G 7101 : 2000 (ISO/DIS 4952.2 : 1996)
(1)
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。
この規格は，1996 年に ISO/DIS として発行された ISO/DIS 4952.2 Structural steels with improved
atmospheric corrosion resistance
を翻訳し，技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工
業規格である。
JIS G 7101
には，次に示す附属書がある。
附属書 A（規定） 供試材の位置及び方向
附属書 B（規定） サブサイズ衝撃試験片用のエネルギー値
附属書 C（参考） 鋼材の寸法許容差に関する ISO 規格のリスト
附属書 D（参考） 溶接性に関する注記
日本工業規格
JIS
G
7101
: 2000
(ISO/DIS
4952.2
: 1996
)
耐候性構造用鋼（ISO 仕様）
Structural steels with
improved atmospheric corrosion resistance
序文 この規格は，1996 年に ISO/DIS として発行された ISO/DIS 4952.2, Structural steels with improved
atmospheric corrosion resistance
を翻訳し，技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工
業規格である。
1.
適用範囲 この規格は，耐候性を改善した構造用鋼の化学成分，機械的性質，製造方法，合否判定条
件，表示について規定する。
この規格は，可逆圧延機で熱間圧延した厚さ 4mm 以上の厚鋼板，広幅平鋼，棒鋼，熱間圧延形鋼の一
般に出荷状態で使用するもので，概して金属構造物(
1
)
においてボルト締め，リベット接合又は溶接構造の
一部を構成し，耐候性を改善した鋼材に適用する。
次の規格に規定された鋼については適用しない。
・一般構造用鋼材 (ISO 630)
・ボイラー及び圧力用鋼材 (ISO 9328-2)
・熱処理用鋼材
・耐候性を改善した連続熱間圧延構造用薄鋼板 (ISO 5952)
・成形用及び深絞り用厚鋼板
2.
引用規格 次の規格は本体中に引用することによって，この規格の規定の一部となる。発行の時点で，
記載の版が有効であった。すべての規格は改正されるものであり，この規格に基づいて契約する当事者は
この規格の最新版の適用の可能性を調査することが推奨される。
ISO 148
Steel−Charpy impact test (V-notch)
ISO 377
Selection and preparation of samples and test pieces of wrought steels−
Part 1 : Samples and test pieces for mechanical test.
Part 2 : Samples and test pieces for the determination of the chemical composition
ISO 404
Steel and steel products−General technical delivery requirements
ISO 630
Structural steels-plates, wide flats, bars, sections and profiles
ISO 2566-1
Steel−Conversion of elongation values−Part 1 : Carbon and low alloy steels
注(
1
)
溶接に際して採るべき予防措置については，特に国際溶接学会の小委員会 IX-G 発行の炭素マン
ガン鋼及び炭素マンガン系微量合金鋼の溶接と溶接性の指針（文書番号 IIS/IIW 843-87）及びこの規格の附
属書に示した注記を参照する。
2
G 7101 : 2000 (ISO/DIS 4952.2 : 1996)
ISO 4948-1
Steels−Classification−Part 1 : Classification of steels into unalloyed and alloy steels based on
chemical composition
ISO 4950-1
High yield strength flat steel products−Part 1 : General requirements
ISO 4950-2
High yield strength flat steel products−Part 2 : Products supplied in the normalized or controlled
rolled condition
ISO 4950-3
High yield strength flat steel products−Part 3 : Products supplied in the heat-treated (quenched
＋tempered) condition
ISO 4995
Hot-rolled steel sheet of structural quality
ISO 6892
Metallic materials−Tensile testing at ambient temperature
ISO 7788
Steel−Surface finish of hot-rolled plates and wide flats−Delivery requirements
ISO 9328-2
Steel plates and strips for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 2 : Unalloyed
and low-alloyed steels with specified room temperature and elevated temperature properties
ISO 10474
Steel and steel products−Inspection documents
3.
定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。
耐候性鋼材 (steel with improved atmospheric corrosion resistance) 大気に対する耐食性を増すために，例
えば，P，Cu，Cr，Ni，Mo などの合金元素の幾つかを意図的に添加して，母材に自己保護酸化物層を形成
させた鋼。
4.
製造方法
4.1
製鋼方法 注文に際し特に指定がない場合，製鋼工程は製造業者に任される。ただし，出荷に際し
注文者の要求がある場合，その製鋼工程を報告する。
4.2
脱酸工程 鋼は，品質 1A，1B，2B を除き，細粒化元素を添加した鋼とする。
品質 1A，1B，2B の鋼は，非リムド鋼で供給する。
4.3
出荷条件
4.3.1
鋼材は通常，圧延のままで出荷される。その他の出荷条件は，注文の際の協定による。
4.3.2
鋼板の品質 D 級は，圧延のまま，焼ならし又は焼ならしと同等状態 (normalizing rolling) で出荷さ
れる。
4.4
表面状況−欠点
4.4.1
表面状況 鋼材は，用いた圧延方法に応じた平滑な表面をもたなければならない。鋼材は，後工程
での加工や適切な使用に対して有害となるようないかなる欠陥もあってはならない。
4.4.2
鋼板 ISO 7788 の要求事項を満足していなければならない。
4.4.3
条鋼
4.4.3.1
厚さが，関連 ISO 規格に規定された最小許容限界内にある場合（
附属書 C を参照），又はいずれ
の ISO 規格にも規定がない場合で，かつ厚さが部分的に公称値に対して 6%以上の減少がない場合，製造
業者は小さな欠陥を研削して除去してよい。
4.4.3.2
注文時に特に協定がない限り，上記の欠点よりも大きい欠点は取り除かれ，次の条件範囲内で溶
接補修してもよい。
a)
欠陥を除去するために削り取られる鋼材の厚さは，溶接前の場合，欠陥のある位置で公称厚さの 20%
を超えてはならない。
3
G 7101 : 2000 (ISO/DIS 4952.2 : 1996)
b)
溶接作業はすべて，対象材の等級に最も適した溶接棒を用い，注文者に承認された手順に従って，資
格認定された溶接士によって行う。
5.
グレードと品質の特性
5.1
化学成分 鋼の化学成分は，ISO 4948-1 による。
5.1.1
溶鋼分析 表 1 に溶鋼分析値の化学成分範囲を示す。
5.1.2
製品分析 表 1 に示した溶鋼分析値の許容範囲に対する製品分析の許容変動値を表 2 に示す。
5.2
機械的性質 4.2 に明示した出荷条件下で，6.4 の要求事項に従って選択した試験片について機械試
験が行われる場合，鋼は
表 3 に示した機械的性質を満足しなければならない。
厚さが 63mm 以上の製品に対しては，機械的性質は受渡当事者間の協定によるものとする。
6.
試験検査
6.1
この規格で規定されている圧延鋼材は，鋼材の機械的性質及び化学的特性に関する ISO 404 の 8.に
指定されている条件下での試験検査の対象としてよい。製品分析の検証は，注文時に協定がある場合にだ
け実施する。
もし，試験検査が注文書に指定されている場合，注文時に別の協定がない限り，試験は 6.2∼6.5 に従っ
て行われる。
6.2
試験単位
6.2.1
試験単位は，同一溶鋼からの 50t 又はその端数とする。
6.2.2
試験単位及び
表 3 に示した厚さ範囲ごとに，次の構成から成る一連の試験を行う。
− 引張試験 1 個（製品が 16mm 以下の場合，6.2.4.1 に従ってそれ以上）
；
− 品質 C に対しては 0℃での一連の 3 個の衝撃試験及び品質 D に対しては−20℃での一連の 3 個の衝
撃試験；
さらに，注文に際し，指定がある場合，
− 1 個の製品分析
− 品質 B に対しては＋20℃での一連の 3 個の衝撃試験
6.2.3
注文者又はその代理人は，特性をチェックするための供試材採取用の鋼材の選択に立ち会うことが
できる（ISO 404 参照）
。
6.2.4
注文者から特段の指示がない場合，試験手順は次による。
6.2.4.1
引張試験 規定された各厚さ範囲に対して，1 個の試験供試材を採取する。ただし，厚さ 16mm
以下に対しては，同一バッチ内の鋼材の最大厚さはその最小厚さの 2 倍以内とする。
6.2.4.2
衝撃試験 表 3 に示された各厚さ範囲に対して，1 個の試験供試材を採取する。
鋼板の品質 D の鋼材に対しては，注文時に協定がある場合，供試材は各圧延鋼材（大板又はコイル）か
ら採取する。
6.3
試験片の位置及び方向（ISO 377 参照）
6.3.1
幅 600mm 以上の鋼板，広幅鋼帯，広幅平鋼 供試材は，製品の圧延軸と端部との中間になるよう
に採取する。
6.3.1.1
引張試験片の長手方向の軸は，圧延方向に対し直角とする。
6.3.1.2
衝撃試験片の軸は，圧延方向に対し常に平行とする。
4
G 7101 : 2000 (ISO/DIS 4952.2 : 1996)
6.3.2
形鋼及び幅 600mm 以下の広幅平鋼 試験片の長手方向軸は，圧延方向に対し平行。ただし，幅
450mm
∼600mm の鋼材に対し，協定があれば，圧延方向に対して横方向の試験片を使用することができる。
供試材は，試験片の軸がフランジ半分の外側エッジ部から，1/3 内にあるように採取する（I 形鋼）か，
又は，フランジの外側エッジ部から 1/3 内にあるように採取する（その他の形鋼）か，又は小さい形鋼に
対しては，その位置にできるだけ近い位置から採取する（
附属書 A の図参照）。テーパーフランジ形鋼の
場合，供試材はウエブの外側 1/4 の位置で採取してもよい。
6.3.3
丸棒，角鋼，平鋼，六角鋼，その他類似の製品 試験片の長手方向軸は，圧延方向に対し平行とす
る。
小さい鋼材に対しては，試験片は製品の全断片で構成する。
その他の場合は，試験片の軸をできるだけ次のように供試材を採取する。
− 角鋼及び平鋼に対しては，対角線の半分又は幅の半分の外側 1/3 で供試材を採取（
附属書 A の図参
照）
。
− 丸棒及び六角鋼に対しては，対角線の半分又は直径の半分の外側 1/3 以内で供試材を採取（
附属書
A
の図参照）
。
6.4
試験方法
6.4.1
引張試験（ISO 6892 参照） 使用試験片は，一般に長方形又は丸棒状の，次の式によって計算す
る標点距離 L
0
をもつ比例試験片とする。
0
0
5.65 S
L
＝
ここに， S
0
： 試験片の標点距離部の断面積
角形断面をもつ長方形試験片の最大平行部幅は 40mm であり，その厚さは鋼材の厚さと同一である。し
かし，もし鋼材の厚さが 30mm を超える場合，片側表面だけを平削りかフライス削りして 30mm 以下に薄
くすることができる。
丸棒試験片は，厚さ 40mm 以上の鋼材に用いてよい。この直径は 10mm から 30mm であり，標点距離は
上に示した式を用いて計算される。また，試験片軸は鋼材の厚さの 1/4 の位置とする。
一定の標点距離（例えば，200mm）をもった定形試験片を用いてもよい。この場合，照合は換算表を参
照する（ISO 2566-1 参照）
。
しかし，疑義が生じた場合は，比例試験片に関して得られた結果だけを考慮に入れる。
表 3 に指定した
降伏強さは，上降伏応力 R
eH
である。もし降伏現象が表れない場合，0.2%耐力 (R
p0.2
)
又は 0.5%耐力（全
伸び） (R
t0.5
)
を用いてよい。
一つの値又はその他の値が降伏強さの規定値を満足するなら，この点で規格を満足したものとする。
6.4.2
衝撃試験
6.4.2.1
衝撃試験は通常，厚さが 12mm 以上又は直径が 16mm 以上の鋼材に関して行われなければならな
い。試験片は，鋼板については，圧延表面に最も近い面が圧延表面から 1mm を超えないようにして機械
加工をしなければならない。
厚さ 40mm を超える鋼材については，試験片はその軸が 1/4 厚さの位置になるように採取する。
ノッチは，圧延表面に垂直でなければならない。
引合及び注文の時点でもし協定があれば，厚さが 12mm 以下の鋼材に対しても衝撃試験を行うことがで
きる。その試験片の寸法は，ISO 148 の要求事項，すなわち 10mm×7.5mm 及び 10mm×5mm とする。
規定エネルギー値は，
附属書 B による。
5
G 7101 : 2000 (ISO/DIS 4952.2 : 1996)
6.4.2.2
試験は，両端が支持された V ノッチ試験片を用いて行う（ISO 148 参照）
。
求める衝撃試験値は，再試験を行う理由がない限り，同一鋼材で互いに隣り合った位置から採取した 3
個の試験片について得られた結果の算術平均値である（6.4.5 参照）
。
6.4.3
化学分析
6.4.3.1
注文時に製品分析が明記されている場合は，採取すべき供試材の数は受渡当事者間の協定とする。
供試材は，機械的性質をチェックするのに用いた試験片から採取するか，同試験片と同一場所での全厚
の鋼材から採取する。異論ある場合には，鋼材の全厚さから採取した方の材料の分析だけが適用される。
化学分析用の供試材の選択及び供試材の準備については，ISO 14284 の要求事項が適用される。
6.4.3.2
異論のある場合，化学分析に用いる方法は関連 ISO 規格の要求事項によらなければならない。規
定がない場合は，採用すべき化学分析方法は受渡当事者間で協定する。
6.4.4
不完全な試験 試験の操作法の誤りによって求める結果が得られない場合は，試験は無効とする。
試験実施中の誤りとは，機械加工が正しくない場合，試験機への試験片の装着が正しくない場合，試験機
の機能不良又は金属自体とは無関係なその他の異常がある場合である。
欠陥のある試験片が満足な結果を与える場合は，バッチは合格とするが，
（試験供試材の採取された）対
応鋼材製品は健全か否かを個々に検査する必要がある。
6.4.5
再試験 検査中に必要とする値が達成されない場合，特段の合意がない限り，次のようにして追加
試験を行うことができる。
6.4.5.1
引張試験 ISO 404 の 8.3.4.3.2 による。
6.4.5.2
衝撃試験 ISO 404 の 8.3.4.2.3 に規定された連続試験に従った衝撃試験の評価を行う。再試験が
必要な場合，ISO 404 の 8.3.4.3.3 による。
6.5
検査文書 必要とされる検査文書の種類は，ISO 10474 から選択し，注文時に規定する。
いずれの場合でも，この検査文書には，該当グレードに規定された全成分の製造業者による溶鋼化学分
析の結果を記載する。
7.
分類及び再提出 ISO 404 の 9.の要求事項が適用される。
6
G
7101 :
200
0
(ISO
/D
IS 49
52.
2 : 19
96)
表 1 化学成分(
1
)
単位 %
グレード
品質 C
Mn
Si
P
S
Cr
Cu
Ni
Mo
Zr
FE235W B 0.13
以下 0.20∼0.60 0.10∼0.40 0.040 以下 0.035 以下 0.40∼0.80 0.20∼0.50 0.65 以下
−
C(
1
) 0.13
以下 0.20∼0.60 0.10∼0.40 0.040 以下 0.035 以下 0.40∼0.80 0.20∼0.50 0.65 以下
−
D(
1
) 0.13
以下 0.20∼0.60 0.10∼0.40 0.040 以下 0.035 以下 0.40∼0.80 0.20∼0.50 0.65 以下
−
FE355W 1A 0.12
以下 1.00 以下 0.20∼0.60 0.06∼0.15 0.035 以下 0.30∼1.25 0.25∼0.55 0.65 以下
1D(
1
) 0.12
以下 1.00 以下 0.20∼0.60 0.06∼0.15 0.035 以下 0.30∼1.25 0.25∼0.55 0.65 以下
2B
0.19
以下 0.50∼1.50 0.50 以下 0.040 以下 0.035 以下 0.40∼0.85 0.20∼0.55 0.65 以下 0.30 以下 0.15 以下
2C(
1
) 0.19
以下 0.50∼1.50 0.50 以下 0.040 以下 0.035 以下 0.40∼0.85 0.20∼0.55 0.65 以下 0.30 以下 0.15 以下
2D(
1
) 0.19
以下 0.50∼1.50 0.50 以下 0.040 以下 0.035 以下 0.40∼0.85 0.20∼0.55 0.65 以下 0.30 以下 0.15 以下
注(
1
)
これら鋼は，次に示した比率で次の細粒化元素の少なくとも一つ以上を含有していなければならない。
Total A1
0.020%
以上
Nb 0.015
∼0.060%
V 0.02
∼0.15%
Ti 0.02
∼0.15%
これら元素を組み合わせて用いる場合，それらの少なくとも一つ以上は規定した最低値の量が鋼中に存在していなければならない。
備考
この表に示された元素以外の元素を意図的に添加する場合，どのような元素も，使用者に対してその旨を明示しなければならない。
7
G 7101 : 2000 (ISO/DIS 4952.2 : 1996)
表 2 規定溶鋼分析値に対する製品分析値の最大変動値(
1
)
単位 %
元素
規定限界値
許容変動値
C 0.19
以下
＋0.03
Mn 0.20
以上 1.50 以下
＋0.03
−0.05
Si 0.10
以上 0.75 以下
＋0.10
−0.05
P 0.040
以下
＋0.005
0.06
以上 0.15 以下
±0.01
S 0.050
以下
±0.005
Cr 0.30
以上 0.80 以下
±0.05
0.80
超え 1.25 以下
±0.10
Cu 0.20
以上 0.55 以下
±0.05
Ni 0.65
以下
＋0.05
Nb 0.015
以上 0.060 以下
±0.005
V 0.02
以上 0.15 以下
−0.03 ＋0.02
Ti 0.02
以上 0.10 以下
−0.03 ＋0.02
注(
1
)
変動値は，規定範囲の限界値の上側又は下側のいずれ
にも適用されるが，同一溶鋼から得た異なる鋼材から
の異なる供試材での同一元素に対しては同時に適用す
るものではない。
最大値だけが規定されている場合，変動はプラス側だけで
ある。これらの値は 6.4.3.1 に規定した条件下で準備した供試
材に対してだけ適用する。
8
G
7101 :
200
0
(ISO
/D
IS 49
52.
2 : 19
96)
表 3 機械的性質
規定耐力 R
eH
N/mm
2
伸び A
(
1
)(
4
)
%
シャルピー吸収エネルギー
(
2
)
KV J
厚さ mm
厚さ mm
試験温度
グレード
品質
16
以下 16 を超え
40
以下
40
を超え
63
以下
引張強さ
R
m
N/mm
2
16
以下 16 を超え
40
以下
40
を超え
63
以下
＋20℃
0
℃
−
20
℃
FE235W B
235
以上 225 以上 215 以上 340 以上 26 以上 26 以上 25 以上 27 以上
−
−
C
235
以上 225 以上 215 以上 340 以上 26 以上 26 以上 25 以上
−
27
以上
−
D
235
以上 225 以上 215 以上 340 以上 26 以上 26 以上 25 以上
−
−
27
以上
FE355W 1A
355
(
3
)
以上
−
−
490
以上 21
(
3
)
以上
−
−
−
−
−
1D
355
(
3
)
以上
−
−
490
以上 21
(
3
)
以上
−
−
−
−
27
以上
2B
355
以上 345 以上 335 以上 490 以上 22 以上 22 以上 21 以上 27 以上
−
−
2C
355
以上 345 以上 335 以上 490 以上 22 以上 22 以上 21 以上
−
27
以上
−
2D
355
以上 345 以上 335 以上 490 以上 22 以上 22 以上 21 以上
−
−
27
以上
注(
1
)
横方向の試験片（600mm 幅以上の鋼板及び広幅平鋼）に対しては，これらの値を2%減らす。
(
2
) 3
個の試験の平均値。個々のいずれの値も規定最小平均値の 70%以下であってはならない。
(
3
)
このグレードの製品は，厚さ 12mm 以下の鋼材としてだけ供給される。
(
4
)
定形試験片を用いてもよい（6.4.1 参照）
。
9
G 7101 : 2000 (ISO/DIS 4952.2 : 1996)
8.
非破壊試験 もし購入者が，鋼材の健全性を検証するために超音波，磁粉又は浸透深傷法による非破
壊試験を要求する場合，
引合いや発注の際にこれら試験について協定しなければならない。この協定には，
試験の詳細な方法及びその結果の解釈を含まなければならない。
9.
表示 注文に際し特に協定がない限り，鋼材には次の項目を示す表示を行う。
a)
鋼のグレード及び品質レベルを示す記号
b)
製造業者の商標名
c)
必要な場合，試験証明，試験片及び鋼材を互いに関連付ける記号，文字，又は数字小質量の鋼材でバ
ンドル状にこん（梱）包されたものは，上記の情報は各バンドルに確実に取り付けた荷札の上に表示
することができる（又は最上部のプレートの上に表示することができる。
）
。
10.
注文 注文には，次の事項を記述しなければならない。
− 特別な製鋼方法が要求されるか(4.1)。
− （製鋼方法が製造業者に一任されている場合）注文者が製鋼方法の情報を要求するか(4.1)。
− 特別な出荷条件が要求されるか(4.3)。
− 溶接による補修が許容されないか(4.4)。
− 製品分析が要求されるか(5.1.2)，また，必要供試材数(6.4.3.1)。
− 品質レベル B に対して衝撃試験が要求されるか(6.1)。
− 品質レベル D に対し，個々の圧延鋼材の衝撃試験が要求されるか(6.4.2.1)。
− 厚さ 12mm 未満で，製品の衝撃試験が要求されるか(6.2.1)。
− 再試験が許容されないか(6.4.5)。
− 必要とする文書のタイプ(6.5)。
− 非破壊試験が要求されるか(8.)。
− 他の種類の表示が要求されるか(9.)。
指定されない項目については，製造業者は考慮しない。
10
G 7101 : 2000 (ISO/DIS 4952.2 : 1996)
附属書 A（規定） 供試材の位置及び方向
図 A1. 試験片の採取位置と方向
11
G 7101 : 2000 (ISO/DIS 4952.2 : 1996)
附属書 B（規定） サブサイズ衝撃試験片用のエネルギー値
図 B1. 幅 5mm∼10mm の試験片に対する衝撃エネルギーの最小値
12
G 7101 : 2000 (ISO/DIS 4952.2 : 1996)
附属書 C（参考） 鋼材の寸法許容差に関する ISO 規格のリスト
ISO 657-5
: 1976
Hot-rolled steel sections−Part5 : Equal-leg angles and unequal-leg angles−Tolerances for
metric and inch series
熱間圧延形鋼
パート 5：等辺山形鋼及び不等辺山形鋼−メートル寸法及びインチ寸法の許容差
ISO 657-13
: 1981
Hot-rolled steel sections−Part13 : Tolerances on sloping flange beam, column and channel
sections
熱間圧延形鋼
パート 13：I 形鋼，広幅 H 形鋼及び溝形鋼に関する許容差
ISO 657-18
: 1980
Hot-rolled steel sections−Part18 : L sections for shipbuilding (metric series) −Dimensions,
sectional properties and tolerances
熱間圧延形鋼
パート 18：造船用 L 形鋼（メートル寸法）−寸法，断面性能及び許容差
ISO 657-19
: 1980
Hot-rolled steel sections−Part19 : Bulb flats (metric series) −Dimensions, sectional
properties and tolerances
熱間圧延形鋼
パート 19：球平形鋼（メートル寸法）−寸法，断面性能及び許容差
ISO 1035-4
: 1982
Hot-rolled steel bars−Part4 : Tolerances 熱間圧延形鋼
パート 4：許容差
ISO 7452
: 1984
Hot-rolled structural steel plates−Tolerances on dimensions and shape 構造用熱間圧延厚鋼板
寸法及び形状に関する許容差
13
G 7101 : 2000 (ISO/DIS 4952.2 : 1996)
附属書 D（参考） 溶接性に関する注記
溶接中又は溶接後の鋼の挙動は，単に鋼材の材質によるだけでなく，寸法や形状，部材の製造方法及び
作業条件に依存することから，この規格に規定した鋼は，種々の溶接方法に対して無制限に適切とはいえ
ない。
品質レベル B，C 及び D の鋼は，一般にすべての溶接方法による溶接に対して適切である。
鋼の各グレードで品質レベル B から D で溶接性は良好となる。
りん含有量の高いグレードの Fe355W 1A 及び 1D の溶接に際しては，特別な注意を払わなければならな
い。
鋼材の圧さ及び強度レベルの増加につれて溶接域内での低温割れの発生は，大きな危険を生じる。低温
割れは，次の要因が組み合わさって引き起こされる。
− 溶接金属における拡散性水素量
− 熱影響部のぜい（脆）化組織
− 溶接継手における大きな引張応力集中
規格検討会（F01.01 分野）委員 構成表
氏名
所属
（主査）
桃 木 明 和
社団法人日本鉄鋼連盟
（委員）
杉 山 宏 司
朝日工業株式会社鉄鋼事業部
大 浦 基 宏
川崎製鉄株式会社技術総括部
大津山 徹
合同製鐵株式会社企画部
武 藤 伸 久
株式会社神戸製鋼所鉄鋼事業本部生産技術部
八 木 隆 義
新日本製鐵株式会社技術総括部
稲 見 彰 則
住友金属工業株式会社厚板技術部
高 木 政 明
大同特殊鋼株式会社技術調査室
佐 藤 俊 彦
トピー工業株式会社豊橋製造所品質管理部
中 嶋 康 博
株式会社中山製鋼所鉄鋼事業部品質管理部
村 上 敏 則
日新製鋼株式会社生産技術部
柴 田 正 宣
日本鋼管株式会社鉄鋼技術総括部
虎 岩 清
三菱製鋼株式会社技術部
釜 土 祐 一
工業技術院標準部
鋼材規格三者委員会委員 構成表
氏名
所属
（委員長）
佐久間 健 人
東京大学工学部
（副委員長）
二 瓶 正 俊
科学技術庁金属材料技術研究所
大河内 春 乃
東京理科大学
土 門 斉
東京工科大学機械制御工学科
（委員）
脇 本 眞 也
通商産業省基礎産業局
大 嶋 清 治
通商産業省工業技術院標準部
林 央
理化学研究所素形材工学研究室
馬 木 秀 雄
社団法人火力原子力発電技術協会
（石川島播磨重工業株式会社豊洲総合事務所電力事業部）
金 沢 孝
社団法人自動車工業会
（いすゞ自動車株式会社材料開発部）
14
G 7101 : 2000 (ISO/DIS 4952.2 : 1996)
井 上 一 朗
社団法人日本建築学会（大阪大学工学部）
松 田 邦 男
川崎製鉄株式会社技術総括部
岡 井 遼 二
社団法人高圧ガス保安協会機器検査事業部
石 田 安 正
株式会社神戸製鋼所鉄鋼事業本部生産技術部
小 峰 武 夫
日本工具工業会
（コベルコツールエンジニアリング株式会社営業技術部）
大 橋 守
新日本製鐵株式会社技術総括部
福 永 規
住友金属工業株式会社技術部
富 沢 精 治
線材製品協会（鈴木金属工業株式会社品質保証部）
白 谷 勝 典
大同特殊鋼株式会社技術企画部
大 山 康 郎
鉄管継手協会企画部
上津原 政 則
トーア・スチール株式会社技術センター
山 田 健太郎
社団法人土木学会（名古屋大学工学部）
三 浦 恒 幸
財団法人エンジニアリング振興協会
（日揮株式会社プロジェクトシステム本部）
北 田 博 重
財団法人日本海事協会材料艤装部
橋 本 繁 晴
財団法人日本規格協会技術部
柴 田 正 宣
日本鋼管株式会社鉄鋼技術総括部
本 野 光 彦
社団法人日本水道協会工務部
川 原 雄 三
社団法人日本機械工業連合会
（三菱重工業株式会社横浜研究所）
金 子 純 一
日本大学生産工学部
井 波 隆 夫
社団法人軽金属協会技術開発部
菅 野 久 勝
日本試験機工業会
藤 沢 裕
日本伸銅協会技術部
束 原 巌
株式会社第一原子力グループ放射線研究所
橋 本 勝
株式会社日産アーク
嶋 貫 孝
社団法人日本分析化学会
永 山 宏
日立協和エンジニアリング株式会社勝田分析センター
（幹事）
桃 木 明 和
社団法人日本鉄鋼連盟