>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

G 4403

:2015

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  種類及び記号  

2

4

  製造方法  

2

5

  化学成分  

2

6

  焼なまし硬さ  

3

7

  外観 

4

8

  寸法及びその許容差  

4

8.1

  熱間圧延丸鋼  

4

8.2

  熱間圧延丸鋼以外の鋼材の寸法及びその許容差  

5

9

  脱炭層深さ  

5

10

  試験  

5

10.1

  分析試験  

5

10.2

  硬さ試験  

6

10.3

  脱炭層深さの測定  

6

10.4

  その他の試験  

7

11

  検査  

7

12

  表示  

8

13

  報告  

8

附属書 JA(参考)JIS と対応国際規格との種類の記号の対比表  

9

附属書 JB(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

10


G 4403

:2015

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準

調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS G 4403:2006 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 G

4403

:2015

高速度工具鋼鋼材

High speed tool steels

序文 

この規格は,1999 年に第 2 版として発行された ISO 4957 を基とし,技術的内容を変更して作成した日

本工業規格である。

なお,この規格で側線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一覧表に

その説明を付けて,

附属書 JB に示す。

適用範囲 

この規格は,熱間圧延又は鍛造によって造られた高速度工具鋼鋼材(以下,鋼材という。

)について規定

する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 4957:1999

,Tool steels(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0321

  鋼材の製品分析方法及びその許容変動値

JIS G 0404

  鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415

  鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0553

  鋼のマクロ組織試験方法

JIS G 0555

  鋼の非金属介在物の顕微鏡試験方法

JIS G 0558

  鋼の脱炭層深さ測定方法

JIS G 0701

  鋼材鍛錬作業の鍛錬成形比の表わし方

JIS G 3191

  熱間圧延棒鋼及びバーインコイルの形状,寸法,質量及びその許容差

JIS G 3193

  熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS G 3194

  熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差

JIS Z 2243

  ブリネル硬さ試験−試験方法

JIS Z 2244

  ビッカース硬さ試験−試験方法

JIS Z 2245

  ロックウェル硬さ試験−試験方法


2

G 4403

:2015

JIS Z 2320-1

  非破壊試験−磁粉探傷試験−第 1 部:一般通則

JIS Z 2344

  金属材料のパルス反射法による超音波探傷試験方法通則

種類及び記号 

鋼材の種類は 15 種類とし,その記号は

表 による。

表 1−種類の記号 

種類の記号

分類

SKH2

タングステン系高速度工具鋼鋼材

SKH3

SKH4

SKH10

SKH40

粉末冶金で製造したモリブデン系高速度工具鋼鋼材

SKH50

a)

モリブデン系高速度工具鋼鋼材

SKH51

SKH52

a)

SKH53

SKH54

SKH55

SKH56

SKH57

SKH58

SKH59

注記  種類の記号の対応国際規格との対比表を,附属書 JA に示す。 

a)

次回改正時に,削除する。

製造方法 

製造方法は,次による。

a)

鋼材は,キルド鋼から製造する。ただし,SKH40 は,粉末冶金法で製造する。

b)

鋼材は,鍛錬成形比 6S 以上に圧延又は鍛造する。鍛錬成形比の表し方は,JIS G 0701 による。ただし,

鋼材寸法の関係から 6S 未満となる場合は,据込鍛造によって補うことができる。

c)

鋼材には,焼なましを行う。

化学成分 

鋼材は,10.1 の試験を行い,その溶鋼分析値は,

表 による。ただし,粉末冶金,ESR(エレクトロス

ラグ再溶解)など溶鋼分析試料が採取できない鋼材の場合は,10.1 の試験を行い,その製品分析値は,

2

による。


3

G 4403

:2015

表 2−化学成分 

単位  %

種類の

記号

化学成分

用途例

(参考)

C Si Mn P  S Cr

Mo

W V Co Cu

SKH2 0.73

0.83

0.45

以下

0.40

以下

0.030

以下

0.030

以下

3.80

4.50

a) 

17.20

18.70

1.00

1.20

a) 

0.25

以下

一般切削用, 
その他各種工具

SKH3 0.73

0.83

0.45

以下

0.40

以下

0.030

以下

0.030

以下

3.80

4.50

a) 

17.00

19.00

0.80

1.20

4.50

5.50

0.25

以下

高速重切削用,

その他各種工具

SKH4 0.73

0.83

0.45

以下

0.40

以下

0.030

以下

0.030

以下

3.80

4.50

a) 

17.00

19.00

1.00

1.50

9.00

11.00

0.25

以下

難削材切削用, 
その他各種工具

SKH10 1.45

1.60

0.45

以下

0.40

以下

0.030

以下

0.030

以下

3.80

4.50

a) 

11.50

13.50

4.20

5.20

4.20

5.20

0.25

以下

高難削材切削用,

その他各種工具

SKH40 1.23

1.33

0.45

以下

0.40

以下

0.030

以下

0.030

以下

3.80

4.50

4.70

5.30

5.70

6.70

2.70

3.20

8.00

8.80

0.25

以下

硬さ,じん性,耐摩
耗性を必要とする一

般切削用・その他各

種工具

SKH50 0.77

0.87

0.70

以下

0.45

以下

0.030

以下

0.030

以下

3.50

4.50

8.00

9.00

1.40

2.00

1.00

1.40

a) 

0.25

以下

じん性を必要とする

一般切削用・その他
各種工具

SKH51 0.80

0.88

0.45

以下

0.40

以下

0.030

以下

0.030

以下

3.80

4.50

4.70

5.20

5.90

6.70

1.70

2.10

a) 

0.25

以下

SKH52 1.00

1.10

0.45

以下

0.40

以下

0.030

以下

0.030

以下

3.80

4.50

5.50

6.50

5.90

6.70

2.30

2.60

a) 

0.25

以下

比較的じん性を必要
とする高硬度材切削

用・その他各種工具

SKH53 1.15

1.25

0.45

以下

0.40

以下

0.030

以下

0.030

以下

3.80

4.50

4.70

5.20

5.90

6.70

2.70

3.20

a) 

0.25

以下

SKH54 1.25

1.40

0.45

以下

0.40

以下

0.030

以下

0.030

以下

3.80

4.50

4.20

5.00

5.20

6.00

3.70

4.20

a) 

0.25

以下

高難削材切削用,

その他各種工具

SKH55 0.87

0.95

0.45

以下

0.40

以下

0.030

以下

0.030

以下

3.80

4.50

4.70

5.20

5.90

6.70

1.70

2.10

4.50

5.00

0.25

以下

比較的じん性を必要

と す る 高 速 重 切 削
用・その他各種工具

SKH56 0.85

0.95

0.45

以下

0.40

以下

0.030

以下

0.030

以下

3.80

4.50

4.70

5.20

5.90

6.70

1.70

2.10

7.00

9.00

0.25

以下

SKH57 1.20

1.35

0.45

以下

0.40

以下

0.030

以下

0.030

以下

3.80

4.50

3.20

3.90

9.00

10.00

3.00

3.50

9.50

10.50

0.25

以下

高難削材切削用,そ
の他各種工具

SKH58 0.95

1.05

0.70

以下

0.40

以下

0.030

以下

0.030

以下

3.50

4.50

8.20

9.20

1.50

2.10

1.70

2.20

a) 

0.25

以下

じん性を必要とする
一般切削用・その他

各種工具

SKH59 1.05

1.15

0.70

以下

0.40

以下

0.030

以下

0.030

以下

3.50

4.50

9.00

10.00

1.20

1.90

0.90

1.30

7.50

8.50

0.25

以下

比較的じん性を必要

と す る 高 速 重 切 削
用・その他各種工具

この表にない元素は,溶鋼を仕上げる目的以外に意図的に添加してはならない。 

a)

意図的に添加してはならない。

焼なまし硬さ 

鋼材の焼なまし硬さは,

表 の焼なまし温度で焼なましを行った後,10.2 の試験を行い,表 による。

ただし,ブリネル硬さの測定が困難な鋼材については,ロックウェル硬さ又はビッカース硬さによること

ができる。この場合,硬さの値は,受渡当事者間の協定による。


4

G 4403

:2015

表 3−鋼材の焼なまし硬さ 

種類の記号

焼なまし温度

焼なまし硬さ

HBW

SKH2 820

∼880  徐冷 269 以下

SKH3 840

∼900  徐冷 269 以下

SKH4 850

∼910  徐冷 285 以下

SKH10 820

∼900  徐冷 285 以下

SKH40 800

∼880  徐冷 302 以下

SKH50 800

∼880  徐冷 262 以下

SKH51 800

∼880  徐冷 262 以下

SKH52 800

∼880  徐冷 262 以下

SKH53 800

∼880  徐冷 269 以下

SKH54 800

∼880  徐冷 269 以下

SKH55 800

∼880  徐冷 269 以下

SKH56 800

∼880  徐冷 285 以下

SKH57 800

∼880  徐冷 293 以下

SKH58 800

∼880  徐冷 269 以下

SKH59 800

∼880  徐冷 277 以下

外観 

鋼材の外観は仕上げ良好で,使用上有害な欠点があってはならない。ただし,線材は,一般に検査によ

って全長にわたっての欠点の検出及びその除去は困難であるため,コイル内に発見された使用上有害と判

断される欠点については,必要な場合,その取扱いについては受渡当事者間の協定による。

寸法及びその許容差 

8.1 

熱間圧延丸鋼 

8.1.1 

標準寸法 

熱間圧延丸鋼の標準径は,

表 による。

表 4−標準径 

単位  mm

10

11

12

13

14

15

16

17

18

19

20

21

22

23

24

25

26

27

28

29

30

32

34

36

38

40

42

44

46

48

50

55

60

65

70

この表は,

断面形状が円形の線材及び

バーインコイルに適用してもよい。


5

G 4403

:2015

8.1.2 

寸法の許容差及び偏径差 

熱間圧延丸鋼の焼なまし後の径の許容差及び偏径差は,

表 による。

表 5−径の許容差及び偏径差 

単位  mm

径の許容差

a)

偏径差

b)

10

以上 16 未満

+0.6 
−0.3

径の許容差範囲の 70 %以下

16

以上 30 未満

+0.7

−0.3

30

以上 70 以下

+2.5 %

−1.0 %

この表は,断面形状が円形の線材及びバーインコイルに適用してもよい。

a)

径が,10 mm 未満又は 70 mm を超える丸鋼の許容差は,受渡当事者
間の協定による。

b)

偏径差とは,丸鋼の同一断面における径の最大値と最小値との差をい

う。

8.2 

熱間圧延丸鋼以外の鋼材の寸法及びその許容差 

熱間圧延丸鋼以外の鋼材の寸法及びその許容差は,受渡当事者間の協定による。

脱炭層深さ 

鋼材の脱炭層深さの測定は,10.3 によって行い,熱間圧延丸鋼の焼なまし後の脱炭層深さは,

表 によ

る。熱間圧延丸鋼以外の鋼材の脱炭層深さは,受渡当事者間の協定による。

表 6−熱間圧延丸鋼の脱炭層深さ 

単位  mm

a)

脱炭層深さ

 15

未満 0.30 以下

 15

以上  25 未満 0.50 以下

 25

以上  50 未満 0.80 以下

 50

以上  70 以下 1.10 以下

この表は,断面形状が円形の線材及びバーインコイル

に適用してもよい。 

a)

径が 70 mm を超える丸鋼の脱炭層深さの許容限度

は,受渡当事者間の協定による。

10 

試験 

10.1 

分析試験 

10.1.1 

一般事項及び分析用試料の採り方 

化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方は,JIS G 0404 の箇

条 8(化学成分)による。ただし,粉末冶金法,ESR(エレクトロスラグ再溶解)法など,溶鋼分析試料

が採取できない場合は,その分析用試料は,鋼塊,鋼片又は製品から採取する。この場合の製品分析用試

料の採り方は,JIS G 0321 の箇条 4(分析用試料採取方法)による。


6

G 4403

:2015

10.1.2 

分析方法 

溶鋼分析の方法は,JIS G 0320 による。製品分析の方法は,JIS G 0321 による。

10.2 

硬さ試験 

10.2.1 

供試材の採り方 

焼なまし硬さの試験単位は,同一溶鋼に属し,同一熱処理チャンス及び同一寸法のものを一括して一組

とする。測定は,供試材を試験単位から 1 個採取し実施する。ただし,70 mm 以下の丸鋼の場合,同一寸

法とは,

表 の同一径群とする。鋼板又は鋼帯の場合には,同一寸法とは同一厚みとする。

10.2.2 

試験方法 

試験方法は,次のいずれかによる。

JIS Z 2243

JIS Z 2244JIS Z 2245

10.3 

脱炭層深さの測定 

10.3.1 

試験片の採り方 

熱間圧延丸鋼の脱炭層深さの試験単位は,同一溶鋼に属し,同一圧延チャンス及び同一径群のものを一

括して一組とする。測定は,焼なまし後,供試材を試験単位から 1 個採取し実施する。ただし,熱間圧延

丸鋼以外は,受渡当事者間の協定による。

なお,製造業者によって切削を行う鋼材については,受渡当事者間の協定によって試験を省略してもよ

い。

10.3.2 

試験方法 

試験方法は,JIS G 0558 の 6.1(顕微鏡による測定方法)に従い,測定は,全脱炭層深さ(DM-T)によ

る。ただし,顕微鏡による測定が困難な場合は,JIS G 0558 の 6.2(硬さ試験による測定方法)による実用

脱炭層深さ(DH-P)で測定してもよい。この場合,試験片の熱処理は

表 によって,実用脱炭層深さは,

表 に示す硬さに達するまでの表面からの深さとする。試験片は,表層部を含む試験片を採取する。

試験片の熱処理温度の許容範囲は,焼入処理及び焼戻処理のいずれでも

表 の温度±10  ℃とする。各種

類とも焼戻しは,全ての種類に対して 2 回繰り返す。


7

G 4403

:2015

表 7−実用脱炭層深さ測定用の熱処理条件及び硬さ 

種類の記号

熱処理温度及び冷却方法

焼入焼戻し硬さ

HV

焼入れ

焼戻し

SKH2 1

260

  油冷 560  空冷 772

SKH3 1

270

  油冷 560  空冷 800

SKH4 1

270

  油冷 560  空冷 800

SKH10 1

230

  油冷 560  空冷 800

SKH40 1

180

  油冷 560  空冷 832

SKH50 1

190

  油冷 560  空冷 772

SKH51 1

220

  油冷 560  空冷 800

SKH52 1

200

  油冷 560  空冷 800

SKH53 1

200

  油冷 560  空冷 800

SKH54 1

210

  油冷 560  空冷 800

SKH55 1

210

  油冷 560  空冷 800

SKH56 1

210

  油冷 560  空冷 800

SKH57 1

230

  油冷 560  空冷 865

SKH58 1

200

  油冷 560  空冷 800

SKH59 1

190

  油冷 550  空冷 865

10.4 

その他の試験 

受渡当事者間の協定によって次の試験を行ってもよい。ただし,試験を行う場合には,供試材の採り方

などについて,あらかじめ受渡当事者間で協定しなければならない。

磁粉探傷,超音波探傷,非金属介在物,マクロ組織及び顕微鏡組織

なお,試験方法は,それぞれ次による。

−  磁粉探傷

JIS Z 2320-1

−  超音波探傷

JIS Z 2344

−  非金属介在物

JIS G 0555

−  マクロ組織

JIS G 0553

顕微鏡組織の試験方法は,受渡当事者間の協定による。

11 

検査 

検査は,次による。

a)

検査の一般事項は,JIS G 0404 による。

b)

化学成分は,箇条 に適合しなければならない。

c)

焼なまし硬さは,箇条 に適合しなければならない。

d)

外観は,箇条 に適合しなければならない。

e)

寸法及びその許容差は,箇条 に適合しなければならない。

f)

脱炭層深さは,箇条 に適合しなければならない。

g)

その他の検査。10.4 に規定する試験のいずれかを実施した場合は,受渡当事者間の協定によって合意

した合否判定基準に適合しなければならない。


8

G 4403

:2015

12 

表示 

鋼材の表示は,鋼材ごとに,次の項目を適切な方法で表示しなければならない。ただし,鋼板,鋼帯,

平鋼及び径又は対辺距離が 30 mm 未満の棒鋼及び線材は,これを結束して,1 結束ごとに適切な方法で表

示してもよい。径又は対辺距離が 30 mm 以上の棒鋼の場合は,受渡当事者間の協定によって,これを結束

して 1 結束ごとに適切な方法で表示してもよい。また,受渡当事者間の協定によって,製品識別が可能な

範囲で項目の一部を省略してもよい。

a)

種類の記号

b)

溶鋼番号又はその他の製造(検査)番号

c)

寸法。寸法の表し方は,JIS G 3191JIS G 3193 及び JIS G 3194 による。ただし,線材の寸法の表し

方は,JIS G 3191 の 4.2(バーインコイルの寸法)による。

d)

数量又は質量

e)

製造業者名又はその略号

13 

報告 

JIS G 0404

の箇条 13(報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合は,検査文書の種類は JIS G 

0415

表 1(検査文書の総括表)の記号 3.1(検査証明書 3.1)とする。

なお,10.4 についての報告は,受渡当事者間の協定による。


9

G 4403

:2015

附属書 JA

(参考)

JIS

と対応国際規格との種類の記号の対比表

表 JA.1JIS と対応国際規格との種類の記号の対比表 

種類の記号

分類

JIS ISO 

4957 

SKH2 HS18-0-1

タングステン系高速度工具鋼鋼材

SKH3

SKH4

SKH10

SKH40 HS6-5-3-8

粉末冶金で製造したモリブデン系高速

度工具鋼鋼材

SKH50 HS1-8-1

モリブデン系高速度工具鋼鋼材

SKH51 HS6-5-2

SKH52 HS6-6-2

SKH53 HS6-5-3

SKH54 HS6-5-4

SKH55 HS6-5-2-5

SKH56

SKH57 HS10-4-3-10

SKH58 HS2-9-2

SKH59 HS2-9-1-8


10

G 4403

:2015

附属書 JB

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS G 4403:2015

  高速度工具鋼鋼材

ISO 4957:1999

,Tool steels

(I)JIS の規定

(II)

国際

規格 
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと

の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

1

適用範囲

熱 間 圧 延 又 は 鍛 造
による鋼材。

・高速度工具鋼鋼材

 1

熱間圧延,鍛造,冷間引抜
又は冷間圧延製品に適用。

a)

冷間加工用炭素工具鋼

b)

冷間加工用合金工具鋼

c)

熱間加工用合金工具鋼

d)

高速度工具鋼

削除

JIS

は,

炭素工具鋼を JIS G 4401 に,

高速度工具鋼を JIS G 4403 に規定。

規格の体系の違い。

この対比表では,JIS に合わせて,
高速度工具鋼に焦点を当てて,記載

する。

適用範囲の差異は,規格の使い勝
手(馴染み)の問題であり,両者

の対応関係をみるうえでも大きな

問題はない。当面は,従来のまま
で静観する。

2

引用規格

3

種類及び

記号

JIS

記 号 体 系 に よ

る。

ISO

規格記号体系による。

変更

JIS

と ISO 規格とは,記号体系が異

なる。

4

製造方法

・  キルド鋼 
・  鍛錬成形比 6S 以

・  鋼材は,焼なま

し。

 5.1

製造工程

a)

製造工程は,製造業者

に一任。

b)

購 入 者 の 要 求 に よ っ
て,製造工程は,購入

者に知らされる。

c)

注文時に特に規定され
なければ,次の鋼種以

外は焼なまし状態で供

給される。

C45U

,35CrMo7,

X38CrMo16

40CrMnNiMo8-6-4

55NiCrMoV7

追加

・  ISO 規格の a),b)  は,一般的か

つ常識的。ISO 404 に記載すれ

ばよさそうな内容。

・  JIS の鍛錬成形比は,一般的に

満足させられている厳しくない

数値であるが,国内ニーズから

規定は必要。

・  通常,鋼板及び鋼帯は,そのま

ま切削又は冷間加工することは

ないため,JIS の規定内容にな
っている。

JIS

の鍛錬成形比に関する規定並

びに鋼板及び鋼帯の製造方法の相

違については,次回見直し時 ISO

に提案する。

2

G 4

403


20
15


11

G 4403

:2015

(I)JIS の規定

(II)
国際

規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

5

化学成分

15

鋼種を規定。

内 容 的 に は , 従 来

JIS

(4 鋼種)+ISO

規格鋼種(11 鋼種)

になっている。

 5.2

高速度鋼として,16 鋼種を

規定。

削除

ISO

規格の鋼種で,国内市場ニーズ

に対応しない 5 鋼種を削除。

国内ニーズからぜひ必要な鋼種は

残し,ISO 規格の鋼種と整合化。

追加

市場に定着した従来 JIS の 4 鋼種も
規定。

JIS

独自の鋼種は,ISO に組み入

れるよう今後提案していく。

6

焼なまし

硬さ

鋼 種 ご と の 標 準 焼
な ま し 熱 処 理 後 の

最高硬さを規定。

 5.2

機械的性質:一般的な焼な
ま し 出 荷 状 態 の 最 高 硬 さ

のデータを提供。焼なまし

の 条 件 に 関 す る 記 載 は な
し。

削除

ISO

規格に規定されている“焼きな

まし条件は任意”を削除。

ISO

規格は,焼なまし条件は任意

で,焼なまし出荷状態の最高硬さ

規定値の保証だけ。これは,使用

者側で焼なまし−冷間加工するこ
とを想定した JIS と異なるが,規

定の数値も同等と考えられること

から,当面,国内取引を反映した

JIS

規定内容のままとする。

追加

JIS

では,鋼種ごとの標準焼なまし

熱処理後の最高硬さを追加。

焼入焼戻し硬さ:標準焼入

焼 戻 し 条 件 で の 最 低 硬 さ

を規定。

追加

JIS

では,焼入焼戻しを追加した。

国内ニーズに合った JIS 規定値を

適用する。

7

外観

使 用 上 有 害 な き ず
のないこと。

 3.7

JIS

にほぼ同じ

変更

同左

8

寸法及び

その許容差

寸 法 及 び そ の 許 容

差 を 具 体 的 な 数 値

で規定。

 5.4

寸 法 の 許 容 差 : 協 定 に よ

る。

追加

ISO

規格は,はっきり規定していな

い。JIS は,国内市場ニーズに合っ

た規定値がきちんと決められてい
る。

国内ニーズに合った JIS 規定値を

適用する。

9

脱炭層深

著 し い 脱 炭 が あ っ

て は な ら な い と 規

定。また,丸鋼は,
具 体 的 な 脱 炭 層 深

さ の 許 容 限 度 の 規

定がある。

規定なし。

追加

JIS

の丸鋼には,具体的な脱炭層深

さの許容限度の規定がある。

次回見直し時 ISO に提案する。

2

G 4

403


20
15


12

G 4403

:2015

(I)JIS の規定

(II)
国際

規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

10

試験

次の 3 種類の試験を

規定。

10.1

分析試験

10.2

硬さ試験

10.3

脱 炭 層 深 さ の

測定

 4

次の 3 種類の試験を規定。

−  分析試験, 
−  硬さ試験

−  表面品質試験

表面品質(表面脱炭層及び
表面きず)試験方法は,受

渡 当 事 者 間 の 協 定 に よ っ

て決める。

追加

試験の内容はほぼ同じである。ただ

し,JIS の脱炭層深さの試験は,受
渡当事者間の協定となっている。

次回見直し時 ISO に提案する。

11

検査

次 の 検 査 項 目 を 規
定。

−  化学成分

−  焼なまし硬さ 
−  外観

−  寸法及びその許

容差

−  脱炭層深さ

−  その他の検査

 3

次の検査項目を規定。 
−  化学成分

−  焼なまし硬さ,焼入焼

戻し硬さ

−  表面状態

−  寸法

追加

基本的な項目は,JIS と ISO 規格と
は同じであるが,JIS の方が受渡当

事者間の協定による試験項目は多

い。

国 内 ニ ー ズ に 合 っ た 検 査 項 目 を

JIS

では実施する。

12

表示

種類の記号,溶鋼番

号,製造業者名,寸
法,質量

JIS

とほぼ同じ。

変更

同左

13

報告

基 本 的 な 報 告 様 式

を規定。

JIS

とほぼ同じ。

追加

同左

附属書 JA

(参考)

2

G 4

403


20
15


13

G 4403

:2015

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 4957:1999,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

−  削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

−  追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

−  変更  国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

− MOD

国際規格を修正している。

2

G 4

403


20
15