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G 4801

:2011

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類の記号

2

4

  製造方法

2

5

  化学成分

2

6

  外観,形状,寸法及びその許容差

3

6.1

  外観

3

6.2

  鋼材のきず取り基準及び残存きずの許容限度

3

6.3

  形状,寸法及びその許容差

3

7

  脱炭

5

8

  試験

7

8.1

  分析試験

7

8.2

  脱炭層深さ測定方法

7

8.3

  その他の試験

7

9

  検査

7

10

  表示

7

11

  報告

8

附属書 JA(参考)JIS と対応国際規格との対比表

9


G 4801

:2011

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本鉄鋼

連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 4801:2005 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 24 年 2 月 20 日(12 か月間)までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定

に基づく JIS マーク表示認証において,JIS G 4801:2005 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

4801

:2011

ばね鋼鋼材

Spring steels

序文

この規格は,2004 年に第 3 版として発行された ISO 683-14 を基に技術的内容を変更して作成した日本

工業規格である。

なお,この規格で側線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一覧表に

その説明を付けて,

附属書 JA に示す。

1

適用範囲

この規格は,重ね板ばね,コイルばね,トーションバーなど主として熱間成形ばねに使用するばね鋼鋼

材(以下,鋼材という。

)について規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 683-14:2004

,Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 14: Hot-rolled steels

for quenched and tempered springs

(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

注記  対応国際規格:ISO 10474,Steel and steel products−Inspection documents(IDT)

JIS G 0551

  鋼−結晶粒度の顕微鏡試験方法

JIS G 0553

  鋼のマクロ組織試験方法

JIS G 0555

  鋼の非金属介在物の顕微鏡試験方法

JIS G 0558

  鋼の脱炭層深さ測定方法

JIS G 0561

  鋼の焼入性試験方法(一端焼入方法)

JIS G 0901

  建築用鋼板及び平鋼の超音波探傷試験による等級分類及び判定基準

JIS G 3191

  熱間圧延棒鋼とバーインコイルの形状,寸法及び質量並びにその許容差

JIS G 3194

  熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差


2

G 4801

:2011

JIS G 4051

  機械構造用炭素鋼鋼材

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2243

  ブリネル硬さ試験−試験方法

JIS Z 2245

  ロックウェル硬さ試験−試験方法

JIS Z 2320-1

  非破壊試験−磁粉探傷試験−第 1 部:一般通則

JIS Z 2344

  金属材料のパルス反射法による超音波探傷試験方法通則

3

種類の記号

鋼材は,8 種類とし,その記号は,

表 による。

表 1−種類の記号

種類の記号

摘要

SUP6

SUP7

シリコンマンガン鋼鋼材

SUP9

SUP9A

マンガンクロム鋼鋼材

主として,重ね板ばね,コイルばね及びトーシ
ョンバーに使用する。

SUP10

クロムバナジウム鋼鋼材

主として,コイルばね及びトーションバーに使

用する。

SUP11A

マンガンクロムボロン鋼鋼材

主として,大形の重ね板ばね,コイルばね及び
トーションバーに使用する。

SUP12

シリコンクロム鋼鋼材

主として,コイルばねに使用する。

SUP13

クロムモリブデン鋼鋼材

主として,大形の重ね板ばね及びコイルばねに
使用する。

4

製造方法

製造方法は,次による。

a)

鋼材は,キルド鋼から製造する。

b)

鋼材は,特に指定のない限り鍛錬成形比 4 S 以上に圧延などを行う。ただし,鋼材のうち,圧延用鋼

片であらかじめ受渡当事者間の協定がある場合には,鍛錬成形比は 4 S 未満でもよい。

c)

熱間圧延鋼材は,特に指定のない限り圧延のままとする。

d)

冷間加工鋼材は,熱間圧延鋼材を使用し,熱間圧延後に冷間加工を施して供給する鋼材で,指定によ

って冷間引抜き,切削,研削又はこれらを組み合わせて製造する。

5

化学成分

鋼材は,8.1 の試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。注文者の要求によって,鋼材の製品分析を

行う場合,8.1 によって試験を行い,

表 に対する許容変動値は,JIS G 0321 の表 4(合金鋼鋼材の製品分

析の許容変動値)による。


3

G 4801

:2011

表 2−化学成分

単位  %

種類の

記号

C Si Mn

P

a)

 S

a)

 Cu  Cr Mo  V

B

SUP6

SUP7

SUP9

SUP9A

SUP10

SUP11A

SUP12

SUP13

0.56

∼0.64

0.56

∼0.64

0.52

∼0.60

0.56

∼0.64

0.47

∼0.55

0.56

∼0.64

0.51

∼0.59

0.56

∼0.64

1.50

∼1.80

1.80

∼2.20

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

0.15

∼0.35

1.20

∼1.60

0.15

∼0.35

0.70

∼1.00

0.70

∼1.00

0.65

∼0.95

0.70

∼1.00

0.65

∼0.95

0.70

∼1.00

0.60

∼0.90

0.70

∼1.00

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.030

以下

0.30

以下

0.30

以下

0.30

以下

0.30

以下

0.30

以下

0.30

以下

0.30

以下

0.30

以下

0.65

∼0.95

0.70

∼1.00

0.80

∼1.10

0.70

∼1.00

0.60

∼0.90

0.70

∼0.90

0.25

∼0.35

0.15

∼0.25

0.000 5

以上

この表に規定のない元素は,溶鋼を仕上げる目的以外に意図的に添加してはならない。

a)

  P

及び S の値は,受渡当事者間の協定によってそれぞれ 0.035 %以下にしてもよい。

6

外観,形状,寸法及びその許容差

6.1

外観

鋼材の外観は,仕上げ良好で,使用上有害なきずがあってはならない。ただし,コイル状で供給される

鋼材は,一般に検査によって全長にわたってのきずの検出は困難であり,また,その除去の機会がないた

め,正常でない部分を含むことがある。したがって,必要な場合,その取扱いについては,受渡当事者間

の協定による。

6.2

鋼材のきず取り基準及び残存きずの許容限度

鋼材のきず取り基準及び残存きずの許容限度は,受渡当事者間の協定による。

6.3

形状,寸法及びその許容差

6.3.1

丸鋼,線材及び線

a)

熱間圧延鋼材  熱間圧延鋼材(丸鋼及び線材)のうち,そのままばねに熱間成形される鋼材の標準寸

法は

表 に,寸法許容差は表 による。

冷間引抜き用,切削用などの素材として取り引きされる鋼材の寸法及び寸法許容差は,JIS G 4051

の箇条 6(外観,形状,寸法及びその許容差)による。

表 3−熱間圧延鋼材(そのままばねに熱間成形されるもの)の標準寸法(径)

単位  mm

9 10 11 12

(13) 14 (15)

16

(17)

18

(19) 20 (21)

22

(24) 25 (26) 28 (30)

32

(34)

36

(38)

40

(42)

44

45 46

(48) 50 (53) 55  56 (60)

63

(65)

70

(75)

80

線材は,通常,直径 32 mm 以下を適用する。括弧付き以外の標準寸法の適用が望ましい。


4

G 4801

:2011

表 4−熱間圧延鋼材(そのままばねに熱間成形されるもの)の寸法許容差

単位  mm

許容差

偏径差

a)

10

未満

±0.20 0.20 以下

 10

以上 16 未満

±0.25 0.25 以下

 16

以上 21 未満

±0.30 0.30 以下

 21

以上 34 未満

±0.40 0.40 以下

 34

以上 46 未満

±0.50 0.50 以下

 46

以上 75 未満

±0.70 0.70 以下

 75

以上 80 以下

±1.00 1.00 以下

丸鋼の長さの許容差は,受渡当事者間の協定がない限り,注文者の指定寸法に

対し    mm とする。

丸鋼の曲がりは 1 m につき 3 mm 以下とし,

全長に対しては,

3 mm

×        以

下とする。

この表以外の寸法についての許容差は,受渡当事者間の協定による。

a)

偏径差とは,丸鋼の同一断面における径の最大値と最小値との差をいう。

b)

冷間加工鋼材  冷間加工鋼材(丸鋼及び線)の標準寸法は表 に,寸法許容差は表 による。

表 5−冷間加工鋼材の標準寸法(径)

単位  mm

8  8.5  9  9.5  10 10.5 11 11.5 12 12.5 13 13.5 14

14.5 15 15.5 16 16.5 17 17.5 18 18.5

(19)

20

(21)

22

(24)

25 26 28 30 32 34 36 38 40 42 44 45

46

(48) 50 (53)

55 56 60 63

(65)

70

(75) 80

線は,通常,直径 14 mm 以下を適用する。括弧付き以外の標準寸法の適用が望ましい。

表 6−冷間加工鋼材の寸法許容差

単位  mm

径の許容差

偏径差

12.5

未満

±0.06 0.06

以下

 12.5

以上 26

未満

±0.08 0.08

以下

 26

以上 48

未満

±0.10 0.10

以下

 48

以上 80

以下

±0.15 0.15

以下

丸鋼の長さの許容差は,受渡当事者間の協定がない限り,注文者の指定寸法に

対し,    mm とする。

この表以外の寸法についての許容差は,受渡当事者間の協定による。

6.3.2

平鋼

平鋼の形状,寸法及び許容差は,次による。

a)

断面形状  平鋼の断面形状は,図 による。ただし,図 以外の断面形状については受渡当事者間の

協定による。

b)

標準寸法及び寸法許容差  平鋼の標準寸法及び寸法許容差は,表 による。

+40

0

( )

m

1

m

長さ

+25

0


5

G 4801

:2011

b

:平鋼の幅  R:こばの形状(曲率半径)  t:平鋼の厚さ

図 1−平鋼の断面形状

c)

横曲がり  平鋼の横曲がり

1)

は,長さ 5 m につき 15 mm 以下とし,その間の任意の部分において長

さ 1 m につき,3 mm を超えてはならない。

1)

横曲がりとは,

図 に示すようにエッジが製品の両端を結ぶ直線又は任意の 2 点を結ぶ直線

から外れる最大距離 で定義する。

b

:平鋼の幅  l:平鋼の長さ又はエッジ任意の 2 点間の距離  c:横曲がり

図 2−平鋼の横曲がり

7

脱炭

鋼材は使用上有害な脱炭があってはならない。脱炭層深さの許容限度は,受渡当事者間で協定してもよ

い。その場合の脱炭層深さの測定方法は,8.2 による。


表 7−平鋼の標準寸法及び寸法許容差

単位  mm

厚さ(t

5  6  7  8  9  10 11 12 13 14 16 18 20 22 25 30

b

幅の

許容差

厚さの許容差

45

±0.50

±0.15

±0.15

± . 5

50

±0.60

±0.15

±0.15

±0.18

±0.20

±0.20

±0.25

±0.25

±0.25

± . 0

60

±0.60

±0.15

±0.15

±0.18

±0.20

±0.20

±0.25

±0.25

±0.30

±0.30

± . 5

70

±0.80

±0.18

±0.18

±0.20

±0.25

±0.25

±0.25

±0.30

±0.30

±0.30

±0.35

±0.35

±0.40

±0.45

±0.50

80

±0.80

±0.20

±0.20

±0.25

±0.25

±0.30

±0.30

±0.30

±0.30

±0.35

±0.35

±0.40

 

90

±1.00

 

±0.25

±0.25

±0.30

±0.30

±0.30

±0.30

±0.35

±0.35

±0.40

±0.45

±0.50

100

±1.00

 

±0.30

±0.30

±0.30

±0.30

±0.35

±0.35

±0.40

±0.45

±0.50

150

± 0

±0.40

±0.40

±0.50

±0.50

a)

厚さは,幅の両端で測るものとし,両端における厚さの差は,この表に規定する厚さの許容差範囲の 25 %以下(ただし,最小値は 0.10 mm)とする。

b)

両面は,中高であってはならない。

c)

幅の両端のこば形状は,丸こばとする。ただし,こばの は受渡当事者間の協定によった数値としてもよい。

d)

平鋼の長さの許容差は,受渡当事者間の協定がない限り,注文者の指定寸法に対し,    mm とする。

e)

この表以外の寸法については,受渡当事者間の協定による。

+40

0

6

G

 4801


201

1


7

G 4801

:2011

8

試験

8.1

分析試験

分析試験は,次による。

a)

分析試験の一般事項及び溶鋼分析試料の採り方は,JIS G 0404 の箇条 8(化学成分)による。

b)

製品分析試料の採り方は,JIS G 0321 の箇条 4(分析用試料採取方法)による。

c)

溶鋼分析方法は,JIS G 0320 による。製品分析方法は,JIS G 0321 による。

8.2

脱炭層深さ測定方法

脱炭層深さの測定方法は,JIS G 0558 による。ただし,特に指定がない場合,JIS G 0558 に規定する測

定方法のうち,顕微鏡による測定方法を適用する。

8.3

その他の試験

受渡当事者間の協定によって次の試験を行ってもよい。ただし,供試材の採り方などについて,あらか

じめ製造業者と協定しなければならない。

結晶粒度,マクロ組織,非金属介在物,焼入性,磁粉探傷,超音波探傷,機械的性質及び顕微鏡組織。

なお,試験方法は,それぞれ次による。

結晶粒度

JIS G 0551

マクロ組織

JIS G 0553

非金属介在物

JIS G 0555

焼入性

JIS G 0561

磁粉探傷

JIS Z 2320-1

超音波探傷

JIS G 0901

JIS Z 2344

機械的性質

JIS Z 2241

JIS Z 2243JIS Z 2245

顕微鏡組織の試験方法は,受渡当事者間の協定による。

9

検査

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

外観,形状,寸法及びその許容差は,箇条 に適合しなければならない。

d)

脱炭は,箇条 に適合しなければならない。

e)

その他の検査。8.3 に規定する試験のいずれかを実施した場合は,受渡当事者間の協定によって合意し

た合否判定基準に適合しなければならない。

10

表示

鋼材は,結束ごとに,次の項目を適切な方法で表示しなければならない。ただし,熱間圧延鋼材で径が

30 mm

以上の丸鋼は,要求によって鋼材ごとに表示してもよい。

なお,受渡当事者間の協定によって,次の項目の一部を省略してもよい。

a)

種類の記号

b)

溶鋼番号又はこれ以外の製造番号

c)

製造業者名又はその略号

d)

寸法。寸法の表し方は,JIS G 3191 又は JIS G 3194 による。ただし,線材の寸法の表し方は,JIS G 3191


8

G 4801

:2011

のバーインコイルの寸法の表し方による。

11

報告

報告は,JIS G 0404 の箇条 13(報告)による。ただし,注文時に特に指定のない場合は,検査文書の種

類は,JIS G 0415 

表 1(検査文書の総括表)の記号 2.3(受渡試験報告書)又は 3.1.B(検査証明書 3.1.B)

とする。

なお,箇条 9 e)  についての報告は,受渡当事者間の協定による。


附属書 JA

参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 4801:2011

  ばね鋼鋼材

ISO 683-14:2004

,Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 14:

Hot-rolled steels for quenched and tempered springs

(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II) 
国際規格

番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の
理由及び今後の対策

1

適 用 範

重ね板ばね,コイル
ばね,トーションバ
ー な ど 主 と し て 熱

間 成 形 ば ね に 使 用
す る ば ね 鋼 鋼 材 に
ついて規定する。

 1

熱間鍛造及び冷間鍛造後
熱処理されるばね用の丸
鋼,平鋼及び線材用合金

削除

ISO

規格は熱処理を含むが,

JIS

は熱処理について言及して

いない。

JIS

は,ばね鋼素材としての鋼材を規

定しているのに対し,ISO 規格は二
次加工(熱処理条件)も含めた規定

になっている。 
しかし,基本的な適用範囲(用途)
はほぼ同じである。

2

引 用 規

3

種 類 の

記号

JIS

体系による。8

種類(表 1)を規定

 4

ISO

記号体系による。

12

種類を規定(表 2)

変更

JIS

ISO 規格の記号体系は異

なる。

JIS

の主要鋼種は,ISO 規格に反映さ

せた。

ISO

規格 12 鋼種と JIS  6 鋼種はほぼ

整合化している。

4

製 造 方

キルド鋼,

鍛錬成形比 4S 以上 
指 定 の な い 限 り 圧
延又は鍛造のまま

 5

キルド鋼

製造方法は,脱酸,表面
状態,キャスト区分等を
除いて製造業者に一任。

変更

JIS

は鍛錬成形比を規定,ISO

規格は協定による条件を規定。

JIS

と ISO 規格で基本的な条件に差

はない。

5

化 学 成

8

鋼種の鋼材につい

て化学成分を規定。

 4

12

鋼 種 の 化 学 成 分 を 規

定。

変更

成分規定がほぼ同等鋼種は 6
種類。その他の ISO 規格の鋼
種は,国内市場で使われていな

い。

JIS

の主要鋼種である SUP9A は ISO

規格の 60Cr3 と整合化している。

9

G

 48

01

20
1

1


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II)

国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の

理由及び今後の対策

6

外観,形

状,寸法及

び そ の 許
容差

6.1

外観

仕 上 げ 良 好 で 使 用

上 有 害 な き ず が あ
ってはならない。 
コイルの場合,正常

で な い 部 分 を 含 む
ことがあり,必要な
場合,その取扱いに

つ い て は 受 渡 当 事
者間の協定による。

 4

5.1.3

受渡当事者間の協定によ
り Table1 によって処理す

る。

変更

ISO

規格は受渡当事者間の協

定によって規定。

JIS

は具体的なきず取り基準につい

て規定していない。

 6.2

鋼材のきず取り

基 準 及 び 残 存 き ず
の許容限度 
鋼 材 の き ず 取 り 基

準 及 び 残 存 き ず の
許 容 限 度 は 受 渡 当
事 者 間 の 協 定 に よ

る。

 5.6

表面品質は受渡当事者間

の協定による。ただし,
丸鋼は ISO 9443 による。
手 入 れ 方 法 も 協 定 に よ

る。

変更

ISO

規格は受渡当事者間の協

定によって規定。

ISO

規格も JIS もきず取り基準は受

渡当事者間の協定によるため,ほぼ
同じ内容となっている。

 6.3

形状,寸法及び

その許容差 
丸鋼(熱間圧延鋼材
及び冷間加工鋼材)

及び平鋼について,
各 サ イ ズ ご と に 具
体的な数値で規定

 5.7

受 渡 当 事 者 間 協 定 に よ

る。その場合の基準は該
当 す る 国 際 規 格 に よ る
ISO 1035-1-3-4ISO 

9442

ISO 8457-1

変更

JIS

は具体的数値で規定。

ISO

規格は受渡当事者間の協

定による。

ISO

規格は受渡当事者間の協定とし

ているが,その数値は,該当する国
際規格を適用するため,基本的には

JIS

と変わらない。

7

脱炭

使 用 上 有 害 な 脱 炭
が あ っ て は な ら な
い。許容限度は受渡

当 事 者 間 の 協 定 に
よる。

 5.6

鋼種,形状ごとに規定 
(Table 9)

変更

JIS

は受渡当事者間の協定によ

るが,ISO 規格は数値を規定し
ている。

JIS

は受渡当事者間の協定で数値を

決めるが管理項目として規定してお
り ISO 規格と差異はない。

10

G

 48

01

20
1

1


(I)JIS の規定

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条

ごとの評価及びその内容

箇 条 番 号
及び題名

内容

(II)

国際規格
番号

箇条番号

内容

箇 条 ご と
の評価

技術的差異の内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の

理由及び今後の対策

8

試験 8.1

分析試験

8.2

脱炭層深さ測定

方法

8.3

その他の試験

結晶粒度,マクロ組

織,非金属介在物,
焼入性,磁粉探傷,
超音波探傷,機械的

性質(引張試験,硬
さ)

 5.2

5.6

5.2

5.3

5.4

5.5

成分の許容差は Table 4 
脱炭層深さは(Table 9)

による。 
硬さ及び焼入性 
せん断性

オ ー ス テ ナ イ ト 結 晶 粒
度,非金属介在物 
超音波探傷

変更

JIS

は分析試験及び脱炭層深さ

測定を規定,それ以外の検査試

験項目は受渡当事者間の協定
としている。ISO 規格は要求事
項で試験項目を規定している。

ただし,ISO 規格にあるせん断
性は JIS にはない。

ISO

規格の規定項目も受渡当事者間

の協定によるものが多く,内容的に

は JIS と差異はない。ただし,せん
断性については,二次加工条件,使
用者の設備又は技術によって異なる

ため,一律の値を規定するのは困難
であり,JIS では規定しない。

9

検査

検査・化学成分,外

観,形状・寸法及び
その許容差,脱炭,
その他の検査

 6.2

9

の試験項目に加え,外

観,形状・寸法及びその
許容差が検査項目に入っ
ている。

追加

検査項目は,JIS にはせん断性

がない。一方,JIS は受渡当事
者間の協定によって,要求があ
れば ISO 規格にないマクロ組

織,超音波探傷,磁粉探傷など
も実施する。

8

試験に同じ。

10

表示

種類の記号,溶鋼番
号又は製造番号,製
造 業 者 名 又 は そ の

略号,寸法

 4

種類の記号,鋼種,溶鋼
番号,製造業者名,寸法,
表面性状など

変更

JIS

と内容的にはほぼ同じ。

内容的に差異はない。

11

報告

基 本 的 な 報 告 様 式
を規定

 6.1.1

ISO 10474

に基づき報告

書を作成する。

一致

JIS

は JIS G 0404 による。ISO

規格は ISO 10474(検査報告

書)による。

ISO 10474

は,ISO 404 を基礎として

おり,JIS G 0404 とほぼ同じである。

11

G

 48

01

20
1

1


JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 683-14:2004,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

    −  一致……………… 技術的差異がない。

    −  削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    −  追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
    −  変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

    −  MOD……………  国際規格を修正している。

12

G

 48

01

20
1

1