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G 7310 : 2000 (ISO 6934-4 : 1991) 

(1) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した 

日本工業規格である。 

今回の制定では,国際規格との整合を図るために,ISO 6934 (Steel for the prestressing of concrete) Part 1〜

5を内容を変更することなく翻訳したものである。 

JIS G 7310は,次に示す規格群編成になっている。 

JIS G 7307 (ISO 6934-1) PC鋼材−第1部:一般要求事項(ISO仕様) 

JIS G 7308 (ISO 6934-2) PC鋼材−第2部:冷間引抜きワイヤー(ISO仕様) 

JIS G 7309 (ISO 6934-3) PC鋼材−第3部:焼入れ焼戻しワイヤー(ISO仕様) 

JIS G 7310 (ISO 6934-4) PC鋼材−第4部:ストランド(ISO仕様) 

JIS G 7311 (ISO 6934-5) PC鋼材−第5部:後加工のある,又は後加工のない熱間圧延鋼棒(ISO仕様) 

 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

G 7310 : 2000 

 

(ISO 6934-4 : 1991) 

PC鋼材− 

第4部:ストランド(ISO仕様) 

Steel for the prestressing of concrete−Part 4 : Strand 

 

 

序文 この規格は,1991年に第1版として発行されたISO 6934-4, Steel for the prestressing of concrete−Part 

4 : Strandを翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。 

なお,この規格は,従来のJIS G 3536, JIS G 3538と品質水準,設計上の数値などを異にしているところが

あり,注意を要するので,適用にあたっては必ず解説を参照する。 

 

1. 適用範囲 この規格は,JIS G 7307に規定した一般的な要求事項に従って応力除去処理を施した高強

度鋼ストランドについての要求事項について規定する。ストランドはそれぞれ2, 3, 7, 19本の素線をもつも

のとする。 

 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格を構成する

ものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発行年を付記していない引用規格はその最新版(追

補を含む。)を適用する。 

JIS G 7307 PC鋼材−第1部:一般要求事項(ISO仕様) 

備考 ISO 6934-1 : 1991, Steel for the prestressing of concrete−Part 1 : General requirementsと一致して

いる。 

 

3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS G 7307によるほか,次による。 

3.1 

コンパクトストランド (Compacted strand) コイル状に巻き取られる前に圧縮加工され(例えば,

より合わせ加工後の冷間加工),かつ,応力除去処理されたストランド。 

 

4. 製造条件 

4.1 

鋼 ストランドは,JIS G 7307に従った高強度ワイヤから製造しなければならない。 

4.2 

応力除去熱処理 ストランドは,コイルから引き出した状態でストランドを適切な加熱形式の中を

通していく連続的な直線状のプロセスの低温熱処理が施されなければならない(JIS G 7307参照)。 

ストランドは,コイルを引き出したときに合理的な直線状であるようにするため十分に大きなコイル径

をもったコイル又はリールに巻き直されなければならない。 

より合わせ工程や応力除去処理は,ストランドが切断されたとき,各素線がばらけないようにしなけれ

ばならない。しかしながら,ばらけても簡単に元に戻すことが可能であればよいものとする。 


G 7310 : 2000 (ISO 6934-4 : 1991) 

 

4.3 

コンパクトストランド 7本よりストランドは,伸線加工前に4.4を満足しなければならない。 

伸線及び応力除去処理後ストランドはストランド公称径の14〜18倍のピッチでなければならない。 

4.4 

溶接 

4.4.1 

2本より及び3本よりストランド ストランドを構成する素線は,溶接を含んではならない。 

4.4.2 

7本より及び19本よりストランド 注文者が特別に同意しなければ,ストランドの全長にはスト

ランド継ぎ又はストランドスプライスはあってはならない。 

ストランド用の素線の製造工程中においては,溶接は最終熱処理の前又は最終熱処理工程での線径と同

一線径でだけ許される。伸線において第一ダイスを通過後は線の溶接は不可とする。 

注文者が同意する場合には,仕上がりストランドの45mmの区間で突合せ溶接が1か所以内ならストラ

ンド製造中の素線の継ぎはよいものとする。 

4.5 

クラック ストランドを構成する素線の線径の4%以下の深さの縦きずは,欠陥と考えないものとす

る。 

 

5. ストランド構成 次の要求事項がJIS G 7307の要求事項に加えて適用される。 

2本より及び3本よりストランドにおいては,各素線は同一公称径でなければならない。ピッチはスト

ランド公称径の12〜22倍とする。 

7本よりストランドにおいては,直線状の心線の線径は側線の線径より少なくとも2%以上大きくなけれ

ばならない。側線はストランド公称径の12〜18倍のピッチで心線の周りにしっかりと巻き付ける。 

より方向は,受渡当事者の同意によるものとする。 

19本よりストランドにおいては,構成は9+9+1シール又は12+6+1スパイラルストランドでなけれ

ばならない。そしてピッチはストランド公称径の12〜22倍とする。 

 

図1 典型的な19本よりストランド構成 

 

6. 特性 

6.1 

ストランドの寸法,質量,引張強さ ストランドの要求特性及び参考データは,表1による。 

6.2 

伸び及びじん性 最大荷重Agtでの全伸び特性値は,3.5%以上とする。 

6.3 

リラクセーション 表1の最大荷重特性値の70%の初荷重における1 000時間のリラクセーション

を求める。 

注文者から要求がある場合には,1 000時間のリラクセーションは表1に規定した最大荷重特性値の60%

及び80%の初荷重でも求めなければならない。 

最大リラクセーション値は,表2による。 

6.4 

疲れ 受渡当事者の同意がある場合には,公称引張強さの70%を上限として応力変動させ,破断せ

ずに2×106回もたなければならない。その応力幅は,すべてのストランドに対して195N/mm2とする。 


G 7310 : 2000 (ISO 6934-4 : 1991) 

 

7. 表示 ストランドは,JIS G 7307に従って注文し,次のように表示する。 

a) JIS G 7310 

b) ストランドのタイプ(表1参照) 

c) 公称径 (mm)  

d) 公称引張強さ (N/mm2)  

e) リラクセーションクラス(リラックス1又はリラックス2) 

f) 

より方向 

例 

公称径12.7mm,公称引張強さ1 860N/mm2,クラス2リラクセーション 

右よりの7本より通常ストランドの場合 

JIS G 7310−7本より線 通常−12.7−1 860−リラックス2−右 

公称径5.2mm,公称引張強さ1 770N/mm2,クラス1リラクセーション 

左よりの3本よりストランドの場合 

JIS G 7310−3本より線 5.2−1 770−リラックス1−左 

 

8. 納入条件 納入条件は,JIS G 7307及び次による。 

8.1 

コイルの大きさ 推奨されるコイル径は,次による。 

内径:800mm±60mm又は950mm±60mm 

幅 :600mm±50mm又は750mm±50mm 

製造業者は,自己のコイルの寸法を定めなければならない。 

8.2 

ストランドの曲がり ある長さのストランドが平滑な表面に自由においたとき,長さ1mのベースラ

インからの最大円弧高さは,曲線の内側から測って25mm以下とする。 


G 7310 : 2000 (ISO 6934-4 : 1991) 

 

表1 ストランドの寸法,質量,引張特性 

ストランド 
の種類1) 

線径 

公称スト 
ランド径1) 

公称引張強さ 

1)2) 

公称断面積 

2) 

単位質量 

特性値 

公称 

許容差 

最大荷重

2)3)4) 

0.1%降伏 
荷重3)4)5) 

0.2%降伏 
荷重4)5) 

mm 

mm 

N/mm2 

mm2 

g/m 

kN 

kN 

kN 

2本より 

 

 

 

 

 

 

 

 

  2×2.90 

 5.8 

1 910 

 13.2 

104 

+4 
−2 

すべてのスト
ランドに対し 

 25.2 

 21.4 

 22.3 

3本より 

 

 

 

 

 

 

 

  3×2.40 

 5.2 

1 770 

 13.6 

107 

 24.0 

 20.4 

 21.1 

 

 

1 960 

 

 

 26.7 

 22.7 

 23.5 

  3×2.90 

 6.2 

1 910 

 19.8 

155 

 37.8 

 32.1 

 33.2 

  3×3.50 

 7.5 

1 770 

 29.0 

228 

 51.2 

 43.5 

 45.0 

 

 

1 860 

 

 

 54.0 

 45.9 

 47.0 

7本より 

 9.3 

1 720 

 51.6 

405 

 88.8 

 72.8 

 75.4 

  通常 

 9.5 

1 860 

 54.8 

432 

102 

 83.6 

 86.6 

 

10.8 

1 720 

 69.7 

546 

120 

 98.4 

102 

 

11.1 

1 860 

 74.2 

580 

 

138 

113 

117 

 

12.4 

1 720 

 92.9 

729 

 

160 

131 

136 

 

12.7 

1 860 

 98.7 

774 

 

184 

151 

156 

 

15.2 

1 720 

139 

1 101 

 

239 

196 

203 

 

15.2 

1 860 

139 

1 101 

 

259 

212 

220 

7本より 

12.7 

1 860 

112 

890 

 

209 

178 

184 

 

コンパクト 

15.2 

1 820 

165 

1 295 

 

300 

255 

264 

 

18.0 

1 700 

223 

1 750 

 

380 

323 

334 

19本より 

17.8 

1 860 

208 

1 652 

 

387 

317 

329 

 

19.3 

1 860 

244 

1 931 

 

454 

372 

386 

 

20.3 

1 810 

271 

2 149 

 

491 

403 

417 

 

21.8 

1 810 

313 

2 482 

 

567 

465 

482 

注1) ストランドの種類,公称径,公称引張強さは,表示目的だけに対するものである。 

2) 公称引張強さは,公称断面積と規定された最大荷重特性値から計算される[注5)参照]。 
3) 単一のテスト結果は,規定した特性値の95%以上でなければならない。 
4) 単位質量の下側の許容差を考えて,荷重特性値は応力よりやや大きく規定されている。 
5) 0.1%降伏荷重は必すで,0.2%降伏荷重は協定があるとき以外は参考である。 

表2 最大リラクセーション値 

最大荷重特性値の%での初荷重 

リラクセーション級 

 

リラックス1 リラックス2 

 

70 

 8.0 

2.5 

60 

 4.5 

1.0 

80 

12.0 

4.5 

 


G 7310 : 2000 (ISO 6934-4 : 1991) 

 

線材製品(特線)JIS検討委員会(平成9年2月現在) 構成表 

 

 

氏名 

所属 

(委員長) 

 

木 原 諄 二 

東京大学 

(委員) 

 

林   明 夫 

通商産業省基礎産業局 

 

 

大 嶋 清 治 

通商産業省工業技術院 

 

 

中 村 守 文 

社団法人日本鉄鋼連盟(株式会社神戸製鋼所) 

 

 

島 田 瑛 司 

鈴木金属工業株式会社 

 

 

若 宮 辰 也 

神鋼鋼線工業株式会社 

 

 

秋 山 清 澄 

興国鋼線索株式会社 

 

 

山 本   進  住友電気工業株式会社 

 

 

根 本 英 一 

東京製鋼株式会社 

 

 

岡 田 良 規 

南海泉州製線鋼索株式会社 

 

 

太 田 正 秀 

日亜鋼業株式会社 

 

 

鈴 木 素 彦 

社団法人プレストレストコンクリート技術協会(オリエ

ンタル建設株式会社) 

 

 

中 條 友 義 

社団法人プレストレスト・コンクリート建設業協会(日

本鋼弦コンクリート株式会社) 

 

 

高 沢 壽 佳 

日本電信電話株式会社 

 

 

伊 澤 利 和 

東日本旅客鉄道株式会社 

 

 

松 田 好 央 

社団法人日本ばね工業会 

 

 

佐名木 崇 夫 

社団法人自動車工業会 

 

 

真 部 利 應 

電気事業連合会 

(事務局) 

 

本 橋 保 久 

線材製品協会