>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

G 4904:2008

(1) 

目  次

ページ

1  適用範囲

1

2  引用規格

1

3  種類及び記号 

1

4  製造方法

2

5  化学成分

2

6  機械的性質 

3

6.1  引張強さ,耐力及び伸び 

3

6.2  へん平性 

3

6.3  押し広げ性 

4

7  オーステナイト結晶粒度 

4

8  水圧試験特性又は非破壊試験特性

4

9  寸法及び寸法許容差

5

9.1  寸法

5

9.2  寸法許容差 

5

10  外観

6

11  試験 

6

11.1  分析試験

6

11.2  機械試験

6

11.3  オーステナイト結晶粒度試験

7

11.4  水圧試験又は非破壊試験 

7

12  検査及び再検査

7

12.1  検査

7

12.2  再検査

7

13  表示

7

14  報告

8

附属書 A(規定)特別品質規定 

9

附属書 B(規定)字曲げ加工管 

11


 
G 4904:2008

(2) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本鉄鋼

連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の

審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 4904:1991 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。


 

   

日本工業規格

JIS

 G

4904

:2008

熱交換器用継目無ニッケルクロム鉄合金管

Seamless nickel-chromium-iron alloy heat exchanger tubes

適用範囲 

この規格は,管の内外で熱の授受を行うことを目的とする場所,例えば,化学工業,石油工業などで用

いる熱交換器,コンデンサ,原子力用の蒸気発生器などに使用する継目無ニッケルクロム鉄合金管(以下,

管という。

)について規定する。加熱炉用鋼管は,JIS G 3467 に規定する。

なお,本体に規定する項目のほかに,注文者があらかじめ製造業者との協定によって指定することがで

きる特別品質規定の項目及び U 字曲げ加工管を,それぞれ

附属書 及び附属書 に規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0551  鋼−結晶粒度の顕微鏡試験方法

JIS G 0567  鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法

JIS G 0582  鋼管の超音波探傷検査方法

JIS G 0583  鋼管の貫通コイル法による渦流探傷検査方法

JIS G 3467  加熱炉用鋼管

JIS Z 2201  金属材料引張試験片

JIS Z 2241  金属材料引張試験方法

JIS Z 2245  ロックウェル硬さ試験―試験方法

種類及び記号 

管の種類は,6 種類とし,その種類の記号及び製造方法を表す記号は,

表 による。



G 4904:2008

   

表 1−種類の記号及び製造方法を表す記号 

製造方法を表す記号

種類の記号

製管方法

仕上げ方法

表示

NCF600TB 
NCF625TB 
NCF690TB 
NCF800TB 
NCF800HTB 
NCF825TB

継目なし:S

冷間仕上げ:C

製造方法を表す
記号の表示は,
箇条 13 の c)  

よる。

製造方法 

製造方法は,次による。

a)  管は,継目なく製造し,冷間仕上げを行う。

b)  管は,冷間仕上げを行った後,表 の焼なまし又は固溶化熱処理を行い,酸洗又はこれに準じる処理

を行う。

表 2−熱処理

熱処理条件

種類の記号

熱処理方法

固溶化熱処理

焼なまし

NCF600TB

焼なまし

− 900 以上  急冷

焼なまし

− 870 以上  急冷

NCF625TB

固溶化熱処理

1 090 以上  急冷

NCF690TB

焼なまし

− 900 以上  急冷

NCF800TB

焼なまし

− 950 以上  急冷

NCF800HTB

固溶化熱処理

1 100 以上  急冷

NCF825TB

焼なまし

− 930 以上  急冷

化学成分 

管は,11.1 によって試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。ただし,注文者が製品分析を要求す

る場合,

表 に対する製品分析の許容変動値は,受渡当事者間の協定による。

表 3−化学成分

単位  %

種類の記号 C  Si Mn P  S Ni

a)

Cr Fe Mo Cu Al Ti

Nb+Ta

NCF600TB

0.15

以下

0.50

以下

1.00

以下

0.030

以下

0.015

以下

72.00

以上

14.00∼

17.00

6.00∼

10.00

0.50

以下

NCF625TB

0.10

以下

0.50

以下

0.50

以下

0.015

以下

0.015

以下

58.00

以上

20.00∼

23.00

5.00

以下

8.00∼

10.00

0.40

以下

0.40

以下

3.15∼

4.15

NCF690TB

0.05

以下

0.50

以下

0.50

以下

0.030

以下

0.015

以下

58.00

以上

27.00∼

31.00

7.00∼

11.00

0.50

以下

NCF800TB

0.10

以下

1.00

以下

1.50

以下

0.030

以下

0.015

以下

30.00∼

35.00

19.00∼

23.00

残部

0.75

以下

0.15∼

0.60

0.15∼

0.60

NCF800HTB

0.05∼

0.10

1.00

以下

1.50

以下

0.030

以下

0.015

以下

30.00∼

35.00

19.00∼

23.00

残部

0.75

以下

0.15∼

0.60

0.15∼

0.60

NCF825TB

0.05

以下

0.50

以下

1.00

以下

0.030

以下

0.015

以下

38.00∼

46.00

19.50∼

23.50

残部

2.50∼

3.50

1.50∼

3.00

0.20

以下

0.60∼

1.20

a)

 Ni 分析値には,Co を含んでもよい。


3

G 4904:2008

機械的性質 

6.1 

引張強さ,耐力及び伸び 

管は,11.2.3 によって試験を行い,その引張強さ,耐力及び伸びは,

表 による。ただし,厚さ 8 mm 未

満の管で,12 号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びは,

表 による。

表 4−機械的性質

伸び

a)

種類の記号

熱処理方法

引張強さ

N/mm

2

耐力

N/mm

2

11 号試験片 
12 号試験片

4 号試験片

NCF600TB

焼なまし 550 以上 245 以上

焼なまし 820 以上 410 以上

NCF625TB

固溶化熱処理 690 以上 275 以上

NCF690TB

焼なまし 590 以上 245 以上

NCF800TB

焼なまし 520 以上 205 以上

NCF800HTB

固溶化熱処理 450 以上 175 以上

NCF825TB

焼なまし 580 以上 235 以上

30 以上 25 以上

注記 1

N/mm

2

 = 1 MPa

a)

  外径 20 mm 未満の管については,この表の伸びの規定は適用しないが,試験の結果は,記

録する。ただし,受渡当事者間の協定によって,伸びの値を規定してもよい。 

表 5−厚さ 8 mm 未満の管の 12 号試験片の場合の伸び

単位  %

厚さの区分ごとの伸び

種類の記号

熱処理方法

1 mm

を超え

2 mm

以下

2 mm

を超え

3 mm

以下

3 mm

を超え

4 mm

以下

4 mm

を超え

5 mm

以下

5 mm

を超え

6 mm

以下

6 mm

を超え

7 mm

以下

7 mm

を超え

8 mm

未満

NCF600TB

焼なまし 
焼なまし

NCF625TB

固溶化熱処理

NCF690TB

焼なまし

NCF800TB

焼なまし

NCF800HTB

固溶化熱処理

NCF825TB

焼なまし

21

以上

22

以上

24

以上

26

以上

27

以上

28

以上

30

以上

注記  この表の値は,管の厚さが 1 mm 減るごとに表 の伸びの値から 1.5 を減じたものを,JIS Z 

8401 の規則 A によって整数値に丸めたものである。

6.2 

へん平性 

管は,11.2.4 によって試験を行い,試験片にきず又は割れを生じてはならない。この場合,平板間の距

離は,次の式による。



G 4904:2008

   

D

t

e

t

e

H

+

+

=

)

1

(

ここに,  H:  平板間の距離 (mm)

t:  管の厚さ (mm)

D:  管の外径 (mm)

e: 0.09(定数)

注記  へん平性の試験の実施については,11.2.4 を参照。 

6.3 

押し広げ性 

管は,11.2.5 によって試験を行い,NCF600TB,NCF690TB,NCF800TB 及び NCF800HTB の場合,外径

が,呼び外径の 1.3 倍,NCF625TB 及び NCF825TB の場合,呼び外径の 1.2 倍になるまでらっぱ状に押し

広げたとき,きずを生じてはならない。ただし,外径 101.6 mm を超える管の押し広げ性は,注文者の要

求がある場合に適用する。

オーステナイト結晶粒度 

NCF800HTB の管は,11.3 によって試験を行い,そのオーステナイト結晶粒度は,5 以下でなければなら

ない。

水圧試験特性又は非破壊試験特性 

管は,11.4 によって試験を行い,その水圧試験特性又は非破壊試験特性は,次による。いずれの特性に

よるかは,注文者の指定による。指定がない場合は,製造業者の選択とする。

a)  水圧試験特性  管は,次の式で算出される圧力 P(ただし,が 7 MPa を超えるときは 7 MPa)の水

圧を加えたとき,これに耐え,漏れがあってはならない。注文者が圧力を指定する場合は,管は,そ

の指定圧力で試験を行い,これに耐え,漏れがあってはならない。ただし,指定圧力が次の式で算出

される圧力 を超える場合は,水圧試験の圧力は,受渡当事者間の協定による。

水圧試験圧力の数値の丸め方は,10 MPa 未満の場合は 0.5 MPa 刻み,10 MPa 以上の場合は 1 MPa

刻みとする。

D

st

P

2

=

ここに,

P:  試験圧力 (MPa)

t:  管の厚さ (mm)

D:  管の外径 (mm)

s:  表 の引張強さの最低値の

4

1

 (MPa)

b)  非破壊試験特性  管は,11.4 b) 2)  によって試験を行ったとき,JIS G 0582 による場合は探傷感度区分

UD,JIS G 0583 による場合は探傷感度区分 EY の対比試験片の人工きずからの信号と同等以上の信号

があってはならない。ただし,受渡当事者間の協定によって超音波探傷試験又は渦流探傷試験以外の

非破壊試験を実施する場合の評価基準は,受渡当事者間の協定による。


5

G 4904:2008

寸法及び寸法許容差 

9.1 

寸法 

寸法は,受渡当事者間の協定による。

9.2 

寸法許容差 

寸法許容差は,次による。

a)  管の外径及び厚さの許容差は,表 による。

表 6−外径及び厚さの許容差

厚さの許容差

外径

mm

外径の許容差

a)

mm

厚さ 2 mm 未満

厚さ 2 mm 以上

 40 未満

±0.25

+0.4 mm

 b)

0

+20  %

0

40 以上 50 未満

±0.25

50 以上 60 未満

±0.25

60 以上 80 未満

±0.30

80 以上 100 未満

±0.40

100 以上 120 未満

+0.40 
−0.60

120 以上

+0.40 
−0.80

+22  %

0

a)

  注文者は,外径 25 mm 未満の管の外径許容差を±0.15 mm,外径 25

mm 以上 40 mm 未満の管の外径許容差を±0.20 mm と指定すること
ができる。

b)

  注文者は,必要な場合,外径 25 mm 未満で厚さ 2 mm 未満の管の厚

さの許容差を

20

0

  

%(ただし,最小許容差

0.2

0

mm)と指定するこ

とができる。

b)  管の長さの許容差は,表 による。特に正確な長さを必要とする場合は,その許容差は,受渡当事者

間の協定による。

表 7−長さの許容差

区分

長さの許容差

長さ 7 m 以下

  +7 mm

0

外径 50 mm 以下

長さ 7 m 超え

長さ 3 m 又はその端数を増すごとに,上記プラス側許容差に 3 mm
を加える。ただし,最大値は,+15 mm とする。

長さ 7 m 以下

+10 mm

0

外径 50 mm 超え

長さ 7 m 超え

長さ 3 m 又はその端数を増すごとに,上記プラス側許容差に 3 mm

を加える。ただし,最大値は,+15 mm とする。



G 4904:2008

   

10  外観 

外観は,次による。

a)  管は,実用的に真っすぐで,その両端は,管軸に対し直角でなければならない。

b)  管の内外面は,仕上げ良好で,使用上有害な欠点があってはならない。

c)  表面手入れを実施する場合は,グラインダ,機械加工などによってもよいが,手入れ後の厚さは,厚

さの許容差内でなければならない。

d)  手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。

11  試験 
11.1  
分析試験 
11.1.1
  分析試験の一般事項及び分析試料の採り方

分析試験の一般事項及び分析試料の採り方は,JIS G 0404 の 8.(化学成分)による。

11.1.2  分析方法 

溶鋼分析の方法は,JIS G 0320 による。製品分析の方法は,JIS G 0321 による。

11.2  機械試験 
11.2.1  
機械試験の一般事項 

機械試験の一般事項は,JIS G 0404 の 7.(一般要求)及び 9.(機械的性質)による。

11.2.2  供試材の採り方及び試験片の数 

供試材の採り方及び試験片の数は,次による。

a)  供試材の採り方は,JIS G 0404 の 7.6(試験片採取条件及び試験片)の A 類とする。

b)  供試材の採り方及び試験片の数は,同一溶鋼,同一寸法

1)

,及び同時熱処理

2)

の管 50 本ごと及びその

端数からそれぞれ一つの供試材を採取し,それぞれの供試材から引張試験片 1 個,へん平試験片 1 個

及び押し広げ試験片 1 個を採取する。

1)

  同一寸法とは,同一外径・同一厚さをいう。

2)

  連続炉を用いる場合の同時熱処理とは,同一熱処理条件での連続した熱処理をいう。

11.2.3  引張試験 

引張試験の試験片及び試験方法は,次による。

a)  試験片  試験片は,JIS Z 2201 の 11 号,12A 号,12B 号,12C 号又は 4 号のいずれかとし,管から採

取する。

b)  試験方法  試験方法は,JIS Z 2241 による。 
11.2.4  へん平試験 

へん平試験の試験片及び試験方法は,次による。

なお,へん平試験は,特に注文者の指定がない限り省略してもよい

3)

3)

  試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,へん平性は規定を満足しなければなら

ないことを意味する。

a)  試験片  管の端から長さ 50 mm 以上を切り取り,試験片とする。 
b)  試験方法  試験片を常温のまま 2 枚の平板間に挟み,平板間の距離 が 6.2 の規定の値になるまで圧

縮してへん平にしたとき,試験片に,きず又は割れが生じたかどうかを調べる。

11.2.5  押し広げ試験 

押し広げ試験の試験片及び試験方法は,次による。


7

G 4904:2008

a)  試験片  管の端から適切な長さを切り取り,試験片とする。 
b)  試験方法  試験片を常温のまま,管の端を 60°の角度の円すい形の工具で,規定の大きさまでらっぱ

形に押し広げたとき,きず,その他の欠点が生じたかどうかを調べる。

11.3  オーステナイト結晶粒度試験 

オーステナイト結晶粒度試験は,次による。

a)  供試材の採り方及び試験片の数  供試材の採り方及び試験片の数は,同一溶鋼,同一寸法

1)

及び同時

熱処理

2)

の管 100 本ごと及びその端数からそれぞれ一つの供試材を採取し,それぞれの供試材から,

オーステナイト結晶粒度試験片を 1 個採取する。

b)  試験片  管の端から長さ約 20 mm を切り取り,試験片とする。 
c)  試験方法  試験方法は,JIS G 0551 による。特に指定のない限り,オーステナイト結晶粒界の現出方

法は,JIS G 0551 の 6.3.1(一般事項)による。

11.4  水圧試験又は非破壊試験   

水圧試験又は非破壊試験は,次による。

a)  試験の頻度  水圧試験又は非破壊試験は,いずれかについて管 1 本ごとに行う。 
b)  試験方法  水圧試験又は非破壊試験の試験方法は,次による。

1)  水圧試験  管に水圧を加えて規定の圧力又は指定の圧力に 5 秒間以上保持したとき,これに耐え,

漏れが生じたかどうかを調べる。

2)  非破壊試験  非破壊試験の方法は,JIS G 0582 又は JIS G 0583 による。ただし,他の非破壊試験を

行う場合は,受渡当事者間の協定による。

12  検査及び再検査 
12.1  
検査 

検査は,次による。

a)  検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)  化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)  機械的性質は,箇条 に適合しなければならない。

d) NCF800HTB の管は,オーステナイト結晶粒度試験を行い,箇条 に適合しなければならない。

e)  水圧試験特性又は非破壊試験特性は,箇条 に適合しなければならない。

f)  寸法は,箇条 に適合しなければならない。

g)  外観は,箇条 10 に適合しなければならない。

h)  その他の検査。受渡当事者間の協定によって,附属書 の特別品質規定及び附属書 の一部又は全部

の項目を適用する場合は,該当する規定に適合しなければならない。

12.2  再検査 

機械試験で不合格となった管は,JIS G 0404 の 9.8(再試験)によって再試験を行い,合否を決定しても

よい。

13  表示 

検査に合格した管には,管ごとに,次の事項を表示しなければならない。ただし,小さい管の場合又は

注文者の要求がある場合は,これを結束して,1 結束ごとに適切な方法で表示してもよい。表示の順序は,

定めない。また,注文者の承認を得たときは,その一部を省略してもよい。



G 4904:2008

   

a)  種類の記号

b)  寸法。寸法は,外形×厚さで表す。

c)  製造方法を表す記号。

製造方法を表す記号は,次による。ただし,

“―”は空白でもよい。

1)  冷間仕上継目無鋼管  −S−C

d)  製造業者名又はその略号

e)  特別品質規定の指定を表す記号 Z(指定があった場合)

14  報告 

報告は,JIS G 0404 の 13.(報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類は

JIS G 0415 の表 の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)とする。

参考文献 JIS 

8401  数値の丸め方 


9

G 4904:2008

附属書 A

(規定)

特別品質規定

A.1  適用範囲 

この附属書は,注文者があらかじめ製造業者との協定によって,製造業者が直管の状態で実施する特別

品質規定について定める。

A.2  硬さ (Z1)

1)

硬さは,次による。

a)  管の硬さは,表 A.1 による。

表 A.1−硬さ

種類の記号

熱処理方法

ロックウェル硬さ

(3 か所の平均値)

HRB

NCF600TB

焼なまし 92 以下

焼なまし 36

(HRC)

以下

NCF625TB

固溶化熱処理 100 以下

NCF690TB

焼なまし 92 以下

NCF800TB

焼なまし 95 以下

NCF800HTB  固溶化熱処理 92 以下

NCF825TB

焼なまし 90 以下

b)  試験片は,管の端から適切な長さを切り取り,試験片とする。

c)  試験は,JIS Z 2245 によって試験片の断面又は内面の硬さを,1 個の試験片につき 3 か所測定する。

なお,厚さ 2 mm 以下の管については,試験を行わない。

d)  硬さは,表 A.1 に適合しなければならない。 
e)  供試材の採り方及び試験片の数は,11.2.2 b)の引張試験の場合による。

1)

  管の取引においては,硬さの要求指定を Z1 と表記することがある。

A.3  高温引張試験における降伏点又は耐力 (Z2)

2)

高温引張試験における降伏点又は耐力は,次による。

a)  管の高温引張試験における降伏点又は耐力の値及び試験温度は,受渡当事者間の協定による。

b)  供試材の採り方及び試験片の数は,同一溶鋼ごとにそれぞれ一つの供試材を採取し,それぞれの供試

材から各試験温度ごとに 1 個の試験片を採取する。

c)  試験片及び試験方法は,JIS G 0567 による。

なお,JIS G 0567 の試験片の採取が困難な管については,試験片の形状は,受渡当事者間の協定に

よる。

2)

  管の取引においては,高温引張試験における降伏点又は耐力の要求指定を Z2 と表記するこ


10 
G 4904:2008

   

とがある。

A.4  超音波探傷試験及び検査 (Z3)

3)

超音波探傷試験及び検査は,次による。

a)  超音波探傷試験における探傷感度の基準は,JIS G 0582 の探傷感度区分 UA とし,対比試験片の人工

きずからの信号と同等以上の信号があってはならない。 

b)  超音波探傷試験の方法は,JIS G 0582 による。

c)  超音波探傷検査は,管 1 本ごとに行い,a)に適合しなければならない。

3)

  管の取引においては,超音波探傷検査の要求指定を Z3 と表記することがある。

A.5  渦流探傷試験及び検査 (Z4)

4)

渦流探傷試験及び検査は,次による。

a)  渦流探傷試験における探傷感度の基準は,JIS G 0583 の探傷感度区分 EV とし,対比試験片の人工き

ずからの信号と同等以上の信号があってはならない。 

b)  渦流探傷試験の方法は,JIS G 0583 による。

c)  渦流探傷検査は,管 1 本ごとに行い,a)に適合しなければならない。

4)

  管の取引においては,渦流探傷検査の要求指定を Z4 と表記することがある。


11

G 4904:2008

附属書 B

(規定)

字曲げ加工管

B.1  適用範囲 

この附属書は,U 字曲げ加工管について規定する。U 字曲げ加工管は,注文者の要求がある場合に適用

し,製造業者が実施する。

B.2  製造方法 

製造方法は,次による(

図 B.1 参照)。

a)  U 字曲げ加工管は,冷間曲げ加工によって製造し,その曲げ半径は,管の外径の 1.5 倍以上とする。

b)  曲げ部の熱処理は,通常,行わない。ただし,注文者からの要求がある場合は,熱処理について協定

してもよい。

B.3  外観 

曲げ部には,使用上有害な欠点があってはならない。

B.4  曲げ加工管の寸法許容差 

曲げ部の外径変化量,厚さ減少率,及びピッチ又は の許容差は,

表 B.1 による。曲げ後の長さの許容

差は,

表 B.2 による。

表 B.1−曲げ加工管の寸法許容差 

曲げ部の外径変化量

mm

短径側

D

n

D

S

長径側

D

L

D

n

曲げ部の厚さ減少

n

1

n

t

t

t

×100

ピッチ(p)又は 

許容差

mm

(

D

n

 / 4

R  D

n

以下

ただし,外径変化量の
規定最小値は,0.5 mm
とする。

(

D

n

 / 8

R  D

n

以下

ただし,外径変化量の
規定最小値は,0.5 mm
とする。

R

D

5

.

2

n

×100 以下

±1.5

表 B.2−曲げ加工管の長さの許容差

曲げ後の直管部長さ

長さ(又は L)の許容差

mm

7 m 以下

+7

0

7 m 超え

+10

0


12 
G 4904:2008

   

B.5  曲げ加工管の寸法測定方法 

曲げ部の寸法測定は,同一時期に曲げ加工を行った同一寸法の管のうち,最小曲げ半径のものから供試

製品を 1 本採取し,曲げ部の 90°位置(

図 B.1 の D

S

寸法部)における円周 2 方向(短径側及び長径側)

の外径及びその位置における円周 4 点の厚さを測定して,外径変化量及び厚さ減少率を求める。 

単位  mm

図 B.1字曲げ加工管 

R: 曲げ半径

L  lRD

n

 / 2 

D

S

曲げ部の短径側外径

D

n

:  呼び外径

D

L

曲げ部の長径側外径

t

n

:  呼び厚さ

t

1

曲げ部の最小厚さ

p:  ピッチ

P: pD

n

l:  直管部の長さ