G 4318：2016
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 種類の記号 ······················································································································ 2
4 材料及び製造方法 ············································································································· 2
4.1 材料 ···························································································································· 2
4.2 製造方法 ······················································································································ 2
5 機械的性質 ······················································································································ 3
6 寸法及び寸法許容差 ·········································································································· 3
6.1 標準寸法 ······················································································································ 3
6.2 寸法許容差 ··················································································································· 3
6.3 棒の許容差の等級 ·········································································································· 4
7 外観······························································································································· 5
8 試験······························································································································· 5
8.1 引張試験 ······················································································································ 5
8.2 硬さ試験 ······················································································································ 5
9 検査······························································································································· 5
10 表示 ····························································································································· 5
11 報告 ····························································································································· 5
附属書JA（参考）化学成分 ···································································································· 7
附属書JB（参考）JISと対応国際規格との対比表 ······································································· 9
G 4318：2016
（2）
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まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，ステンレス協会
（JSSA）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべき
との申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって，JIS G 4318:2007は改正され，この規格に置き換えられた。
なお，平成29年3月21日までの間は，工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において，JIS G 4318:2007によることができる。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
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日本工業規格 JIS
G 4318：2016
冷間仕上ステンレス鋼棒
Cold finished stainless steel bars
序文
この規格は，2014年に第3版として発行されたISO 683-18を基とし，技術的内容を変更して作成した
日本工業規格である。
なお，この規格で側線を施してある箇所は，対応国際規格を変更している事項である。変更の一覧表に
その説明を付けて，附属書JBに示す。
1
適用範囲
この規格は，冷間仕上ステンレス鋼棒（丸鋼，角鋼，六角鋼及び平鋼を総称して，以下，棒という。）に
ついて規定する。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を示す記号を，次に示す。
ISO 683-18:2014，Heat-treatable steels，alloy steels and free-cutting steels−Part 18: Bright steel
products（MOD）
なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”
ことを示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 0401-2 製品の幾何特性仕様（GPS）−長さに関わるサイズ公差のISOコード方式−第2部：穴
及び軸の許容差並びに基本サイズ公差クラスの表
JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
JIS G 4303 ステンレス鋼棒
JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JIS G 4308 ステンレス鋼線材
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
JIS Z 2243 ブリネル硬さ試験−試験方法
JIS Z 2244 ビッカース硬さ試験−試験方法
JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法
2
G 4318：2016
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3
種類の記号
棒の種類は，32種類とし，その記号及び分類は，表1による。
表1−種類の記号及び分類
種類の記号
分類
種類の記号
分類
SUS302
SUS303
SUS303Se
SUS303Cu
SUS304
SUS304L
SUS304N2
SUS304J3
SUS305
SUS305J1
SUS309S
SUS310S
SUS316
SUS316L
SUS316F
SUS321
SUS347
SUSXM7
オーステナイト系
SUS329J1
SUS329J4L
オーステナイト・
フェライト系
SUS430
SUS430F
フェライト系
SUS403
SUS410
SUS410F2
SUS416
SUS420J1
SUS420J2
SUS420F
SUS420F2
SUS440C
マルテンサイト系
SUS631J1
析出硬化系
棒であることを記号で表す必要がある場合は，種類の記号の末尾に-CBを付記
する。
例 SUS304-CB
4
材料及び製造方法
4.1
材料
棒の製造に用いる材料は，JIS G 4303，JIS G 4304，JIS G 4305又はJIS G 4308の寸法許容差以外の規定
を満足する材料とする。
注記 材料の化学成分を，参考として附属書JAに示す。
4.2
製造方法
棒は，4.1の材料を冷間圧延，冷間引抜き，研削，切削又はこれらの組合せによって製造し，必要に応じ
て熱処理，酸洗及び／又はショット加工を行う。
また，最終加工方法，熱処理などの製造方法を表す記号は，表2による。
表2−製造方法を表す記号
製造方法
記号
製造方法
記号
冷間圧延
R
焼なまし
A
冷間引抜き
D
固溶化熱処理
S
研削
G
酸洗
P
切削
T
ショット加工
B
製造方法を表す記号は，受渡当事者間の合意によって，別途，定めることができる。
3
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5
機械的性質
棒の機械的性質は，特に注文者の指定がある場合は，箇条8によって試験を行い，その規定値の有無及
び規定値は受渡当事者間の協定による。
注記 規定値なしとは，規定値を協定せず，実績値だけを報告することをいう。
6
寸法及び寸法許容差
6.1
標準寸法
棒の標準寸法は，表3及び表4による。
表3−標準寸法（丸鋼，角鋼及び六角鋼）
単位 mm
形状
径，辺又は対辺距離
丸鋼
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
22
23
24
25
26
28
30
32
35
36
38
40
42
45
48
50
55
60
65
70
75
80
85
90
95 100
角鋼
5
6
7
8
9
10
12
13
14
15
16
17
19
20
22
25
28
30
32
35
36
38
40
45
50
55
60
六角鋼
5.5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
17
19
21
22
23
24
26
27
29
30
32
35
36
38
41
46
50
55
60
65
70
75
80
表4−標準寸法（平鋼）
単位 mm
厚さ
幅
3
9
10
12
16
19
20
25
30
32
38
40
50
4
12
16
19
20
25
30
32
38
40
50
5
12
16
19
20
25
30
32
38
40
50
65
6
12
16
19
20
25
30
32
38
40
50
65
75 100 125 150 200 250 300
9
16
19
20
25
30
32
38
40
50
65
75 100 125 150 200 250 300
10
16
19
20
25
30
32
38
40
50
65
75 100 125 150 200 250 300
12
19
20
25
30
32
38
40
50
65
75 100 125 150 200 250 300
16
25
30
32
38
40
50
65
75 100 125 150 200 250 300
19
25
30
32
38
40
50
65
75 100 125 150 200 250 300
22
25
30
32
38
40
50
65
75 100 125 150 200 250 300
25
32
38
40
50
65
75 100 125 150 200 250 300
30
50
65
75 100
35
50
65
75 100
6.2
寸法許容差
棒の寸法許容差は，表5による。
4
G 4318：2016
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表5−寸法許容差
単位 mm
寸法区分
（径，辺，対辺距離，
又は厚さ及び幅）
許容差の等級
（等級の記号）a)
8級
9級
10級
11級
12級
13級
14級
15級
16級
17級
18級
（h8） （h9） （h10） （h11） （h12） （h13） （h14） （h15） （h16） （h17） （h18）
3以下b) 0
0
0
0
0
0
0
0
0
−
−
−0.014 −0.025 −0.040 −0.060 −0.10 −0.14 −0.25 −0.40 −0.60
3を超え 6以下 0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
−0.018 −0.030 −0.048 −0.075 −0.12 −0.18 −0.30 −0.48 −0.75 −1.20 −1.80
6を超え 10以下 0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
−0.022 −0.036 −0.058 −0.090 −0.15 −0.22 −0.36 −0.58 −0.90 −1.50 −2.20
10を超え 18以下 0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
−0.027 −0.043 −0.070 −0.11 −0.18 −0.27 −0.43 −0.70 −1.10 −1.80 −2.70
18を超え 30以下 0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
−0.033 −0.052 −0.084 −0.13 −0.21 −0.33 −0.52 −0.84 −1.30 −2.10 −3.30
30を超え 50以下 0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
−0.039 −0.062 −0.100 −0.16 −0.25 −0.39 −0.62 −1.00 −1.60 −2.50 −3.90
50を超え 80以下 0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
−0.046 −0.074 −0.12 −0.19 −0.30 −0.46 −0.74 −1.20 −1.90 −3.00 −4.60
80を超え120以下 0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
−0.054 −0.087 −0.14 −0.22 −0.35 −0.54 −0.87 −1.40 −2.20 −3.50 −5.40
120を超え180以下
−
−
−
−
0
0
0
0
0
0
0
−0.40 −0.63 −1.00 −1.60 −2.50 −4.00 −6.30
180を超え250以下
−
−
−
−
0
0
0
0
0
0
0
−0.46 −0.72 −1.15 −1.85 −2.90 −4.60 −7.20
250を超え315以下
−
−
−
−
0
0
0
0
0
0
0
−0.52 −0.81 −1.30 −2.10 −3.20 −5.20 −8.10
丸鋼，角鋼及び六角鋼の偏径差又は偏差c)は，許容差の30 %以下とする。ただし，平鋼には，適用しない。
注a) 括弧内“等級の記号”は，JIS B 0401-2による。
b) 寸法区分3 mm以下の“許容差の等級14〜16級”は，1 mm以下の寸法には適用しない。
c) 偏径差及び偏差は，同一断面における径又は対辺距離の最大値と最小値との差で表す。
6.3
棒の許容差の等級
棒の許容差の等級の適用は，表6によって，注文者が等級を指定する。
なお，受渡当事者間の協定によって，表6の範囲外の等級を用いることができる。
表6−許容差の等級の適用
形状及び加工方法
等級
丸鋼
研削
8級，9級，10級
引抜き
9級，10級，11級
切削
11級，12級，13級
角鋼
12級，13級
六角鋼
11級，12級，13級
平鋼
12級，13級，14級，15級，16級，17級，18級
5
G 4318：2016
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7
外観
外観は，次による。
a) 棒は真っすぐで，各部の断面形状が正しく，表面は滑らかで，使用上有害なきず，割れなどの欠点が
あってはならない。
b) 角鋼，六角鋼及び平鋼は，使用上有害なねじれがあってはならない。
8
試験
8.1
引張試験
引張試験は，次による。
a) 引張試験片は，JIS Z 2241の2号試験片，4号試験片，9A号試験片，9B号試験片，10号試験片，13B
号試験片，14A号試験片又は14B号試験片のいずれかを用いる。
b) 試験方法は，JIS Z 2241による。ただし，試験温度は23±5 ℃とする。
8.2
硬さ試験
硬さ試験は，次による。
a) 硬さ試験片は，棒の任意の位置から採取するか，又は引張試験片の一部を用いることができる。
b) 試験方法は，JIS Z 2243，JIS Z 2244又はJIS Z 2245による。ただし，硬さ試験温度は23±5 ℃とす
る。
なお，硬さ測定位置は，注文者から特に指定のない限り製造業者の判断による。
9
検査
棒の検査は，次による。
a) 検査の一般事項は，JIS G 0404による。
b) 機械的性質は，注文者の指定がある場合に適用し，箇条5に適合しなければならない。
c) 寸法は，箇条6に適合しなければならない。
d) 外観は，箇条7に適合しなければならない。
10 表示
検査に合格した棒は，一結束ごと又は一包装ごとに，次の事項を表示する。ただし，受渡当事者間の協
定によって，項目の一部を省略することができる。
a) 種類の記号
b) 寸法
c) 許容差の等級の記号（寸法に続けて表示する。）
d) 本数又は質量
e) 製造方法を表す記号
f)
製造業者名又は略号
g) 溶鋼番号又は検査番号
11 報告
製造業者は，注文者の要求がある場合には，検査文書を注文者に提出しなければならない。検査文書に
は電送などの電子媒体も含める。ただし，検査文書の種類はJIS G 0415の5.1（検査証明書3.1）と同一内
6
G 4318：2016
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
容とする。
7
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附属書JA
（参考）
化学成分
JA.1 化学成分
表JA.1〜表JA.5に化学成分を示す。
注記 この附属書の化学成分は，参考として示すものであり，引用材料規格の最新版の規定を適用す
る。
表JA.1−オーステナイト系の化学成分
単位 %
種類の記号
C
Si
Mn
P
S
Ni
Cr
Mo
N
その他
SUS302
0.15
以下
1.00
以下
2.00
以下
0.045
以下
0.030
以下
8.00〜
10.00
17.00〜
19.00
−
−
−
SUS303
0.15
以下
1.00
以下
2.00
以下
0.20
以下
0.15
以上
8.00〜
10.00
17.00〜
19.00
−a)
−
−
SUS303Se
0.15
以下
1.00
以下
2.00
以下
0.20
以下
0.060
以下
8.00〜
10.00
17.00〜
19.00
−
−
Se 0.15以上
SUS303Cu
0.15
以下
1.00
以下
3.00
以下
0.20
以下
0.15
以上
8.00〜
10.00
17.00〜
19.00
−a)
−
Cu 1.50〜3.50
SUS304
0.08
以下
1.00
以下
2.00
以下
0.045
以下
0.030
以下
8.00〜
10.50
18.00〜
20.00
−
−
−
SUS304L
0.030
以下
1.00
以下
2.00
以下
0.045
以下
0.030
以下
9.00〜
13.00
18.00〜
20.00
−
−
−
SUS304N2
0.08
以下
1.00
以下
2.50
以下
0.045
以下
0.030
以下
7.50〜
10.50
18.00〜
20.00
−
0.15〜
0.30
Nb 0.15以下
SUS304J3
0.08
以下
1.00
以下
2.00
以下
0.045
以下
0.030
以下
8.00〜
10.50
17.00〜
19.00
−
−
Cu 1.00〜3.00
SUS305
0.12
以下
1.00
以下
2.00
以下
0.045
以下
0.030
以下
10.50〜
13.00
17.00〜
19.00
−
−
−
SUS305J1
0.08
以下
1.00
以下
2.00
以下
0.045
以下
0.030
以下
11.00〜
13.50
16.50〜
19.00
−
−
−
SUS309S
0.08
以下
1.00
以下
2.00
以下
0.045
以下
0.030
以下
12.00〜
15.00
22.00〜
24.00
−
−
−
SUS310S
0.08
以下
1.50
以下
2.00
以下
0.045
以下
0.030
以下
19.00〜
22.00
24.00〜
26.00
−
−
−
SUS316
0.08
以下
1.00
以下
2.00
以下
0.045
以下
0.030
以下
10.00〜
14.00
16.00〜
18.00
2.00〜
3.00
−
−
SUS316L
0.030
以下
1.00
以下
2.00
以下
0.045
以下
0.030
以下
12.00〜
15.00
16.00〜
18.00
2.00〜
3.00
−
−
SUS316F
0.08
以下
1.00
以下
2.00
以下
0.045
以下
0.10
以上
10.00〜
14.00
16.00〜
18.00
2.00〜
3.00
−
−
SUS321
0.08
以下
1.00
以下
2.00
以下
0.045
以下
0.030
以下
9.00〜
13.00
17.00〜
19.00
−
−
Ti 5×C %
以上
SUS347
0.08
以下
1.00
以下
2.00
以下
0.045
以下
0.030
以下
9.00〜
13.00
17.00〜
19.00
−
−
Nb 10×C %
以上
SUSXM7
0.08
以下
1.00
以下
2.00
以下
0.045
以下
0.030
以下
8.50〜
10.50
17.00〜
19.00
−
−
Cu 3.00〜4.00
注a) Moは，0.60 %を超えてはならない。
8
G 4318：2016
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表JA.2−オーステナイト・フェライト系の化学成分
単位 %
種類の記号
C
Si
Mn
P
S
Ni
Cr
Mo
N
SUS329J1 a)
0.08
以下
1.00
以下
1.50
以下
0.040
以下
0.030
以下
3.00〜
6.00
23.00〜
28.00
1.00〜
3.00
−
SUS329J4L b)
0.030
以下
1.00
以下
1.50
以下
0.040
以下
0.030
以下
5.50〜
7.50
24.00〜
26.00
2.50〜
3.50
0.08〜
0.30
注a) SUS329J1は，この表に規定されていないCu，W及びNのうち一つ又は複数の元素を必要によって添加した
場合，その含有率を報告しなければならない。
b) SUS329J4Lは，この表に規定されていないCu及びWのうち一つ又は両方の元素を必要によって添加した場
合，その含有率を報告しなければならない。
表JA.3−フェライト系の化学成分
単位 %
種類の記号
C
Si
Mn
P
S
Cr
SUS430
0.12以下
0.75以下
1.00以下
0.040以下 0.030以下
16.00〜18.00
SUS430F a)
0.12以下
1.00以下
1.25以下
0.060以下 0.15以上
16.00〜18.00
Niは，0.60 %を超えてはならない。
注a) Moは，0.60 %を超えてはならない。
表JA.4−マルテンサイト系の化学成分
単位 %
種類の記号
C
Si
Mn
P
S
Cr
Mo
Pb
SUS403
0.15以下
0.50以下
1.00以下
0.040以下
0.030以下
11.50〜13.00
−
−
SUS410
0.15以下
1.00以下
1.00以下
0.040以下
0.030以下
11.50〜13.50
−
−
SUS410F2
0.15以下
1.00以下
1.00以下
0.040以下
0.030以下
11.50〜13.50
−
0.05〜0.30
SUS416
0.15以下
1.00以下
1.25以下
0.060以下 0.15以上
12.00〜14.00 −a)
−
SUS420J1
0.16〜0.25
1.00以下
1.00以下
0.040以下
0.030以下
12.00〜14.00
−
−
SUS420J2
0.26〜0.40
1.00以下
1.00以下
0.040以下
0.030以下
12.00〜14.00
−
−
SUS420F
0.26〜0.40
1.00以下
1.25以下
0.060以下 0.15以上
12.00〜14.00 −a)
−
SUS420F2
0.26〜0.40
1.00以下
1.00以下
0.040以下
0.030以下
12.00〜14.00
−
0.05〜0.30
SUS440C
0.95〜1.20
1.00以下
1.00以下
0.040以下
0.030以下
16.00〜18.00 −b)
−
Niは，0.60 %を超えてはならない。
注a) Moは，0.60 %を超えてはならない。
b) Moは，0.75 %を超えてはならない。
表JA.5−析出硬化系の化学成分
単位 %
種類の記号
C
Si
Mn
P
S
Ni
Cr
Al
SUS631J1
0.09以下
1.00以下
1.00以下
0.040以下 0.030以下 7.00〜8.50 16.00〜18.00 0.75〜1.50
9
G 4318：2016
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書JB
（参考）
JISと対応国際規格との対比表
JIS G 4318:2016 冷間仕上ステンレス鋼棒
ISO 683-18:2014，Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 18:
Bright steel products
(I)JISの規定
(II)国際
規格番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容
(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
この対比表では，対応国際規格の中で，ステンレス鋼に関する内容だけを記載する。
1適用範囲
冷間仕上ステンレ
ス鋼棒（丸鋼，角鋼，
六角鋼及び平鋼）に
ついて規定
1
一般鋼及びステンレス
鋼の引抜き又は研削／
旋削状態のみがき棒鋼
の技術的受渡要件を規
定している。
変更
JISでは，ステンレス鋼だけを対象
としている。
JISは，ステンレス鋼以外の鋼に
ついては他の関連JISで規定して
おり，実質的な差異はない。
3種類の記
号
JISの記号体系によ
る。
5種類の鋼種分類と
32種類の記号を規
定
4
7.1
5種類の鋼種分類と23
種類の記号を規定
変更
JISとISO規格とでは，種類の記号
の体系が異なる。
ISO 683-18引用規格のISO/TS
4949:2003は，各国それぞれの種類
の記号体系に従うことを認めてい
る。また，JISは，市場ニーズの
ある種類の記号を規定しており，
技術的な差異はない。
5機械的性
質
機械的性質の適用
可否及びその許容
値は，受渡当事者間
の協定による。
7.1
製造プロセス別に，機械
的性質が要求されてお
り，その規格値も規定さ
れている。
変更
JISでは，注文者の要求がある場合
に機械的性質を適用する。
次回ISO規格見直し時に改正提案
の要否を検討する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3
G
4
3
1
8
：
2
0
1
6
10
G 4318：2016
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(I)JISの規定
(II)国際
規格番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容
(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
7 外観
表面品質と直線性
を定性的に規定し
ている。
7.8
欠陥の許容深さに応じ
た等級が規定され，その
等級については，受渡当
事者間の協定による。
なお，割れがない製品
は，技術的に切削，旋削
又は研磨によってだけ
可能であると記載され
ている。
変更
JISでは，外観について，欠陥の許
容深さは規定していない。
JISでは，製品用途に応じて欠陥
の許容深さが変わるため，規定し
ていない。次回改正時にISO規格
との整合化を検討する。
8 試験
機械試験の引張試
験及び硬さ試験を
規定
9
引張試験，硬さ試験及び
衝撃試験を規定
削除
JISでは，衝撃試験を規定していな
い。
JISでは，衝撃試験について，使
用者側からの要求がないため，規
定していない。
次回改正時に要求の有無を再調査
し，適用の要否を検討する。
11 報告
製造業者は，注文者
の要求がある場合
には，JIS G 0415の
5.1（検査証明書3.1）
と同一内容の検査
文書を提出しなけ
ればならない。
8.1
ISO 10474による試験報
告書2.2を発行しなけれ
ばならない。また，注文
者の要求があれば，検査
証明書3.1又は3.2を提
出しなければならない。
変更
注文者に提出する検査文書の種類
が異なる。
JISでは，実態を反映し規定して
いる。次回ISO規格見直し時，改
正提案の要否を検討する。
JISと国際規格との対応の程度の全体評価：ISO 683-18:2014，MOD
注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は，次による。
− 削除 ················ 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。
− 変更 ················ 国際規格の規定内容を変更している。
注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次による。
− MOD ··············· 国際規格を修正している。
3
G
4
3
1
8
：
2
0
1
6
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。