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G 7303 : 2000 (ISO 7900 : 1988)

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。

今回の制定では,国際規格との整合を図るために,ISO 7900 (Zinc-coated steel wire for fencing)  を内容を

変更することなく翻訳したものである。


日本工業規格

JIS

 G

7303

: 2000

 (I

7900

: 1988

)

フェンス用亜鉛めっき鉄線及び鋼線

(ISO 仕様)

Zinc-coated steel wire for fencing

序文  この規格は,1988 年に第 1 版として発行された ISO 7900, Zinc-coated steel wire for fencing を翻訳し,

技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。

1.

適用範囲  この規格は,一般用ワイヤフェンス,バーブドワイヤフェンス,フィールドフェンス及び

チェインリンクフェンスに用いる溶融めっき法による亜鉛めっき鉄線及び鋼線(以下,線という。

)の必要

事項について規定する。

規定された特性は組み立てられた製品から採取した線には適用しない。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格を構成する

ものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発行年を付記していない引用規格はその最新版(追

補を含む。

)を適用する。

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

備考  ISO 404 : 1981, Steel and steel products−General technical delivery requirements が,この規格と

一致している。

JIS G 0416

  鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製

備考  ISO 377 : 1985, Wrought steel-Selection and preparation of samples and test pieces が,この規格と

一致している。

JIS G 7302

  鉄線及び鋼線用亜鉛めっき(ISO 仕様)

備考  ISO 7989 : 1988, Zinc coatings for steel wire が,この規格と一致している。

ISO 6892 : 1984, Metallic materials

−Tensile testing

3.

規定とその他情報

3.1

規定

3.1.1

線は,用途を示す次のような記号を前に付けることで指定される。

G

:一般フェンス用線

B

:バーブドワイヤフェンス用線

F

:フィールドフェンス用線

C

:チェインリンクフェンス用線


2

G 7303 : 2000 (ISO 7900 : 1988)

3.1.2

次に付記する記号は,線の強度レベルを示すために付けられる。

H:硬い

M

:中間

S:柔らかい

3.1.3

亜鉛めっきは,JIS G 7302 (ISO 7989)  に従って品質上 A,AB,B,C 及び D で指定される。

3.2

時効

3.2.1

この規格が適用される材料は,製造時間とともに機械的特性,特に引張強さと伸びが変化する。こ

れらの変化はひずみ時効又はひずみ時効硬化として知られた現象であり,亜鉛めっき直後の線に比較して

引張強さの増加と伸びの減少を引き起こす。

3.2.2

慣習として,製造直後に試験は行われる。常温ではひずみ時効はゆっくり進行する。したがって,

購入者によって行われたテストの結果は,供給者によって報告された結果と一致しないかもしれない。

3.3

線の許容差  線,特に溶融めっきで製造された線の表面は,完全に滑らかではなく,又は不均一な

部分があることが知られている。

表 に示された直径の許容差が,製品に固有のこの種の不均一な部分に

厳格に適用されるならば,実際には満足な線を不合格にしてしまうことが起こる。したがって,これらの

許容差は,線の均一な部分で測定されることを意図している。

4.

注文  注文者は,注文時に次の事項を指定しなければならない。

a)

この規格の番号

b)

線の種類(3.1.1 及び 3.1.2 参照)

c)

公称線径

d)

めっき特性(3.1.3)

e)

注文量及び配送指令

f)

必要なコイル寸法

5.

要求事項

5.1

製造方法  注文時に指定がなければ,線の製造方法は製造業者の自由とする。使用者が要求した場

合,供給者はどんな素材製造法が使用されたか知らせるべきである。

5.2

欠陥  線は,その後の製造や最終用途において,実用上有害な内部又は表面欠陥があってはならな

い。

5.3

引張強さ

5.3.1

引張強さは,

表 による。指定される引張強さの上下幅は 310N/mm

2

以下で,かつ,

表 に示され

た限界内の値とする。


3

G 7303 : 2000 (ISO 7900 : 1988)

表 1  引張強さ

線の種類

引張強さ

N/mm

2*

名称

呼称

公称線径

mm

最小

最大

備考

一般用フェンス GS

3.15/5.00

350

660

 GM

2.50

750

1

050

GH

1.50/3.15

  1 000

  1 700

バーブドワイヤフェンス BS 1.40/2.80

350

660

とげ及びラインワイヤ

 BH

1.50/1.8

900

1

500

ラインワイヤ

フィールドフェンス FS

1.90/4.00

350

660

ステイ及びラインワイヤ

 FM

1.90/4.0

550

900

ラインワイヤ

 FH

2.50/4.0

900

1

250

ラインワイヤ

チェインリンクフェンス CS 2.00/5.00

350

660

*

 1N/mm

2

=1MPa

5.3.2

引張強さは,線の公称線径を用いて計算する。

5.4

亜鉛めっき特性  JIS G 7302 (ISO 7989)  による。

5.5

線径許容差  線径の許容差は,表 による。

表 2  線径許容差

単位 mm

公称線径

許容差

めっきグレード

超え

以下 A,AB

B, C, D

− 1.60 ±0.08

±0.05

1.60 2.50

±0.10

±0.07

2.50 3.15

±0.11

±0.08

3.15 5.00

±0.13

±0.10

6.

受入れ試験

6.1

試料,試験片の選択及び準備  試料,試験片の選択及び準備に関しては,JIS G 0416 の全般的条件

による。

6.2

引張試験  ISO 6892 による。

6.3

亜鉛めっき試験  亜鉛付着量とめっきの密着性は,JIS G 7302 (ISO 7989)  による。

6.4

再試験  JIS G 0404 による。

6.5

試験の証明  JIS G 0404 によって,次のいずれかの受入れ文書による。

−  注文受託の文書

−  検査証明書

−  検査報告書

7.

表示

7.1

現品であること及び表示に関する一般的な必要事項は,JIS G 0404 による。

7.2

特に指定がなければ,次の情報を各コイルに取り付けた絵付(タグ)で確実に表示する。

a)

製造業者名又は製造業者商標


4

G 7303 : 2000 (ISO 7900 : 1988)

b)

この規格の番号

c)

線の種類及びめっき特性

d)

公称線径

8.

苦情  苦情処理の必要事項は,JIS G 0404 による。


5

G 7303 : 2000 (ISO 7900 : 1988)

線材製品(普通線)JIS 検討委員会(平成 9 年 2 月現在)構成表

氏名

所属

(委員長)

木  原  諄  二

東京大学

(委員)

林      明  夫

通商産業省基礎産業局

大  嶋  清  治

通商産業省工業技術院

中  村  守  文

社団法人日本鉄鋼連盟(株式会社神戸製鋼所)

有  田  典  彦

東京製線株式会社

太  田  正  秀

日亜鋼業株式会社

岩  崎  利  勝

株式会社小沢製線所

川  村      一

木津川製線株式会社

秋  山  清  澄

興国鋼線索株式会社

榎  並  好  雄

サクラテック株式会社

新  谷  友  宏

東洋製線株式会社

春  山  次  人

村上鋼業株式会社

黒  川  健  次

日本溶接金網協会(住倉鋼材株式会社)

鈴  木  一  雄

日本金網団体連合会(株式会社江戸川金網)

栗  原      勝

日本蛇籠協会(栗原建材産業株式会社)

鈴  木      肇

全国ヒューム管協会

泉      幸  則 ALC 協会(小野田エー・エル・シー株式会社)

夛  田  正  明

社団法人コンクリートポール・パイル協会(前田製管株式会社)

森  田  秀  明

全国コンクリート製品協会(千葉窯業株式会社)

原  田  浩  二

カラーワイヤ工業会(タキロン株式会社)

(事務局)

本  橋  保  久

線材製品協会