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日本工業規格

JIS

 G

4902

-1991

耐食耐熱超合金板

Corrosion-resisting and heat-resisting superalloy plates and sheets

1.

適用範囲  この規格は,耐食耐熱超合金板(以下,板という。)について規定する。

備考1.  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS G 0303

  鋼材の検査通則

JIS S 0551

  鋼のオーステナイト結晶粒度試験方法

JIS G 0567

  鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法

JIS G 1256

  鉄及び鋼の蛍光 X 線分析方法

JIS G 1257

  鉄及び鋼の原子吸光分析方法

JIS G 1281

  ニッケルクロム鉄合金分析方法

JIS Z 2201

  金属材料引張試験片

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2243

  ブリネル硬さ試験方法

JIS Z 2244

  ビッカース硬さ試験方法

JIS Z 2245

  ロックウェル硬さ試験方法

JIS Z 2343

  浸透探傷試験方法及び欠陥指示模様の等級分類

JIS Z 2344

  金属材料のパルス反射法による超音波探傷試験方法通則

2.

この規格の対応国際規格を,次に示す。

ISO 4955 : 1983

  Heat-resisting steels and alloys

2.

種類及び記号  板の種類は,11 種類とし,その記号は,表 による。

表 1  種類の記号

種類の記号

NCF600

      NCF751

NCF601

      NCF800

NCF625

      NCF800H

NCF690

      NCF825

NCF718

      NCF80A

NCF750

備考  板であることを記号で表す必要があ

る場合には,種類の記号の末尾に,-P
を付記する。

例 NCF600-P


2

G 4902-1991

3.

化学成分

3.1

溶湯分析値  板は,10.1 の試験を行い,その溶湯分析値は,表 による。

3.2

製品分析値  板の製品分析値は,注文者の要求がある場合に 10.1 の試験を行い,その許容変動値は,

受渡当事者間の協定による。

表 2  化学成分

単位%

種類の記号 C  Si Mn

P  S

Ni

Cr

Fe  Mo  Cu  Al  Ti Nb

+Ta

B

NCF600 0.15

以下

0.50

以下

1.00

以下

0.030

以下

0.015

以下

72.00

以上

14.00

17.00

6.00

10.00

− 0.50

以下

NCF601 0.10

以下

0.50

以下

1.00

以下

0.030

以下

0.015

以下

58.00

63.00

21.00

25.00

残部

− 1.00

以下

1.00

1.70

NCF625 0.10

以下

0.50

以下

0.50

以下

0.015

以下

0.015

以下

58.00

以上

20.00

23.00

5.00

以下

8.00

10.00

− 0.40

以下

0.40

以下

3.15

4.15

NCF690 0.05

以下

0.50

以下

0.50

以下

0.030

以下

0.015

以下

58.00

以上

27.00

31.00

7.00

11.00

− 0.50

以下

NCF718 0.08

以下

0.35

以下

0.35

以下

0.015

以下

0.015

以下

50.00

55.00

17.00

21.00

残部

2.80

3.30

0.30

以下

0.20

0.80

0.65

1.15

4.75

5.50

0.006

以下

NCF750 0.08

以下

0.50

以下

1.00

以下

0.030

以下

0.015

以下

70.00

以上

14.00

17.00

5.00

9.00

− 0.50

以下

0.40

1.00

2.25

2.75

0.70

1.20

NCF751 0.10

以下

0.50

以下

1.00

以下

0.030

以下

0.015

以下

70.00

以上

14.00

17.00

5.00

9.00

− 0.50

以下

0.90

1.50

2.00

2.60

0.70

1.20

NCF800 0.10

以下

1.00

以下

1.50

以下

0.030

以下

0.015

以下

30.00

35.00

19.00

23.00

残部

− 0.75

以下

0.15

0.60

0.15

0.60

NCF800H 0.05

0.10

1.00

以下

1.50

以下

0.030

以下

0.015

以下

30.00

35.00

19.00

23.00

残部

− 0.75

以下

0.15

0.60

0.15

0.60

NCF825 0.05

以下

0.50

以下

1.00

以下

0.030

以下

0.015

以下

38.00

46.00

19.50

23.50

残部

2.50

3.50

1.50

3.00

0.20

以下

0.60

1.20

NCF80A 0.04

0.10

1.00

以下

1.00

以下

0.030

以下

0.015

以下

残部 18.00∼

21.00

1.50

以下

− 0.20

以下

1.00

1.80

1.80

2.70

備考1. Ni 分析値には,Co を含むことができる。ただし,NCF80A の Co 分析値は,2.00%以下とする。

2. NCF80A

については,必要によって B などを添加することができる。


3

G 4902-1991

4.

機械的性質  板は,10.2 の試験を行い,その機械的性質は,表 による。

表 3  機械的性質

硬さ

種類の記号

熱処理

(記号)

耐力

N/mm

2

引張強さ

N/mm

2

伸び

%

HBS

又は

HBW

  HRB 又は
  HRC

HV

適用厚さ

mm

NCF600

焼なまし (A)

 245

以上  550 以上 30 以上 179 以下

HRB89

以下

182

以下

NCF601

焼なまし (A)

 195

以上  550 以上 30 以上

NCF625

焼なまし (A)

 415

以上  830 以上 30 以上

− 0.5 を超え 3.0 以下

380

以上  760 以上 30 以上

− 3.0 を超え 70 以下

固溶化熱処理 (S)

 275

以上  690 以上 30 以上

− 0.5 を超え 70 以下

NCF690

焼なまし (A)

 240

以上  590 以上 30 以上

− 0.5 を超えるもの

NCF718 1

035

以上 1 240 以上 12 以上

− 25 以下

固溶化熱処理後 
時効処理 (H)

1 035

以上 1 240 以上 10 以上

− 25 を超え 60 以下

NCF750

固溶化熱処理 (S1)

890

以下 40 以上 321 以下

HRC35

以下

335

以下 0.6 を超え 6 以下

固溶化熱処理 (S2)

930

以下 35 以上 321 以下

HRC35

以下

335

以下

固溶化熱処理後 
時効処理 (H1)

 615

以上  960 以上   8 以上 262 以上

HRC26

以上

270

以上

固溶化熱処理後 
時効処理 (H2)

 795

以上 1 170 以上 18 以上 302∼363 HRC32∼40 313∼382

NCF751

固溶化熱処理 (S)

− 375 以下

HRC41

以下

395

以下 100 以下

固溶化熱処理後 
時効処理 (H)

 615

以上  960 以上   8 以上

− 100 以下

NCF800

焼なまし (A)

 205

以上  520 以上 30 以上 179 以下

HRB89

以下

182

以下

NCF800H

固溶化熱処理 (S)

 175

以上  450 以上 30 以上 167 以下

HRB86

以下

171

以下

NCF825

焼なまし (A)

 235

以上  580 以上 30 以上 207 以下

HRB96

以下

214

以下 0.5 を超えるもの

NCF80A

固溶化熱処理 (S)

− 241 以下

HRB100

以下 250 以下

− 1

030

以上 15 以上 269 以上

HRC27

以上

285

以上 0.3 以上 0.5 未満

固溶化熱処理後 
時効処理 (H)

 635

以上 1 030 以上 25 以上

 0.5

以上 3.0 未満

615

以上 1 000 以上 20 以上

 3.0

以上 9.5 以下

備考1. NCF600は,注文者から要求がある場合,耐力205N/mm

2

以上,伸び35%以上とすることができる。

2. NCF750

の厚さ 0.6mm 以下,又は厚さ 6mm を超える板の機械的性質は,受渡当事者間の協定による。

3. NCF625

,NCF690 及び NCF825 の厚さ 0.5mm 以下の板には,上表の耐力は適用しない。

また,厚さ 0.25mm 未満の板には,上表の伸びは適用しない。

4. NCF718

,NCF751 及び NCF80A の

表 11 以外の熱処理を行った板の機械的性質については,受渡当事者間の

協定によることができる。

5.

オーステナイト結晶粒度  NCF800H の板の平均オーステナイト結晶粒度は,10.3 の試験を行い,粒度

番号 5 又はこれより粗でなければならない。

6.

表面仕上げ  板の表面仕上げは,表 による。

表 4  表面仕上げ

表面仕上げの記号

摘要

No.1

熱間圧延後,熱処理,酸洗又はこれに準じる処理を行ったもの。

No.2D

冷間圧延後,熱処理,酸洗又はこれに準じる処理を行ったもの。 
  また,つや消しロールによって最後に軽く冷間圧延したものもこれに含め

る。


4

G 4902-1991

7.

形状,寸法及び許容差

7.1

熱間圧延板の厚さの許容差  熱間圧延板の厚さの許容差(記号 A)は,表 による。ただし,注文

者は,

表 の厚さの許容差(記号 B)を指定することができる。

なお,厚さを測定する箇所は,板の縁から 15mm 以上内側の任意の点とする。

表 5  厚さの許容差(熱間圧延板)(記号 A

単位 mm

厚さ

1 000

未満

1 000

以上

1 250

未満

1 250

以上

1 600

未満

1 600

以上

2 000

未満

 2.50

以上 3.15 未満      ±0.25

    ±0.30

    ±0.35

 3.15

以上 4.00 未満      ±0.30

    ±0.35

    ±0.40

 4.00

以上 5.00 未満      ±0.38

    ±0.40

    ±0.45

    ±0.60

 5.00

以上 6.00 未満      ±0.45

    ±0.45

    ±0.50

    ±0.70

 6.00

以上 8.00 未満      ±0.55

    ±0.60

    ±0.60

    ±0.75

 8.00

以上 10.0  未満      ±0.65

    ±0.65

    ±0.65

    ±0.80

10.0

以上 16.0  未満      ±0.70

    ±0.70

    ±0.70

    ±0.85

16.0

以上 25.0  未満      ±0.80

    ±0.80

    ±0.80

    ±0.95

25.0

以上 40.0  未満      ±0.90

    ±090

    ±0.90

    ±1.1

40.0

以上 63.0  未満      ±1.0

    ±1.0

    ±1.2

    ±1.2

63.0

以上 100  未満      ±1.1

    ±1.2

    ±1.3

    ±1.3

表 6  厚さの許容差(熱間圧延板)(記号 B

単位 mm

厚さ

1 000

未満

1 000

以上

1 250

未満

1 250

以上

1 600

未満

1 600

以上

2 000

未満

 2.50

以上 3.15 未満    +0.25

  +0.35

  +0.45

 3.15

以上 4.00 未満    +0.35

  +0.45

  +0.55

 4.00

以上 5.00 未満    +0.51

  +0.55

  +0.65

  +0.95

 5.00

以上 6.00 未満    +0.65

  +0.65

  +0.75

  +1.15

 6.00

以上 8.00 未満    +0.85

  +0.95

  +0.95

  +1.25

 8.00

以上 10.0  未満    +1.05

  +1.05

  +1.05

  +1.35

10.0

以上 16.0  未満    +1.15

  +1.15

  +1.15

  +1.45

16.0

以上 25.0  未満    +1.35

  +1.35

  +1.35

  +1.65

25.0

以上 40.0  未満    +1.55

  +1.55

  +1.55

  +1.95

40.0

以上 63.0  未満    +1.75

  +1.75

  +2.15

  +2.15

63.0

以上 100  未満    +1.95

  +2.15

  +2.35

  +2.35

備考1.  マイナス側の許容差は,0.25mm とする。

2.

表 の許容差による板の質量を算出する場合の厚さは,受渡当
事者間の協定による。

7.2

冷間圧延板の厚さの許容差  冷間圧延板の厚さの許容差は,表 による。ただし,厚さを測定する

箇所は,板の縁から 15mm 以上内側の任意の点とする。


5

G 4902-1991

表 7  厚さの許容差(冷間圧延板)

単位 mm

厚さ

厚さの許容差

厚さ

厚さの許容差

0.30

以上 0.60 未満

±0.05

3.15

以上 4.00 未満

±0.25

0.60

以上 0.80 未満

±0.07

4.00

以上 5.00 未満

±0.35

0.80

以上 1.00 未満

±0.09

5.00

以上 6.00 未満

±0.40

1.00

以上 1.25 未満

±0.10

6.00

以上 8.00 未満

±0.50

1.25

以上 1.60 未満

±0.12

8.00

以上 10.0  未満

±0.60

1.60

以上 2.00 未満

±0.15 10.0 以上 16.0  未満

±0.70

2.00

以上 2.50 未満

±0.17 16.0 以上 25.0  未満

±0.80

2.50

以上 3.15 未満

±0.22

7.3

板の幅の許容差  板の幅の許容差は,表 による。

表 8  幅の許容差

単位 mm

幅の許容差

切断方法による区分

厚さ

長さ 3500 以下

長さ 3500 を超えるもの

10.0

未満

+5

+15

 0 0

10.0

以上 20.0 以下

+10

+20

機械切断によるもの

 0 0

火炎切断によるもの 2.50 以上 100 未満

+ 5

+ 5

∼+30

∼+45

7.4

板の長さの許容差  板の長さの許容差は,表 による。

表 9  長さの許容差

単位 mm

幅の許容差

切断方法による区分

厚さ

長さ 3500 以下

長さ 3500 を超えるもの

10.0

未満

+10

+15

0 0

10.0

以上 20.0 以下

+15

+20

機械切断によるもの

 0 0

火炎切断によるもの 2.50 以上 100 未満

+ 5

+ 5

∼+30

∼+45

7.5

板の平たん度  板の平たん度の最大値は,表 10 による。

なお,注文者は,記号 EF の平たん度を指定することができる。

表 10  平たん度の最大値

単位 mm

長さ

平たん度の最大値 平たん度の最大値

(記号 EF)

2 000

以下 15

3

1 000

以下

2 000

を超えるもの

20 6

2 000

以下 20

6

1 000

を超えるもの

2 000

を超えるもの

20 6

備考  表 10 は,任意の長さ 3 500mm について適用し,長さ 3 500mm 未満の場

合は,全長に対して適用する。


6

G 4902-1991

8.

外観  板は,使用上有害な欠陥があってはならない。

9.

製造方法  板は,熱間圧延又は冷間圧延後,表 11 の熱処理を行い,酸洗又はこれに準じる処理を行っ

た後,必要によって適当な矯正を行う。

なお,受渡当事者間の協定によって酸洗などの処理を省略してもよい。ただし,NCF625,NCF750,NCF751

及び NCF80A の熱処理については,注文者は,熱処理の種類(

表 11 の熱処理記号)を指定し,更に,本

体又は試験片のいずれに熱処理を行うかを指示する。

なお,熱処理記号は,

表 12 による。

表 11  熱処理

単位℃

種類の記号  固溶化熱処理(記号)

焼なまし(記号)

時効処理(記号)

NCF600

− 800∼1 150 急冷 (A)

NCF601

− 950 以上急冷 (A)

NCF625 1

090

以上急冷 (S)

870

以上急冷 (A)

NCF690

− 900 以上急冷 (A)

NCF718

925

∼1 010 急冷 (S)

S

処理後,705∼730 に 8 時間保持,610∼630 まで炉

冷し,更にその温度で時効後空冷,総時効時間 18 時

間 (H)

1 135

∼1 165 急冷 (S1)

− S1 処理後,800∼830 に 24 時間保持し,室温まで空

冷,690∼720 に 20 時間保持後急冷 (H1)

NCF750

 965

∼995 急冷 (S2)

− S2 処理後,720∼740 に 8 時間保持,610∼630 まで

炉冷し,更にその温度で時効後空冷,総時効時間 18

時間 (H2)

NCF751 1

135

∼1 165 急冷 (S)

S

処理後,830∼860 に 24 時間保持し,室温まで空冷,

690

∼720 に 20 時間保持後空冷 (H)

NCF800

− 980∼1 060 急冷 (A)

NCF800H 1

100

∼1 170 急冷 (S)

NCF825

− 930 以上急冷 (A)

NCF80A 1

100

∼1 150 急冷 (S)

S

処理後,740∼760 に 4 時間保持後空冷 (H)

備考 NCF718,NCF751 及び NCF80A については,上表以外の熱処理を受渡当事者間で協定することができる。

表 12  熱処理記号

項目

記号

固溶化熱処理

      S, S1, S2

焼なまし

      A

固溶化熱処理後時効処理       H, H1, H2

10.

試験

10.1

分析試験  分析試験は,次による。

(1)

分析試験の一般事項及び溶湯分析試料の採り方は,JIS G 0303 の 3.(化学成分)による。

(2)

製品分析試料の採り方は,受渡当事者間の協定による。

(3)

分析方法は,次のいずれかによる。ただし,これらの規格によれない場合は,受渡当事者間の協定に

よる。

JIS G 1256JIS G 1257JIS G 1281

10.2

機械試験


7

G 4902-1991

10.2.1

試験一般  機械試験の一般事項は,JIS G 0303 の 4.(機械的性質)による。

10.2.2

供試材の採り方  供試材は,同一溶解,同一熱処理条件ごとに 1 個を採取する。

10.2.3

試験片の数  試験片の数は,供試材 1 個から各試験片 1 個とする。

10.2.4

試験片  引張試験片及び硬さ試験片は,次による。

(1)

引張試験片は,JIS Z 2201 の 10 号試験片,13B 号試験片,14A 号試験片及び 14B 号試験片のいずれか

を用いる。

なお,4 号試験片又は 5 号試験片を用いてもよい。

(2)

硬さ試験片は,引張試験片の一部を用いることができる。

10.2.5

試験方法  引張試験及び硬さ試験の方法は,次による。

(1)

引張試験方法は,JIS Z 2241 による。

(2)

硬さ試験方法は,次のいずれかによる。ただし,試験温度は,20±5℃を標準とする。

JIS Z 2243JIS Z 2244JIS Z 2245

10.3

オーステナイト結晶粒度試験  オーステナイト結晶粒度試験は,次による。

(1)

試験片は,引張試験片の一部を用いることができる。

(2)

試験方法は,JIS G 0551 による。

11.

検査  板の検査は,次による。

(1)

検査の一般事項は,JIS G 0303 による。

(2)

化学成分は,3.に適合しなければならない。

(3)

機械的性質は,4.に適合しなければならない。ただし,引張試験及び硬さ試験は,受渡当事者間の協

定によって,その一部又は全部を省略することができる。

(4)

オーステナイト結晶粒度は,5.に適合しなければならない。

(5)

表面仕上げは,6.に適合しなければならない。

(6)

形状及び寸法は,7.に適合しなければならない。

(7)

外観は,8.に適合しなければならない。

(8)

注文者は,高温引張試験,超音波探傷試験及び浸透探傷試験についても要求することができる。ただ

し,この場合の試験方法は,次のいずれかによって,合否判定基準は,受渡当事者間の協定による。

JIS G 0567JIS Z 2343JIS Z 2344

12.

表示  検査に合格した板には,板 1 枚ごと又は 1 結束(包装)ごとのいずれかに,次の項目を表示す

る。ただし,受渡当事者間の協定によって,項目の一部を省略することができる。

(1)

種類の記号

(2)

寸法

(3)

許容差の記号(許容差の記号 B 及び EF によったものについては,これを明示する。

(4)

表面仕上げの記号

(5)

熱処理記号(

1

)

(6)

製造業者名又はその略号

(7)

溶解番号又は検査番号

(

1

)

種類の記号に続けて表示する。


8

G 4902-1991

13.

報告  製造業者は,規定又は指定された試験の成績及び必要によって,寸法,数量,熱処理状態,納

入状態などを記載した板の報告書を注文者に提出しなければならない。

なお,

表 の備考によって合金元素を添加した場合は,成績表に添加元素の含有量を付記する。


9

G 4902-1991

JIS G 4303

外 17 件改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

細  井  祐  三

名古屋大学工学部

池  田      要

工業技術院標準部

石  原  只  雄

科学技術庁金属材料技術研究所

水  野  幸四郎

社団法人日本鉄鋼協会

佐  藤  克  郎

日本鋳鍛鋼会

小笠原  静  夫

社団法人日本鉄道車輌工業会

鈴  木  紹  夫

味の素株式会社

明  石  正  恒

石川島播磨重工業株式会社

久  松  定  興

いすゞ自動車株式会社

久  玉  清  人

コスモ石油株式会社

小  栗  与志郎

サンウエーブ工業株式会社

榎  本  憲  二

サンウエーブ工業株式会社(小栗から途中引継ぎ)

都  島  良  治

千代田化工建設株式会社

丸  山  茂  治

東洋エンジニアリング株式会社

比  原  幸  夫

三菱重工業株式会社

堀  内  唯  義

川崎製鉄株式会社

宮  本  一  郎

株式会社神戸製鋼所

濱  田  誠  己

住友金属工業株式会社

駒  野  忠  昭

新日本製鐵株式会社

宮  川  義  正

大同特殊鋼株式会社

剣  持  文  男

日新製鋼株式会社

是  沢  信  重

日新製鋼株式会社(剣持から途中引継ぎ)

木  下  凱  雄

日本金属工業株式会社

柴  田  正  宣

日本鋼管株式会社

伊  藤  乾  二

日本ステンレス株式会社

羽  計  一  宏

日本冶金工業株式会社

(事務局)

大  屋  武  夫

ステンレス協会

改正原案作成ワーキンググループ  構成表

氏名

所属

(主査)

駒  野  忠  昭

新日本製鐵株式会社

中  島      博

愛知製鋼株式会社

堀  内  唯  義

川崎製鉄株式会社

宮  本  一  郎

株式会社神戸製鋼所

烏  谷      徹

山陽特殊製鋼株式会社

桃  木  明  和

新日本製鐵株式会社

濱  田  誠  己

住友金属工業株式会社

宮  川  義  正

大同特殊鋼株式会社

剣  持  文  男

日新製鋼株式会社

是  沢  信  重

日新製鋼株式会社(剣持から途中引継ぎ)

山  崎      真

日本金属株式会社

木  下  凱  雄

日本金属工業株式会社

柴  田  正  宣

日本鋼管株式会社

伊  藤  乾  二

日本ステンレス株式会社

中  原  武  男

日本精線株式会社

羽  計  一  宏

日本冶金工業株式会社

笹  倉  利  彦

日立金属株式会社

(事務局)

大  屋  武  夫

ステンレス協会