧59
≦590
≧61
≦620
≧61
42 CrMo 4 E
≦630
≧58
≦610
≧60
≦640
≧60
41 CrNiMo 2 E
≦650
≧55
≦630
≧57
≦660
≧57
41 NiCrMo 7 E
≦680
≧55
≦660
≧57
≦690
≧57
31 CrNiMo 8 E
≦700
≧58
≦680
≧60
≦710
≧60
CE 20 B G1
≦500
≧64
≦480
≧66
≦510
≧66
CE 20 B G2
≦520
≧62
≦500
≧64
≦530
≧64
CE 28 B
≦530
≧62
≦510
≧64
≦540
≧64
CE 35 B
≦570
≧62
≦550
≧64
≦580
≧64
35 MnB 5 E
≦600
≧60
≦580
≧62
≦610
≧62
37 CrB 1 E
≦600
≧60
≦580
≧62
≦610
≧62
R
m
：引張強さ
Z
：破断後の断面収縮率
注(
1
)
表14参照
(
2
)
直径≦12mm に対しては断面収縮率は 2%低くてもよい。
表 19 規定（通常）焼入性の鋼種に対する硬さの限界値：H−グレード（4.2.3.2 参照）
鋼の種類
焼入温度(
1
)
範囲の限界
試験片の焼入端からの距離 (mm) での硬さ (HRC)
℃
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
13
15
20
25
30
CE35E4H(
2
) 870
±5
最大 58 57
55
53
49
41
34
31
28
27
26 25 24 23
20
−
最小 48
40
33
24
22
20
−
−
−
−
− − − −
−
−
CE40E4H(
2
) 870
±5
最大 60 60
59
57
53
47
39
34
31
30
29 28 27 26
25
24
最小 51
46
35
27
25
24
23
22
21
20
− − − −
−
−
CE45E4H(
2
) 850
±5
最大 62 61
61
60
57
51
44
37
34
33
32 31 30 29
28
27
最小 55 51
37
30
28
27
26
25
24
23
22 21 20
−
−
−
鋼の種類
焼入温度(
1
)
範囲の限界
試験片の焼入端からの距離 (mm) での硬さ (HRC)
℃
1.5 3
5
7
9
11
13
15
20
25 30 35 40
45
50
42Mn6EH 845
±5
最大 62 61
60
59
57
54
50
45
37
34 32 31 30
29
28
最小 55 53
49
39
33
29
27
26
23
22 20
−
−
−
−
37Cr2EH 850
±5
最大 59 57
54
49
43
39
37
35
32
30 27 25 24
23
22
最小 51
46
37
29
25
22
20
−
−
−
−
−
−
−
−
17
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
鋼の種類
焼入温度(
1
)
範囲の限界
試験片の焼入端からの距離 (mm) での硬さ (HRC)
℃
1.5 3
5
7
9
11
13
15
20
25 30 35 40
45
50
46Cr2EH 850
±5
最大 61 59
56
51
45
41
39
37
33
31 29 27 26
25
24
最小 52
47
39
31
27
24
22
20
−
−
−
−
−
−
−
34Cr4EH 850
±5
最大 57 57
56
54
52
49
46
44
39
37 35 34 33
32
31
最小 49 48
45
41
35
32
29
27
23
21 20
−
−
−
−
37Cr4EH 845
±5
最大 59 59
58
57
55
52
50
48
42
39 37 36 35
34
33
最小 51 50
48
44
39
36
33
31
26
24 22 20
−
−
−
41Cr4EH 840
±5
最大 61 61
60
59
58
56
54
52
46
42 40 38 37
36
35
最小 53 52
50
47
41
37
34
32
29
26 23 21
−
−
−
36Mo3EH 845
±5
最大 59 57
54
48
39
34
31
30
27
25 25 25 24
24
23
最小 52
49
40
33
27
24
22
21
−
−
−
−
−
−
−
25CrMo4EH 860
±5
最大 52 52
51
50
48
46
43
41
37
35 33 32 31
31
31
最小 44 43
40
37
34
32
29
27
23
21 20
−
−
−
−
34CrMo4EH 850
±5
最大 57 57
57
56
55
54
53
52
48
45 43 41 40
40
39
最小 49 49
48
45
42
39
36
34
30
28 27 26 25
24
24
42CrMo4EH 840
±5
最大 61 61
61
60
60
59
59
58
56
53 51 48 47
46
45
最小 53 53
52
51
49
43
40
37
34
32 31 30 30
29
29
41CrNiMo2EH 845
±5
最大 60 60
60
59
58
57
55
54
48
42 40 38 37
37
36
最小 53 53
52
50
47
42
38
35
30
28 26 25 24
24
23
41NiCrMo7EH 835
±5
最大 60 59
58
58
58
58
58
58
57
57 57 57 57
56
56
最小 53 52
52
52
52
51
51
51
50
49 47 46 45
44
43
31CrNiMo8EH 845
±5
最大 56 56
56
56
55
55
55
55
55
54 54 54 54
54
54
最小 48 48
48
48
47
47
47
46
46
45 45 44 44
43
43
注(
1
)
オーステナイト化時間（参考値）
：30分以上。このほか，焼入条件は ISO 642参照。
(
2
)
非合金鋼の焼入性値は，暫定的なもので，さらに情報が入手できた段階で調整される。製造業者でその H−グレー
ドの鋼がこの表の限界値から外れる場合は，その旨，引合い及び発注時に注文者に告げなければならない。
表 20 狭幅焼入性バンドを指定した非合金鋼種に対する硬さの暫定限界値：HH−及び HL−グレード
鋼の種類
焼入温度性(
1
)
試験片の焼入端からの距離
(mm)
での暫定硬さ値 (HRC)
℃ 1 4
CE 35 E4 HH4
870
±5
− 34〜53
CE 35 E4 HH14
51
〜58 34〜53
CE 35 E4 HL4
870
±5
− 24〜43
CE 35 E4 HL14
48
〜55 24〜43
CE 40 E4 HH4
870
±5
− 38〜57
CE 40 E4 HH14
54
〜60 38〜57
CE 40 E4 HL4
870
±5
− 27〜46
CE 40 E4 HL14
51
〜57 27〜46
CE 45 E4 HH4
850
±5
− 41〜60
CE 45 E4 HH14
57
〜62 41〜60
CE 45 E4 HL4
850
±5
− 30〜49
CE 45 E4 HL14
55
〜60 30〜49
注(
1
)
オーステナイト化時間（参考値）
：30分以上。このほか，焼入
条件は ISO 642参照。
18
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
表 21 狭幅焼入性バンドを指定した合金鋼種に対する硬さの限界値：HH−及び HL−グレード
鋼の種類
焼入温度(
1
)
範囲の限界
試験片の焼入端からの距離 (mm) での硬さ (HRC)
℃
1.5
3
5
7
9
11
13
15
20
25 30 35 40 45
50
42Mn6EHH 845
±5
最大 62
61
60
59
57
54
50
45
37
34 32 31 30 29
28
最小 57
56
53
46
41
37
35
32
28
26 24 23 22 21
20
42Mn6EHL 845
±5
最大 60
58
56
52
49
46
42
39
32
30 28 27 26 25
24
最小 55
53
49
39
33
29
27
26
23
22
20
− − −
−
37Cr2EHH 850
±5
最大 59
57
54
49
43
39
37
35
32
30 27 25 24 23
22
最小 54
50
43
36
31
28
26
24
21
− − − − −
−
37Cr2EHL 850
±5
最大 56
53
48
42
37
33
31
29
26
24
21
− − −
−
最小 51
46
37
29
25
22
20
−
−
− − − − −
−
46Cr2EHH 850
±5
最大 61
59
56
51
45
41
39
37
33
31 29 27 26 25
24
最小 55
51
45
38
33
30
28
26
22
20
− − − −
−
46Cr2EHL 850
±5
最大 58
55
50
44
39
35
33
31
27
25 23 21 20
−
−
最小 52
47
39
31
27
24
22
20
−
− − − − −
−
34Cr4EHH 850
±5
最大 57
57
56
54
52
49
46
44
39
37 35 34 33 32
31
最小 52
51
49
45
41
38
35
33
28
26 25 24 23 22
21
34Cr4EHL 850
±5
最大 54
54
52
50
46
43
40
38
34
32 30 29 28 27
26
最小 49
48
45
41
35
32
29
27
23
21
20
− − −
−
37Cr4EHH 845
±5
最大 59
59
58
57
55
52
50
48
42
39 37 36 35 34
33
最小 54
53
51
48
44
41
39
37
31
29 27 25 24 23
22
37Cr4EHL 845
±5
最大 56
56
55
53
50
47
44
42
37
34 32 31 30 29
28
最小 51
50
48
44
39
36
33
31
26
24
22
20
− −
−
41Cr4EHH 840
±5
最大 61
61
60
59
58
56
54
52
46
42 40 38 37 36
35
最小 56
55
53
51
47
43
41
39
35
31 29 27 26 25
24
41Cr4EHL 840
±5
最大 58
58
57
55
52
50
47
45
40
37 34 32 31 30
29
最小 53
52
50
47
41
37
34
32
29
26
23
21
− −
−
36Mo3EHH 845
±5
最大 59
57
54
48
39
34
31
30
27
25 25 25 24 24
23
最小 54
52
45
38
31
27
25
24
21
− − − − −
−
36Mo3EHL 845
±5
最大 57
54
49
43
35
31
28
27
24
22 22 22 21 21
20
最小 52
49
40
33
27
24
22
21
−
− − − − −
−
25CrMo4EHH 860
±5
最大 52
52
51
50
48
46
43
41
37
35 33 32 31 31
31
最小 47
46
44
41
39
37
34
32
28
26 24 23 22 22
22
25CrMo4EHL 860
±5
最大 49
49
47
46
43
41
38
36
32
30 29 28 27 27
27
最小 44
43
40
37
34
32
29
27
23
21
20
− − −
−
34CrMo4EHH 850
±5
最大 57
57
57
56
55
54
53
52
48
45 43 41 40 40
39
最小 52
52
51
49
46
44
42
40
36
34 32 31 30 29
29
34CrMo4EHL 850
±5
最大 54
54
54
52
51
49
47
46
42
39 38 36 35 35
34
最小 49
49
48
45
42
39
36
34
30
28 27 26 25 24
24
42CrMo4EHH 840
±5
最大 61
61
61
60
60
59
59
58
56
53 51 48 47 46
45
最小 56
56
55
54
52
48
46
44
41
39 38 36 36 35
34
42CrMo4EHL 840
±5
最大 58
58
58
57
56
54
53
51
49
46 44 42 41 40
40
最小 53
53
52
51
49
43
40
37
34
32 31 30 30 29
29
41CrNiMo2EHH 845
±5
最大 60
60
60
59
58
57
55
54
48
42 40 38 37 37
36
最小 55
55
55
53
51
47
44
41
36
33 31 29 28 28
27
41CrNiMo2EHL 845
±5
最大 58
58
57
56
54
52
49
48
42
37 35 34 33 33
32
最小 53
53
52
50
47
42
38
35
30
28 26 25 24 24
23
41NiCrMo7EHH 835
±5
最大 60
59
58
58
58
58
58
58
57
57 57 57 57 56
56
最小 55
54
54
54
54
53
53
53
52
52 50 50 49 48
47
19
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
鋼の種類
焼入温度(
1
)
範囲の限界
試験片の焼入端からの距離 (mm) での硬さ (HRC)
℃
1.5
3
5
7
9
11
13
15
20
25 30 35 40 45
50
41NiCrMo7EHL 835
±5
最大 58
57
56
56
56
56
56
56
55
54 54 53 53 52
52
最小 53
52
52
52
52
51
51
51
50
49 47 46 45 44
43
31CrNiMo8EHH 845
±5
最大 56
56
56
56
55
55
55
55
55
54 54 54 54 54
54
最小 51
51
51
51
50
50
50
49
49
48 48 47 47 47
47
31CrNiMo8EHL 845
±5
最大 53
53
53
53
52
52
52
52
52
51 51 51 51 50
50
最小 48
48
48
48
47
47
47
46
46
45 45 44 44 43
43
注(
1
)
オーステナイト化時間（参考値）
：30分以上。このほか，焼入条件は ISO 642参照。
表 22 ボロン鋼の規定焼入性に対する暫定硬さ限界値
鋼の種類
焼入温度(
1
)
試験片の焼入端からの距離 (mm) での硬さ (HRC) (
2
)(
3
)
℃
1.5
3
5
7
9
11
13
15
20
25 30 35 40 45
50
CE 20 B G1 H
880
±5
最大 48
47
46
43
37
30
25
22
−
− − − − −
−
最小 41
38
32
21
−
−
−
−
−
− − − − −
−
CE 20 B G2 H
880
±5
最大 48
48
47
45
41
35
30
27
22
− − − − −
−
最小 41
40
37
28
20
−
−
−
−
− − − − −
−
CE 28 B H
850
±5
最大 53
52
51
48
44
38
32
27
20
− − − − −
−
最小 45
42
35
27
22
−
−
−
−
− − − − −
−
CE 35 B H
850
±5
最大 58
58
57
55
52
46
38
33
26
25
− − − −
−
最小 51
49
43
30
24
21
−
−
−
− − − − −
−
35 MnB 5 EH
850
±5
最大 58
58
57
56
55
53
50
45
37
32 28 26 24 23
−
最小 51
51
48
44
36
31
27
25
21
− − − − −
−
37 CrB 1 EH
850
±5
最大 59
59
58
56
54
50
45
41
34
30 27 25 24
−
−
最小 52
50
46
37
30
26
24
22
−
− − − − −
−
注(
1
)
オーステナイト化時間（参考値）
：30分以上。このほか，焼入条件は ISO 642参照。
(
2
)
硬さの値は，暫定的なもので，さらに情報が入手できた段階で調整する。
(
3
)
受渡当事者間の協定によって，さらに範囲の狭い焼入性の限界を協定する。
表 23 高能力焼入油で焼入れ後，しん部で硬さ HRC40，45 又は 48 が得られる
最大直径：CH−グレード（4.2.3.3 参照）（値は参考値）
鋼の種類
焼入温度(
1
)
℃
しん部硬さ
HRC
最大直径
mm
CE 35 E4 CH
870
±5 40 8(
2
)
CE 40 E4 CH
870
±5 40 10(
2
)
CE 45 E4 CH
850
±5 40 12(
2
)
42 Mn 6 E CH
845
±5 40
20
37 Cr2 E CH
850
±5 40 16(
2
)
46 Cr2 E CH
850
±5 40 20(
2
)
34 Cr4 E CH
850
±5 40
22
37 Cr4 E CH
845
±5 40
24
41 Cr4 E CH
840
±5 40
28
36 Mo3 E CH
845
±5 40
20
25 CrMo4 E CH
860
±5 40
20
34 CrMo4 E CH
850
±5 45
20
42 CrMo4 E CH
840
±5 48
28
41 CrNiMo2 E CH
845
±5 48
21
41 NiCrMo7 E CH
835
±5 48
34
20
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
鋼の種類
焼入温度(
1
)
℃
しん部硬さ
HRC
最大直径
mm
31 CrNiMo8 E CH
845
±5 45
60
注(
1
)
オーステナイト化時間（参考値）
：30分以上。このほか，焼
入条件は1.5.3.2.2及び1.5.4.2.2参照。
(
2
)
これらの数値は，細粒鋼を指定しない発注の場合にだけ適
用する。
表 24 高能力焼入油で焼入れ後，しん部で硬さ HRC40 が得られる最大直径：
CH
−グレード（4.2.3.3 参照）
鋼の種類
焼入温度(
1
)
℃
最大直径(
2
)
mm
CE 20 B G1 CH
880
±5 9
CE 20 B G2 CH
880
±5 12
CE 28 B CH
850
±5 14
CE 35 B CH
850
±5 18
35 MnB 5 E CH
850
±5 26
37 CrB 1 E CH
850
±5 24
注(
1
)
オーステナイト化時間（参考値）
：30分以上。
(
2
)
しん部焼入試験の上記最大値は，必ずしも，それぞれの鋼
がこの寸法であらゆる強度レベルに適しているという意
味ではない。
5.
冷間圧造及び冷間押出し用ステンレス鋼の規定要求事項
5.1
適用範囲 この章は，冷間圧造及び冷間押出し用ステンレス鋼の要求事項を規定する。この章は，
フェライト系については直径 2mm〜25mm，マルテンサイト系については直径 2mm〜100mm，オーステナ
イト系については直径 2mm〜50mm に適用する。
5.2
要求事項
5.2.1
通常の受渡し時処理状態と，製品形状及び要求事項との組合せ 一覧通常の受渡し時の処理状態，
製品形状並びに化学成分及び機械的性質に関する要求事項との組合せを
表 25 に示す。
5.2.2
化学成分
5.2.2.1
溶鋼分析値による鋼の規定化学成分は
表 26 による。
5.2.2.2
表 26 の規定値からの製品分析値の許容変動値は表 27 による。
5.2.3
機械的性質 表 25 に示す処理状態のいずれかを指定して発注された鋼すべてについて，表 25 の引
張強さの最大値を，
そしてフェライト系及びマルテンサイト系については，
表 25 の絞り最小値を適用する。
5.2.4
耐食性 耐食性については，例えば，オーステナイト系の鋼に対して ISO 3651-1 又は ISO 3651-2
に粒界腐食試験の要求事項を協定することができる。
5.2.5
受渡し時の処理状態 鋼は通常，表 25 の処理状態のうちのいずれかで受け渡しする。
21
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
表 25 ステンレス鋼における，通常の受渡し時処理状態と，
製品形状及び表 26〜表 28 の要求事項との組合せ
1 2 3
5
7
受渡し時の
熱処理状態
記号
X
：適用可能を示す
適用要求事項
1
フェライト系
及び
マルテンサイト
系
オーステナイト系
フェライト系
及び
マルテンサイト
系
オーステナイト系 熱間
圧延
棒鋼
線材
引抜
製品
7.1
7.2
2
焼なまし
焼入れ(
1
) AC Q
X
X
−
3
焼なまし
及び
皮むき
焼入れ(
1
)
及び
皮むき
AC
＋P Q＋P X
−
−
表 28，2 欄の
機械的性質
4
冷間引抜き
及び
焼なまし
冷間引抜き
及び
焼入れ(
1
)
C
＋AC C＋Q
−
− X
5
冷間引抜き
及び
焼なまし
軽度冷間圧延
（5%圧下）
冷間引抜き
及び
焼入れ(
1
)
軽度冷間圧延
（5%圧下）
C
＋AC＋LC C＋AC＋LC
−
− X
表 26，表 27
の化学成分
表 28，3 欄
の機械的性
質
6
その他
その他の処理状態を引合い及び発注時に協定することができる。
注(
1
)
オーステナイト系の鋼には，用語
焼入れ
の代わりに
焼なまし
が使われることが多い。
22
G
7401 :
200
0 (IS
O
4
954
:
19
93)
表 26 鋼の種類及び化学成分（溶鋼分析値に適用）
鋼の種類
化学成分 [%] (
1
)
表示記号(
2
) C
Si
Mn
P
S
Cr
Mo
Ni
その他
No.
名称
ISO 4954 :
1979
による
フェライト系鋼
71 X3Cr17E
−
≦0.04
≦1.00
≦1.00
≦0.040
≦0.030
16.0
〜18.0
≦1.0
72 X6Cr17E
D1
≦0.08
≦1.00
≦1.00
≦0.040
≦0.030
16.0
〜18.0
≦1.0
73 X6CrMo171E
D2
≦0.08
≦1.00
≦1.00
≦0.040
≦0.030
16.0
〜18.0 0.90〜1.30
≦1.0
74 X6CrTi12E
−
≦0.08
≦1.00
≦1.00
≦0.040
≦0.030
10.5
〜12.5
≦0.50
Ti : 6
×%C≦1.0
75 X6CrNb12E
−
≦0.08
≦1.00
≦1.00
≦0.040
≦0.030
10.5
〜12.5
≦0.50
Nb : 6
×%C≦1.0
マルテンサイト系鋼
76 X12Cr13E
D10
0.09
〜0.15
≦1.00
≦1.00
≦0.040
≦0.030
11.5
〜13.5
≦1.0
77 X19CrNi162E
D12
0.14
〜0.23
≦1.00
≦1.00
≦0.040
≦0.030
15.0
〜17.5
1.5
〜2.5
オーステナイト系鋼
78 X2CrNi1810E
D20
≦0.030
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
17.0
〜19.0
9.0
〜12.0
79 X5CrNi189E
D21
≦0.07
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
17.0
〜19.0
8.0
〜11.0
80 X10CrNi189E
D22
≦0.12
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
17.0
〜19.0
8.0
〜10.0
81 X5CrNi1812E
D23
≦0.07
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
17.0
〜19.0
11.0
〜13.0
82 X6CrNi1816E
D25
≦0.08
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
15.0
〜17.0
17.0
〜19.0
83 X6CrNiTi1810E
D26
≦0.08
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
17.0
〜19.0
9.0
〜12.0
Ti : 5
×%C≦0.80
84 X5CrNiMo17122E
D29
≦0.07
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
16.5
〜18.5
2.0
〜2.5
10.5
〜13.5
85 X6CrNiMoTi17122E
D30
≦0.08
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
16.5
〜18.5
2.0
〜2.5
11.0
〜14.0
Ti : 5
×%C≦0.80
86 X2CrNiMo17133E
−
≦0.030
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
16.5
〜18.5
2.5
〜3.0
11.5
〜14.5
87 X2CrNiMoN17133E
−
≦0.030
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
16.5
〜18.5
2.5
〜3.0
11.5
〜14.5
N : 0.12
〜0.22
88 X3CrNiCu1893E
D32
≦0.04
≦1.00
≦2.00
≦0.045
≦0.030
17.0
〜19.0
8.5
〜10.5
Cu : 3.00
〜4.00
注(
1
)
この表以外の元素は，購入者の同意を得ないで，溶鋼仕上げ以外の目的で意図的に鋼に添加してはならない。焼入性，機械的性質及び適応性に影響のある元素が，
鉄くず又は製造に使用する他の原材料から混入しないよう十分注意する。
(
2
)
表の第 1 欄の記号は追番，第 2 欄は ISO/TC 17/SC 2 提唱の記号表示系による表示，第 3 欄は ISO 4954 : 1979 の旧番号を表す。
23
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
表 27 規定分析値と製品分析値との許容変動値（表 26 参照）
元素
溶鋼分析値
（規定限界）
%
許容変動値(
1
)
%
C
≦0.030
＞0.030＜0.20
≧0.20≦0.23
＋0.005
±0.01
±0.02
Si
≦1.0
＋0.05
Mn
≦1.0
＞1.0≦2.0
＋0.03
＋0.04
P
≦0.040
＞0.040≦0.045
＋0.005
＋0.010
S
≦0.030
＋0.005
Cr
≧10.5＜15.0
≧15.0≦19.0
±0.15
±0.20
Cu
≦4.0
±0.15
Mo
＜1.75
≧1.75≦3.0
±0.05
±0.10
Ni
≦1.0
＞1.0≦5.0
＞5.0≦10.0
＞10.0≦19.0
＋0.03
±0.07
±0.10
±0.15
Nb
≦1.0
±0.05
N
≦0.22
±0.01
Ti
≦1.00
±0.05
注(
1
)
±とは，同一鋳込みにおいて，製品分析値が
表15又は
表16の規定範囲の上限値を上回るか，下限値を下回っ
てよい。ただし，両方が同時に生じてはならない。
表 28 冷間圧造又は冷間押出し用鋼の通常処理状態における機械的性質
1 2 3
フェライト系及びマルテンサイト系鋼の処理状態(
1
)
AC
又は AC＋P 又は C＋
AC
C
＋AC＋LC
オーステナイト系鋼の処理状態(
1
)
Q
又は Q＋P 又は C＋Q C＋Q＋LC
鋼の種類
R
m
N/mm
2
Z
%
R
m
N/mm
2
Z
%
フェライト系鋼
X3Cr17E
≦500
≧65
≦540
≧63
X6Cr17E
≦560
≧65
≦600
≧63
X6CrMo171E
≦600
≧65
≦640
≧63
X6CrTi12E
≦530
≧65
≦570
≧63
X6CrNb12E
≦500
≧65
≦540 63
マルテンサイト系鋼
X12Cr13E
≦600
≧62
≦640
≧60
X19CrNi162E
≦800
≧50
≦840
≧48
オーステナイト系鋼
X2CrNi1810E
≦630 ≦680
X5CrNi189E
≦650 ≦710
X10CrNi189E
≦660 ≦720
24
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
1 2 3
フェライト系及びマルテンサイト系鋼の処理状態(
1
)
AC
又は AC＋P 又は C＋
AC
C
＋AC＋LC
オーステナイト系鋼の処理状態(
1
)
Q
又は Q＋P 又は C＋Q C＋Q＋LC
鋼の種類
R
m
N/mm
2
Z
%
R
m
N/mm
2
Z
%
X5CrNi1812E
≦650 ≦700
X6NiCr1816E
≦600 ≦640
X6CrNiTi1810E
≦680 ≦730
X5CrNiMo17122E
≦660 ≦710
X6CrNiMoTi17122E
≦680 ≦730
X2CrNiMo17133E
≦680 ≦730
X2CrNiMoN17133E
≦780 ≦840
X3CrNiCu1893E
≦590 ≦620
R
m
：引張強さ
Z
：破断後の断面収縮率
注(
1
)
表25参照。
25
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
附属書 1（参考） 加工後の特性値に関する指針
この附属書（参考）は，本文の規定に関連する事柄を補足するもので，規定の一部ではない。
1.
序文 この規格本体に規定する特性値は受渡し要件である。この附属書の特性値は，受け渡し後，加
工した結果として得られる特性値であり，受渡し要件ではない。この附属書に記載のデータは，この規格
に規定されている各種の鋼についての性能に関する単なる指針である。
これらは，鋼を発注，設計，開発，製造するため，又は応用するときに用いることを意図したものでは
ない。使用者は，実使用において得られる実際の特性について十分に把握しておかなければならない。
2.
附属書 1 表 1〜附属書 1 表 6 の内容は，次による。
− 模擬肌焼状態での参考試験棒鋼の機械的性質（
附属書 1 表 1 参照）
− 肌焼鋼の熱処理用試験棒鋼及び熱処理（
附属書 1 表 2 参照）
− 焼入焼戻し状態に対する機械的性質（
附属書 1 表 3 参照）
− 焼入焼戻し用鋼の熱処理条件（
附属書 1 表 4 参照）
− 焼入焼戻し状態のマルテンサイト系ステンレス鋼の機械的性質（
附属書 1 表 5 参照）
− ステンレス鋼の熱処理条件（
附属書 1 表 6 参照）
備考5
オーステナイト系の鋼は，通常，加工用に適用され，その特性は大きく異なるので，ここに
標準化することはできない。焼なまし状態のフェライト系及びマルテンサイト系の鋼の機械
的性質については，
表28を参照する。
26
G
7401 :
200
0
(ISO
49
54 :
19
93)
附属書 1 表 1 模擬肌焼状態にした参考試験棒鋼の機械的性質（附属書 1 表 2.参照）（参考値）
鋼の種類
φ
＝16mm
φ
＝30mm
φ
＝63mm
R
p0.2
N/mm
2
R
m
N/mm
2
A(
1
)
%
KU(
2
)
J
KV(
2
)
J
R
p0.2
N/mm
2
Rm
N/mm
2
A(
1
)
%
KU(
2
)
J
KV(
2
)
J
R
p0.2
N/mm
2
Rm
N/mm
2
A(
1
)
%
KU(
2
)
J
KV(
2
)
J
CE 10
≧270 450〜800
≧14
≧35
(
3
)
≧250
400
〜700
≧15
≧35
(
3
)
−
−
−
−
−
CE 15 E4
≧300 500〜850
≧13
≧30
(
3
)
≧260
450
〜750
≧14
≧30
(
3
)
−
−
−
−
−
CE 16 E4
≧340 550〜900
≧11
≧25
(
3
)
≧290
500
〜800
≧12
≧25
(
3
)
−
−
−
−
−
CE 20 E4
≧370 570〜920
≧10
≧25
(
3
)
≧320
520
〜820
≧11
≧25
(
3
)
−
−
−
−
−
20 Cr 4E
≧550 820〜1170(
4
)
≧9
≧25
(
3
)
≧490
750
〜1100(
4
)
≧9
≧25
(
3
)
≧450
670
〜1020(
4
)
≧10
≧25
(
3
)
16 MnCr 5E
≧600 880〜1230(
4
)
≧9
≧25
(
3
)
≧520
770
〜1120(
4
)
≧10
≧25
(
3
)
≧450
650
〜1000(
4
)
≧11
≧25
(
3
)
18 CrMo 4 E
≧600 920〜1270(
4
)
≧9
≧25
(
3
)
≧540
820
〜1170(
4
)
≧10
≧25
(
3
)
≧480
710
〜1060(
4
)
≧11
≧25
(
3
)
20NiCrMo 2E
≧560 810〜1160(
4
)
≧9
≧25
(
3
)
≧510
730
〜1080(
4
)
≧10
≧30
(
3
)
≧470
660
〜1010(
4
)
≧11
≧30
(
3
)
φ
＝試験棒鋼の直径
R
m
＝引張強さ
A
＝破断後の%伸び（L
0
＝5d
0
ここで，L
0
は元の長さ，d
0
は元の直径）
KU
＝ISO U-ノッチ試験片の衝撃強さ
KV
＝ISO V-ノッチ試験片の衝撃強さ
R
p0.2
＝0.2%耐力（降伏応力の規定値）
注(
1
)
この規格では，これらの数値は，直径≧4mm にだけ適用する。直径＜4mm の製品については，必要に応じて，引合い及び発注時に協定しなければならない。
(
2
)
三つの個々の値の平均値：いずれの一つも規定最小値の 70%以上でなければならない。
(
3
) ISO V-
ノッチ試験片の衝撃試験が必要の場合は，衝撃強さの最小規定値を協定しなければならない。
(
4
)
この表の数値は少量のデータに基づいたものである。数値の正確度については，ジョミニー値を基にした計算により，ある程度の確認が得られている。
附属書 1 表 2 熱処理用試験棒鋼及び鋼の処理条件
直接及び
二重焼入れ
鋼の種類
浸炭温度(
1
)(
2
)(
3
)
℃
単純焼入れ温度(
1
)
℃
しん部焼入温度(
1
)(
2
)
℃
肌焼温度(
1
)
℃
焼入媒体(
4
)
焼戻し温度(
1
)(
2
)
℃
CE 10
880
〜980 830〜870 880〜920 780〜820
150
〜200
CE 15 E4
880
〜980 830〜870 880〜920 780〜820
150
〜200
CE 16 E4
880
〜980 830〜870 880〜920 780〜820
150
〜200
CE 20 E4
880
〜980 830〜870 880〜920 780〜820
150
〜200
20 Cr 4E
880
〜980 820〜860 860〜900 780〜820
150
〜200
16 MnCr 5E
880
〜980 820〜860 860〜900 780〜820
150
〜200
18 CrMo 4E
880
〜980 820〜860 860〜900 780〜820
150
〜200
27
G
7401 :
200
0 (ISO
49
54 :
19
93)
直接及び
二重焼入れ
鋼の種類
浸炭温度(
1
)(
2
)(
3
)
℃
単純焼入れ温度(
1
)
℃
しん部焼入温度(
1
)(
2
)
℃
肌焼温度(
1
)
℃
焼入媒体(
4
)
焼戻し温度(
1
)(
2
)
℃
20 NiCrMo2E
880
〜980 820〜860 860〜900 780〜820
150
〜200
注(
1
)
浸炭，直接及び単純焼入，しん部焼入，肌焼き，及び焼戻しに対する上記の温度は参考値である。実際に選択する
温度は，要求されている性質が得られる温度でなければならない。
(
2
)
浸炭温度は，鋼の化学成分，製品の質量，及び浸炭の媒体によって異なる。一般に，鋼を直接焼入れする場合は，
950
℃以下である。また，真空環境下においてなど，特殊な方法においては，さらに高い温度，例えば 1020℃から
1050
℃もまれではない。
(
3
)
鋼を直接焼入れする場合で，ひずみのおそれがある場合は，しん部焼入温度と肌焼温度の間の温度で焼入れしなけ
ればならない。
(
4
)
焼入媒体の種類は，例えば製品の形状，冷却条件，及び炉の充てん（填）度によって異なる。
(
5
)
焼戻し時間（指導値）
：1 時間以上。
附属書 1 表 3 焼入焼戻し状態の機械的性質
鋼の種類
φ
≦16mm 16mm＜
φ
≦40mm 40mm＜
φ
≦100mm
R
p0.2
N/mm
2
R
m
N/mm
2
A(
1
)
%
KU(
2
)
J
KV(
2
)
J
R
p0.2
N/mm
2
R
m
N/mm
2
A(
1
)
%
KU(
2
)
J
KV(
2
)
J
R
p0.2
N/mm
2
R
m
N/mm
2
A(
1
)
%
KU(
2
)
J
KV(
2
)
J
CE20E4(
3
)
≧370 540〜680
≧19
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
−
CE28E4
≧390 580〜730
≧18
≧30
≧40
≧330
540
〜690
≧20
≧30
≧40
−
−
−
−
−
CE35E4
≧430 630〜780
≧17
≧25
≧35
≧380
600
〜750
≧19
≧25
≧35
≧320
550
〜700
≧20
≧29
≧35
CE40E4
≧460 650〜800
≧16
≧20
≧30
≧400
630
〜780
≧18
≧20
≧30
≧350
600
〜750
≧19
≧20
≧30
CE45E4
≧490 700〜850
≧14
≧15
≧25
≧430
650
〜800
≧16
≧15
≧25
≧370
630
〜780
≧17
≧15
≧25
42Mn6E
≧690 900〜1050
≧12
≧25
≧35
≧590
800
〜950
≧14
≧30
≧40
≧480
750
〜900
≧15
≧30
≧40
37Cr2E
≧550 800〜950
≧14
≧30
≧35
≧450
700
〜850
≧15
≧25
≧35
≧350
600
〜750
≧17
≧25
≧35
46Cr2E
≧650 900〜1100
≧12
≧25
≧30
≧550
800
〜950
≧14
≧25
≧35
≧400
650
〜800
≧15
≧25
≧35
34Cr4E
≧700 900〜1100
≧12
≧25
≧35
≧590
800
〜950
≧14
≧30
≧40
≧460
700
〜850
≧15
≧30
≧40
37Cr4E
≧750 950〜1150
≧11
≧20
≧30
≧630
850
〜1000
≧13
≧25
≧35
≧510
750
〜900
≧14
≧25
≧35
41Cr4E
≧800 1000〜1200
≧11
≧20
≧30
≧660
900
〜1100
≧12
≧25
≧35
≧560
800
〜950
≧14
≧25
≧35
36Mo3E
≧630 830〜1030
≧13
≧20
≧30
≧460
690
〜840
≧16
≧20
≧30
≧390
660
〜810
≧16
≧20
≧30
25CrMo4E
≧700 900〜1100
≧12
≧30
≧45
≧600
800
〜950
≧14
≧35
≧50
≧450
700
〜850
≧15
≧35
≧50
34CrMo4E
≧800 1000〜1200
≧11
≧25
≧35
≧650
900
〜1100
≧12
≧30
≧40
≧550
800
〜950
≧14
≧30
≧45
42CrMo4E
≧900 1100〜1300
≧10
≧20
≧30
≧750
1000
〜1200
≧11
≧25
≧35
≧650
900
〜1100
≧12
≧25
≧35
41CrNiMo2E
≧840 1000〜1200
≧10
≧30
≧40
≧740
900
〜1100
≧11
≧30
≧40
≧640
800
〜950
≧12
≧30
≧40
41NiCrMo7E
≧1000 1200〜1400
≧9
≧25
≧35
≧900
1100
〜1300
≧10
≧25
≧35
≧800
1000
〜1200
≧11
≧30
≧40
28
G
7401 :
200
0
(ISO
49
54 :
19
93)
鋼の種類
φ
≦16mm 16mm＜
φ
≦40mm 40mm＜
φ
≦100mm
R
p0.2
N/mm
2
R
m
N/mm
2
A(
1
)
%
KU(
2
)
J
KV(
2
)
J
R
p0.2
N/mm
2
R
m
N/mm
2
A(
1
)
%
KU(
2
)
J
KV(
2
)
J
R
p0.2
N/mm
2
R
m
N/mm
2
A(
1
)
%
KU(
2
)
J
KV(
2
)
J
31CrNiMo8EG1
≧850 1030〜1230
≧12
≧35
≧45
≧850
1030
〜1230
≧12
≧25
≧45
≧800
980
〜1180
≧12
≧35
≧45
31CrNiMo8EG2
≧1050 1250〜1450
≧9
≧20
≧30
≧1050
1250
〜1450
≧9
≧20
≧30
≧900
1100
〜1300
≧10
≧25
≧35
CE20BG1
≧450 600〜750
≧16
≧35
≧45
≧400
550
〜700
≧18
≧35
≧45
−
−
−
−
−
CE20BG2
≧550 700〜850
≧14
≧30
≧40
≧500
650
〜800
≧16
≧30
≧40
−
−
−
−
−
CE28B
≧550 700〜850
≧14
≧30
≧40
≧480
630
〜780
≧16
≧30
≧40
−
−
−
−
−
CE35B
≧600 750〜900
≧14
≧30
≧40
≧500
650
〜800
≧16
≧30
≧40
−
−
−
−
−
35MnB5E
≧750 900〜1050
≧12
≧20
≧30
≧650
800
〜950
≧14
≧20
≧30
≧510
680
〜830
≧15
≧30(
4
)
≧40(
4
)
37CrB1E
≧700 850〜1000
≧12
≧25
≧35
≧600
750
〜900
≧14
≧25
≧35
≧480
630
〜780
≧16
≧30(
4
)
≧40(
4
)
φ
＝試験棒鋼の直径
R
m
＝引張強さ
A
＝破断後の%伸び（L
0
＝5d
0
，ここで，L
0
は元の長さ，d
0
は元の直径）
KU
＝ISO U-ノッチ試験片の衝撃強さ
KV
＝ISO V-ノッチ試験片の衝撃強さ
R
p0.2
＝0.2%耐力（降伏応力の規定値）
備考 締め金具産業に対して，ISO 898-1(
1
)
では，機械的性質に違いをきたす種類の鋼に対して焼戻しの最低温度（340℃と 425℃の間）を規定している。
注(
1
)
この規格では，これらの数値は，直径≧4mm にだけ適用する。直径＜4mm の製品については，必要に応じて，引合い及び発注時に協定しなければならない。
(
2
)
三つの個々の値の平均値：いずれの一つも規定最小値の 70%以上でなければならない。別途協定しなければ，ISO U-ノッチ試験片と ISO V-ノッチ試験片のいず
れを取るかについては製造業者に任されている。
(
3
)
この鋼種に対する数値は，直径 6mm までにだけ適用する。
(
4
)
これらの衝撃値は暫定値である。さらにデータが入手でき次第，必要に応じて改訂される。
附属書 1 表 4 熱処理条件（参考値）
鋼製品の熱処理
鋼の種類
焼ならし温度(
1
)
℃
焼入温度(
1
)(
2
)
℃
焼入媒体(
3
)
焼戻し温度(
4
)(
5
)
℃
CE20E4 890
〜930 870〜910
水 550〜660
CE28E4 870
〜910 859〜890
水又は油 550〜660
CE35E4 860
〜900 840〜880
水又は油 550〜660
CE40E4 850
〜890 830〜870
水又は油 550〜660
CE45E4 840
〜880 820〜860
水又は油 550〜660
42Mn6E
− 830〜880
油 550〜650
37Cr2E 850
〜880 830〜870
水又は油 540〜680
46Cr2E 840
〜870 820〜860
水又は油 540〜680
29
G
7401 :
200
0 (ISO
49
54 :
19
93)
鋼製品の熱処理
鋼の種類
焼ならし温度(
1
)
℃
焼入温度(
1
)(
2
)
℃
焼入媒体(
3
)
焼戻し温度(
4
)(
5
)
℃
34Cr4E
− 830〜870
水又は油 540〜680
37Cr4E
− 825〜865
油又は水 540〜680
41Cr4E
− 820〜860
油又は水 540〜680
36Mo3E
− 820〜860
油 540〜680
25CrMo4E
− 840〜880
水又は油 540〜680
34CrMo4E
− 830〜870
油又は水 540〜680
42CrMo4E
− 820〜860
油又は水 540〜680
41CrNiMo2E
− 830〜860
油又は水 540〜660
41NiCrMo7E
− 820〜850
油 540〜660
31CrNiMo8EG1
− 830〜860
油 580〜680
31CrNiMo8EG2
− 830〜860
油 540〜640
CE20BG1 880
〜910 860〜900
水又は油 550〜660
CE20BG2 880
〜910 860〜900
水又は油 550〜660
CE28B 870
〜900 850〜890
水又は油 550〜660
CE35B 860
〜890 840〜880
水又は油 550〜660
35MnB5E 860
〜890 840〜880
油 550〜660
37CrB1E 855
〜885 835〜875
水又は油 550〜660
注(
1
)
参考としてのオーステナイト化時間（参考値）
：30分間，最小。
(
2
)
焼入媒体に油及び水が指定されている場合，水に対しては温度範囲の下限値を用い，油に対しては，上限値を用いなければならな
い。
(
3
)
焼入媒体を選ぶときは（形状，寸法，及び焼入温度など）
，機械的性質及びき（亀）裂抑圧能に影響を与えるその他の要因を考慮
に入れなければならない。合成焼入剤など，その他の焼入媒体を使用することもできる。
(
4
)
参考としての焼戻し時間（指導値）
：1 時間以上。
(
5
)
ねじ産業に対して，ISO 898-1(
1
)
では，機械的性質に違いをきたす鋼種に対して 340℃と 425℃の間の最低焼戻し温度を規定してい
る。
30
G
7401 :
200
0
(ISO
49
54 :
19
93)
附属書 1 表 5 マルテンサイト系鋼の，附属書 1 表 6 の熱処理状態での機械的性質
鋼の種類
R
p0.2
最小値
N/mm
2
R
m
N/mm
2
A(
1
)
最小値
%
X12Cr13E 400
600
〜800 16
X19CrNi162E 680 880
〜1080 11
R
p0.2
＝0.2%耐力（降伏応力の規定値）
R
m
＝引張強さ
A
＝破断後の%伸び（L
0
＝5d
0
，ここで，L
0
は元の長さ，d
0
は元の直径）
注(
1
)
この規格では，これらの数値は，直径≧4mm にだけ適用する。直
径＜4mm の製品については，必要に応じて，引合い及び発注時に
協定しなければならない。
附属書 1 表 6 熱処理（参考値）
鋼の種類
熱処理の記号(
1
)
焼なまし又は
溶体化処理の温度
℃
冷却媒体
焼戻し温度
℃
フェライト系鋼
X3Cr17E A
750
〜850
空気，水，炉
X6Cr17E A
750
〜850
空気，炉
X6CrMo171E A
750
〜850
X6CrTi12E A
750
〜850
X6CrNb12E A
750
〜850
マルテンサイト系鋼
X12Cr13E Q
＋T(
2
) 950
〜1000
油，空気 700〜750
X19CrNi162E Q
＋T(
2
) 980
〜1030
油，空気 600〜700
オーステナイト系鋼(
3
)
X2CrNi1810E Q
1000
〜1100
水，空気(
4
)
X5CrNi189E Q
1000
〜1100
水，空気(
4
)
X10CrNi189E Q
1000
〜1100
水，空気(
4
)
X5CrNi1812E Q
1000
〜1100
水，空気(
4
)
X6NiCr1816E Q
1020
〜1120
水，空気(
4
)
X6CrNiTi1810E Q
1020
〜1120
水，空気(
4
)
X5CrNiMo17122E Q
1020
〜1120
水，空気(
4
)
X6CrNiMoTi17122E Q
1020
〜1120
水，空気(
4
)
31
G
7401 :
200
0 (ISO
49
54 :
19
93)
鋼の種類
熱処理の記号(
1
)
焼なまし又は
溶体化処理の温度
℃
冷却媒体
焼戻し温度
℃
X2CrNiMo17133E Q
1020
〜1120
水，空気(
4
)
X2CrNiMoN17133E Q
1020
〜1120
水，空気(
4
)
X6CrNiCu1793E Q
1020
〜1120
水，空気(
4
)
注(
1
) A
＝焼なまし，Q＝焼入れ，T＝焼戻し。
(
2
)
鋼を焼戻しする場合は，次の処理を推奨する。
−X12Cr13E に対して：700℃から 780℃／空気冷却，又は，700℃から 870℃／炉冷。
−X19CrNi162E に対して：650℃から 750℃で空気冷却。あらかじめ，マルテンサイト化をしておくことが必要な場合があ
る。
(
3
)
受け渡し後の加工工程での熱処理の場合は，溶体化温度範囲の下方をねらうべきである。
もし，熱処理過程で溶体化温度が規定の下限より下がっていなかったなら，繰返し熱処理に対しては次の温度で十分であ
る。
Mo
を含まない鋼の場合，980℃。
Mo
合金鋼の場合，1000℃。
(
4
)
冷却は，不要な析出を避けるために十分な速度を確保しなければならない。
32
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
附属書 2（参考） 参考文献
[1] ISO 898-1 : 1988 Mechanical properties of fasteners
−Part1 : Bolts, screws and stud
[2] ISO 3651-1 : 1976 Austenitic stainless steels
−Determination of resistance to intergranular corrosion−
Part 1 : Corrosion test in nitric acid medium by measurement of loss in mass (Huey test)
[3] ISO 3651-2 : 1976 Austenitic stainless steels
−Determination of resistance to intergranular corrosion−
Part 2 : Corrosion test in a sulphuric acid/copper sulphate medium in the presence of copper turnings
(Monypenny Strauss test)
[4] ISO 4967 : 1976 Steel
−Determination of content of non-metallic inclusions−Micrographic method using
standard diagrams
社団法人日本鉄鋼連盟標準化センター鋼材規格検討会 F01.04 分野委員会 構成表
氏名
所属
（主査）
三 宮 好 史
社団法人日本鉄鋼連盟標準化センター
（委員）
竹 内 利 守
愛知製鋼株式会社品質保証部
松 田 邦 男
川崎製鉄株式会社技術総括部
大津山 徹
合同製鐵株式会社企画部
武 藤 伸 久
株式会社神戸製鋼所鉄鋼事業本部生産技術部
重 住 忠 義
山陽特殊製鋼株式会社技術企画部
石 川 厚 史
新日本製鐵株式会社技術総括部
小 原 重 男
住友金属工業株式会社（小倉）技術部
達 章 男
住友電気工業株式会社特殊線事業部品質保証部
高 木 政 明
大同特殊鋼株式会社技術調査室
猪 股 重 宏
太平洋金属株式会社生産技術部
神 田 宏 志
トーア・スチール株式会社技術センター
上津原 政 則
トーア・スチール株式会社技術センター
佐 藤 俊 彦
トピー工業株式会社豊橋製造所品質管理部
中 嶋 康 博
株式会社中山製鋼所鉄鋼事業部品質管理部
山 崎 博 昭
日本金属株式会社技術本部技術部
中 島 正 博 NKK 鉄鋼技術総括部
宮 川 利 宏
日本高周波鋼業株式会社商品技術部
坂 野 仁
日立金属株式会社特殊鋼事業部技術部
虎 岩 清
三菱製鋼株式会社技術部
増 田 正 純
工業技術院標準部
33
G 7401 : 2000 (ISO 4954 : 1993)
社団法人日本鉄鋼連盟標準化センター鋼材規格三者委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
佐久間 健 人
東京大学工学部
（副委員長）
二 瓶 正 俊
科学技術庁金属材料技術研究所
大河内 春 乃
東京理科大学
土 門 斉
東京工科大学機械制御工学科
（委員）
脇 本 眞 也
通商産業省基礎産業局
大 嶋 清 治
工業技術院標準部
林 央
理化学研究所素形材工学研究室
馬 木 秀 雄
社団法人火力原子力発電技術協会
（石川島播磨重工業株式会社豊洲総合事務所
電力事業部）
金 沢 孝
社団法人日本自動車工業会（いすゞ自動車株
式会社材料開発部）
井 上 一 朗
社団法人日本建築学会（大阪大学工学部）
松 田 邦 男
川崎製鉄株式会社技術総括部
岡 井 遼 二
社団法人高圧ガス保安協会機器検査事業部
石 田 安 正
株式会社神戸製鋼所鉄鋼事業本部生産技術部
小 峰 武 夫
日本工具工業会（コベルコツールエンジニアリン
グ株式会社営業技術部）
大 橋 守
新日本製鐵株式会社技術総括部
福 永 規
住友金属工業株式会社技術部
富 沢 精 治
綿材製品協会（鈴木金属工業株式会社品質保
証部）
白 谷 勝 典
大同特殊鋼株式会社技術企画部
大 山 康 郎
鉄管継手協会企画部
上津原 政 則
トーア・スチール株式会社技術センター
山 田 健太郎
社団法人土木学会（名古屋大学工学部）
三 浦 恒 幸
財団法人エンジニアリング振興協会
（日揮株式会社プロジェクトシステム本部）
北 田 博 重
財団法人日本海事協会材料艤装部
橋 本 繁 晴
財団法人日本規格協会技術部
柴 田 正 宣
日本鋼管株式会社鉄鋼技術総括部
本 野 光 彦
社団法人日本水道協会工務部
川 原 雄 三
社団法人日本機械工業連合会（三菱重工業株
式会社横浜研究所）
金 子 純 一
日本大学生産工学部
井 波 隆 夫
社団法人軽金属協会技術開発部
菅 野 久 勝
日本試験機工業会
藤 沢 裕
日本伸銅協会技術部
束 原 巌
株式会社第一原子力グループ放射線研究所
橋 本 勝
株式会社日産アーク
嶋 貫 孝
社団法人日本分析化学会
永 山 宏
日立協和エンジニアリング株式会社勝田分析
センター
（事務局）
桃 木 明 和
社団法人日本鉄鋼連盟